iPhone15シリーズをはじめとするiPhoneの販売不振が、Appleは当然としてディスプレイサプライヤーであるSamsung Displayの業績にも深刻な影響を及ぼしています。 Samsung Displayは新型11インチiPad Pro用OLEDディスプレイの製造にも苦慮しており、回復に向けた出口が見えにくい状況です。 中国市場でのiPhone販売低迷の影響がサプライヤーに 中国市場を中心とした、iPhone15シリーズの販売不振が続いています。 中国では景気動向だけではなくHuaweiの人気回復によってハイエンドスマートフォン市場でiPhoneの販売台数が減少していることもあり、短期間で増加に転じることはないでしょう。 減少し続けるSamsung Displayの売上高と営業利益 そうしたiPhoneの影響が、iPhone向けOLEDディスプレイの大多数を供給するSamsun
iPhone15向けOLED出荷数増加も、Samsungのシェア低下〜中国企業台頭 2023 10/01 Samsung Displayの有機EL（OLED）ディスプレイ出荷数は、iPhone15シリーズおよびiPhone15 Proシリーズ向けOLEDディスプレイの大多数を受注したことで増加するも、中国メーカー向けの出荷数が減少したことで、2023年第3四半期（7月〜9月）のシェアは低下したと韓国メディアThe Elecが報じました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. iPhone15シリーズ向けOLEDディスプレイの大多数を供給するSamsung Displayのシェアが、低下傾向。 2. 代わって、中国のOLEDディスプレイサプライヤーが台頭しつつある。 3. iPhone SE（第4世代）向けOLEDディスプレイも、中国のサプライヤーが供給する可能性が高い。 iPhone1
中国ディスプレイ・メーカーのBOE Technology Groupは、AppleやSamsungなどの顧客に供給するディスプレイを製造するための工場を、ベトナム国内2カ所に建設すべく、相当額の投資を準備している模様です。South China Morning Postが伝えています。 新工場ではOLEDディスプレイを生産か 同メディアが関係者から入手した情報によると、BOEは新工場建設のために、最大4億ドル（約530億円）の投資をする可能性があるとのことです。 BOEはすでにベトナム南部に工場を持っていますが、同工場は比較的小規模な上に、主にSamsungとLG向けのテレビ用パネルを生産しています。 同社は現在ベトナム北部において、新工場の用地を探している模様です。新工場では有機EL（OLED）ディスプレイが生産される見通しです。 Appleはディスプレイを内製化との噂 ベトナム、特に北
iPhone18の半数がインドで生産される可能性〜Samsungは中国で生産停止も？ 2023 1/07 iPhoneの生産拠点として規模が拡大し続けているインドについて、DigiTimes Researchが、同国製iPhoneの占める割合は2027年までに50%に達するとの予測を発表しました。 2027年までにインド製iPhoneが半数を占めると予測 総生産台数に占めるインド製iPhoneの割合についてDigiTimes Researchが、2023年末に25%、2025年までに40%、2027年までに50%に増加し、中国と同規模になるとの予測を伝えました。 アナリストのミンチー・クオ氏は、FoxconnによるiPhoneの生産台数のうち、インドの工場で生産されるものが40%〜45%を占めるようになると予測するなど、いずれの予測でもインドでの生産規模が急拡大することが確実視されています
iPhone14とiPhone14 Plusの販売不振が、有機EL（OLED）ディスプレイ市場におけるメーカー別シェアに影響をおよぼしていると、中国メディアiMediaが伝えています。 韓国メーカーのシェア低下、中国メーカー躍進 市場調査会社Stone Partnersが2022年11月9日、2022年第3四半期（7月〜9月）のOLEDディスプレイ市場の調査結果を発表しました。 OLEDディスプレイ製造メーカー別シェアでは、Samsung Displayがシェア1位で、2位にBOE、3位にVisionoxと、中国メーカーが2位と3位にランクインしています。 2022年第3四半期（7月〜9月）のOLEDディスプレイの市場規模（総出荷枚数）は、スマートフォン販売不振の影響で1億3,720万枚にとどまり、前年同期比18.6％減となりました。 特に、Samsung Displayが受けた影響は大き
