JP5156409B2 - 単層型電子写真感光体及び画像形成装置 - Google Patents

Description

本発明は、単層型電子写真感光体及び画像形成装置に関する。特に、優れた感度特性を有するとともに、かかる感度特性を容易に確認することにより、安定的に製造することができる単層型電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置に関する。

一般に、複写機やレーザープリンター等の電子写真機器において使用される電子写真感光体には、近年、低価格や低環境汚染性等の要求から、有機感光体が多く用いられている。このような有機感光体において使用される電荷発生剤としては、半導体レーザーや赤外線ＬＥＤなどから照射される赤外ないし近赤外の波長の光に感応するフタロシアニン系顔料が広く使用されている。
また、かかるフタロシアニン系顔料には、その化学構造によって、無金属フタロシアニン化合物、銅フタロシアニン化合物、チタニルフタロシアニン化合物等が存在するとともに、それぞれのフタロシアニン化合物が、その製造条件の違いによって種々の結晶型をとり得ることが知られている。
このように結晶型が異なる多数種のフタロシアニン化合物結晶が存在する中で、電荷発生剤として、Ｙ型結晶構造を有するチタニルフタロシアニンを使用した電子写真感光体は、他の結晶型のチタニルフタロシアニンを使用した場合と比較して、優れた電気特性を有することが知られている。
このようなＹ型チタニルフタロシアニン結晶に関しては、例えば、Ｘ線回折スペクトルにおいてＣｕ−Ｋα線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）＝２７．３゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンであって、フタロシアニン環を形成し得る有機化合物と、チタン化合物と、を尿素又はアンモニアを添加したジアルキルアミノアルコール中で、１３０℃、４時間程度の条件で反応させてなるチタニルフタロシアニン結晶の製造方法が開示されている（例えば、特許文献１）。

また、ｏ−フタロニトリルと、チタンテトラブトキシドとを、尿素化合物を用いずに直接的に反応させて、２１５℃、２時間程度の条件で反応させてなるチタニルフタロシアニン結晶の製造方法が開示されている（例えば、特許文献２及び３）。
より具体的には、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおけるピークを所定の範囲に有し、示差走査熱量分析において５０〜４００℃の範囲内における温度変化のピークを有しないチタニルフタロシアニン結晶の製造方法が開示されている。
特開平８−１７６４５６（実施例） 特許第３４６３０３２ （特許請求の範囲） 特開２００４−１４５２８４（特許請求の範囲）

しかしながら、特許文献１〜３の場合、それぞれ所望の結晶型を有するチタニルフタロシアニン結晶を得ることができるものの、得られたチタニルフタロシアニン結晶を用いて電子写真感光体を製造した際には、その感度特性において大きな差が生じる場合があった。
かかる感度特性における差は、結晶中に残留している不純物量の僅かな違い等によって、感光層中におけるチタニルフタロシアニン結晶の分散性が変化するために生じるものと考えられる。
そして、このような品質のばらつきを管理するためには、実際に感度特性を測定する必要があり、電子写真感光体の製造効率を低下させる原因となっていた。

そこで、本発明者らは、鋭意検討した結果、単層型電子写真感光体において、感光層における吸収極大波長を所定の範囲とするとともに、当該感光層における所定波長の光に対する単位厚さ当たりの吸光度を所定の範囲とすることにより、感光層における電荷発生剤の分散性を優れた状態として、感度特性を向上させることができることを見出し、本発明を完成させるに至った。
すなわち、本発明の目的は、優れた感度特性を有するとともに、かかる感度特性を容易に確認して安定的に製造することができる単層型電子写真感光体及びそのような単層型電子写真感光体を搭載した画像形成装置を提供することにある。

本発明によれば、基体上に、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有した単層型電子写真感光体であって、感光層における吸収極大波長（λ_max）を８５０ｎｍ未満の値とするとともに、当該感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）を０．０５μｍ^-1以下の値とし、電荷発生剤が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶であって、チタニルフタロシアニン結晶が、下記（ａ）または（ｂ）の特性を有し、
（ａ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜４００℃の範囲内にピークを有さないこと
（ｂ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜２７０℃の範囲内にピークを有さず、２７０〜４００℃の範囲内に１つのピークを有すること、
チタニルフタロシアニン結晶として、メタノール及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる混合溶媒（メタノール：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド＝１：１（重量比））１００重量部に対して、当該チタニルフタロシアニン結晶１．２５重量部を加えて懸濁液とし、さらに当該懸濁液をフィルタにてろ過して得られるろ液における波長４００ｎｍの光に対する吸光度が０．０１〜０．０８の範囲内の値であるチタニルフタロシアニン結晶であって、かつ、顔料化処理において、ウェットケーキを炭素数１〜４のアルコールによって洗浄する工程を含む製造方法によって得られてなるチタニルフタロシアニン結晶を用いることを特徴とする単層型電子写真感光体が提供され、上述した問題点を解決することができる。
すなわち、感光層における吸収極大波長を所定の範囲とするとともに、当該感光層における所定波長の光に対する単位厚さ当たりの吸光度を所定の範囲とすることにより、感光層における電荷発生剤の分散性を優れた状態とすることができる。
その結果、僅かな要因によって低下してしまう傾向がある電荷発生剤の分散性、及びそれによって大きく影響を受ける電子写真感光体における感度特性を、実際に感度特性を測定することなく、容易に確認することができることから、感度特性に優れた電子写真感光体を安定的に得ることができる。
なお、電荷発生剤の分散性と、電子写真感光体における感度特性とは、密接な関係を有しており、電荷発生剤の分散性が優れているほど、電子写真感光体における感度特性も向上することが知られている。
また、電荷発生剤をこのように構成することにより、電荷発生効率を著しく向上させることができる。
また、チタニルフタロシアニン結晶をこのように構成することにより、純度が極めて高く、分散性及び電荷発生能に優れたチタニルフタロシアニン結晶を、安定的に得ることができる。
したがって、電子写真感光体における感度特性を、さらに効果的に向上させることができる。
なお、不純物の指標として波長４００ｎｍの光に対する吸光度を測定する理由は、かかる波長の光に対する吸光度と、チタニルフタロシアニン結晶における電荷発生能等と、の相関が、経験的に見出されているためである。
また、チタニルフタロシアニン結晶をこのように構成することにより、チタニルフタロシアニン結晶を、電荷発生剤として感光層用塗布液に対して添加した場合における結晶型の経時安定性や分散性を、より向上させることができる。

また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、感光層における吸収極大波長（λ_max）と、感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）とが、下記関係式（１）を満足することが好ましい。
１６≦λ_max／Ａ₈₅₀（１×１０^-12ｍ²）≦２０ （１）
このように構成することにより、感光層における電荷発生剤の分散性を、より優れた状態とすることができる。

また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、感光層における波長７８０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₇₈₀）を０．０４５μｍ^-1以上の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、実際に露光される波長の光に対する感度特性を、効果的に向上させることができる。

また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、電荷発生剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して０．１〜５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、感光層における電荷発生剤の分散性を、さらに向上させることができる。

また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、正孔輸送剤が、下記一般式（１）で表されるトリアリールアミン化合物であることが好ましい。

（一般式（１）中、Ｒａ〜Ｒｇは、それぞれ独立しており、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、またはＲａ〜Ｒｅのうち、隣接する二つの置換基同士が炭化水素環構造を形成しても良く、Ｘ¹及びＸ²はそれぞれ独立しており、下記一般式（２）で表される置換基であり、繰り返し数ｌ及びｍは、（ｌ＋ｍ≧２）を満足する整数である。）

（一般式（２）中、Ｒｈ〜Ｒｉは、それぞれ独立しており、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基であり、繰り返し数ｎは１〜２の整数であり、Ｒｊはハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、あるいは置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基であり、繰り返し数ｏは０〜５の整数である。）

このように構成することにより、上述した感光層における光吸収特性と、電荷発生剤の分散性と、の相関をより明確にすることができるとともに、電子写真感光体における感度特性をさらに向上させることができる。

また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、電子輸送剤が、下記一般式（３）〜（５）で表される化合物からなる群から選択される少なくとも一種の化合物であることが好ましい。

（一般式（３）中、Ｒ¹〜Ｒ⁴は、それぞれ独立しており、水素原子、ハロゲン原子、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基である。）

（一般式（４）中、Ｒ⁵〜Ｒ⁶は、それぞれ独立しており、水素原子、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数６〜３０のシクロアルキル基、置換または非置換の炭素数７〜２０のアラルキル基であり、Ｒ⁷〜Ｒ¹¹は、それぞれ独立しており、水素原子、ハロゲン原子、置換または非置換の炭素数１〜１２のアルキル基、置換または非置換の炭素数１〜１２のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数７〜２０のアラルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のフェノキシ基、シアノ基、ニトロ基、あるいは２つ以上の基が結合して形成される複素環基である。）

（一般式（５）中、置換基Ｒ¹²〜Ｒ¹⁵はそれぞれ独立しており、水素原子、炭素数１〜２０の置換または非置換のアルキル基、炭素数６〜３０の置換または非置換のアリール基、炭素数１〜２０の置換または非置換のアルコキシ基、炭素数６〜３０の置換または非置換のシクロアルキル基である。）

このように構成することにより、上述した感光層における光吸収特性と、電荷発生剤の分散性と、の相関をより明確にすることができるとともに、電子写真感光体における感度特性をさらに向上させることができる。

また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、感光層の厚さを、５〜１００μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、上述した感光層における光吸収特性と、電子写真感光体における感度特性と、の相関をより明確にすることができる。

また、本発明の別の態様は、上述したいずれかの単層型電子写真感光体を有するとともに、その周囲に帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段が配置された画像形成装置であって、プロセススピードを１００ｍｍ／ｓｅｃ以上の値とすることを特徴とする画像形成装置である。
すなわち、搭載された単層型電子写真感光体が、感度特性に優れることから、プロセススピードを速くした場合であっても、高品質な画像を形成することができる。

