マイクロアドはデータとテクノロジーをかけ合わせたマーケティングプラットフォームを提供する会社です。「Redesigning the Future Life」という想いを掲げ、広告やコミュニケーションだけではなく、人々の未来の暮らしそのものを再デザインしてまいります。
マイクロアドはデータとテクノロジーをかけ合わせたマーケティングプラットフォームを提供する会社です。「Redesigning the Future Life」という想いを掲げ、広告やコミュニケーションだけではなく、人々の未来の暮らしそのものを再デザインしてまいります。
今や日本人の3分の1が所有する「Tカード」。ユーザーである「T会員」のうち、1年に1回以上利用するのは5556万人。3890万人が1カ月に1回以上、2359万人が1週間に1回以上という高い頻度で利用している（いずれの会員数も、1 人で複数枚のTカードを持つケースを除く）。 それもそのはず。2015年9月末時点でTカードの導入企業は127社、43万1846 店舗に上る。T会員はTSUTAYAやファミリーマート、洋服の青山、Yahoo!ショッピングなど、消費のあらゆる局面でTカードをポイントカードとして利用できる。 こうして収集した購買履歴データは、買い物件数が年間33億件、アイテム数で年間65億点に上る。その分析に当たるのがカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC、東京・渋谷）グループでデータベースマーケティング事業を手掛けるCCCマーケティング（東京・渋谷）。このビッグデータから店舗の利
日本製のモノが、サービスが売れない。性能はいいのに。機能も充実しているのに。壊れないのに。親切なのに。多くの日本企業が直面している、「いいモノをつくっているのに売れない」問題。 なぜ、売れない？ それは、日本製品の多くが、かっこよくないから。美しくないから。カワイくないから。気持ち良くないから。つまり、デザインがなっていないから。 どうして、デザインがなっていない？ それは、経営者がデザインのことをわかってないから。つまり、経営者が「ダサい」から。だから、デザインをマネジメントできない。 経営者がダサいと、日本企業はつぶれる。では、どうすれば、デザインをマネジメントできるのか？ どうすれば、かっこいいを、美しいを、カワイイを、気持ちいいを、商品化できるのか？ どうすれば、ダサい経営から、デザインできる経営に転換できるのか？ ifs未来研究所所長の川島蓉子が、時代を切り開く現役経営者やデザイ
Yahoo! JAPANとCCCは、2010年7月に相互の事業発展や競争力強化を目指し、すでにポイントサービス事業を中心とした包括的業務提携を締結しておりましたが、このたび、両社の強みを活かしたさらなる事業の拡大を期して、新会社を設立するに至りました。1か月あたり約5,100万人のユニークカスタマー数を誇る国内最大級のインターネットサイトを運営するYahoo! JAPANと、日本の人口の約3分の1にあたる4,045万人のユニーク・アクティブ会員を有するCCCが本提携を締結することで、日本最大級のO2Oプラットフォームの構築が可能となり、インターネットとリアルの双方における圧倒的な経済圏の確立を目指します。
株式会社オプトは12月21日、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（CCC）との間で資本・業務提携契約を締結することを発表した。 オプトが2010年7月より提唱している「Open DPF構想」（インターネット上のオーディエンスに関わるマーケティングデータを共通化し、日本初のオープンなプラットフォームを構築）を推進するため、TSUTAYA店頭やインターネットサービス「TSUTAYA online」「TSUTAYA DISCAS」など、さまざまな顧客接点を持つCCCと資本・業務提携することによって、「両社マーケティングサービスの相互提供」や「競争力のある新サービスの開発」や「既存サービスの更なる向上」を目指す。 両社の筆頭株主である電通デジタル・ホールディングス（DDH）は、12月27日にオプト発行済株式総数の14.40％（21,505株）をCCCに譲渡する予定。また、CCCがオプトの保
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
デジタルガレージとカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は8月13日、資本・業務提携契約を締結したことを発表した。両社は5月14日、提携に関する基本合意書を締結していたが今回正式な契約締結となった。 業務提携では、（1）TSUTAYA onlineやTSUTAYA DISCASに対し、デジタルガレージの電子決済プラットフォーム「e-context 決済サービス」を導入（2）TSUTAYA online会員や店舗への来店客獲得を目的としたコミュニティーの構築（3）TSUTAYA online の事業再構築（4）デジタルガレージによる次世代インターネットに関する研究への協力（5）Twitterを活用したマーケティング--の5点を共同で進めるとしている。 あわせてCCCでは、12月末までに保有割合5％を上限として同社株を取得することを検討している。
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