誰が新型とか呼んじゃったんだろうね。歴史は繰り返す。。。 今日から旧型コロナウィルスと呼ぼう！
誰が新型とか呼んじゃったんだろうね。歴史は繰り返す。。。 今日から旧型コロナウィルスと呼ぼう！
65歳以上の高齢者らを対象にした新型コロナウイルスワクチンの定期接種が10月1日から始まることが18日、厚生労働省への取材で分かった。具体的な接種期間は、来年3月31日までの間で各自治体が決める。
佐賀大学は、酒を飲むと顔などの皮膚が赤くなる体質の人は、新型コロナウイルスの感染に対して防御的である可能性があることがわかったとする研究成果をまとめました。 佐賀大学医学部の松本明子准教授らの研究グループは、飲酒後に顔などの皮膚が赤くなるかや、新型コロナにいつ感染したかなどについてインターネット上でアンケート調査を行い、およそ８００人から得た回答を分析してきました。 その結果、新型コロナの感染拡大が始まった２０１９年１２月から２０２３年５月までの間、飲酒後に顔が赤くなる人は発症が遅い傾向にあり、感染に対して防御的である可能性があることがわかったということです。 特に、ワクチンを２回接種した人が国内で人口の半数ほどにとどまっていた２０２１年８月までの期間に絞り込むと、飲酒後に顔が赤くなる人が新型コロナに感染した割合はそうでない人に比べて、およそ５分の１にとどまったということです。 飲酒後に顔
新型コロナウイルスは感染症法上の位置づけが、去年5月に「5類」になり、厚生労働省は、その後、患者や医療機関への財政支援を段階的に縮小し、ことし4月からは季節性インフルエンザと同様の対応とする方針を示していました。 厚生労働省は感染状況などを踏まえ、予定どおりに支援策を今月末で、すべて終了することを正式に決めたと発表しました。5日、自治体にも通知したということです。 これで法律上の「5類」に位置づけられて以降も続けられた特例の支援は無くなり、来月から新型コロナは通常の医療体制での対応に完全に移行されます。
新型コロナウイルスの「JN.1」はオミクロン株の一種で、2022年に国内でも広がっていた「BA.2」系統のウイルスがさらに変異したものです。 世界各地でこの変異ウイルスが検出される割合が急増していることから、WHO＝世界保健機関は、12月18日に「VOI＝注目すべき変異ウイルス」に指定しました。 日本国内でも11月頃から増加し、国立感染症研究所によりますと、「JN.1」が検出される割合は12月3日までの1週間で11.6％でしたが、今週の時点では31％に急増していると推定されています。 新たな変異ウイルスの特徴について、WHOは免疫を逃避する能力が高まっている可能性があるとしている一方、入院や重症化のリスクが高くなっているという報告はないとしています。 海外の感染状況に詳しい東京医科大学の濱田篤郎特任教授は「JN.1の割合が増えている国では感染者数が急に増えているところもある。国内でも感染者
ことしのノーベル生理学・医学賞の受賞者に新型コロナウイルスのmRNAワクチンの開発で大きな貢献をしたハンガリー出身で、アメリカの大学の研究者カタリン・カリコ氏ら2人が選ばれました。 スウェーデンのストックホルムにあるノーベル賞の選考委員会は日本時間の午後7時前に記者会見し、ことしのノーベル生理学・医学賞に、新型コロナウイルスの「mRNAワクチン」の開発で大きな貢献をした ▽ハンガリー出身で、アメリカのペンシルベニア大学の研究者、カタリン・カリコ氏と ▽同じくペンシルベニア大学のドリュー・ワイスマン氏の2人を選んだと発表しました。 カリコ氏らは人工的に合成した遺伝物質のメッセンジャーRNA＝mRNAをワクチンとして使うための基礎となる方法を開発しました。mRNAにはたんぱく質を作るための設計図にあたる情報が含まれています。 これを人工的に設計し、狙ったたんぱく質が作られるようにして体内で機能