［第１の実施形態］
第１の実施形態は、基体上に、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有した単層型電子写真感光体であって、図１に示すように、感光層における吸収極大波長（λ_max）を８５０ｎｍ未満の値とするとともに、当該感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）を０．０５（μｍ^-1）以下の値とし、電荷発生剤が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶であって、チタニルフタロシアニン結晶が、下記（ａ）または（ｂ）の特性を有し、
（ａ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜４００℃の範囲内にピークを有さないこと
（ｂ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜２７０℃の範囲内にピークを有さず、２７０〜４００℃の範囲内に１つのピークを有すること、
チタニルフタロシアニン結晶として、メタノール及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる混合溶媒（メタノール：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド＝１：１（重量比））１００重量部に対して、当該チタニルフタロシアニン結晶１．２５重量部を加えて懸濁液とし、さらに当該懸濁液をフィルタにてろ過して得られるろ液における波長４００ｎｍの光に対する吸光度が０．０１〜０．０８の範囲内の値であるチタニルフタロシアニン結晶であって、かつ、顔料化処理において、ウェットケーキを炭素数１〜４のアルコールによって洗浄する工程を含む製造方法によって得られてなるチタニルフタロシアニン結晶を用いることを特徴とする単層型電子写真感光体である。
以下、第１の実施形態としての単層型電子写真感光体について、構成要件ごとに具体的に説明する。

１．基本的構成
図２（ａ）に示すように、本発明における単層型電子写真感光体１０の基本的構成としては、基体１２上に、電荷発生剤と、電荷輸送剤と、結着樹脂と、からなる単一の感光層１４を設けたものであることが好ましい。
また、図２（ｂ）に例示するように、この感光層１４と、基体１２と、の間に、中間層１６を形成した単層型電子写真感光体１０´とすることもできる。

２．基体
また、図２に例示する基体１２としては、導電性を有する種々の材料を使用することができる。例えば、鉄、アルミニウム、銅、スズ、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、真鍮等の金属や、上述した金属が蒸着またはラミネートされたプラスチック材料、アルマイト、ヨウ化アルミニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で被覆されたガラス等があげられる。
また、基体の形状は、使用する画像形成装置の構造に合わせて、シート状、ドラム状等のいずれであってもよく、基体自体が導電性を有するか、あるいは基体の表面が導電性を有していればよい。また、基体は、使用に際して十分な機械的強度を有するものが好ましい。ドラム状の場合は、基体の直径が１０〜６０ｍｍ、より好ましくは１０〜３５ｍｍの範囲内の値とすることが装置の小型化の面で好ましい。

また、干渉縞の発生防止のためには、エッチング、陽極酸化、ウエットブラスティング法、サンドブラスティング法、粗切削、センタレス切削等の方法を用いて、支持基体の表面に粗面化処理を行っても良い。
なお、基体に対して陽極酸化等を実施した場合、非導電性や半導体特性となる場合があるが、そのような場合であっても所定の効果が得られる限り、基体として用いることができる。

３．中間層
また、図２（ｂ）に示すように、基体１２上に、所定の結着樹脂を含有する中間層１６を設けてもよい。
この理由は、基体と感光層との密着性を向上させるとともに、この中間層内に所定の微粉末を添加することで、入射光を散乱させて、干渉縞の発生を抑制するとともに、カブリや黒点の原因となる非露光時における基体から感光層への電荷注入を抑制することができるためである。この微粉末としては、光散乱性、分散性を有するものであれば特に限定されるものではないが、例えば、酸化チタン、酸化亜鉛、亜鉛華、硫化亜鉛、鉛白、リトポン等の白色顔料や、アルミナ、炭酸カルシウム、硫酸バリウム等の体質顔料としての無機顔料やフッ素樹脂粒子、ベンゾグアナミン樹脂粒子、スチレン樹脂粒子等を用いることができる。

また、この中間層の膜厚を０．１〜５０μｍの範囲内の値とすることが好ましい。この理由は、中間層厚が厚くなりすぎると、感光体表面に残留電位が生じやすくなり、電気特性を低下させる要因となる場合があるためである。その一方で、中間層厚が薄くなりすぎると、基体表面の凹凸を十分緩和させることができなくなり、基体と感光層との密着性を得ることができなくなるためである。
したがって、中間層の膜厚としては、０．１〜５０μｍの範囲内の値とすることが好ましく、０．５〜３０μｍの範囲内の値とすることがより好ましい。

４．感光層
（１）結着樹脂
本発明の電子写真感光体に使用する結着樹脂の種類は特に制限されるものではないが、例えば、ポリカーボネート樹脂をはじめ、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、アクリル共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、ポリエチレン、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、アイオノマー、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド、ポリウレタン、ポリスルホン、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂等の熱可塑性樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、その他架橋性の熱硬化性樹脂、エポキシアクリレート、ウレタン−アクリレート等の光硬化型樹脂等の樹脂が使用可能である。

（２）電荷発生剤
（２）−１ 種類
また、本発明の電子写真感光体に使用する電荷発生剤は、チタニルフタロシアニン結晶を用いることを特徴とする。
この理由は、チタニルフタロシアニン結晶であれば、後の項において詳述する感光層における光吸収特性と、電荷発生剤の分散性と、の相関をより明確にすることができるためである。
したがって、感光層における電荷発生剤の分散性を、実際に感度特性を測定することなく、容易に確認することができることから、感度特性に優れた電子写真感光体を安定的に得ることができるためである。
また、チタニルフタロシアニン結晶の中でも、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に最大のピークを有する特定の結晶型のチタニルフタロシアニン結晶であることを特徴とする。
この理由は、かかる特定の結晶型を有するチタニルフタロシアニン結晶であれば、電荷発生効率を著しく向上させることができるためである。
すなわち、特定の結晶型を有するチタニルフタロシアニン結晶は、その他の結晶型のチタニルフタロシアニン結晶と比較して、著しく優れた電荷発生能を有するためである。
したがって、かかる特定の結晶型を有するチタニルフタロシアニン結晶を、電子写真感光体における電荷発生剤として使用した場合には、電子写真感光体表面への露光に対して、効率よく電荷を発生して、優れた感度で静電潜像を形成することができるためである。
以下、かかる特定の結晶型を有するチタニルフタロシアニン結晶について、より具体的に説明する。

（ｉ）チタニルフタロシアニン化合物
特定の結晶型を有するチタニルフタロシアニン結晶を構成するチタニルフタロシアニン化合物としては、下記一般式（６）で表される化合物であることが好ましい。
この理由は、このような構造のチタニルフタロシアニン化合物であれば、特定の結晶型を有するチタニルフタロシアニン結晶の安定性をさらに向上させることができるばかりでなく、かかるチタニルフタロシアニン結晶を安定して製造することができるためである。
また、特に、チタニルフタロシアニン化合物の構造が、下記一般式（７）で表されることが好ましい。その中でも特に、下記式（８）で表される無置換のチタニルフタロシアニン化合物（ＣＧＭ−１）であることが好ましい。
この理由は、このような構造のチタニルフタロシアニン化合物を用いることによって、より安定した性質を備えたチタニルフタロシアニン結晶をさらに容易に製造することができるためである。

（一般式（６）中、Ｘ¹、Ｘ²、Ｘ³、及びＸ⁴はそれぞれ同一または異なっても良い置換基であり、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、またはニトロ基を示し、繰り返し数ａ、ｂ、ｃ及びｄはそれぞれ１〜４の整数を示し、それぞれ同一または異なっても良い。）

（一般式（７）中、Ｘは水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、またはニトロ基を示しており、繰り返し数ｅは１〜４の整数を示す。）

（ｉｉ）チタニルフタロシアニン結晶
（ｉｉ）−１ 光学特性及び熱特性
また、チタニルフタロシアニン結晶が、下記（ａ）または（ｂ）の特性を有することを特徴とする。
（ａ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜４００℃の範囲内にピークを有さないこと
（ｂ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜２７０℃の範囲内にピークを有さず、２７０〜４００℃の範囲内に１つのピークを有すること
この理由は、このように構成することにより、チタニルフタロシアニン結晶を、電荷発生剤として感光層用塗布液に対して添加した場合における結晶型の経時安定性や分散性を、より向上させることができるためである。

より具体的には、チタニルフタロシアニン結晶が、（ａ）の特性を有する場合、かかるチタニルフタロシアニン結晶は、結晶転移が起こりにくい安定結晶となるためである。
すなわち、感光層用塗布液を製造し、一定期間貯蔵した後に使用するような場合であっても、チタニルフタロシアニン結晶が、かかる感光層用塗布液に含まれるテトラヒドロフラン等の有機溶媒の作用によって特定の結晶型からαまたはβ型への結晶転移を起こすことを抑制することができる。よって、電荷発生に優れた結晶型である特定の結晶型を保持することができる。

また、チタニルフタロシアニン結晶が、（ｂ）の特性を有する場合、感光層用塗布液中におけるチタニルフタロシアニン結晶の経時安定性や分散性を、さらに優れたものとすることができるためである。
より具体的には、（ｂ）の特性を有する場合、かかるチタニルフタロシアニン結晶は、有機溶媒中における結晶転移を抑制することができるとともに、感光層用塗布液中において、特に優れた分散性を発揮することができる。
すなわち、感光層を製造するための感光層用塗布液を製造する際に、結晶型がαまたはβ型へ転移せず、特定の結晶型を保持できるとともに、かかる感光層用塗布液に対する分散性が特に優れるため、形成された感光層における露光時の電荷の発生を、極めて効率的に行うことができる。さらには、かかる優れた分散性によって、チタニルフタロシアニン結晶と電荷輸送剤との間における電荷輸送が効率的に行われるようになるため、露光に対する感度を、さらに向上させることができる。
なお、吸着水の気化に伴うピーク以外のピークであって、２７０〜４００℃の範囲内に現れる１つのピークは、２９０〜４００℃の範囲内に現れることがより好ましく、３００〜４００℃の範囲内に現れることがさらに好ましい。

