NEDOは、全固体リチウムイオン電池（LIB）の早期実用化に向け、「次世代全固体蓄電池材料の評価・基盤技術開発」（以下、本事業）を始動しました。 本事業は、自動車・蓄電池・材料メーカーなどの33法人が組合員として参画する技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター（LIBTEC）を代表機関に、大学・公的研究機関16法人が連携・協調して実施します。固体電解質間や活物質との界面（固固界面）の物質移動を伴う全固体LIBの性能向上と蓄電池材料開発の加速のため、これまでの技術成果を深化・発展させ、「材料評価基盤技術開発」や「全固体LIB特有の現象・機構解明」、「電極・セル要素技術開発」の開発サイクルを効率よく回すことで、原理現象解明に基づく研究開発基盤の構築を推し進めます。 NEDOは本事業での成果を展開することで、蓄電池・蓄電池素材産業の競争力強化と、全固体LIBおよびその材料の開発を促進し
1956年生まれ。東京工業大学科学技術創成研究院全固体電池研究センター長・特命教授。同大名誉教授。神戸大学理学部助教授を経て2001年に東京工業大学大学院・総合理工学研究科教授。11年にトヨタ自動車との共同研究で有望材料である「超イオン伝導体」を発見した。2021年から現職。専門は固体化学、電気化学。 全固体電池の研究開発は今どのような段階でしょうか。 菅野了次特命教授（以下、菅野氏）：固体の電解質の素材を探す中でいくつか有望な材料が出てきて、基礎研究の段階では電池としての特性も良いと検証されています。そこから、産業界で電池に仕上げるプロセスの開発に入ったところです。基礎研究では、今ある材料からもう少し特性が良いものを求める研究を続けています。より高い電圧に耐えられるかどうか、（電極と電解質が接する）界面がきれいに密着し安定して動作させるためにどうしたらよいかなどを研究しています。 自動車
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は5月13日、太陽光発電システム搭載自動車検討委員会の「中間報告書第2報」を公表した。自動車に日射計を搭載して走行時に取得する日射量を計測した実験結果をまとめた。 NEDOは、2016年4月に検討委員会を設置し、太陽光システム搭載車の実現による効果の検討を開始した。2018年1月には中間報告書第1報として、「太陽光発電システム搭載自動車は、運輸部門のCO2排出量削減に貢献することができ、利用パターンによっては、年間の充電作業回数をゼロとすることも可能」との試算結果を公開した（関連記事：「太陽電池の搭載で、EVの充電回数ゼロも」、NEDO報告書）。 今回発表した「第2報」では、太陽光システム搭載車の太陽電池が受光・取得できる日射量を計測し、その特徴や傾向などについて予備的な検討を行った。検討委員会では、走行によって影の部分が動いたり入射角度が変わ
2016年3月10日 NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構） 人工光合成化学プロセス技術研究組合 TOTO株式会社 NEDOは、人工光合成化学プロセス技術研究組合（ARPChem）、東京大学、TOTO（株）とともに、太陽エネルギーを利用した光触媒による水からの水素製造（人工光合成の一種）で、2種類の粉末状の光触媒を用いた混合粉末型光触媒シートを開発、太陽エネルギー変換効率1.1％を達成しました。 開発したシートは、非常にシンプルな構造で、大面積化と低コスト化に適しており、安価な水素を大規模に供給できる可能性を持っています。 なお、今回の研究成果は、英国科学誌「Nature Materials」のオンライン速報版で公開されています。 NEDOと人工光合成化学プロセス技術研究組合（ARPChem）※1は、「二酸化炭素原料化基幹化学品製造プロセス技術開発（人工光合成プロジ
人工光合成の水素製造で世界最高レベルのエネルギー変換効率2％を達成 ―化石資源に依存しない基幹化学品製造基盤技術を確立へ― NEDOと人工光合成化学プロセス技術研究組合（ARPChem）は、NEDOの人工光合成プロジェクトにおいて、太陽エネルギーを利用した光触媒による水からの水素製造（人工光合成の一種）で世界最高レベルの太陽エネルギー変換効率2％を達成しました。 今後、2021年度末を目標とするエネルギー変換効率10％の達成を目指すとともに、並行して開発を進めている分離膜技術と合成触媒技術を組み合わせることにより、新たな基幹化学品製造基盤技術を確立します。 日本の化学産業は、基幹化学品から機能性化学品まで様々な高い国際競争力を誇る製品を多数生み出す一方、製造原料として化石資源を大量に消費し、二酸化炭素排出量も日本の製造業中、鉄鋼業に次ぎ、約16％を占めています。地球温暖化問題を解決し、持続
NEDOは、太陽光発電の加速的普及と、解決すべき課題やシナリオの明確化を目的に、2004年に策定した技術開発戦略「ロードマップ（PV2030）」の見直しを行い、このほど改めて「太陽光発電ロードマップ（PV2030+）」として公開します。 記 1．概要 2050年までに太陽光発電がCO2発生量半減への一翼を担う主要技術になり、我が国ばかりでなくグローバルな社会に貢献することを目的として、太陽電池市場を取り巻く国際情勢の急激な変化に対応するべく、ロードマップの見直しを当初の予定より1年早めて実施しました。 ＜見直し方針＞ 太陽光発電の発展を2030年から2050年まで拡大して考える。技術課題にとどまらず、システム関連課題、社会システムなど、広い視野で検討する。 海外貢献や国際競争力確保も視野に目標の前倒し実現も検討する。国や産業界による太陽光発電の利用拡大への取り組みも考慮しながら検討する。
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