多動性なんとかなので、たまに気が向いてしまったらTwitterに8000文字くらいの連投をしてしまうタイプです。 こんにちは。 今日はちょっと反省してNOTEにしました。 突然ですが、 NFTがメタバース(VR)に何をもたらして何を破壊するのか。 わたしは技術的な事にはそれほど詳しくないですけど、両方の界隈にのべ20年以上生きてきた経験から、客観的な事実と主観的な歴史に基づいた、個人的な想いを書きます。 まず最初に、NFTとメタバースを正確に観測して定義しなければ、この話はできません。 まずNFTについて。 NFTがブームになって以来、金の匂いを嗅ぎつけた情報商材屋やうさんくさい企業や団体が随分と好き勝手な事をいってますが、 NFTは ●データのコピーや複製ができない ●NFTの所有によって紐付いたデータの所有権を得ることができる ●NFT化することでデータを永久に損なわれることなく残す事
ビットコイン市場は5月20日、ビットコインの生みの親「サトシ・ナカモト」が送金したかもしれないというTwitterボット（自動プログラム）の投稿を受け、7%以上下落した。 だが、実際にサトシ・ナカモトであることを裏付けるものはほとんどない。 人気のTwitterボット「Whale Alert」は、複数のブロックチェーンの取引を追跡している。20日、40ビットコイン（39万1055ドル、約4200万円）がサトシかもしれない人物のウォレット」から送金されたとツイートした。すぐにこのツイートが拡散すると、価格は下落した。 ??? 40 #BTC (391,055 USD) transferred from possible #Satoshi owned wallet (dormant since 2009) to unknown wallet ℹ️ The coins in this trans
2017年12月に200万円台の最高値だったビットコインは、シカゴに先物が上場されたあと30万円まで売り崩されました。その背景や今後の展望について解説します。（『ビジネス知識源プレミアム』吉田繁治） ※本記事は有料メルマガ『ビジネス知識源プレミアム』2019年10月8日号の一部抜粋です。興味を持たれた方は、ぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 ビットコインの下げ（37万円台）と、上げ（100万円台）の理由 17年12月、シカゴの先物市場の上場を許可 ・約7分の1に下げたこと（17年12月→19年3月の15か月間）、 ・そして、19年3月からは3倍に上げたこと（19年3月→19年6月の3か月間）には、それぞれ、先物の売買からの理由があります。 下げたのは、200万円台の最高値だった2017年12月に、シカゴに「ビットコインの先物が上場されたあと」です。 上場さ
トップ ニュース 注目・速報 新着一覧 相場分析 プレスリリース 銘柄情報 BTC ETH SOL BNB ASTR OAS PLT XRP DOT ADA AVAX APT SUI XYM NEAR HBAR MATIC OP ARB AXS GMT SAND MANA ENJ GALA MONA DOGE SHIB BONK WIF RNDR LINK WLD GRT TON JUP 学習 時価総額ランクTOP10｜銘柄別の注目点 ビットコインの特徴｜投資メリット、リスク イーサリアムの特徴｜投資メリット、リスク 銘柄・テーマ別特集 レバレッジ取引｜ショート戦略の活用法 分散投資の考え方：仮想通貨投資家向け お得情報 ビットコインを無料で入手する方法5選 取引所キャンペーンで投資を始める ステーキングで仮想通貨を増やす 仮想通貨の貸し出しで利益を得る 求人 WebX
最近は、ライトニングネットワークや、サイドチェーンといった2ndレイヤーと呼ばれる技術に注目が追いついてきました。簡単に解説をしていこうとおもいます。 サイドチェーンについて書きます。 図（https://blockgeeks.com/guides/blockchain-wiki/） サイドチェーンとは、メインチェーンとは別にもうひとつのブロックチェーンを勝手につくって、メインチェーンとPegと呼ばれる手法に相互運用性をつくることで、メインチェーンには無かった機能を追加したり、手数料や承認時間をゼロに近づけたりと、独自のチェーン設計と運用が行えるようにするものです。 上の図で言うと、左の丸がメインチェーン（BTCのチェーンなど）、右の丸がサイドチェーンで、真ん中の黒い双方向の矢印が、ペグという手法を指します。 ざっと解説すると、こうなります。 サイドチェーンは、メインのチェーンとは別のチェ
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 7月12日、仮想通貨交換業者のビットポイントジャパンは約35億円相当の仮想通貨の不正流出が起きたと発表した。くしくも同社は、2週間前に金融庁による業務改善命令が解けたばかり。今回の不正流出は、業界全体の信頼回復ムードに水を差す事態となりかねない。（ダイヤモンド編集部 田上貴大） 最悪のタイミングで発覚した 約35億円相当の仮想通貨の不正流出 「正直、厳しいな」――。第一報を耳にした、ある仮想通貨（暗号資産）交換業者の幹部は顔をしかめた。 その一報とは、7月12日に仮想通貨交換業者のビットポイントジャパンが、ハッキングにより約35億円相当の仮想通貨が不正流出したと発表したもの。 幹部が顔をしかめた理由は何か。それは、ビットポイントは
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スプートニク日本 情報サイト「コインマーケットキャップ」によると、日本時間１４時５０分現在、ビットコインは２．６３％値上がりし１万１５３０ドルの値をつけている。ビットフィネックス取引所では３．３５％上昇し１万１５２０ドル、ＧＤＡＸでは２．９％値上がりし１万１５１０ドルとなっている。 他の仮想通貨は、コインマーケットキャップによるとイーサリアムが２．１８％値上がりし８６５ドル８６セント、リップルが９．８３％上昇し９８．９セント、ビットコインキャッシュが３．０３％値上がりし１２７８ドルとなっている。 投資家らはドイツのニュースに依然として反応し続けている。ドイツ財務省は先週水曜２月２８日、仮想通貨を支払い手段として認めることを発表した。この発表により、ドイツでは仮想通貨による支払は課税の対象外となることが明らかにされた。