韓国メディアET Newsが、Samsungはベトナムの生産拠点によるGalaxyスマートフォンの生産割合を、2022年の50%強から2023年に40%まで削減することを計画していると報じました。 ベトナムからインドなどに分散へ iPhoneの生産拠点が中国に偏っているのに対し、Galaxyスマートフォンの場合はベトナムに集中しているようです。 ベトナムで生産されるGalaxyスマートフォンが総生産台数に占める割合は、2021年が60%で、2022年が50%強になる見通しです。 Samsungはこれを、40%まで下げることを計画しているようです。ベトナムで削減した分は、インド、インドネシア、中南米の生産拠点で補うと、ET Newsは伝えています。 他社への生産委託分も増加見込み Samsungはまた、中国のJoint Design Manufacturing（JDM）に委託しているローエン
中国の携帯電話に関する消費者満足度調査、Appleは首位、Samsungは最下位に 2022 8/06 中国の調査会社Chnbrandが、中国の消費者を対象に、各スマートフォンブランドに関する満足度調査を実施し、結果を公開しました。 その結果をIce universe氏（@UniverseIce）がTwitterで共有しています。 首位は昨年に続きApple Chnbrandの調査によると、消費者満足度調査で1位となったのは86.2ポイントを獲得したAppleでした。ちなみに上位3ブランドであるApple、Huawei、Xiaomiの順位は昨年と変わっていません。 そして最下位は、昨年の調査結果から2ランク順位を下げたSamsungでした。 昨年はランキング入りしていなかったIQOO、Redmiが、それぞれ6位と7位に入っています。 Chnbrandによる2022年中国顧客満足度調査（スマ
iPhone13シリーズ、韓国サプライヤーからの部品調達率が12シリーズよりも増加 2022 5/06 中国メディアIT之家が、iPhone13シリーズにおいて韓国サプライヤーの部品が占める割合は、iPhone12シリーズよりも増加したと報じました。 韓国サプライヤーからの部品調達率が27%から30%に増加 同メディアによれば、iPhone12シリーズの搭載部品において、Appleが韓国サプライヤーから調達していたものの比率は27%でしたが、iPhone13シリーズではこれが30%まで増加したとのことです。 iPhone13シリーズに搭載されている部品で韓国サプライヤーが供給している主なものは、Samsung ElectronicsとSK Hynixのメモリ（RAM）、Samsung Electro-Mechanicsのセラミックコンデンサ、LG Innotekのカメラモジュール、Sams
Capital on Tapが、過去12カ月間にテクノロジー企業が申請した260万件以上の特許申請書を調べ、申請数でのランキングトップ25位を作成、公開しました。 それによると1位はHuawei、2位はSamsung Electronics、3位はBOE Technologyとなっています。 2021年の特許申請数トップはHuawei ランキング上位10社を見ると、Huawei、BOE、Tencent、Baiduと4社が中国企業、そしてSamsung Electronics、LG Electronics、Samsung Displayと3社が韓国企業、残り3社（Qualcomm、Intel、IBM）がアメリカ企業となっています。 Appleは11位にランク入りしています。 日本企業では、パナソニックIPマネジメント（12位）、三菱電機（21位）、ソニー（24位）の3社が25位内に入っていま
韓国の電子部品業界に詳しいメディアThe Elecが、iPhone13用有機EL（OLED）ディスプレイパネルは、SamsungとLGが供給すると報じています。iPhone13用として採用されると噂された中国BOE製OLEDディスプレイパネルは、今年2回目の品質テストでもAppleの要求品質に達しなかったようです。 2度目の品質確認試験でも合格せず The Elecが、BOEは四川省成都にあるOLEDディスプレイパネルの製造ライン、「B7ライン」での品質確認試験において、Appleの要求品質を満たすことが出来なかったようだと報告しています。 同メディアによれば、BOEは四川省の別の工場の製造ライン、「B11ライン」で年初に行われた品質確認試験でも約20%と低い歩留まりが問題視され、合格できなかったとのことです。 The Elecは、「B7ライン」は「B11ライン」よりも前に整備された製造ラ
ドナルド・トランプ米大統領は、現地時間16日に行われたAppleのティム・クック最高経営責任者（CEO）との会食の際に、対中制裁関税がSamsungとの競争にどのような影響を及ぼすかについて話し合ったことを明らかにしました。 Samsungとの競争が厳しくなると主張 トランプ大統領とクックCEOは当初の予定通り、16日に夕食をともにしました。大統領はクックCEOが、中国で組み立てられるApple製品に対する関税が高くなれば、関税を支払う必要がない競合他社、特に韓国で主に生産を行うSamsungとの競争が厳しくなると主張した、と報道陣に語っています。 トランプ政権は約3,000億ドル（約32兆円）相当の中国製品に対する10％の追加関税を9月1日に発動すると表明していましたが、のちにiPhoneなどのスマートフォンやMacBookなどのノート型パソコンなどを含む約1,600億ドル（約17兆円）