新型コロナウイルスの全国の感染状況は、今月18日までの1週間では1つの医療機関あたりの平均の患者数が5.6人で、前の週の1.1倍となっています。 厚生労働省は「全国的に緩やかな増加傾向が続いているほか、沖縄県では第8波のピークに近い水準になっているため引き続き注視したい」としています。 厚生労働省によりますと今月18日までの1週間に全国およそ5000の医療機関から報告された新型コロナの患者数は前の週から2451人増えて2万7614人となりました。 また、1つの医療機関あたりの平均の患者数は5.6人で前の週の1.1倍となりました。前の週から増加が続くのは11週連続となります。 都道府県別では多い順に▽沖縄県が28.74人▽鹿児島県が9.6人▽千葉県が7.57人▽愛知県が7.22人▽埼玉県が7.02人などとなっていて、32の府県で前の週より増加しています。このほか、今月18日までの1週間に新た
新型コロナのパンデミックに見舞われた日本の感染症対策を提言する専門家集団をまとめた、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長。日本の対策を「準備不足だった」と振り返り、IT活用も含めた事前の制度設計が不可欠と指摘。感染症法上の位置付けが「5類」となり平時に向かう今こそ、次に備えて議論すべきと強調する。 （聞き手は浅川 直輝＝日経コンピュータ編集長、玉置 亮太＝日経クロステック／日経コンピュータ、外薗 祐理子＝日経クロステック／日経コンピュータ） 日本のここまでの新型コロナ対策をどう振り返りますか。 日本は全体として準備不足だったと思います。2009年に新型インフルエンザのパンデミックがありました。収束後の2010年6月、新型インフルエンザ対策総括会議がとりまとめた報告書には、次のパンデミックに備えて何をすべきかを書いていました。しかし政権交代や自然災害もあり、その提言はほとんど実行さ
新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが8日、季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行します。今後、法律に基づいた外出自粛の要請などはなくなり、感染対策は個人の判断に委ねられるほか、幅広い医療機関での患者の受け入れを目指すなど、3年余り続く国のコロナ対策は大きな節目を迎えます。 新型コロナの感染症法上の位置づけについて、厚生労働省は外出自粛の要請や入院勧告などの厳しい措置をとることができる「2類相当」として対策にあたってきましたが、8日、季節性インフルエンザと同じ「5類」に移行します。 移行後は、国はこれまでのように行動制限を求めることができなくなり、感染対策は今後、個人の判断に委ねられることになります。 また、これまでのように限られた医療機関で患者を受け入れる体制から幅広い医療機関で対応する体制を目指すとしていて、これまで無料にしてきた医療費の窓口負担分については検査や外来診療の費
誤解してほしくないのは、私もこれからは皆さん、マスクは外せるときは外していいと思うんです。私だってこれからの桜の花見シーズン、外ではずっと着けたくないし、外します。 ただ、どうしても知っておいてほしいことが、一つあります。 それは、私のような人があなたのすぐ近くにもいるかもしれないことです。 新入社員のころ、急に そう話すのは、兵庫県に住む播磨涼子さん（54）です。 播磨さんは「潰瘍性大腸炎」という病気を長く患っています。 身を守るはずの免疫が自分の大腸を攻撃して炎症を起こし、激しい腹痛や下痢などを繰り返す国指定の難病です。 発症したのは社会人になったばかりの22歳の時でした。 子どものころからおなかをこわしたことなどなかった播磨さん、急な症状に「何かおかしい」と受診して、診断名がつきました。 病気は「難治性」で、治すのが特に難しく症状が長く続いて日常生活の負担が大きい状態だと説明を受けま
厚生労働省は新型コロナウイルス感染症の名称を「コロナウイルス感染症2019」とする検討に入った。感染症法上、入院勧告や就業制限などの厳しい措置がとれる2類相当以上の扱いを5月から5類に引き下げるのに伴い、呼び方を変える。「新型」という表現はやめ、医療などで平時の体制への移行を進める。厚労省が今後、厚生科学審議会（厚労相の諮問機関）の感染症部会に示して議論する。病原体名は「ベータコロナウイルス属
