もう白物家電って本質的には進歩止まってね？って思うわけよ。 マーケティング的にこういう機能が付きましたとか強化されましたみたいなのはあると思うけど、道具としての本質的な機能の部分では大差ないのかなと思っちゃうんだよね。 そういう偏見があるわけだけど、この家電はxx年モデルからは全然違うよとかがあれば教えて欲しい。
X（旧Twitter）は10月10日、収益配分プログラムの仕組みを11月8日より変更すること発表しました。これにより日本ユーザーを悩ませてきたインプレゾンビが消える可能性が出てきました。 投稿の返信欄に広告が表示されても収益発生しないように これまでXの収益配分プログラムでは、投稿の返信欄に表示された広告の売上の一部が投稿者に配分されていました。 しかし、Xではこの仕組みを取りやめ、今後は「投稿に対してプレミアム（有料会員）ユーザーがエンゲージメントする」ことで、プレミアムユーザーが支払っているサブスクリプション費用の最大25％を配分するようにするとのことです。 つまり、いくらバズったとしてもプレミアムユーザーが絡んでくれなければ収益配分はゼロということになります。 ちなみにエンゲージメントとは「返信、いいね、ブックマーク、コンテンツの視聴時間など」が当てはまるということですので、収益配分
YouTube Premiumに加入していない人の中には、YouTubeで動画を再生しようとすると広告が再生され、右下にスキップボタンが表示されるのを見たことがある人も多いはず。このスキップボタンが、広告を一定時間視聴するまで非表示にされているのを確認したと、IT系ニュースサイトのAndroid Policeが報じました。 YouTube is now hiding the skip button on mobile too https://www.androidpolice.com/youtube-hiding-skip-button-mobile/ YouTubeは有料プランに加入せず広告も視聴しないフリーライダーを「規約違反」と強く非難してきましたが、ユーザーはブラウザ拡張機能から広告ブロックアプリ、偽装YouTubeクライアントまであの手この手で広告をスキップしようとしてきたため、
戻るボタン押すと広告ページに飛ぶ悪質広告、大手新聞とか主要メディアに入れられてるけど うちのジジイが「貴社のサイトにアクセスしたときだけ、戻るボタンを押すと意図しないページにアクセスされる。これは貴社のパソコンか私のスマホがウィルスにかかっていると思われる。ただ、貴社のサイトにアクセスしたときしか出ないから、貴社に問題があると思うので調査してほしい。してくれないなら総務省や消費者庁に相談してみる」というメールを片っ端から送ってて草 まぁ知らん人からみたら挙動はウィルスよな
今回は「危険だからこそ知っておくべきカルトマーケティング」（8月26日発売、ぱる出版）を紹介する。 著者の雨宮純氏は、陰謀論、スピリチュアル、オカルト、それらが伴った悪徳商法などの分析に長けた気鋭のライター。その新刊は、彼の専門領域を生かした世にも珍しいビジネス書に仕立てられており、人を動かすカルト的なテクニック、ブランディング、マーケティングがきめ細やかに解説されている。
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2023年後半頃から、ブラウザの「戻る」ボタンを押すと、訪問したおぼえのないページが表示されることが増えた。そういうページは大抵、記事風の広告やサイト内の記事へのリンクが大量に並ぶという構成になっている。 こんなレイアウトになってることが多い。 この手法はブラウザバック広告とかブラウザバックレコメンド (あるいはレコメンデーション) とか呼ばれており、国内外の複数のWeb広告会社がこれを提供しているようだ。 たとえば、こちらはGMOアドマーケティングの “TAXEL” が提供しているブラウザバックレコメンド。 【新たな収益・回遊源が誕生！】ブラウザバックレコメンド サイトから離れてしまうユーザーに対し、広告やレコメンド記事を表示させることで、収益化や内部回遊に繋げることを目的としているフォーマットになります。 ……というのがセールスポイントらしいのだが、サイトから離れる人は、サイトから離れ
やきおにぎり【C104 2日目 東3ケ52ab おにぎりDays】 @yakionigiri765 クーラー扇風機全開でキンッキンに冷やされた回廊を通り抜けるとペットボトル水500mlを貰える神ブース。 pic.x.com/e0dodpox7t
FBIがみんなに広告ブロッカーを使って欲しい理由2022.12.26 18:00106,494 Thomas Germain - Gizmodo US ［原文］ （ Kenji P. Miyajima ） みなさんは広告ブロッカー、使ってますか？ 凶悪犯罪の捜査で忙しいはずの米連邦捜査局（FBI）が、公式サイトで広告ブロッカーを使用するように呼びかけました。 広告ブロッカーはネット詐欺防止に効果的GoogleやBingなどの検索結果にブランドや企業の広告が表示されるじゃないですか。インターネット犯罪苦情センターによると、広告のブランドになりすました犯罪者が何の疑いも持たないユーザーを本物そっくりの偽サイトに誘導して、ランサムウエアやフィッシング攻撃の餌食にするそうです。FBIは、対応策として広告ブロッカーが効果的としています。 FBIが特定の広告ブロッカーを推奨していないので、uBlock
通常のオンライン広告に見せかけてユーザーをマルウェア拡散用の不正なウェブサイトに誘導する広告は「マルバタイジング」と呼ばれています。セキュリティ会社のMalwarebytesが2024年6月24日に、ウェブブラウザ「Arc」のmacOS版を装ったマルウェアがGoogle広告で宣伝されていることを発見し、注意を促しています。 'Poseidon' Mac stealer distributed via Google ads | Malwarebytes https://www.malwarebytes.com/blog/news/2024/06/poseidon-mac-stealer-distributed-via-google-ads Mac users served info-stealer malware through Google ads | Ars Technica ht
