この項目では、TELと略称される企業について説明しています。その他のTELについては「TEL (曖昧さ回避)」を、ハンドドライヤーの製造を行う企業については「東京エレクトロン (エアータオル)」をご覧ください。
トヨタがニューヨーク国際自動車ショーに出展した小型EV「ロンバス」コンセプトカー(資料写真、2022年4月13日、写真:Abaca/アフロ) (湯之上 隆:技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長) GW後もクルマ生産停止 GW(ゴールデンウィーク)に入って2日目の4月30日、半導体不足の長期化などにより、トヨタとダイハツ工業がGW中はもちろんGW明けもクルマの生産を停止するという記事が日本経済新聞に掲載された。 記事によれば、トヨタは、GWの4月30日から5月8日まで国内全14工場を停止する。その中で愛知県豊田市の高岡工場は5月9日まで、愛知県刈谷市のトヨタ車体の富士松工場は16日まで、それぞれ一部ラインの稼働を休止するという。 またダイハツ工業は、これまで休業延長を発表していた滋賀第2工場に加えて、大分第1工場と本社工場の一部を追加し、当初計画の4月30日~5月8日から3日間、停止期
2020年以降、つまり新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染が拡大して以来、半導体不足に陥ったこともあって、世界の半導体工場は増産に次ぐ増産を行っている。世界半導体市場統計(WSTS)によれば、昨年2021年は、出荷額が約5523億米ドル、出荷個数が約1.2兆個と、いずれも過去最高を記録した(図1)。そして、ことし2022年は、出荷額も出荷個数も、それを上回ると予測されている。このように、半導体業界は、ここ数年、過去に例を見ない活況期を迎えていると思われる。 ところが、この活況に“冷や水“を浴びせる出来事が起きた。2022年4月7日にEE Times Japanでも掲載された通り、3月8日に米3Mのベルギー工場が、ポリフルオロアルキル物質(Poly Fluoro Alkyl Substances, PFAS)の一種である、フッ素系不活性液体(登録商標フロリナート)の生産を停止し
IntelがTSMCの3nmの生産枠の大半を確保、Appleや他社製品の生産に影響か 2021 8/13 中国聯合新聞網(UDN)が、IntelはTSMCの3nmプロセスの生産枠の大半を確保したと報じました。 TSMCの3nmプロセスで、4製品の生産を計画 UDNがサプライチェーンから得た情報によれば、IntelはTSMCの3nmプロセスで3種類のサーバー向けプロセッサと1種類のグラフィックチップを生産することを計画しているようです。 生産はTSMCのFab18bで2022年第2四半期(4月〜6月)に開始され、量産が軌道に乗ればウェハーベースで月産10,000万枚に達する見通しです。TSMCで生産された製品の出荷も、2022年第2四半期(4月〜6月)に始まるようです。 これら以外の製品は、Intelの自社Fabで生産されるとUDNは伝えています。 UDNによれば、IntelがTSMCに大量
パソ兄さん HOME パソコン・パーツ知識ガイド CPU知識 現在 コラム:クロック数が高いほど値段が高い理由 なぜ、高クロックのCPUは、同ファミリーの低クロックよりも値段が高いのか?それは・・ 高クロックCPUの値段が高いのは、希少価値によるもの 同ファミリー間で、キャッシュメモリや帯域は同じで、クロック数だけが異なるCPUがありますよね。比較すると、クロック数が高いほうが処理能力が高く、高価です。実はこの違いは「製造工程によるコスト差」ではないんです。低クロックも高クロックもまったく同じ製造方法と工程で作られており、製造コストは同じです。つまりクロック数の差を意図的には作っていないのです。このクロック数の違いは、単に製造ムラです。例えば、2.66GHzで作ったところ、 「検査したら2.4GHzや1.86GHzのものがでてきた。」ということです。これをグレード分けにして販売しています。
経済産業省が7月1日に発表した韓国向け輸出管理の運用見直しは、各方面に大きなインパクトを与えた。当日の新聞には、いわゆる徴用工問題を念頭に「報復」「禁輸」など刺激的な見出しが踊ったが、実際には安全保障を全面に出した内容になっている。日本は何をしようとしているのか。7月前半の動きをまとめた。 7月1日 経済産業省が7月1日に出した「大韓民国向け輸出管理の運用の見直しについて」という発表文では、日韓関係を「信頼関係が著しく損なわれたと言わざるを得ない状況」とし、また「大韓民国に関連する輸出管理をめぐり不適切な事案が発生した」ことから、制度運用を見直すとした。 具体的には、(1)韓国をホワイト国のリストから削除する政令改正の手続きを開始、(2)7月4日からフッ化ポリイミド、レジスト、フッ化水素の韓国向け輸出を包括輸出許可制度の対象から外し、個別に輸出許可申請を求め審査を行う、の2点。 半導体の基