日本政府による対韓輸出規制を受け、Appleが中国大手BOE Technology（BOE）をディスプレイのサプライヤーに加える可能性があるようです。iPhoneに採用されている有機EL（OLED）ディスプレイは現在、韓国のSamsungが独占的に供給しています。 対韓輸出規制で材料確保困難に 日本政府は「フッ化ポリイミド」「レジスト」「エッチングガス（フッ化水素）」といった素材の対韓輸出を厳格化する方針を打ち出しています。ところが、これらの素材はOLEDの製造に必須で、仮に確保が困難になれば、ディスプレイ生産を手がけるSamsungやLGといった韓国企業は大きな痛手を負う羽目になります。 特にiPhoneはSamsungがOLEDを一社で独占的に供給している状況（LGもサプライヤー入りしたとの報道も）で、日本政府の対韓規制が更に激化すると、このままではAppleも大きな影響を免れません。
Galaxyの中国市場でのシェア占有率は1%を切り、既にお伝えしたように天津工場も撤退を検討していると伝えられています。 ところが、8月20日に韓国聯合ニュースが報道した内容を、PingWestが伝えたところによれば、中国市場はサムスン電子の海外販売額の30%以上を占め、初めて北米市場を抜いて最大の輸出先になったとのことです。 報道によれば、企業データが示すに、韓国科学技術関連企業の巨頭サムスン電子の2018年上半期の海外販売額は746億ドル、そのうち32.7%が中国となり、2013年の18.5%から大幅に増加したといいます。日増しに成長する中国市場への依存度が高まる一方で、今年上半期に米国の販売額シェアは26%に止まり、2018年前年の31.8%を大きく下回ったようです。 業界ウォッチャーは、今回の成長は明らかに中国メーカー大手によるサムスンのチップへの需要が大幅に増加したことによると分
中国市場では、しばらく前より売上の伸び悩みが報じられているAppleのiPhoneですが、稼働台数(installed base)ではHuaweiなどの地元中国ブランドやSamsungを上回り、首位であることがわかりました。 インストールドベースではiPhoneがトップ 民間経済団体の韓国貿易協会（KITA）の報告書によれば、2017年第2四半期（4-6月）の中国におけるスマートフォン稼働台数では、iPhoneが1億7,100万台でトップでした。 2位は1億3,200万台のHuawei、3位は1億2,400万台のOppo、4位は1億800万台のVivo、5位は6,800万台のXiaomiで、Samsungは6位（4,800万台）となっています。 「スーパープレミアム」カテゴリーでのiPhoneシェアは8割 報告書によると、第2四半期中に中国で販売されたスマートフォンの63％が2,000元(
スマホからみる中国経済～アップルの1月売上台数は35％ダウン、サムスンに至っては半減 2016 2/12 iPhoneの出荷台数を大きく牽引してきた中国市場ですが、ここに来て同国における1月のiPhone売り上げが35％も下落していることが分かりました。 落ち込みの激しいアップルとサムスン ローゼンブラット証券のアナリストであるJun Zhang氏が木曜日に公開したレポートによれば、「一般的に1月の売り上げは強いはずだが、今年の1月におけるスマートフォンの販売台数は前月より20％も下落し、同月比でも下降トレンドの傾向がみられる」とのことです。 なかでも、中国市場の中心を担ってきたアップルとサムスンの場合は更に深刻です。同証券の統計によれば、中国における1月のiPhone売り上げは、12月に比べて35％も低下しました。去年の1月は、前月に比べて15％の上昇を見せていたことを思えば、この数字は
AppleのiPhone 6sの不調説が流れ、実際同社の財務レポートによれば世界市場でその販売台数の落ち込みが指摘されているが、これまで順調だった中国市場でもその傾向は変わらないようだ。ただし、そこには新年明けの中国のスマートフォン市場全体の調子が悪かったことも影響しているもようだ。 Photo: iFeng Rosenblatt Securitiesのアナリスト、Jun Zhang氏の昨日のレポートによれば、「一般的に1月は売上げがよいはずだが、今年の中国の1月のスマートフォンの小売販売台数は先月より20％落ち込んでおり、昨年比でも下落傾向がある」と分析されている。 中国市場でその苦汁をなめているのは、Appleとサムスンの2社のようだ。Rosenblatt Securitiesの推測によれば、1月のiPhoneの中国でのiPhoneの販売台数が12月に比べ35％も落ち込んだ。ちなみに昨
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