また、チタニルフタロシアニン結晶が、下記（ｃ）の特性を有することが好ましい。
（ｃ）有機溶媒中に２４時間浸漬した後、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角２θ±０．２°=２７．２°に最大ピークを有するとともに、２６．２°にピークを有しないこと
この理由は、チタニルフタロシアニン結晶が、（ｃ）の特性を有する場合、かかるチタニルフタロシアニン結晶は、感光層用塗布液中におけるその経時安定性や分散性を、さらに向上させることができるためである。
すなわち、チタニルフタロシアニン結晶を、実際に有機溶媒中に２４時間浸漬させた場合であっても、結晶型がαまたはβ型へ転移せず、特定の結晶型を保持していることを確認できるため、有機溶媒中における結晶転移を確実に制御することができるためである。

また、上述した有機溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、トルエン、１，４−ジオキサン及び１−メトキシ−２−プロパノールからなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましい。
この理由は、これらの有機溶媒が、感光層用塗布液を作成する際に、実際に使用されることから、チタニルフタロシアニン結晶の安定性をより確実に判断することができるためである。

なお、チタニルフタロシアニン結晶における熱特性及び光学特性の測定方法は、後の実施例において記載する。

（ｉｉ）−２ 吸光度
また、チタニルフタロシアニン結晶として、メタノール及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる混合溶媒（メタノール：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド＝１：１（重量比））１００重量部に対して、当該チタニルフタロシアニン結晶１．２５重量部を加えて懸濁液とし、さらに当該懸濁液をフィルタにてろ過して得られるろ液における波長４００ｎｍの光に対する吸光度が０．０１〜０．０８の範囲内の値であるチタニルフタロシアニン結晶を用いることを特徴とする。
この理由は、上述した有機溶媒であれば、チタニルフタロシアニン結晶に含まれている不純物を、効果的に溶出させることができることから、ろ液における吸光度を規定することで、純度が極めて高く、分散性及び電荷発生能に優れたチタニルフタロシアニン結晶を、安定的に得ることができるためである。
したがって、電子写真感光体における感度特性を、さらに効果的に向上させることができるためである。
すなわち、上述したろ液における波長４００ｎｍの光に対する吸光度が、０．０１未満の値となると、不純物が少ないと判断できる一方で、チタニルフタロシアニン結晶における結晶形成自体に問題がある場合があるためである。一方、上述したろ液における４００ｎｍの光に対する吸光度が０．０８を超えた値となると、チタニルフタロシアニン結晶中に残留している不純物の影響が大きくなって、電子写真感光体において感度特性が低下する原因となる場合があるためである。
したがって、上述したろ液における４００ｎｍの光に対する吸光度を０．０１２〜０．０７の範囲内の値とすることがより好ましく、０．０１２〜０．０５の範囲内の値とすることがさらに好ましい。

また、上述した懸濁液を得る際の条件としては、超音波洗浄装置を用いて、温度２３±３℃で１時間分散したものを用いるものとする。
また、チタニルフタロシアニン結晶を懸濁させるために使用する混合溶媒の量としては、メタノール４ｇ及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド４ｇを混合して、合計８ｇとする。
また、懸濁させるチタニルフタロシアニン結晶の量を０．１ｇとする。
また、懸濁液をろ過するためのフィルタとしては、ＰＴＦＥタイプの０．１μｍメンブランフィルタを用いるものとする。
さらに、吸光度を測定する際の吸収層（ろ液）の厚さは、１０ｍｍ（セル長）とする。

また、チタニルフタロシアニン結晶中に残留している不純物によって、電子写真感光体における感度特性が低下する機構としては、以下のような機構が考えられる。
すなわち、結晶中に残留している不純物量の僅かな違いによって、結晶と、感光層用塗布液と、の相互作用に変化が生じるためであると考えられる。その結果、感光層中におけるチタニルフタロシアニン結晶の分散性が低下するためであると考えられる。
なお、不純物の指標として波長４００ｎｍの光に対する吸光度を測定する理由は、かかる波長の光に対する吸光度と、チタニルフタロシアニン結晶における分散性等と、の相関が、経験的に見出されているためである。

（２）−２ 含有量
また、電荷発生剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して０．１〜５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、電荷発生剤の含有量をかかる範囲とすることにより、感光層における電荷発生剤の分散性を、さらに向上させることができるためである。
すなわち、かかる電荷発生剤の含有量が０．１重量部未満の値となると、電荷発生量が不十分となって、感光体上に静電潜像を形成することが困難となる場合があるためである。一方、かかる電荷発生剤の添加量が、５０重量部を超えた値となると、感光層用塗布液中に均一に分散させることが困難となる場合があるためである。
したがって、電荷発生剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して０．５〜４０重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１〜３０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（３）正孔輸送剤
（３）−１ 種類
また、本発明において使用される正孔輸送剤としては、特に制限されるものではなく、従来公知の種々の正孔輸送性化合物がいずれも使用可能である。例えば、ベンジジン系化合物、フェニレンジアミン系化合物、ナフチレンジアミン系化合物、フェナントリレンジアミン系化合物、オキサジアゾール系化合物（例えば２，５−ジ（４−メチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなど）、スチリル系化合物（例えば９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセンなど）、カルバゾール系化合物（例えばポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールなど）、有機ポリシラン化合物、ピラゾリン系化合物（例えば１−フェニル−３−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）ピラゾリンなど）、ヒドラゾン系化合物、トリフェニルアミン系化合物、インドール系化合物、オキサゾール系化合、イソオキサゾール系化合物、チアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピラゾール系化合物、トリアゾール系化合物、ブタジエン系化合物、ピレン−ヒドラゾン系化合物、アクロレイン系化合物、カルバゾール−ヒドラゾン系化合物、キノリン−ヒドラゾン系化合物、スチルベン系化合物、スチルベン−ヒドラゾン系化合物、及びジフェニレンジアミン系化合物などが好適に使用される。これらはそれぞれ単独で使用される他、２種以上を併用することもできる。

また、より好ましい化合物としては、一般式（１）で表されるトリアリールアミン化合物を挙げることができる。
この理由は、かかる特定の構造を有する化合物であれば、後の項において詳述する感光層の光吸収特性と、電荷発生剤の分散性と、の相関をより明確にすることができるとともに、電子写真感光体における感度特性をさらに向上させることができるためである。
すなわち、かかる特定の構造を有する化合物であれば、感光層の光吸収特性として重要となる波長７５０〜９００ｎｍの範囲内の光に対して、ほとんど吸収特性を有さない。したがって、本発明において規定する感光層の光吸収特性に対して、ほとんど影響を与えないためである。
その一方で、かかる特定の構造を有する化合物は、その構造に起因して、優れた正孔移動速度を有し、感度特性を容易に向上させることができるためである。

（３）−２ 具体例
また、一般式（１）で表されるトリアリールアミン化合物の具体例としては、下記式（９）〜（１１）で表される化合物（ＨＴＭ−１〜３）が挙げられる。

また、その他の化合物であって、好適に使用される化合物としては、下記式（１２）で表される化合物（ＨＴＭ−４）が挙げられる。

（３）−３ 含有量
また、正孔輸送剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して、１〜１２０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、かかる正孔輸送剤の添加量が１重量部未満の値となると、感光層の正孔輸送能が極端に低下し、画像特性に悪影響を与える場合があるためである。一方、正孔輸送剤の含有量が１２０重量部を超える値となると、分散性が低下し、結晶化しやすくなるという問題が生じるためである。
したがって、正孔輸送剤の添加量を、結着樹脂１００重量部に対して、５〜１００重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１０〜９０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（４）電子輸送剤
（４）−１ 種類
また、本発明において使用される電子輸送剤としては、特に制限されるものではなく、従来公知の種々の電子輸送性化合物がいずれも使用可能である。例えば、ベンゾキノン系化合物、ナフトキノン系化合物、アントラキノン系化合物、ジフェノキノン系化合物、ジナフトキノン系化合物、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド系化合物、フルオレノン系化合物、マロノニトリル系化合物、チオピラン系化合物、トリニトロチオキサントン系化合物、ジニトロアントラセン系化合物、ジニトロアクリジン系化合物、ニトロアントアラキノン系化合物、ジニトロアントラキノン系化合物などが好適に使用される。これらは、それぞれ単独で使用されるほか、２種以上を併用することもできる。

また、より好ましい化合物としては、一般式（３）〜（５）で表される化合物を挙げることができる。
この理由は、かかる特定の構造を有する化合物であれば、後の項において詳述する感光層の光吸収特性と、電荷発生剤の分散性と、の相関をより明確にすることができるとともに、電子写真感光体における感度特性をさらに向上させることができるためである。
すなわち、かかる特定の構造を有する化合物であれば、感光層の光吸収特性として重要となる波長７５０〜９００ｎｍの範囲内の光に対して、ほとんど吸収特性を有さない。したがって、本発明において規定する感光層の光吸収特性に対して、ほとんど影響を与えないためである。
その一方で、かかる特定の構造を有する化合物は、その構造に起因して、優れた電子移動速度を有し、感度特性を容易に向上させることができるためである。

（４）−２ 具体例
また、一般式（３）で表されるジナフトキノン化合物の具体例としては、下記式（１３）で表される化合物（ＥＴＭ−１）が挙げられ、一般式（４）で表されるキノン化合物の具体例としては、下記式（１４）で表される（ＥＴＭ−２）が挙げられ、さらに一般式（５）で表されるジフェノキノン化合物の具体例としては、下記式（１５）で表される化合物（ＥＴＭ−３）が挙げられる。

