by Jean and Fred プラスチックは安価で軽量な上、耐久力にも優れた素材として生活の至る所で使用されています。一方で、プラスチックは一度ゴミになると何百年もの間分解されずに残ってしまうため、プラスチックゴミによる環境汚染問題も深刻になっているのが現状です。そんな中、ニュージーランドのバイオテクノロジーベンチャーである「Humble Bee」は、オーストラリアに生息するハナバチの1種が作る巣からプラスチックの代替品となる原料を作り出し、プラスチック問題を解決しようとしています。 Humble Bee: How New Zealand's forward-thinking biotech company is helping disrupt the plastics industry https://www.smh.com.au/national/this-humble-austr
ダイヤモンドの原石（2017年12月4日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / TIMOTHY A. CLARY 【7月19日 AFP】地球にはキラキラ光る宝石が大量に埋まっている。正確に言えば、それは1000兆トン以上のダイヤモンドだ。米マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームが今週、研究報告を発表した。 【図解】桁違いの輝き、高額落札されたダイヤモンド だが、新鉱脈発見による「ダイヤモンドラッシュ」は期待できない。自然界で生成されるこれらの貴重な鉱物は、地球の表面下約145～240キロに位置しており、過去の掘削調査における最深部よりもはるかに地中深くにあるからだ。 MIT地球大気惑星科学部のリサーチサイエンティスト、ウルリッヒ・フォール（Ulrich Faul）氏は「われわれが手にすることはできないが、これまで考えられていたよりはるかに大量のダイヤモンドがそこに存在する」
1955年 Charles Frank 卿（ブリストル大学HH Wills 物理学研究所）により発見された正20面体。正3角形20枚で構成される多面体で、3次元空間では最大の面数を持つ正多面体（京都大学の発表資料より）[写真拡大] 京都大学の山本量一教授らによる研究グループは、コンピュータシミュレーションと情報理論を組み合わせることで、ガラス状態にある物質中は低温・高密度になるほど固体的領域のサイズが増大し、分子がある特定の幾何学的構造に組織化されることを発見した。 固体とは、分子が規則正しい配置に収まって移動しない状態を意味しているが、ガラスの分子は規則正しい状態には収まっておらず、非常にゆっくりと移動し続けている。そのため、ガラスは個体か液体かは明確になっていない。 今回の研究では、コンピュータシミュレーションと情報理論とを組み合わせた研究を行い、ガラス状態にある物質中では固体的領域と
ドジっ子が生んだセレンディピティ。 強くて丈夫な素材をリサイクルするのは難しいとされてきました。が、IBM研究所が、非常に強じんで自己修復性があり、軽くてリサイクルも容易なふたつの新素材を発表しました。そしてその素材は、まったくの偶然から生まれたものなんです。 ある日IBM研究所のジャネット・ガルシア博士は、標準的なプラスチックポリマーの材料を混ぜあわせていたのですが、ある材料だけうっかり忘れてしまいました。しばらくしてビーカーを見ると、液体の混合物が白いプラスチックに変わっていたのですが、それはとても固く、グラインダーを使ってもビーカーから取り出せませんでした。ガルシア博士はビーカーをハンマーで壊し、そのポリマーを取り出しました。 IBM研究所の発表によると、ガルシア博士が発見したプラスチックは、新種のポリマーとしては数十年ぶりのものになります。新しいポリマーは今も多く発表されていますが
オーストラリア連邦議会の下院は２３日、石炭と鉄鉱石の採鉱事業を対象に、一定水準以上の利益に３０％の税を課す鉱物資源利用税の関連法案を可決した。法案成立に必要な上院でも年明けに可決される見通し。順調なら、来年７月に課税が始まる。 日本は石炭と鉄鉱石の総輸入量の約６割をオーストラリアに依存。新税が適用されれば資源調達コストが上昇する可能性があり、日本企業も対応を迫られそうだ。 今回の新税構想は、政府の財政健全化策の一環。中国などの新興国を中心に世界的な資源需要が高まる中、富が集中する資源業界の利益を減税などを通じて国内経済全体に還元する狙いもある。 新税をめぐっては、ラッド前首相が昨年５月、すべての資源事業の超過利潤に４０％の税を課す構想を発表。業界側が猛反発して支持率が急落し、翌６月の退陣の一因となった。政権を引き継いだギラード首相は税率を下げ、課税対象事業を絞るなど譲歩案を提示して資源大手
印刷 プラチナなどの白金族の鉱脈を、独立行政法人「石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）」が南アフリカで見つけた。レアメタル（希少金属）の白金族は、世界の埋蔵量の９５％が南アに偏る。欧米や中国との獲得競争が激しくなるなか、日本が探査からかかわって手に入れる初の権益となる。 ＪＯＧＭＥＣとカナダの資源会社、プラチナム・グループ・メタルズが９〜１０月、南ア北東部でボーリング調査に着手。深さ６４３〜６６６メートルの地中で、プラチナやパラジウムなどの白金族を１トンあたり３．４７〜７．０グラム確認した。含有量は、同じ北東部で商業生産している別の鉱山の１トンあたり３．３１グラムを大きく上回り、世界最高水準という。 ＪＯＧＭＥＣは鉱脈の範囲を確かめるため、２０１３年まで探査を続け、１０年代後半にも商業生産に入る。その際に３７％の権益を得て、日本企業に引き継ぐ契約をプラチナム社と結んでいる。