トランジスタは電気の流れをコントロールする部品です。 半導体でできた能動部品の代表と言われるぐらいとても重要な部品で、いろんな電子回路で活躍しています。
小さな電子部品「トランジスタ」は、多くの人が生活に欠かせないスマートフォンやPCの中に何億個も使われているほか、電車を走らせたり、音楽をスピーカーから流したり、ロケットを宇宙へ飛ばしたりと、現代の文明社会を成り立たせるのに絶対に欠かせないものとなっています。そんなトランジスタがどのような仕組みで動作しているのかを解説するムービー「Transistors, How do they work ?」がYouTubeチャンネルのLearn Engineeringで公開されています。 Transistors, How do they work ? - YouTube トランジスタの発明は、人々の生活に革新的な変化をもたらしました。 もちろんスマートフォンに内蔵されるプロセッサにも組み込まれ、動作の要となっています。 そんなトランジスタは、主な役割を2つ持っています。1つは電気回路の「スイッチ」として
本連載の第20回「ついに車載分野にも浸透し始めた中国製チップ」に引き続き、中国製のAndroid 6.0対応カーエンターテインメント/オーディオ機器の別機種の情報を扱う。今回報告の機種は中国PUMPKINのカーオーディオ機器「Car Multimedia Player」である。日本ではさほど売れていないが、海外では「安価で性能がそこそこ高い」と評判の製品である。 図1は、梱包箱、製品の正面、背面および背面のカバーを取り外した様子である。多くのカーオーディオ機器と同じく2-DINサイズで外観上の特徴はない。梱包箱、製品のどこにも型名情報がないので、製品情報を正確に得ることはできない。 実際にはスマートフォンとミラーリングして使うためか、ディスプレイの表示はスマートフォンとほぼ一緒になっているので、直観的にタッチパネルで操作できる。特にマニュアルなどは不要だ。接続に必要な配線なども内包されてい
経営再建中の東芝は半導体事業の売却交渉を進めています。世界で高いシェアを持ち、東芝の稼ぎ頭の記憶用半導体=フラッシュメモリーの事業が売却されるとあって、さまざまな投資ファンドやメーカーなどが買収や出資に名乗りをあげています。 しかし、工場や雇用が維持されるのか、売却額はいくらになるのか、独占禁止法の審査はクリアできるのか、多くの条件がある中で、関係者の思惑も交錯しています。こうした中、主力生産拠点の三重県にある四日市工場を共同運営する関係にあるアメリカの精密機器メーカー、ウエスタンデジタルのスティーブ・ミリガンCEOが日本政府や東芝と協議するため今月来日。9日に都内でインタビューに応じました。 (経済部・山田奈々記者) ウエスタンデジタルは2015年、四日市工場を長年、共同運営してきたアメリカの半導体メーカー、サンディスクを買収。東芝との協業関係が始まりました。 東芝の今回の売却交渉にあた
東芝が、半導体の記憶媒体(メモリー)事業を分社化して設立する新会社株の売却先を決める入札に、米グーグルやアマゾン・ドット・コムも参加したことが分かった。 半導体メーカーだけでなく、アップルを含め資金力が豊富な米IT(情報技術)大手も巻き込んだ争奪戦に発展する見通しとなった。 経営が悪化する東芝は2017年3月期の連結最終利益が1兆円超の赤字となり、負債が資産を上回る「債務超過」の金額が3月末で6200億円に達する可能性がある。再建のためにはメモリー事業を少なくとも1・5兆円以上で売却したい考え。関係者によると、10社前後が入札に参加し、2兆円を大きく超える提案を出した企業もあるとみられる。 入札には、アップルやグーグル、アマゾンのほか、半導体関連メーカーの米ウエスタン・デジタル、台湾の 鴻海 ( ホンハイ ) 精密工業、韓国のSKハイニックスなどが参加した。現時点で日本企業は含まれていない
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電子産業で次々に起こる出来事や大きな時代の流れ、それらの波及効果を多様な視座から複眼的に捉えるコラム「テクノ大喜利」。毎月、一つのテーマを取り上げ、識者の回答を2週間にわたり連載している。毎回、取り上げたテーマについて多角的に読み解くポイントを紹介しているものの、状況が逐次変わるテーマでは“見逃すことができない事象”が連載終了後に現れる可能性がある。こうした過去に取り上げたテーマの“見逃すことができない事象”とそれに対する考え方を、本コラムでは「外伝」として掲載していく。 今回は、2016年5月に連載した「紅色半導体の破壊力」の「外伝」を紹介する。「紅色半導体の破壊力」では、中国の国策で動く半導体産業の育成の動きが、半導体ユーザーや装置・材料のサプライヤーを含めた世界の電子業界にどのような影響をもたらすのか、議論した。中国を軸にした半導体産業の大きな動きは、連載終了後も休まることなく続いて
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