（４）−３ 含有量
また、電子輸送剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して、１〜１２０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、かかる電子輸送剤の含有量が１重量部未満の値となると、感光層の電子輸送能が極端に低下し、画像特性に悪影響を与える場合があるためである。一方、電子輸送剤の含有量が１２０重量部を超える値となると、分散性が低下し、結晶化しやすくなるという問題が生じるためである。
したがって、電子輸送剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して、５〜１００重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１０〜９０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（５）厚さ
また、感光層の厚さを、５〜１００μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、感光層の厚さをかかる範囲とすることによって、後の項において詳述する感光層における光吸収特性と、電子写真感光体における感度特性と、の相関をより明確にすることができるためである。
すなわち、感光層の厚さが５μｍ未満の値となると、感光層における光吸収特性と、感度特性と、の相関が不明確となるばかりか、感光層の機械的強度が不十分となる場合があるためである。一方、感光層の厚さが１００μｍを超えた値となると、結着樹脂等の影響が過度に大きくなって、感光層における光吸収特性と、感度特性と、の相関が不明確となるばかりか、感光層が基体から剥離しやすくなったり、均一に形成することが困難となったりする場合があるためである。
したがって、感光層の厚さを１０〜８０μｍの範囲内の値とすることがより好ましく、２０〜４０μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（６）光吸収特性
また、感光層における吸収極大波長（λ_max）を８５０ｎｍ未満の値とするとともに、当該感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）を０．０５（μｍ^-1）以下の値とすることを特徴とする。
この理由は、感光層における吸収極大波長を所定の範囲とするとともに、当該感光層における所定波長の光に対する単位厚さ当たりの吸光度を所定の範囲とすることによって、感光層における電荷発生剤の分散性を優れた状態とすることができるためである。
その結果、僅かな要因によって低下してしまう傾向がある電荷発生剤の分散性、及びそれによって大きく影響を受ける電子写真感光体における感度特性を、実際に感度特性を測定することなく、容易に確認することができることから、感度特性に優れた電子写真感光体を安定的に得ることができるためである。
なお、電荷発生剤の分散性と、電子写真感光体における感度特性とは、密接な関係を有しており、電荷発生剤の分散性が優れているほど、電子写真感光体における感度特性も向上することが知られている。
以下、より具体的に、感光層における光吸収特性と、電子写真感光体における感度特性と、の関係を説明する。

図１を用いて、単位厚さの感光層における吸収スペクトルと、電子写真感光体における感度特性と、の関係を説明する。
図１においては、横軸に波長（ｎｍ）を採り、縦軸に感光層における単位厚さ当たりの吸光度（μｍ^-1）を採った特性曲線（吸収スペクトル）を示している。
なお、感光層の構成や、吸光度の測定条件等の詳細については、後の実施例に準じた。
ここで、特性曲線Ａ〜Ｆは、使用した電荷発生剤、正孔輸送剤及び電子輸送剤の種類を、それぞれ変えて構成した感光層における吸収スペクトルを示しており、詳細は表１に示す通りである。
また、電荷発生剤としてのチタニルフタロシアニン結晶（ＴｉＯＰｃ−Ａ〜Ｃ）における相違点は、結晶を製造する前段階で得られるチタニルフタロシアニンのウェットケーキに対する洗浄方法を、それぞれ変えた点のみに由来する。なお、それぞれの洗浄方法については、後の実施例において記載する。

ここで、図１に示す特性曲線Ａ〜Ｆを、その形状から分類した場合、下記類型（ｉ）〜（ｉｉｉ）に分類することができる。
（ｉ）特性曲線Ａ〜Ｄが該当する類型
類型（ｉ）に該当する特性曲線は、吸収極大波長（λ_max）が８００ｎｍ前後である。
また、それぞれの特性曲線が、波長８５０ｎｍ付近の一点でほぼ重なり合っており、かつ、その際の単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）が、０．０４５前後である。
（ｉｉ）特性曲線Ｅが該当する類型
類型（ｉｉ）に該当する特性曲線は、単位厚さ当たりの吸光度における全体的な値の大きさや、吸収極大波長（λ_max）については、類型（ｉ）と比較しても、特に相違点は見られない。
一方、特性曲線の形状が、類型（ｉ）とは異なっている。
より具体的には、波長が８００ｎｍを超えても、なかなか単位厚さ当たりの吸光度が低下せず、波長が８４０ｎｍ付近になって急激に低下し始めている。
（ｉｉｉ）特性曲線Ｆが該当する類型
類型（ｉｉｉ）に該当する特性曲線は、単位厚さ当たりの吸光度における全体的な値の大きさが、類型（ｉ）及び（ｉｉ）と比較して、明らかに小さな値となっており、さらに、吸収極大波長（λ_max）が８５０ｎｍを超えている。
また、特性曲線の形状についても、上述した類型（ｉ）及び（ｉｉ）と異なっている。
より具体的には、波長が８５０ｎｍを超えても、なかなか単位厚さ当たりの吸光度が低下せず、波長が８６０ｎｍ付近から、緩やかに低下し始めている。

また、上述した類型（ｉ）〜（ｉｉｉ）は、それぞれ感光層における電荷発生剤の分散性を反映している。したがって、類型（ｉ）〜（ｉｉｉ）に分類されるそれぞれの感光層は、それらの分散性の違いに起因して、それぞれ異なる感度特性を有することが見出されている。
すなわち、類型（ｉ）に分類される感光層は、感度特性に優れる一方、類型（ｉｉ）及び（ｉｉｉ）に分類される感光層は、感度特性が不十分となる。
より具体的に説明すると、類型（ｉ）に分類される感光層は、電荷発生剤の分散状態が良好であるため、優れた感度特性を有する。
一方、類型（ｉｉ）に分類される感光層は、電荷発生剤の分散状態が良好であるものと、不十分であるものが混在しているため、感度特性が不十分となる。
また、類型（ｉｉｉ）に分類される感光層は、電荷発生剤の分散状態が不良であるため、吸光度が低く、感度特性が不十分となる。
また、上述してきた単位厚さの感光層における吸収スペクトル（特性曲線）と、電子写真感光体における感度特性と、の関係を表２に示す。

このように、感光層における光吸収特性によって、感光層を３つの類型に分類することができ、かつ、かかる３つの類型のうち、感度特性に優れるのは、類型（ｉ）であることが見出された。
すなわち、かかる類型（ｉ）の感光層を、光吸収特性の面から定義した結果が、本発明において規定したパラメーターとなっている。以下、かかるパラメーターについて説明する。

まず、図３を用いて、感光層における吸収極大波長と、電子写真感光体における感度特性と、の関係を説明する。
すなわち、本発明において、感光層における吸収極大波長（λ_max）を８５０ｎｍ未満の値に規定した理由を説明する。
図３においては、横軸に、感光層における吸収極大波長（λ_max）（ｎｍ）を採り、縦軸に、対応する電子写真感光体における感度（Ｖ）を採った散布図を示している。
なお、感光層の構成や、吸光度及び感度の測定条件等の詳細については、後の実施例に準じた。
また、マーカーＡ〜Ｆは、それぞれ図１及び表１に示した特性曲線Ａ〜Ｆで表される感光層に対応している。
散布図から理解されるように、類型（ｉ）に該当するマーカーＡ〜Ｄは、感度が１３０Ｖ前後の低い値となっており、優れた感度特性を有している。
一方、類型（ｉｉ）及び（ｉｉｉ）に該当するマーカーＥ及びＦは、感度が１５０Ｖ以上の高い値となっており、十分な感度特性を有していないことがわかる。

ここで、かかる散布図から理解されるように、マーカーＡ〜Ｅにおける吸収極大波長（λ_max）は、波長８００ｎｍ前後の値であるのに対し、マーカーＦにおける吸収極大波長（λ_max）は、波長８６０ｎｍ前後の値となっている。
したがって、吸収極大波長（λ_max）の面からは、かかる値を８５０ｎｍ未満の値に規定することによって、マーカーＦが属する類型（ｉｉｉ）に該当する感光層を、効果的に除外できることがわかる。

次いで、図４を用いて、感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度と、電子写真感光体における感度特性と、の関係を説明する。
すなわち、本発明において、感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）を０．０５μｍ^-1以下の値に規定した理由を説明する。
図４においては、横軸に、感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）（μｍ^-1）を採り、縦軸に、対応する電子写真感光体における感度（Ｖ）を採った散布図を示している。
なお、感光層の構成や、吸光度及び感度の測定条件等、ならびにマーカーＡ〜Ｆについては、上述した図３についての記載内容と同様である。

ここで、かかる散布図から理解されるように、マーカーＡ〜Ｄ及びＦにおける単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）は、０．０４５μｍ^-1弱の値であるのに対し、マーカーＥにおける単位当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）は、０．０５３μｍ^-1前後の値となっている。
したがって、波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）の面からは、かかる値を０．０５μｍ^-1以下の値とすることによって。マーカーＥが属する類型（ｉｉ）に該当する感光層を、効果的に除外できることがわかる。

以上、詳述してきたように、感光層における吸収極大波長（λ_max）を８５０ｎｍ未満の値とするとともに、当該感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）を０．０５μｍ^-1以下の値とすることによって、優れた感度特性を有する類型（ｉ）の感光層を、容易に特定できることがわかる。
したがって、より厳密に類型（ｉ）の感光層を得るためには、感光層における吸収極大波長（λ_max）を、７５０〜８３０ｎｍの範囲内の値とすることがより好ましく、７８０〜８１０ｎｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
また、感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）を、０．０４〜０．０４８μｍ^-1の範囲内の値とすることがより好ましく、０．０４２〜０．０４５μｍ^-1の範囲内の値とすることがさらに好ましい。

また、感光層における吸収極大波長（λ_max）と、感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）とが、下記関係式（１）を満足することが好ましい。
１６≦λ_max／Ａ₈₅₀（１×１０^-12ｍ²）≦２０ （１）
この理由は、吸収極大波長（λ_max）及び波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）が、関係式（１）を満足することによって、感光層における電荷発生剤の分散性を、より優れた状態とすることができるためである。
すなわち、λ_max／Ａ₈₅₀が１６×１０^-12ｍ²未満の値となると、感光層における電荷発生剤の分散性が上述した類型（ｉｉ）の状態に近くなって、感度特性が過度に低下する場合があるためである。一方、λ_max／Ａ₈₅₀が２０×１０^-12ｍ²を超えた値となると、感光層における電荷発生剤の分散性が上述した類型（ｉｉｉ）の状態に近くなって、感度特性が過度に低下する場合があるためである。
したがって、感光層における吸収極大波長（λ_max）と、感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）とが、下記関係式（１´）を満足することがより好ましく、下記関係式（１´´）を満足することがさらに好ましい。
１７≦λ_max／Ａ₈₅₀（１×１０^-12ｍ²）≦１９．５ （１´）
１６≦λ_max／Ａ₈₅₀（１×１０^-12ｍ²）≦１９ （１´´）