NHK放送センター（「Wikipedia」より） 総務省の有識者会議「公共放送ワーキンググループ（WG）」が、NHKの国際放送で広告料収入の制度を導入する検討を始めた。現行の放送法ではNHKは企業などの広告を放送することは禁止されているが、もし広告料収入制度が導入されれば、中立な立場の公共放送というNHKの位置づけが崩れてしまわないのか、また、国民から広く受信料を徴収するという制度の前提が崩れてしまわないのか。専門家の見解を交えて追ってみたい。 NHKは海外向け日本語チャンネル「NHKワールド・プレミアム」で、国内で放送するニュースなどの番組を放送しているほか、NHKラジオ第1放送の番組を海外向けに国内と同時に放送。「NHKワールド JAPAN」では24時間、英語で番組を国内・海外向けに放送（衛星放送、ケーブル局、ウェブサイト、専用アプリなど）。このほか「多言語サービス」としてウェブサイト
日本の人気キャラクター「ちいかわ」をめぐり不適切な動画を投稿したとして、中国の雑貨小売大手の名創優品（メイソウ）が謝罪した。 報道によると、ショート動画アプリ・抖音（ドウイン。中国版TikTok）の同社のアカウント「名創優品公式旗艦店」はこのほど「ちいかわ」とのコラボグッズを紹介する動画を配信したが、担当者がキャラクターを「藍色褲頭猫（青ズボン頭の猫）」「智障愛哭鼠（知的障害の泣き虫ネズミ）」「瘋狂怪叫兔（奇声を上げるウサギ）」など不適切な言葉を用いて呼称したことで物議を醸した。 騒動を受け、同社は3日付で声明を発表し、「キャラクターへの不適切な呼称があったことについて、ちいかわを愛するファンの皆さまの感情を傷つけたことを心からお詫びいたします」と謝罪した。 その上で、「弊社はちいかわとのコラボを非常に重視していると同時に、この作品を非常に尊重し、愛しています。今回のコラボ商品の発表に際し
スマホを使っていて、イラッと感じること、ありませんか。 「×マークが小さくて、消そうとしたら、意図せず広告に触れてしまった」 「×マークを押そうとしたら、急に広告が動き、誤って広告サイトに飛んでしまった」 ウェブでの不快なことを聞いたある調査では、「広告を誤って押してしまったり、押しそうになった」と答えた人が、最も多いという結果でした。 実は、これ、「ダークパターン」と呼ばれ、世界で問題になっています。 （デジタルでだまされない取材班 芋野達郎） 押す気はないのに、広告を… マーケティングのリサーチ会社「クロス・マーケティング」が、20代から60代の1100人に、ウェブサイトやアプリを利用している際に感じる不快なことを、複数回答でたずねました。 すると、最も多かったのは『広告が表示され、押す気はないのに誤って押してしまった（押しそうになった）』で、29.5％、およそ3割にのぼりました。 続
ホリエモンAI学校は、ChatGPTを使った自動化ツールの作成やPythonのプログラミングなどを学べるオンラインスクール。堀江貴文さんをプロデューサーに迎え、今年1月に開校した。 なりすまし詐欺広告は、著名人の写真や名前を無断で使い、投資などを促すというもの。ZOZO創業者で起業家の前澤友作さん、実業家の堀江貴文さんら多くの著名人が、FacebookやInstagram上で、なりすましの被害に遭っている。両SNSを運営するMetaは4月16日に対策に関する声明を公表したものの、その内容が不十分として「（Metaに）行政処分を出すべき」（前澤さん）など非難する声が上がっている。 関連記事 “なりすまし詐欺広告”に対するMetaの声明に前澤友作さんら怒り心頭 「行政処分を出すべき」 著名人の写真や名前を使って投資などを促す詐欺広告の問題で、FacebookやInstagramを運営する米Me
オンライン詐欺は、インターネットを通じて世界中の人々を標的とする社会全体の脅威です。 詐欺は、多くの場合に国境を越えて行われ、自動化やその他のあらゆる手法を使って、意図的に私たちの検出を回避しようとする、悪意のある人々による仕業です。金銭を目的とし、詐欺をはたらく者が、様々なサービスやウェブサイト上で、広告と投稿の双方を活用したり、プラットフォーム間を移動したりと、人を欺くために常に新たな方法を編み出し続けている、敵対的な状況です。 Metaは、プラットフォーム上における安全を守るため、長年にわたり大規模な投資を行っており、2016年以降、チームと技術に200億ドル以上を投資してきました。これには詐欺対策も含まれ、プラットフォーム上の利用者を詐欺から守るための多面的な対策を講じています。 これには、弊社プラットフォームのすべてにおいて、この種の行為を禁じるポリシーやシステム、利用者が自身を
実業家の前沢友作氏や堀江貴文氏をはじめとする著名人が、SNSの投資詐欺広告に肖像や名前を無断使用されている問題で、米IT大手メタ（旧フェイスブック）がフェイスブックやインスタグラムなどを通じて今年配信した投資広告のうち、半数以上がなりすましとみられることが14日、分かった。投資広告の配信元の約65％はアカウント名に日本語が含まれていなかった。日本語が用いられていても不自然なケースもみられ、海外から大量に配信されている可能性がある。 2万742個を分析すると…警察庁の集計によると、SNSを使った投資詐欺の令和５年の認知件数は2271件。被害総額は約278億円に上った。犯人と最初に接触した際に使われたSNSは、男性はフェイスブックが22・1％、女性はインスタグラムが31・5％で最多だった。13日には、神戸市の58歳の女性がフェイスブックを通じ、堀江氏をかたる人物に5000万円超を詐取される被害
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