Apple Watch Series 10 hands-on: Bigger, lighter and thinner than ever
ＪＯＬＥＤ（東京都千代田区、石橋義社長）が、世界初の印刷式有機ＥＬディスプレーの事業化に向けアクセルを踏み込む。６月に就任した石橋社長は２０２０年の量産開始を見据え、今を「第２の創業期」と位置付ける。有機ＥＬ市場は、韓国のサムスンディスプレイとＬＧディスプレイの寡占状態。日本発の有機ＥＬビジネスを実現するには、顧客開拓やパートナー戦略など複数の課題を短期間で乗り越える必要がある。 ＪＯＬＥＤはインクジェットの方法で青、赤、緑の有機ＥＬ材料を塗り分ける印刷方式の有機ＥＬパネルを手がける。１７年には少量生産を開始。今回、２０年の量産に向けて親会社の産業革新機構から２００億円の出資を受け、旧ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）能美工場（石川県能美市）を取得した。 さらに１０００億円の増資を計画しており、すでにデンソーや豊田通商などから約５００億円の出資を受けた。ほかの出資先も最終調整中で、８月中旬をめ
佐藤徹 工学研究科准教授、林里香 工学部学生、春田直毅 同博士課程学生（現・東京工業大学研究員）、夫勇進 山形大学准教授らの研究グループは、次世代ディスプレイや照明として期待されている有機エレクトロルミネッセンス（有機EL）素子の、従来にない新しい発光機構とこの発光機構を実現するための発光分子の分子設計指針を提案しました。 本研究成果は、2017年７月6日午後6時に英国の科学誌「Scientific Reports」に掲載されました。 研究者からのコメント 本研究で提案した発光機構を実現する新規分子骨格の理論設計・合成と素子特性の測定が進行中です。従来の設計指針よりも分子構造に制約が少なく希少金属が不要なため、多様な分子骨格が発光分子の候補となります。今回の提案を踏まえ、より長寿命で低コストな素子の探索を進めていきます。 本研究の基礎となっている理論は、分子の励起状態を失活し難くし、 励起
業績の低迷が続く液晶パネルメーカーのジャパンディスプレイに対し、筆頭株主の官民ファンド産業革新機構が、新規分野への投資を促すため、７５０億円規模の資金支援を行う方向で所管する経済産業省との間で最終調整を進めていることがわかりました。 関係者によりますと、ジャパンディスプレイに対して、産業革新機構は、株式に転換できる社債を引き受けるなどして７５０億円規模の資金支援を行う方針で経済産業省との間で最終調整を進めています。 一方、ジャパンディスプレイは、スマートフォンなどの画面に使われ、今後、成長が見込まれる有機ＥＬの事業を強化するため、産業革新機構やソニー、それにパナソニックなどが出資する開発会社のＪＯＬＥＤの株式の一部を機構から取得し、子会社化する方向で調整しています。 世耕経済産業大臣は、閣議のあとの会見で、「日本の産業構造の革新につながる案件に出資すべきだというのが私の考えだ。それも踏まえ
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