また、λ_max／Ａ₈₅₀を算出するための計算例（λ_max＝８５０ｎｍ、Ａ₈₅₀＝０．０５μｍ^-1とした場合）を以下に示す。
λ_max／Ａ₈₅₀＝８５０ｎｍ／０．０５μｍ^-1
＝８５０×１０^-9ｍ／０．０５（１／μｍ）
＝８５０×１０^-9ｍ／０．０５×１０⁶（１／ｍ）
＝８５０／０．０５×（１０^-16ｍ²）
＝１７０００×（１０^-16ｍ²）
＝１．７×（１０^-11ｍ²）
＝１７×（１×１０^-12ｍ²）

次いで、図５を用いて、上述したλ_max／Ａ₈₅₀と、電子写真感光体における感度特性と、の関係を説明する。
図５においては、横軸にλ_max／Ａ₈₅₀（１×１０^-12ｍ²）を採り、縦軸に、対応する電子写真感光体における感度（Ｖ）を採った特性曲線を示している。
なお、感光層の構成や、吸光度及び感度の測定条件等、ならびにマーカーＡ〜Ｆについては、上述した図３及び４についての記載内容と同様である。
かかる特性曲線から理解されるように、λ_max／Ａ₈₅₀の値と感度との間には、明白な相関関係が見られる。
すなわち、λ_max／Ａ₈₅₀の値が１６×１０^-12ｍ²未満の範囲では、その増加にともなって感度の値が低下してはいるものの、１５０Ｖ以上の高い値となっており、十分な感度特性を有していないことがわかる。
一方、λ_max／Ａ₈₅₀の値が１６×１０^-12〜２０×１０^-12ｍ²の範囲では、その変化に関わらず、感度が１３０Ｖ前後の低い値となっており、優れた感度特性を有していることがわかる。
そして、λ_max／Ａ₈₅₀の値が２０×１０^-12ｍ²を超えた範囲では、その増加にともなって感度の値が増加し続け、１５０Ｖ以上の高い値となってしまうことがわかる。
また、特性曲線における各マーカーの位置から理解されるように、λ_max／Ａ₈₅₀の値が１６×１０^-12ｍ²未満の範囲となるのは、マーカーＥが属する類型（ｉｉ）の感光層であり、λ_max／Ａ₈₅₀の値が１６×１０^-12〜２０×１０^-12ｍ²の範囲となるのは、マーカーＡ〜Ｄが属する類型（ｉ）の感光層であり、λ_max／Ａ₈₅₀の値が２０×１０^-12ｍ²を超えた範囲となるのは、マーカーＢが属する類型（ｉｉｉ）の感光層である。

また、感光層における波長７８０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₇₈₀）を０．０４５μｍ^-1以上の値とすることが好ましい。
この理由は、かかる波長の光に対する単位厚さ当たりの吸光度を所定の範囲とすることによって、実際に露光される波長の光に対する感度特性を、効果的に向上させることができるためである。
すなわち、波長７８０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₇₈₀）が０．０５μｍ^-1未満の値となると、本発明において規定した光吸収特性を満足しているにも関わらず、電荷発生剤の含有量が極端に少ない等の理由によって、十分な感度特性を得ることが困難となる場合があるためである。一方、波長７８０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₇₈₀）が過度に大きくなると、本発明において規定した光吸収特性を満足することが困難となる場合がある。
したがって、感光層における波長７８０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₇₈₀）を、０．０５〜０．０７μｍ^-1の範囲内の値とすることがより好ましく、０．０５５〜０．０６５μｍ^-1の範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（７）製造方法
単層型電子写真感光体の製造方法としては、特に制限されるものではないが、以下のような手順で実施することができる。
まず、溶剤に電荷発生剤、電荷輸送剤、結着樹脂、添加剤等を含有させて塗布液を作成する。このようにして得られた塗布液を、例えば、ディップコート法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラ塗布法等の塗布法を用いて導電性基材（アルミニウム素管）上に塗布する。
その後、例えば１００℃、３０分間の条件で熱風乾燥して、所定膜厚の感光層を有する単層型電子写真感光体を得ることができる。
なお、分散液を作るための溶剤としては、種々の有機溶剤が使用可能であり、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール等のアルコール類；ｎ−ヘキサン、オクタン、シクロヘキサン等の脂肪族系炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系炭化水素、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素；ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、１，３−ジオキソラン、１，４-ジオキサン、等のエーテル類；アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；酢酸エチル、酢酸メチル等のエステル類；ジメチルホルムアルデヒド、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等があげられる。これらの溶剤は単独でまたは２種以上を混合して用いられる。このとき、さらに、電荷発生剤の分散性、感光体層表面の平滑性を良くするために界面活性剤、レベリング剤等を含有させてもよい。

また、この感光層を形成する前に、基体上に中間層を形成しておくことも好ましい。
この中間層を形成するにあたり、結着樹脂、必要に応じて添加剤（有機微粉末または無機微粉末）を適当な分散媒とともに、公知の方法、例えばロールミル、ボールミル、アトライタ、ペイントシェーカー、超音波分散機等を用いて分散混合して塗布液を調整し、これを公知の手段、例えばブレード法、浸漬法、スプレー法により塗布して、熱処理を施し中間層を形成する。
また、添加剤は製造時の沈降等が問題とならない範囲であって、光散乱を生じさせて干渉縞の発生を防止する等の目的のために、各種添加剤（有機微粉末または無機微粉末）を少量添加することができる。
次いで、得られた塗布液を、公知の製造方法に準じて、例えば、支持基体（アルミニウム素管）上に、ディップコート法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラ塗布法等の塗布法を用いて塗布することができる。
その後、基体上の塗布液を乾燥する工程は、２０〜２００℃の温度で５分〜２時間の範囲で行うことが好ましい。

なお、かかる塗布液を作るための溶剤としては、種々の有機溶剤が使用可能であり、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール等のアルコール類；ｎ−ヘキサン、オクタン、シクロヘキサン等の脂肪族系炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系炭化水素、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素；アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；酢酸エチル、酢酸メチル等のエステル類；ジメチルホルムアルデヒド、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等があげられる。これらの溶剤は単独でまたは２種以上を混合して用いられる。

（８）チタニルフタロシアニン結晶の製造方法
また、本発明において、電荷発生剤としてチタニルフタロシアニン結晶を用いる場合、その製造方法としては、下記工程（ａ）〜（ｃ）を含むことが好ましい。
（ａ）粗チタニルフタロシアニン結晶を酸に対し、溶解してチタニルフタロシアニン溶液を得る工程
（ｂ）チタニルフタロシアニン溶液を、貧溶媒中に滴下してウェットケーキを得る工程
（ｃ）ウェットケーキを炭素数１〜４のアルコールによって洗浄する工程
（ｄ）洗浄後のウェットケーキを非水系溶媒中で加熱撹拌して、チタニルフタロシアニン結晶を得る工程
以下、かかるチタニルフタロシアニン結晶の製造方法について説明する。

（８）−１ チタニルフタロシアニン化合物の製造
チタニルフタロシアニン化合物の製造方法としては、特に限定されるものではなく、従来から実施されているチタニルフタロシアニン化合物の製造方法を用いることができる。
したがって、ここでは、一例として、式（８）で表されるチタニルフタロシアニン化合物であって、以下の熱特性を備えたチタニルフタロシアニン結晶を得るのに好適なチタニルフタロシアニン化合物の製造方法を、具体的に説明する。
すなわち、示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜２７０℃の範囲内にピークを有さず、２７０〜４００℃の範囲内に１つのピークを有することを特徴とするチタニルフタロシアニン結晶を得るのに好適なチタニルフタロシアニン化合物の製造方法を、具体的に説明する。

チタニルフタロシアニン化合物の製造材料としてのｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体と、チタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、を尿素化合物の存在下において反応させて、チタニルフタロシアニン化合物を製造することが好ましい。
すなわち、下記反応式（１）または下記反応式（２）に準じて実施することが好ましい。なお、反応式（１）及び反応式（２）においては、チタンアルコキシドとして、一例ではあるが、式（１７）で表されるチタンテトラブトキシドを用いている。

（ｉ）反応式
したがって、反応式（１）に示すように、式（１６）で表されるｏ−フタロニトリルと、式（１７）で表されるチタンアルコキシドとしてのチタンテトラブトキシドとを反応させるか、反応式（２）において示すように、式（１８）で表される１，３−ジイミノイソインドリンと、式（１７）で表されるチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドとを反応させて、式（８）で表されるチタニルフタロシアニン化合物（ＣＧＭ−１）を製造することが好ましい。
なお、式（１７）で表されるチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドの替わりに、四塩化チタンを用いてもよい。

（ｉｉ）添加量
また、式（１７）で表されるチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドまたは四塩化チタンの添加量を、式（１６）で表されるｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは式（１８）で表される１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体１モルに対して、０．４０〜０．５３モルの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、式（１７）で表されるチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドまたは四塩化チタンの添加量を、式（１６）で表されるｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは式（１８）で表される１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体に対して、１／４モル当量を超えた過剰量を添加することにより、後述する尿素化合物との相互作用が効果的に発揮されるためである。なお、かかる相互作用については、尿素化合物の項で詳述する。
したがって、式（１７）で表されるチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドまたは四塩化チタンの添加量を、式（１６）で表されるｏ−フタロニトリルまたは式（１８）で表される１，３−ジイミノイソインドリン等１モルに対して、０．４３〜０．５０モルの範囲内の値とすることがより好ましく、０．４５〜０．４７モルの範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（ｉｉｉ）尿素化合物
また、上述した反応式（１）及び（２）で表される反応を、尿素化合物の存在下において行うことが好ましい。この理由は、尿素化合物の存在下において製造されたチタニルフタロシアニン化合物を用いることにより、尿素化合物とチタンアルコキシドまたは四塩化チタンにおける相互作用が発揮されるため、特定のチタニルフタロシアニン結晶を効率的に得ることができるためである。
すなわち、かかる相互作用とは、尿素化合物とチタンアルコキシドまたは四塩化チタンとの反応によって生成するアンモニアが、さらにチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと錯体を形成し、かかる物質が反応式（１）及び（２）で表される反応をより促進させる作用である。そして、このような促進作用のもとに、原料物質を反応させることにより、有機溶媒中であっても、結晶転移しにくいチタニルフタロシアニン結晶を効率的に製造することができる。

