2023-05-16 東芝デジタルソリューションズ、ビッグデータ・IoT向けデータベース「GridDB」の新バージョンを発売 東芝デジタルソリューションズ株式会社は、ビッグデータやIoTデータの管理に適した「GridDB」の新バージョンとして、IoTデータの集計機能を強化し、データ分析を向上させた「GridDB 5.3 Enterprise Edition」（以下、GridDB 5.3 EE）の提供を開始した。 「GridDB 5.3 EE」には、ある一定時間間隔内のデータの最大値や最小値、平均値、合計値などを抽出する時系列データ集計機能を追加。これにより、アプリケーション側でデータを取り出し、集計する必要がなくなった。 データベースに集計機能がある場合とない場合を比較した図 また、IoTデータの収集では、デバイスのセンサや通信のエラーによりデータの欠損が発生することがあるが、欠損したデー
東芝は10月19日、原理的に破られることがないとする暗号技術「量子暗号通信」を使った事業を始めると発表した。20年第3四半期に英国で先行サービスを始め、第4四半期に日本を含め世界で展開する。25年度までに金融機関を中心としたサービスを本格的に始め、35年度までに量子暗号通信市場の世界シェアの25％を獲得したいとしている。 量子暗号通信は、光の最小単位である「光子」を使って通信する技術。東芝は2点間を専用の光ファイバーでつなぐ「量子暗号通信システム」と、既存の光ファイバー網の中で量子暗号通信を行う「量子鍵配送サービス」の2つを展開するとしている。 量子暗号通信システムは伝送距離と速度を重視するシステムで、120kmを300kbpsで伝送できる。既存の光ファイバー網を使う量子鍵配送サービスは、専用の光ファイバーを必要としないため導入が容易であることがメリット。伝送距離は70kmで速度は40kb
東芝と大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 統計数理研究所（以下、統数研）は2019年8月2日、収集した製造データに多くの欠損値が含まれていても、品質低下や歩留まりなどの要因を高い精度で特定する機械学習アルゴリズム「HMLasso」（Least absolute shrinkage and selection operator with High Missing rate）を開発したと発表した。両者によると、最先端アルゴリズム「CoCoLasso」（Convex Conditioned Lasso）と比べて、推定誤差を約41％削減できたとしている。 東芝と統数研が開発したアルゴリズムの特徴は、大きく次の3つ。
電灯の起源は1808(文化5)年英国の化学者が実験中に発見したアークの光に始まる。しかしアーク灯の光は強烈すぎたため人々からあまり歓迎されなかった。1840(天保11)年頃から研究者たちはアーク灯より小型で眩しくなく、ガス灯のように人の目に優しく、誰でも簡単に点灯できる「白熱電球」の開発にロマンを描き、白熱体に炭素棒や白金を 使うなど本格的な研究が始まった。その後、フィラメントが空気中で酸化するのを防ぐため、真空電球が考案されたが、当初は十分な真空排気装置がなく実用化には至らなかった。 寿命の長い真空電球の実用化は1879(明治12)年で、英国のスワンと米国のエジソンがほぼ同時期に炭素電球を完成させた。エジソンは、木綿糸に「すす」を塗って蒸し焼きにしたフィラメントで、炭素電球の点灯に成功した。さらに寿命の長いフィラメント材料を求め、世界各地から7,600種類を収集したところ、竹の植物繊維が
東芝機械は２０２０年４月１日付で社名を「芝浦機械」に変更する。１７年３月の東芝グループ離脱を機に社名変更を検討していた。同社は芝浦製作所（現東芝）を源流とし、６１年に芝浦機械製作所と芝浦工機が合併して誕生した。「芝浦」の文字は、現在も一部の工作機械に「ＳＨＩＢＡＵＲＡ」のロゴを使うなど定着しており、新社名に採用した。 ６月下旬開催の定時株主総会を経て、変更する。なじみのある「芝浦」を社名にすることで知名度の低下を抑えつつ、「モノづくりのＤＮＡを継承し進化する」（総務部）という思いを込めた。 東芝は、１７年３月に不正会計問題に絡む再建計画で、保有していた東芝機械株を同社に売却。持ち株比率を２０％から２％まで減らした。 20年ぶり独見本市に出展 東芝機械は欧州で工作機械の販売を再開する。２０００年代前半に実質撤退しており、現在は保守サービスと年間１０台程度の輸出にとどまる。９月にドイツで開かれ
２月２０日、米系投資ファンド、ベインキャピタルが主導する日米韓連合のファンド傘下にある半導体大手、東芝メモリが９月の上場を計画し、準備に入ったことが分かった。都内で２０１７年撮影（２０１９年ロイター／Kim Kyung-Hoon） ［東京 ２０日 ロイター］ - 米系投資ファンド、ベインキャピタルが主導する日米韓連合のファンド傘下にある半導体大手、東芝メモリが９月の上場を計画し、準備に入ったことが分かった。事務主幹事証券に野村証券と三菱ＵＦＪモルガンスタンレー証券を選定すると共に、三井住友銀行など主力取引銀行から受けている６０００億円の融資を、最大１兆円規模のシンジケート・ローンに借り換える調整に入った。
