北村雄一（北村＠） イラストレーター兼ライター 詳しくはhttp://www5b.biglobe.ne.jp/~hilihili あるいは詳細プロフィール表示のウェブページ情報をクリック 詳細プロフィールを表示
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冒頭のイラストは、年賀の挨拶を兼ねている。さよう、賀詞兼任コラム。二兎を追う形だ。 ご存知の方もあるだろうが、私は虚礼廃止の建前を貫徹すべく、この十年来、郵便局経由のリアルな年賀状を廃絶している。 そのくせ、生来の小心ゆえ、返事を書かずにいることに毎年心を痛めている。今年は「年賀状の返事を書かない件についてのお詫びのハガキ」を投函しようとさえ考えたほどだ。最後まで迷った。うむ、本末転倒。 ん？ 不義理を気に病むぐらいなら、変な意地を張るのはやめたらどうだ、と？ お言葉痛み入る。私は素直に年賀状を書くべきなのかもしれない。 でも、それができないのが偏屈者の宿命で、素直になったら今度はコラムが書けなくなる。ダブルバインド。因果な稼業だ。 イラストのもうひとつの意味は、お察しの通り、麻木スキャンダルだ。いさぎよくなき二兎なるウサギ。具体的に申せば、麻木久仁子さんと大桃美代子さんおよび山路徹氏（以
【放送】「オンデマンド」に進化するテレビを訴訟で妨害する日本のテレビ局 [10/12/16] 1 ：依頼84-048の13番目＠備餡子φ ★：2010/12/20(月) 03:02:05 ID:??? 最高裁は14日、「まねきTV」をめぐる訴訟の口頭弁論を開いた。 この訴訟は、テレビ局がまねきTVのサービスを行う永野商店を被告として起こしたもので、一審と二審ではテレビ局側が敗訴したが 最高裁が口頭弁論を開くのは二審判決を変更する場合が多いので、逆転勝訴の可能性が強まってきた。 この小さな事件は、今後のネット配信の動向を左右する可能性がある。 まねきTVは、ソニーの「ロケーションフリー」（ロケフリ）を永野商店のオフィスに置き、インターネットで番組を配信する有料サービスだ。 ユーザーは海外駐在員が多く、海外で見られない日本の番組をインターネット経由で見るためなどに使われている。 ところがNH
「Twitterを理解していなかった」――UCC、キャンペーン“炎上”を説明 勉強会で経験共有へ（1/2 ページ） 「Twitterの特性を理解せずキャンペーンを行ってしまった。申し訳ない」――UCC上島珈琲は2月9日、同社のTwitterキャンペーンがユーザーから批判を受け2時間弱で中止した問題について、ITmediaなどネットメディア向けに説明の場を設け、改めて謝罪した。 ソーシャルメディアを活用したマーケティング活動に同社が取り組むのはこれが初めて。マスマーケティングと同じ考え方に基づいた一方的な情報配信が失敗につながったとし、「ユーザーに混乱をきたしたと反省している」と、同社グループEC推進室の坂本晃一室長は話す。 Twitterは企業とユーザーが直接対話できる貴重な窓口と感じており、失敗を糧に今後も活用していきたいという。Twitterマーケティングの勉強会を開いてその内容を公開
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HOME > Topics & News インターネット上の風評被害対応コンサルティングで4社連携 「ネット風評被害バスタ−ズ」として、8月21日よりサービス開始 2009/08/20 株式会社 電通パブリックリレーションズ 株式会社 ガーラバズ TMI総合法律事務所 AIG コーポレート・ソリューションズ株式会社 株式会社 電通パブリックリレーションズ（代表取締役社長：石松茂樹、本社：東京都中央区、以下電通PR）、株式会社 ガーラバズ（代表取締役CEO：佐野真啓、本社：東京都渋谷区、以下ガーラバズ）、TMI総合法律事務所（代表：田中克郎、所在地：東京都港区、以下TMI）、AIG コーポレート・ソリューションズ株式会社（代表取締役社長：福江吉郎、本社：東京都千代田区、以下AIGCS）は、「ネット風評被害バスターズ」として4社で連携し、インターネット上の風評被害の把握から対応策のコン
痛いニュース：“若者、新聞読まない…”朝日新聞に続き、毎日新聞・産経新聞も半期赤字転落 …「新聞の危機」いよいよ表面化 かなり強烈な違和感。痛いニュース、というか2chソースだから仕方ないといえばそうだが。 コメントの論調を見ていると、「捏造」だとか「内容の偏向」という話を持ち出す向きが支配的だ。つまり、基本的にはコンテンツの内容に原因を求めている。 ただこれ、どっちかというと新聞の収益構造を根本的に見直さなくちゃいけないねであるとか、バカみたいに色々やっている事業をちょっとは整理しなくちゃいけないね(参照：毎日新聞：社会に貢献する文化事業と楽しいスポーツ事業)という話であって、コンテンツの話は無関係ではないにせよ、むしろ二次的な話なんじゃないかと思った。 現在の形態の総合新聞が売れなくなるなんていうのはもうまるっきり既定路線なのであって、それに付随して広告収入もオンラインに絶賛流出中なの
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