鹿児島湾の海底でアンチモンが含まれる岩石が採取される＝２００８年、海洋研究開発機構提供海底からとった岩と岡山大学の山中寿朗准教授＝岡山市北区で ９割以上を中国からの輸入に頼る希少金属（レアメタル）の一種「アンチモン」の鉱床を、岡山大や東京大などのグループが鹿児島湾の海底で発見した。埋蔵量は、国内の年間販売量の１８０年分と推定される。ただし、強い毒性によって採掘の際に海洋汚染が生じる恐れがあるため、実際に採掘するには新たな技術の開発が必要という。 研究の成果は、５月２２日から千葉市で開かれる日本地球惑星科学連合大会で発表される。アンチモンは、繊維を燃えにくくする難燃剤や半導体などに広く使われ、日本は９５％以上を中国から輸入している。 鉱床が見つかったのは、２００３年に気象庁が「活火山」に指定した若尊（わかみこ）カルデラの一部。桜島の北東約５キロの鹿児島湾内にあり、約２万５千年前に大噴火
東電福島第一原発のタービン建屋地下などにたまる高濃度の放射性物質を含む水の浄化に、仙台市青葉区の愛子(あやし)産の鉱物「天然ゼオライト」が有望であることを、日本原子力学会の有志らがまとめ、７日発表した。 研究チームは、同学会に所属する東北大など５大学と日本原子力研究開発機構の計５９人。福島第一原発で、難航する高濃度汚染水の処理の一助になればと、自主的にデータを集めた。 実験の結果、表面に微細な穴の多い「天然ゼオライト」１０グラムを、放射性セシウムを溶かした海水１００ミリ・リットルに入れて混ぜると、５時間で約９割のセシウムが吸着されることを確認した。愛子産ゼオライトは大量にすぐに入手できるため、有望な材料と判断した。ほかにも放射性ヨウ素を効果的に吸着する材料として、活性炭などを挙げる。
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海水には77種類の元素が溶存しており、チタンやリチウム、コバルト、バナジウムなどレアメタルも多数存在する。中でもウランは、鉱山ウランの埋蔵量の実に1000倍に匹敵する量が存在すると推定されている。 各国による原子力発電所の開発ラッシュが続く一方で、鉱山ウランの枯渇が危惧される中、約30年前から、海水ウランの捕集技術の研究開発に取り組んでいる機関がある。日本原子力研究開発機構（JAEA）の高崎量子応用研究所だ。 45億トン。これは地球上のすべての海水中に溶存していると推定されるウランの量だ。今後、採掘可能と推定される鉱山ウランの埋蔵量の実に1000倍に匹敵する。ウランは原子力発電所の燃料として使われている。海水中のウランは、世界の原子力発電所で1年間に消費されているウランの約6万倍に相当する計算となる。 ウランだけではない。海水には全元素の約7割に当たる77種類の元素が含まれており、低濃度で
三井物産が権益を取得したペルーのリン鉱山。リン鉱石が船積みされる＝三井物産提供三井物産が参画したペルーのリン鉱山。ベルトコンベヤーで、港で待つ船までリン鉱石を運ぶ＝三井物産提供 世界の人口増や新興国の経済発展で肥料の需要が増え、原料のリンやカリウムをめぐる国際的な争奪戦が起きている。鉱物資源なので採れる国が偏っているうえ、供給側が寡占化し価格決定に力を持つ。とくにリン鉱石の産出量は中国がトップでレアアース（希土類）と似て輸出制限を強める。日本も農業は縮小傾向とはいえ、肥料は欠かせず、安定確保が課題だ。 中国は１日、リン酸アンモニウムなど化学肥料の輸出関税を３１日まで１１０％に引き上げると発表した。ここ数年、国内の肥料の需要期に高関税を課したことはあったが、突然の表明。実質的に輸出が止まることになりそうで、大手商社で肥料を扱う部署の幹部は「レアアースと状況が似てきた。中国は長期的には
【ロンドン＝木村正人】世界最大の資源メジャー、英豪ＢＨＰビリトンがカナダの肥料大手ポタシュ・コーポレーション・オブ・サスカチワンに敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）を仕掛けている。買収総額は３９０億ドル（約３兆３千億円）。経済成長を続ける新興国の台頭で肉の消費量が増え、家畜用飼料となる穀物の成長促進に寄与する化学肥料、カリウム価格が高騰。ポタシュには、中国の化学大手とも交渉しているとの報道もあり、カリウムをめぐる争奪戦が展開されている。 １月にカナダの他の肥料会社を買収したＢＨＰは２５日、今年上半期の決算を発表。純利益は前年同期比４７％増の６７億７千万ドル（５７００億円）となった。マリウス・クロッパース最高経営責任者（ＣＥＯ）は同日、ロンドンで欧米メディアの取材に応じ「交渉のテーブルにのっているのはわが社の提案だけだ」と買収に自信を見せた。 カリウム価格は、１９８５年に１トン当たり１００ドル
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