2017年分の確定申告期限が3月15日に迫っている。今年の注目はなんといっても、仮想通貨だ。思えば元旦早々、「ビットコイン長者、国税がリストアップ着手 税逃れ対策」というニュースが流れ、正月気分が吹き飛んだ「億り人」もいるかもしれない。元国税局査察官で『国税局査察部24時』の著者・上田二郎氏が、この報道を流させた国税の狙いや具体的な調査手法を、仮想通貨の確定申告を怠るリスクと合わせて、こっそり明かしてくれた。 口が堅いことで有名な国税当局が、仮想通貨長者に「警戒音」を発している。 私の知る限り、国税当局が確定申告前にこれほど強いシグナルを発した記憶はない。 しかも、最大の効果を狙ってか、2017年分の利益が確定した元旦に、このように報じさせたのだ。 「ビットコイン」など仮想通貨の急激な値上がりを受け、国税当局は多額の売却益を得た投資家らの調査を始めた。数千万～数億円の利益を得た投資家らをリ
ヒップホップアーティストの50セントが、2014年にリリースしたアルバム「Animal Ambition」をビットコインで販売した結果、当時の報酬に現在の相場で700万ドル-850万ドル（約7.6億円-9.2億円）以上の価値が付いていることが明らかになりました。 TMZのレポートによれば、50セントは世界で初めて作品の対価をビットコインで受け取ったメジャー契約のアーティストとなり、当時の相場1BTC=662ドルで700ビットコインとなる約463000ドルの売上を得ていたことが報じられました。 Rapper 50 Cent accepting bitcoin as payment for new album （LAtimes） さらに凄いことに、50セントはビットコインの存在を忘れていたらしく、その後は全く取引をしない状態が続いていました。投稿されたInstagramには「I’m a kee
The 'supermoon' is pictured rising over London on January 1, 2018. Photo by Alberto Pezzali/NurPhoto via Getty Images ビットコインが先月付けた最高値から50％値下がりした理由を規制への懸念だけでは説明しきれないと考える一部ウォッチャーから、月の満ち欠けのせいという説がでてきた。 中国では太陰暦に基づく春節（旧正月）が１年の初めとされる。今年は２月16日に始まるこの祝日を控え、旅行の手配やプレゼント購入のためにアジアの投資家がビットコインを売っているという説だ。旧正月は中国ばかりでなくシンガポールやインドネシア、マレーシア、韓国、タイなどでも祝われる。 ニューヨークのトレーディング関連ソーシャル・ネットワーク、スプリンクルビットのアレクサンダー・ウォーリン最高経営責任者（ＣＥ
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こちらはブロックチェーンアドベントカレンダー12日目の記事です。 https://qiita.com/advent-calendar/2017/blockchain 今年は価格の暴騰以外にも色々と話題を事欠かないBitcoinですが、その中でもSegwit、Segwit2Xは記憶に新しいのではないでしょうか。 Bitcoinにかぎらず、多くの暗号通貨はそのスケーラビリティに上限があり、それらに対して幾つかの解決策を見出そうとしているのが現状となります。今回はそのスケーラビリティに対する現状について、特にパブリックなチェーンに対するものを中心にまとめてみようと思います。 そもそもBlockchainのスケーラビリティとはVISAカードなどが対処しているトランザクションは秒間4000~6000と言われていますが、Blockchainはその仕組み上、マイナー（PoSではバリデーター）の数が増えて
2017の古い情報です。 注意：所轄の税務署と署員によって異なることがあるため、税務署に直接相談を。多くの場合は電話で相談のほうが対応しやすいみたい。お近くの税務署を探す 注意その2:この記事を書いた人は「雇われ人で年末調整済み」かつ「副業のために確定申告について何度かしたことある」人です。まずは確定申告が必要な人かどうか、国税庁の「所得税及び復興特別所得税の確定申告をする必要がある人は、どのような人ですか。」をご覧ください（2017/12/19追記）。 所得が20万円を超えると(*1)申告と納税をしなければならなくなる。そこで、税務署へ相談に行ってきたまとめ。 えっ、雑所得じゃないんですか！？ No.1524 ビットコインを使用することにより利益が生じた場合の課税関係 https://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1524.htm 上記を見るとガチホに関
ネットニュースラボ ネットニュースラボは経験豊かなライターがあらゆるテーマに関して自分の実体験を元に丁寧に分かりやすく解説する情報サイトです。 税金系の記事を書くのはちょっと怖い 最初に書いておきますが、税金のことについて書くのは難しいです。 ネット上の情報は間違っていることも多いし、自分も間違うかもしれません。 ただ、現実的な手法を知らないのは勿体無いと思うのでこの記事を書いています。 自己責任、自分でも調べてよく考えて実践してくださいね。 よろしくお願いします。 仮想通貨、ビットコイン投資の節税方法、税金対策を調べている人は多いはず 2017年、仮想通貨でそれなりに利益を出した人は結構いると思います。 数百万円超えの利益になってくると、気になるのが「税金」の問題。 もう既にほとんどの方がご存知の通り、仮想通貨で得た利益は「雑所得」に分類され、総合課税となります。 つまり、恐怖の累進課税
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