（ｉｉｉ）−１ 種類
また、反応式（１）及び（２）で使用される尿素化合物が、尿素、チオ尿素、Ｏ−メチルイソ尿素硫酸塩、Ｏ−メチルイソ尿素炭酸塩、及びＯ−メチルイソ尿素塩酸塩からなる群の少なくとも１種であることが好ましい。
この理由は、かかる尿素化合物を、反応式（１）及び（２）中の尿素化合物として用いることにより、反応の過程で生成するアンモニアが、より効率的にチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと錯体を形成し、かかる物質が反応式（１）及び（２）で表される反応をさらに促進させるためである。
すなわち、原料物質としてのチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、尿素化合物とが反応して生成するアンモニアが、さらに効率的にチタンアルコキシド等と錯体化合物を形成するためである。したがって、かかる錯体化合物が反応式（１）及び（２）で表される反応をさらに促進させるためである。
なお、かかる錯体化合物は、１８０℃以上の高温条件で反応させた場合に、特異的に生成しやすいことが判明している。そのため、沸点が１８０℃以上の含窒素化合物中、例えば、キノリン（沸点：：２３７．１℃）やイソキノリン（沸点：２４２．５℃）、あるいはこれらの混合物（重量比１０：９０〜９０：１０）中で実施することがより有効である。
よって、反応促進剤としてのアンモニアや、それに起因した錯体化合物がさらに生成しやすいことから、上述した尿素化合物の中でも、尿素を用いることがより好ましい。

（ｉｉｉ）−２ 添加量
また、反応式（１）及び（２）で使用する尿素化合物の添加量を、ｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体１モルに対して、０．１〜０．９５モルの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、尿素化合物の添加量をかかる範囲内の値とすることにより、上述した尿素化合物の作用をより効率的に発揮させることができるためである。
したがって、かかる尿素化合物の添加量を、ｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体１モルに対して、０．２〜０．８モルの範囲内の値とすることがより好ましく、０．３〜０．７モルの範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（ｉｖ）溶媒
また、反応式（１）及び（２）で使用する溶媒としては、例えば、キシレン、ナフタレン、メチルナフタレン、テトラリン、及びニトロベンゼン等の炭化水素系溶剤、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、ジブロモベンゼン、及びクロロナフタレン等のハロゲン化炭化水素系溶剤、ヘキサノール、オクタノール、デカノール、ベンジルアルコール、エチレングリコール、及びジエチレングリコール等のアルコール系溶剤、シクロヘキサノン、アセトフェノン、１−メチル−２−ピロリドン、及び１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン等のケトン系溶剤、ホルムアミド、及びアセトアミド等のアミド系溶剤、ピコリン、キノリン、及びイソキノリン等の窒素含有溶剤からなる群の１種または２種以上の任意の組み合わせが挙げられる。
特に、沸点が１８０℃以上の含窒素化合物、例えば、キノリンやイソキノリンであれば、原料物質としてのチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、尿素化合物とが反応して生成するアンモニアが、さらに効率的にチタンアルコキシド等と錯体化合物を形成しやすくなることから好適な溶媒である。

（ｖ）反応温度
また、反応式（１）及び（２）における反応温度を１５０℃以上の高温とすることが好ましい。この理由は、かかる反応温度が１５０℃未満、特に１３５℃以下となると、原料物質としてのチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、尿素化合物とが反応して、錯体化合物を形成しにくくなるためである。したがって、かかる錯体化合物が反応式（１）及び（２）で表される反応をさらに促進させることが困難となって、有機溶媒中であっても、結晶転移しにくいチタニルフタロシアニン結晶を効率的に製造することが困難となるためである。
したがって、反応式（１）及び（２）における反応温度を１８０〜２５０℃の範囲内の値とすることがより好ましく、２００〜２４０℃の範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（ｖｉ）反応時間
また、反応式（１）及び（２）における反応時間は、反応温度にもよるが、０．５〜１０時間の範囲とすることが好ましい。この理由は、かかる反応時間が０．５時間未満となると、原料物質としてのチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、尿素化合物とが反応して、錯体化合物を形成しにくくなるためである。したがって、かかる錯体化合物が反応式（１）及び（２）で表される反応をさらに促進させることが困難となって、有機溶媒中であっても結晶転移しにくいチタニルフタロシアニン結晶を効率的に製造することが困難となるためである。一方、かかる反応時間が１０時間を越えると、経済的に不利となったり、あるいは生成した錯体化合物が減少したりする場合があるためである。
したがって、反応式（１）及び（２）における反応時間を０．６〜３．５時間の範囲内の値とすることがより好ましく、０．８〜３時間の範囲内の値とすることがさらに好ましい。

（８）−２ チタニルフタロシアニン結晶の製造方法
（ｉ）酸処理前工程
次いで、上述した工程またはその他の工程によって製造されたチタニルフタロシアニン化合物に対して酸処理を実施する前段階として、かかるチタニルフタロシアニン化合物を水溶性有機溶媒中に加え、加熱下で一定時間、攪拌処理し、ついで当該攪拌処理よりも低温の温度条件下で一定時間、液を静置して安定化処理する酸処理前工程を行うことが好ましい。
また、酸処理前工程に使用する水溶性有機溶媒としては、例えばメタノール、エタノール、及びイソプロパノールなどのアルコール類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、プロピオン酸、酢酸、Ｎ−メチルピロリドン、及びエチレングリコール等の１種または２種以上が挙げられる。なお水溶性有機溶媒には、少量であれば、非水溶性の有機溶媒を添加してもよい。

また、酸処理前工程のうち攪拌処理の条件は特に限定されないが、およそ７０〜２００℃程度の温度範囲の一定温度条件下で、１〜３時間程度の攪拌処理を行うのが好ましい。
さらにまた、攪拌処理後の安定化処理の条件も特に限定されないが、およそ１０〜５０℃程度、特に好ましくは２３±１℃前後の温度範囲の一定温度条件下で、５〜１５時間程度、液を静置して安定化させるのが好ましい。このように酸処理前工程を行うことによって、粗チタニルフタロシアニン結晶を得ることができる。

（ｉｉ）酸処理工程
次いで、酸処理工程として、粗チタニルフタロシアニン結晶を酸に対して溶解し、チタニルフタロシアニン溶液を得ることが好ましい。
この理由は、酸に対して粗チタニルフタロシアニン結晶を溶解することによって、チタニルフタロシアニン化合物を製造する際に残留した材料物質等に由来する不純物を、十分に分解することができるためである。
また、使用する酸としては、濃硫酸、トリフルオロ酢酸及びスルホン酸からなる群から選択される少なくとも一種のであることが好ましい。
この理由は、このような酸であれば、上述した不純物をより効果的に分解することができる一方、チタニルフタロシアニン化合物の分解については、効果的に抑制することができるためである。
また、かかる酸処理後においては、これらの酸に由来する成分を、後述する洗浄によって容易に除去することができるためである。
なお、酸処理工程は、使用する酸によっても異なるが、一般に０〜１０℃、０．５〜３．０時間の条件で行うことが好ましい。

（ｉｉｉ）滴下工程
次いで、酸処理工程において得られたチタニルフタロシアニン溶液を、貧溶媒中に滴下してウェットケーキを得ることが好ましい。
この理由は、チタニル二ロシアニン溶液を貧溶媒中に滴下することによって、後の洗浄工程における洗浄効果を、有効に発揮させることができるためである。
すなわち、滴下によって、析出したチタニルフタロシアニン化合物のウェットケーキが、表面積が大きな不定形となるため、後の洗浄工程において、効果的に不純物を除去することができるためである。
また、使用する貧溶媒が、水であることが好ましい。
この理由は、水であれば、極性や温度調節の点から、さらに容易にチタニルフタロシアニン化合物を析出させることができるためである。
したがって、析出したチタニルフタロシアニン化合物のウェットケーキにおける表面積を増加させて、より効果的に不純物を除去することができるためである。
また、その他の貧溶媒としては、メタノール、エタノール、メタノールと水の混合溶媒、エタノールと水の混合溶媒等を用いることもできる。
なお、貧溶媒の温度は、使用する貧溶媒の種類によっても異なるが、一般に０〜２０℃範囲内とすることが好ましい。

（ｉｖ）洗浄工程
次いで、滴下工程において得られたチタニルフタロシアニン化合物のウェットケーキを炭素数１〜４のアルコールによって洗浄することを特徴とする。
この理由は、炭素数１〜４のアルコールであれば、波長４００ｎｍに吸収ピークを有する不純物を、効果的に溶出させて、除去することができるためである。
すなわち、上述した酸処理工程において分解された状態の不純物は、波長４００ｎｍの光に吸収ピークを有していることが、経験的に見出されており、かかる不純物は、炭素数が１〜４である低分子量のアルコールによって効果的に溶出させることができるためである。
なお、炭素数１〜４のアルコールとしては、メタノール、エタノール及び１−プロパノールからなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましい。
この理由は、これらのアルコールであれば、波長４００ｎｍの光に吸収ピークを有する不純物を、より効果的に溶出させて、除去することができるためである。

（ｖ）結晶型変換工程
次いで、洗浄工程において得られた洗浄後のウェットケーキを非水系溶媒中で加熱撹拌して、チタニルフタロシアニン結晶を得ることが好ましい。
この理由は、チタニル二ロシアニンのウェットケーキを、非水系溶媒中で加熱撹拌することによって、その結晶型を、所定の光学特性を有した特定の結晶型に変換することができるためである。
なお、上述した加熱撹拌は、水が存在した状態で非水系溶媒中に分散させて、３０〜７０℃で５〜４０時間攪拌することが好ましい。
また、非水系溶媒としては、例えばクロロベンゼン、及びジクロロメタン等のハロゲン系溶媒が挙げられる。

