米オクラホマ州に住むケンドール・グルエルさんは６週間前、欲しかった車を手に入れた。燃費が良く往復100マイル（約161キロメートル）の通勤で節約できるが、一つだけ気に食わない点があるという。「車をたまにちらっと見ると、ちょっと格好悪いと思う」。 ＩＴ（情報技術）関連の職に就くグルエルさん（31）はトヨタ自動車のハイブリッド車「プリウス」最新モデルの長所と短所の両方を理解している。ガソリンの値下がりやピックアップトラックへのシフトに伴い米顧客のプリウス離れが進む中で、トヨタは評価が極端に分かれるデザイン変更を断行。日本ではヒットとなったが、15年12月に新モデルが投入された米国では販売低迷に歯止めをかけられないでいる。 米自動車業界コンサルティング会社、カーラブを率いるエリック・ノーブル氏はインタビューで、「このプリウスのデザインはゴテゴテして凝り過ぎている」と指摘。史上最悪のデザイン一つと
トヨタ自動車は、車の中でドライバーの呼びかけに答えたり、安全運転を促したりする、手のひらに乗るほどの小型のロボットを開発し、今年度中に発売することになりました。 このロボットは、ドライバーの呼びかけに答えたり顔や手を動かしたり、急ブレーキを踏んだときは慌てた様子を見せて、そのあとの安全運転を促したりします。 また、トヨタグループが販売している住宅では、風呂が沸いたことや戸締まりがされていないことを知らせる機能もあるということです。 ロボットの操作はスマートフォンを通じて行うということです。 開発責任者のトヨタの片岡史憲さんは「このロボットが人を笑顔にし、将来的には自動車や住宅の間をつなぐ存在になると期待しています」と話していました。 このロボットの価格は税抜きで３万９８００円で、今年度中に東京都と愛知県の一部のディーラーで発売することにしています。
トヨタは2ドアスポーツクーペ『86』の大幅マイナーチェンジに合わせ、改良新型に採用された新技術の概要を公表した。「アルミテープによる空力コントロール」を実現するというもので、低コストながら操縦安定性の向上に大きく貢献するという。 車体が帯びた電気を、最適に配置したアルミテープによって効果的に放出、これにより走行中の車体の空力バランスを部位ごとに変化させ、直進安定性、回頭性などの向上に寄与しているそうだ。 より具体的には、空気は＋（プラス）に帯電しており、クルマは走行することで＋帯電をしやすく、これにより車体まわりの空気を引きはがす力が働き、空気の流れが乱れるため十分なエアロダイナミクス（空力）を発揮することができない。それをアルミテープによって放電し空気の流れを整えることでタイヤ接地性の向上やロール制御、ヨースタビリティ、操舵応答などに効果をもたらす、というもの。 実際、今回の改良86の車
トヨタ自動車は４日、米マイクロソフト（ＭＳ）と合弁で、車から集めるビッグデータを分析する会社を米国に設けたと発表した。車のＩＴ化を担う人材を確保し、分析の結果は自動運転に生かす。先行するグーグルの背中を追い、車各社のＩＴ人材争奪戦は熱を帯びる。 新会社は「トヨタ・コネクテッド」。トヨタの新しい米国拠点となるテキサス州に構える。資本金は約６億円で、トヨタ子会社が９５％、ＭＳが５％を出資。２０１７年までに約４０人の技術者を集め、ビッグデータの分析にあたる。 トヨタは、通信専用機を使って、利用者が渋滞や路面のきめ細かい情報を入手できる「つながるクルマ」を増やす方針。現在は高級ブランドのレクサスに限って標準装備しているが、米国では１７年以降、大衆車にも広げていく考えだ。 車の位置や速さ、道路の状態など膨大なデータをトヨタが収集分析。自動運転に欠かせない詳細な地図をつくったり、運転者の好みにあった広
トヨタ自動車は、グループの鉄鋼メーカーの工場で起きた爆発事故の影響で、鉄を材料とする部品の調達に支障が出ているとして、８日から国内で車の組み立てをすべて取りやめています。 生産ラインの停止は今月１３日までの６日間の予定ですが、８日は変速機などを生産する部品工場も稼働を停止し、トヨタの国内工場はすべて操業していません。 このうち愛知県豊田市にある堤工場は、現在、注文から納車まで最大で８か月待ちとなっているハイブリッド車「プリウス」の生産拠点ですが、人の出入りがほとんどなく静まりかえっています。トヨタによりますと、工場の生産に携わる従業員は稼働停止に伴って全員、休みになっているということです。 トヨタはほかの鉄鋼メーカーに鉄の生産を委託するなどして部品を調達し、来週１５日には車の組み立てを再開する予定で、その後、稼働を増やすなどして生産停止の影響を最小限に抑えたいとしています。
トヨタ自動車は、新興国市場で需要の伸びが見込まれる小型車の競争力を高めるため、グループ会社「ダイハツ工業」のすべての株式を取得して完全子会社化することを決めました。 ことし８月に株式を交換することによって、ダイハツのすべての株式を取得する予定で、これに伴いダイハツの株式は上場廃止となります。 トヨタはグループ全体の販売台数は４年連続で世界トップとなっていますが、インドやブラジルなどでは販売が伸びず、新興国市場の強化が課題となっています。 このためトヨタとしては、今後新興国を中心に需要の拡大が見込まれる小型車の分野でダイハツと事業の一体化を図り、安全や低燃費など互いに強みを持つ技術の共有や、効率化による大幅なコストの削減などを進め、競争力を高めるねらいがあります。
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