韓国サムスン電子（Samsung Electronics）は2020年3月10日、同社の研究所であるサムスン電子総合技術院（Samsung Advanced Institute of Technology、SAIT）が全固体電池（All-Solid-State Battery）に関する画期的な技術を開発したと発表した。寿命と安全性を高めるとともに、大きさを半分にできる技術だという。併せて、研究成果の論文を学術誌「Nature Energy」に投稿し、掲載されたことも明らかにした。 関連記事：サムスンが高い体積エネルギー密度の全固体電池、デンドライトの封じ込めに成功 これは、サムスン日本研究所（Samsung R&D Institute Japan）との共同研究成果である。論文の著者として名前が載っているのは韓国の研究員8人、日本の研究員8人、計16人に及ぶ。そのことからも、同社において全固
現代自動車の電気自動車「コナＥＶ」で相次いで火災が発生した中、米ゼネラルモーターズ（ＧＭ）、独ＢＭＷなどが生産した電気自動車とプラグインハイブリッド（ＰＨＥＶ）自動車でも火災の危険性が提起され販売が中断される事例が続いている。共通して韓国企業が生産した二次電池（バッテリー）が火災原因として指摘されている。 韓国企業は電気自動車に対する消費者不信につながらないか懸念している。 米道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）はＧＭの電気自動車「シボレー・ボルトＥＶ」の火災事件の通報を受け予備調査を進めているロイターなどが１４日に報道した。調査対象は２０１７年から２０２０年までに生産されたボルトＥＶ７万７８４２台だ。ＮＨＴＳＡに寄せられた火災事件３件はいずれも後部座席下部で発生した火が内部に燃え移ったことがわかった。 ＮＨＴＳＡは火災原因をバッテリーと特定していないが、火災発生地点が「バッテリー部位」と説明し可
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く