かつて栄華を極めていた日本電機メーカー各社に暗い話題があふれ返っている昨今、中でも世界的なブランド力でトップクラスだったソニーには、特にネガティブな情報が多いように思える。 独創性のあるマシンとしてコアなファンが多かったパソコンブランド「VAIO」を擁するPC事業部が、昨年売却されてしまったことも記憶に新しいところだが、そのほかにも「BRAVIA」を擁するテレビ事業部を分社化して注目を集めていた。 そして今年に入ってからは、ポータブルオーディオプレーヤーのパイオニアとして世界中を席巻してきた「WALKMAN（ウォークマン）」を擁するビデオ＆サウンド事業部も、今年10月をめどに分社化することを発表。 パソコン事業の売却はさておき、テレビ事業やビデオ＆サウンド事業はあくまで各事業を自立化させるための分社化であり、利益重視や収益確保を優先した経営判断だということはわかる。しかし、それにしても世界
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ソニーは、「ＶＡＩＯ」のブランドで知られるパソコン事業の売却に伴って、長野県安曇野市にある工場を中心に、事業全体の従業員の４０％近くに当たるおよそ４２０人が早期退職することを明らかにしました。 ソニーは、「ＶＡＩＯ」のブランドで知られるパソコン事業について、赤字が続いたことから、来月１日に投資ファンドの「日本産業パートナーズ」に売却する計画を打ち出しています。 これに伴って、長野県安曇野市の工場を中心に、現在およそ１１００人いるパソコン事業の従業員のうち４０％近いおよそ４２０人が早期退職するということです。 残った従業員は、売却を受けて設立される新会社に移ったり、ソニーのグループ会社に配置転換となったりするとしています。 ソニーは、パソコンやテレビの不振などを受けて、昨年度１２００億円を超える最終赤字となり、ことし２月、経営の立て直しに向けて国内外で５０００人を削減する方針を明らかにしてい
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