［第２の実施形態］
第２の実施形態は、第１の実施形態において記載した単層型電子写真感光体を有するとともに、その周囲に帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段が配置された画像形成装置であって、プロセススピードを１００ｍｍ／ｓｅｃ以上の値とすることを特徴とする画像形成装置である。
以下、第１の実施形態と異なる点を中心に説明する。

第２の実施形態の画像形成装置は、例えば、図６に示すような複写機３０として構成することができる。かかる複写機３０は、画像形成ユニット３１、排紙ユニット３２、画像読取ユニット３３、及び原稿給送ユニット３４を備えている。また、画像形成ユニット３１には、画像形成部３１ａ及び給紙部３１ｂがさらに備えられている。そして、図示された例では、原稿給送ユニット３４は、原稿載置トレイ３４ａ、原稿給送機構３４ｂ、及び原稿排出トレイ３４ｃを有しており、原稿載置トレイ３４ａ上に載置された原稿は、原稿給送機構３４ｂによって画像読取位置Ｐに送られた後、原稿排出トレイ３４ｃに排出される。
そして、原稿が原稿読取位置Ｐに送られた段階で、画像読取ユニット３３において、光源３３ａからの光を利用して、原稿上の画像が読み取られる。すなわち、ＣＣＤ等の光学素子３３ｂを用いて、原稿上の画像に対応した画像信号が形成される。
一方、給紙部３１ｂに積載された記録用紙（以下、単に用紙と呼ぶ。）Ｓは、一枚ずつ画像形成部３１ａに送られる。この画像形成部３１ａには、像担持体である感光体ドラム４１が備えられており、さらに、この感光体ドラム４１の周囲には、帯電器４２、露光器４３、現像器４４、及び転写ローラ４５が、感光体ドラム４１の回転方向に沿って配置されている。

これらの構成部品のうち、感光体ドラム４１は、図中、実線矢印で示す方向に回転駆動されて、帯電器４２により、その表面が均一に帯電される。その後、前述の画像信号に基づいて、露光器４３により感光体ドラム４１に対して露光プロセスが実施され、この感光体ドラム４１の表面において静電潜像が形成される。
この静電潜像に基づき、現像器４４によりトナーを付着させて現像し、感光体ドラム４１の表面にトナー像を形成する。そして、このトナー像は、感光体ドラム４１と転写ローラ４５とのニップ部に搬送される用紙Ｓに転写像として転写される。次いで、転写像が転写された用紙Ｓは、定着ユニット４７に搬送されて、定着プロセスが行われる。
なお、感光体ドラム４１として、第１の実施形態で説明した電子写真感光体を用いることを特徴とする。

また、定着後の用紙Ｓは、排紙ユニット３２に送られることになるが、後処理（例えば、ステイプル処理等）を行う際には、用紙Ｓは中間トレイ３２ａに送られた後、後処理が行われる。その後、用紙Ｓは、画像形成装置の側面に設けられた排出トレイ部（図示せず）に排出される。一方、後処理を行わない場合には、用紙Ｓは中間トレイ３２ａの下側に設けられた排紙トレイ３２ｂに排紙される。なお、中間トレイ３２ａ及び排紙トレイ３２ｂは、いわゆる胴内排紙部として構成されている。

また、本発明の画像形成装置においては、プロセススピードを１００ｍｍ／ｓｅｃ以上の値とすることを特徴とする。
この理由は、本発明においては、搭載された単層型電子写真感光体が感度特性に優れることから、プロセススピードを速くした場合であっても、高品質な画像を形成することができるためである。
一方、プロセススピードが過度に速くなると、帯電電位が変動しやすくなったり、露光メモリが発生しやすくなる場合がある。
したがって、プロセススピードを１００〜２００ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることがより好ましく、１１０〜１５０ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることがさらに好ましい。

以下、実施例に基づいて、本発明を詳細に説明する。

［実施例１］
１．チタニルフタロシアニン化合物の製造
アルゴン置換したフラスコ中に、ｏ−フタロニトリル２２ｇ（０．１７ｍｏｌ）と、チタンテトラブトキシド２５ｇ（０．０７３ｍｏｌ）と、キノリン３００ｇと、尿素２．２８ｇ（０．０３８ｍｏｌ）を加え、撹拌しつつ１５０℃まで昇温した。
次いで、反応系から発生する蒸気を系外へ留去しながら２１５℃まで昇温したのち、この温度を維持しつつさらに２時間、撹拌して反応させた。
次いで、反応終了後、１５０℃まで冷却した時点で反応混合物をフラスコから取り出し、ガラスフィルターによってろ別し、得られた固体をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、およびメタノールで順次洗浄したのち真空乾燥して、青紫色の固体２４ｇを得た。

２．チタニルフタロシアニン結晶の製造
（１）顔料化前処理
上述したチタニルフタロシアニン化合物の製造で得られた青紫色の固体１２ｇを、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド１００ミリリットル中に加え、撹拌しつつ１３０℃に加熱して２時間、撹拌処理を行った。
次いで、２時間経過した時点で加熱を停止し、さらに、２３±１℃まで冷却した時点で撹拌も停止し、この状態で１２時間、液を静置して安定化処理を行った。そして安定化された後の上澄みをガラスフィルターによってろ別し、得られた固体をメタノールで洗浄したのち真空乾燥して、チタニルフタロシアニン化合物の粗結晶１１．８ｇを得た。

（２）顔料化処理
上述した顔料化前処理で得られたチタニルフタロシアニンの粗結晶１０ｇを、９７％の濃硫酸１００ｇに加えて溶解した。なお、かかる酸処理は、５℃で１時間行った。
次いで、この溶液を、氷冷下の純水５リットル中に毎分１０ミリリットルにて滴下したのち１５±３℃付近で３０分間、攪拌し、その後３０分静置した。次いで溶液をガラスフィルターでろ過し、ウェットケーキを得た。
次いで、得られたウェットケーキをメタノール５００ミリリットルに懸濁して洗浄し、洗浄後のメタノールをガラスフィルターによってろ別した。そして、かかる洗浄を４回行った。次に得られたウェットケーキを２０℃の純水５００ミリリットルで懸濁して洗浄し、洗浄後の水をガラスフィルターでろ過した。
次いで、洗浄後のウェットケーキ５ｇを、水０．７５ｇ、クロロベンゼン１００ｇ中に加えて、５０℃にて２４時間加熱撹拌を行った。
そして上澄みをガラスフィルターによってろ別して得られた結晶を、１００ミリリットルのメタノールで漏斗上にて洗浄したのち、５０℃で５時間、真空乾燥させて、式（８）で表される無置換のチタニルフタロシアニン（ＣＧＭ−１）の結晶（ＴｉＯＰｃ−Ａ）（青色粉末）４．５ｇを得た。

３．チタニルフタロシアニン結晶の評価
（１）ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトル測定
得られたチタニルフタロシアニン結晶（ＴｉＯＰｃ−Ａ）０．３ｇを、テトラヒドロフラン５ｇ中に分散させ、温度２３±１℃、相対湿度５０〜６０％の条件下、密閉系中で２４時間、保管したのちテトラヒドロフランを除去して、Ｘ線回折装置（理学電機(株)製のＲＩＮＴ１１００）のサンプルホルダーに充填して測定を行った。得られたスペクトルチャートを、図７に示す。また、かかるスペクトルチャートは、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に最大ピークを有するとともに、２６．２°にピークを有しない特徴を有していることから、得られたチタニルフタロシアニン結晶が、安定した特定の結晶型であることが確認できた。この理由は、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°におけるピークは、特定の結晶型に特有のピークであり、２６．２°におけるピークは、β型結晶に特有のピークであるためである。
なお、測定の条件は、以下の通りとした。
Ｘ線管球：Ｃｕ
管電圧：４０ｋＶ
管電流：３０ｍＡ
スタート角度：３．０°
ストップ角度：４０．０°
走査速度：１０°／分

（２）示差走査熱量分析
また、示差走査熱量計（理学電機（株）製のＴＡＳ−２００型、ＤＳＣ８２３０Ｄ）を用いて、得られたチタニルフタロシアニン結晶（ＴｉＯＰｃ−Ａ）の示差走査熱量分析を行った。得られた示差走査分析チャートを、図８に示す。また、かかるチャートにおいては、吸着水の気化にともなうピーク以外に、２９６℃において１つのピークが確認された。
なお、測定条件は以下の通りとした。
サンプルパン：アルミニウム製
昇温速度：２０℃／分

（３）吸光度の測定
また、得られたチタニルフタロシアニン結晶（ＴｉＯＰｃ−Ａ）０．１ｇ（１．２５重量部）を、メタノール及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる混合溶媒（メタノール：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド＝１：１（重量比））８ｇ（１００重量部）に対して加えて、液の温度を２３℃に保ちながら、超音波洗浄装置にて１時間分散して懸濁液とした。次いで、得られた懸濁液を、ＰＴＦＥタイプの０．１μｍメンブランフィルム（アドバンテスト（株）製）を用いてろ過し、ろ液を得た。次いで、得られたろ液をセル長１０ｍｍのセルに収容した後、かかるろ液における波長４００ｎｍの光に対する吸光度を吸光度計（ＨＩＴＡＣＨＩ（株）製、分光光度計 Ｕ−３０００）で測定した。得られた結果を表３に示す。

４．電子写真感光体の製造
容器内に、電荷発生剤として、チタニルフタロシアニン結晶（ＴｉＯＰｃ−Ａ）を４重量部と、正孔輸送剤として式（１２）で表される化合物（ＨＴＭ−４）を５０重量部と、電子輸送剤として式（１３）で表される化合物（ＥＴＭ−１）を３０重量部と、結着樹脂として粘度平均分子量がポＺ型ポリカーボネート樹脂（（帝人化成）（株）製、ＴＳ２０２０）を１００重量部と、溶媒としてテトラヒドロフランを８００重量部と、を収容した。
次いで、ボールミルにて５０時間混合分散して、単層型感光層用の塗布液を作成した。次いで、得られた塗布液を、長さ２５４ｍｍ、直径３０ｍｍの基体（アルミニウム素管）上に、ディップコート法にて塗布し、１３０℃、３０分間の条件で熱風乾燥して、膜厚３０μｍの単層型感光層を有する単層型電子写真感光体を得た。