米ベインキャピタルを軸とする「日米韓連合」に売却された東芝メモリが、早ければ９月にも上場する方針を固め、事務主幹事に野村証券と三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券を指名したことが明らかになった。 東芝メモリは主力取引銀行団から調達した6000億円の融資について、引き受け先を広げて最大１兆円の協調融資に借り換える準備も進めている。複数の関係者が、正式発表前であるために匿名を条件に明らかにした。 東芝は2018年、米原発事業での失敗を穴埋めするため傘下にあった東芝メモリをベインが主導する日米韓連合に２兆円で売却。東芝メモリは、同連合に名を連ねる米アップルや米シーゲイト・テクノロジーなど４社が保有する優先株を約4000億円で買い戻して消却することも検討しているという。 東芝メモリ広報担当の山路航太氏は「18年６月から３年以内の上場を目指しており、適切な時期に上場できるように準備を進めている」と述べ
東芝デバイス&ストレージは8日、記憶容量16テラ（テラは1兆）バイトのハードディスクドライブ（HDD）を開発し、1月下旬にサンプル出荷を始めると発表した。16テラバイトは従来の磁気記録方式では業界では最大容量となる。クラウドサービスや動画コンテンツの配信が拡大するなか、大容量のHDDを求めるデータセンターやサーバーなどの需要を取り込む。新製品「MG08シリーズ」は現在主流の12テラバイトの製品
2021-09-032018-03-05 東芝、自動運転システム向け長距離LiDARの回路技術を開発 東芝は、レーザの照射により、離れた物体までの距離情報を3D画像として得る技術「LiDAR」において、200mの長距離測定性能と高解像を実現する、車載用LiDAR向けの計測回路技術を開発した。 東芝は、同技術により、従来の車載用LiDARと比較して測定可能距離が2倍になり、高速道路走行中の車両または障害物の早期検知および市街地走行中における歩行者の見落とし低減につながり、より安全で高度な自動運転システムの実現に貢献するとした。 また今後、さらなる測定距離の延伸および精度向上等についての研究開発を進め、2020年度までに実用化技術の確立を目指すとした。 開発した長距離LiDARで取得した画像イメージ LiDARは、自動運転に必要となる車の周辺環境を3D画像として把握できるため、高度な自動運転シ
東芝のPC事業を、SHARPが買収するため実務者協議を開始したと、日本経済新聞が報じました。買収額は100億円程度になるとのこと。 経営不振の東芝は、不採算事業の整理を進めています。この流れの中で、PC事業とテレビ事業を売却することを検討していると公表済み。PC事業の売却先はASUSになるとも一時報じられていましたが、話はまとまらなかったと日経は伝えています。 戴正呉社長は、鴻海の製造したPCをSHARPブランドで売ることを2017年にも示唆しており、この噂が再燃する形となります。 SHARPは既に台湾の鴻海傘下にあります。親会社である鴻海はHPやDellの受託生産で大きなノウハウと部品調達力を有しており、傘下のSHARPの液晶パネルもあり、あとは必要なのはブランド力だけです。そこで由緒正しい「Dynabook（ダイナブック）」ブランドを持つ東芝のPC事業を買収するというのは合理性がある話
東芝が24日に開催する臨時株主総会に関連して、議決権行使助言会社の米インスティテューショナル・シェアホルダー・サービシーズ（ＩＳＳ）と米グラスルイスは、東芝が提案している前期（2017年３月期）決算書類の承認案と、綱川智社長らの取締役再任案に反対すべきだと助言した。６月の定時株主総会時、ＩＳＳは綱川社長の選任に賛成していた。 今回の総会で東芝は、監査法人の承認が得られず提出の遅れていた前期決算の承認案と取締役選任案、米投資会社ベインキャピタルが主導する日米韓連合へのメモリー事業売却の承認案の３つを提案している。取締役候補10人のうち綱川智社長を含む８人が再任となる。 決算承認案に反対を推奨する理由として、ＩＳＳは顧客向けリポートで監査法人の限定付き適正意見の付いた有価証券報告書にお墨付きを与えることは適切ではないとしている。グラスルイスもレポートで無限定適正意見を得られなかったことを強く懸
2021-09-072017-07-20 クリーク･アンド･リバー社が東芝デジタルソリューションズと協業、東芝コミュニケーションAI「RECAIUS」の戦略パートナーに 株式会社クリーク･アンド･リバー社は、東芝デジタルソリューションズ株式会社と、東芝コミュニケーションAI「RECAIUS（リカイアス）※1」を活用した製品やサービスについて、共同で事業を企画・推進する戦略的な協業関係を構築することに合意し、契約を締結した。 最初の取り組みとして、「RECAIUS」の音声合成技術を活用した「声」のプラットフォーム 「コエステーション（※2）」を、ゲームや電子書籍、アニメーションやTVなどのエンターテインメント分野で幅広く活用されるよう、同社が声優やタレントなどの声を収集し、3,000社以上のメディア関連などのクライアント企業での活用を働きかけていくという。 「コエステーション」は、“声を活用
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