５．光吸収特性
得られた電子写真感光体の感光層における吸収スペクトルを測定した。
すなわち、上述した単層型感光層用の塗布液を用いて、ＯＨＰシート上に厚さ１０μｍの均一な塗膜（感光層）を形成した。次いで、吸光度計（ＨＩＴＡＣＨＩ（株）製、分光光度計Ｕ３０００）を用いて、得られた塗膜における吸収スペクトルを測定した。
また、かかる吸収スペクトルから、吸収極大波長（λ_max）（ｎｍ）及び波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）（μｍ^-1）の値を、それぞれ得た。得られた数値を表３に示す。

６．感度の測定
得られた電子写真感光体における感度を測定した。
すなわち、ドラム感度試験機（ＧＥＮＴＥＣ社製）を用いて、表面電位が８５０Ｖになるように帯電させ、次いで、白色光からバンドパルスフィルターを用いて取り出した波長７８０ｎｍの単色光（半値幅：２０ｎｍ、光強度：１．０μＪ／ｃｍ²）を電子写真感光体表面に対して露光した（照射時間５０ｍｓｅｃ）。次いで、露光後３５０ｍｓｅｃ経過後の電位を測定して感度とし、下記基準に準じて評価した。得られた結果を表３に示す。
◎：感度が１２０Ｖ未満の値である。
○：感度が１２０Ｖ以上、１５０Ｖ未満の値である。
×：感度が１５０Ｖ以上の値である。

［実施例２］
実施例２では、電子写真感光体を製造する際に、正孔輸送剤として式（９）で表される化合物（ＨＴＭ−１）を用いたほかは、実施例１と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

［実施例３］
実施例３では、電子写真感光体を製造する際に、正孔輸送剤として式（１０）で表される化合物（ＨＴＭ−２）を用いたほかは、実施例１と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

［実施例４］
実施例４では、電子写真感光体を製造する際に、正孔輸送剤として式（１１）で表される化合物（ＨＴＭ−３）を用いたほかは、実施例１と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

［実施例５］
実施例５では、電子写真感光体を製造する際に、電子輸送剤として式（１４）で表される化合物（ＥＴＭ−２）を用いたほかは、実施例１と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

［実施例６］
実施例６では、電子写真感光体を製造する際に、電子輸送剤として式（１５）で表される化合物（ＥＴＭ−３）を用いたほかは、実施例１と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

［実施例７〜８］
実施例７〜８では、電子写真感光体を製造する際に、正孔輸送剤として式（９）で表される化合物（ＨＴＭ−１）を用いたほかは、それぞれ実施例５〜６と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

［実施例９〜１０］
実施例９〜１０では、電子写真感光体を製造する際に、正孔輸送剤として式（１０）で表される化合物（ＨＴＭ−２）を用いたほかは、それぞれ実施例５〜６と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

［比較例１］
比較例１では、電荷発生剤として、チタニルフタロシアニン結晶を製造する際に、その顔料化処理において、ウェットケーキをメタノール５００ミリリットルを用いて４回懸濁、洗浄する代わりに、６０℃の水２７０ミリリットルを用いて４回懸濁、洗浄したほかは、実施例１と同様に製造して得たチタニルフタロシアニン結晶（ＴｉＯＰｃ−Ｂ）を用いた。それ以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

［比較例２］
比較例２では、電荷発生剤として、チタニルフタロシアニン結晶を製造する際に、その顔料化処理において、ウェットケーキをメタノール５００ミリリットルを用いて４回懸濁、洗浄する代わりに、４０℃の水２７０ミリリットルを用いて４回懸濁、洗浄したほかは、実施例１と同様に製造して得たチタニルフタロシアニン結晶（ＴｉＯＰｃ−Ｃ）を用いた。それ以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表３に示す。

以上、詳述してきたように、本発明によれば、単層型電子写真感光体において、感光層における吸収極大波長を所定の範囲とするとともに、当該感光層における所定波長の光に対する単位厚さ当たりの吸光度を所定の範囲とすることにより、感光層における電荷発生剤の分散性を優れた状態として、感度特性を向上させることができるようになった。
その結果、優れた感度特性を有するとともに、かかる感度特性を容易に確認して安定的に製造することができる単層型電子写真感光体及びそのような単層型電子写真感光体を搭載した画像形成装置を得ることができるようになった。
したがって、本発明の単層型電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置は、複写機やプリンタ等の各種画像形成装置における高速化、高品質化、及びその製造効率の向上等に寄与することが期待される。

図１は、単位厚さの感光層における吸収スペクトルを説明するために供する図である。 （ａ）〜（ｂ）は、本発明にかかる単層型電子写真感光体の構成を説明するために供する図である。 図３は、感光層における吸収極大波長（λ_max）と、感度と、の関係を説明するために供する図である。 図４は、感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）と、感度と、の関係を説明するために供する図である。 図５は、λ_max／Ａ₈₅₀と、感度と、の関係を説明するために供する図である。 図６は、本発明にかかる画像形成装置の構成を説明するために供する図である。 図７は、実施例で用いたチタニルフタロシアニン結晶におけるＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルである。 図８は、実施例で用いたチタニルフタロシアニン結晶における示差走査分析チャートである。

符号の説明

１０：単層型感光体
１２：基体
１４：感光層
１６：中間層
３０：複写機
３１：画像形成ユニット
３１ａ：画像形成部
３１ｂ：給紙部
３２：排紙ユニット
３３：画像読取ユニット
３３ａ：光源
３３ｂ：光学素子
３４：原稿給送ユニット
３４ａ：原稿載置トレイ
３４ｂ：原稿給送機構
３４ｃ：原稿排出トレイ
４１：感光体ドラム
４２：帯電器
４３：露光源
４４：現像器
４５：転写ローラ

Claims (8)

1. 基体上に、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有した単層型電子写真感光体であって、
   前記感光層における吸収極大波長（λ_max）を８５０ｎｍ未満の値とするとともに、当該感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）を０．０５μｍ^-1以下の値とし、
   前記電荷発生剤が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶であって、
   前記チタニルフタロシアニン結晶が、下記（ａ）または（ｂ）の特性を有し、
   （ａ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜４００℃の範囲内にピークを有さないこと
   （ｂ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外は、５０〜２７０℃の範囲内にピークを有さず、２７０〜４００℃の範囲内に１つのピークを有すること、
   前記チタニルフタロシアニン結晶として、メタノール及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる混合溶媒（メタノール：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド＝１：１（重量比））１００重量部に対して、当該チタニルフタロシアニン結晶１．２５重量部を加えて懸濁液とし、さらに当該懸濁液をフィルタにてろ過して得られるろ液における波長４００ｎｍの光に対する吸光度が０．０１〜０．０８の範囲内の値であるチタニルフタロシアニン結晶であって、かつ、
   顔料化処理において、ウェットケーキを炭素数１〜４のアルコールによって洗浄する工程を含む製造方法によって得られてなるチタニルフタロシアニン結晶を用いることを特徴とする単層型電子写真感光体。
2. 前記感光層における吸収極大波長（λ_max）と、前記感光層における波長８５０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₈₅₀）とが、下記関係式（１）を満足することを特徴とする請求項１に記載の単層型電子写真感光体。
   １６≦λ_max／Ａ₈₅₀（１×１０^-12ｍ²）≦２０ （１）
3. 前記感光層における波長７８０ｎｍの光に対する単位厚さ当たりの吸光度（Ａ₇₈₀）を０．０４５（μｍ^-1）以上の値とすることを特徴とする請求項１または２に記載の単層型電子写真感光体。
4. 前記電荷発生剤の含有量を、前記結着樹脂１００重量部に対して０．１〜５０重量部の範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の単層型電子写真感光体。
5. 前記正孔輸送剤が、下記一般式（１）で表されるトリアリールアミン化合物であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の単層型電子写真感光体。
   
   （一般式（１）中、Ｒａ〜Ｒｇは、それぞれ独立しており、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、またはＲａ〜Ｒｅのうち、隣接する二つの置換基同士が炭化水素環構造を形成しても良く、Ｘ¹及びＸ²はそれぞれ独立しており、下記一般式（２）で表される置換基であり、繰り返し数ｌ及びｍは、（ｌ＋ｍ≧２）を満足する整数である。）
   
   （一般式（２）中、Ｒｈ〜Ｒｉは、それぞれ独立しており、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基であり、繰り返し数ｎは１〜２の整数であり、Ｒｊはハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、あるいは置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基であり、繰り返し数ｏは０〜５の整数である。）
6. 前記電子輸送剤が、下記一般式（３）〜（５）で表される化合物からなる群から選択される少なくとも一種の化合物であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の単層型電子写真感光体。
   
   （一般式（３）中、Ｒ¹〜Ｒ⁴は、それぞれ独立しており、水素原子、ハロゲン原子、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基である。）
   
   （一般式（４）中、Ｒ⁵〜Ｒ⁶は、それぞれ独立しており、水素原子、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数６〜３０のシクロアルキル基、置換または非置換の炭素数７〜２０のアラルキル基であり、Ｒ⁷〜Ｒ¹¹は、それぞれ独立しており、水素原子、ハロゲン原子、置換または非置換の炭素数１〜１２のアルキル基、置換または非置換の炭素数１〜１２のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数７〜２０のアラルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のフェノキシ基、シアノ基、ニトロ基、あるいは２つ以上の基が結合して形成される複素環基である。）
   
   （一般式（５）中、置換基Ｒ¹²〜Ｒ¹⁵はそれぞれ独立しており、水素原子、炭素数１〜２０の置換または非置換のアルキル基、炭素数６〜３０の置換または非置換のアリール基、炭素数１〜２０の置換または非置換のアルコキシ基、炭素数６〜３０の置換または非置換のシクロアルキル基である。）
7. 前記感光層の厚さを、５〜１００μｍの範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の単層型電子写真感光体。
8. 請求項１〜７のいずれかに記載の単層型電子写真感光体を有するとともに、その周囲に帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段が配置された画像形成装置であって、
   プロセススピードを１００ｍｍ／ｓｅｃ以上の値とすることを特徴とする画像形成装置。