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 米国立衛生研究所（NIH）、英オックスフォード大学、米ノースウェスタン大学に所属する研究者らが発表した論文「Digital Omicron detection using unscripted voice samples from social media」は、動画内の音声の変化を分析し、話者が新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）に感染しているかどうかを検出する機械学習モデルを提案した研究報告である。 コロナに感染すると、発熱や鼻水、せき、のどの痛み、味覚と嗅覚の異常、体のだるさなどの症状が生じる。またオミクロンの変種は、上気道に影響を及ぼすことが
子どもが突然訴える発熱、おう吐、目の痛み。新型コロナウイルスへの感染後、しばらく時間がたってから、こうした症状を訴える子どもが相次いでいます。 診断名は「MIS－C（ミスシー）」、小児多系統炎症性症候群。 欧米では死亡例も報告され、日本でもその実態が明らかになってきました。 （宇都宮放送局 記者 平間一彰）
2023年1月20日に、岸田総理は今春にも新型コロナを5類感染症に移行することを発表しました。 大きな節目となるこの5類への移行ですが、必ずしも良いことばかりではありません。 現在の「新型インフルエンザ等感染症」から「5類感染症」に移行すると、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。 すでに感染症法上の措置の緩和は進んできている新型コロナに対する初期の対応と現在の対応（第110回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード資料） 新型コロナ流行初期には、病原性や感染経路など未知の部分が大きかったことから厳しい対応が行われていました。 例えば、感染者は全例入院し、感染者の隔離期間や濃厚接触者の待機期間も14日間と厳しく設定されていました。 現在は、感染者の入院は原則として重症例に限られており、自宅療養も7日間にまで短縮しています。濃厚接触者の対応も家庭内感染など限られた状況に限
新型コロナの感染症法上の位置づけについて、岸田総理大臣は、原則としてことしの春に、季節性インフルエンザなどと同じ「5類」に移行する方向で検討を進めるよう、加藤厚生労働大臣らに指示しました。屋内でのマスク着用の扱いについても検討していく方針ですが、一般の人のマスクへの考えはさまざまです。 NHK世論調査 “「できるだけ着けたままにする」が27％” NHKは、去年（2022）11月1日から12月6日にかけて全国の18歳以上3600人を対象に郵送法で世論調査を行い62.9％にあたる2266人から回答を得ました。 ▼感染拡大が収束して屋内や人混みでマスク着用が求められなくなった場合にどうするか訪ねたところ、 ◇「感染拡大が起きる前のように外す」と回答した人が23％、 ◇「基本的には外すが感染拡大前よりは着ける機会を多くする」が47％、 ◇「できるだけ着けたままにする」が27％でした。 男女別にみる
新型コロナウイルスの感染が国内で初めて確認されてから3年となりました。この3年間、新型コロナウイルスの感染状況はどう変わり、どのような変異株が発生してきたのか？そして、コロナ対策は、このあとどう変わっていくのか？まとめました。 3年間で累積3100万人が感染 新型コロナウイルスは国内では3年前の2020年1月15日に初めて感染が確認されました。厚生労働省のまとめでは、これまでに感染した人は累積で3100万人に、亡くなった人は6万2000人にのぼっています。 このうち感染者数は、オミクロン株が広がった去年初めから今月16日までで、およそ2974万人と、1年余りで3年間のおよそ95％を占めるなど爆発的に増加しています。 これまでの致死率を分析した感染の波の期間ごとにまとめました。 ▽国内で初めて感染が確認された2020年1月からの第1波では5.34％。 ▽重症者に対する治療法が進歩したことなど
国内で新型コロナウイルスに感染した人が確認されてから、丸3年になります。日本ではこの3年間であわせて8回の感染拡大の波を経験し、現在の第8波では連日、報告される死者数が過去最多となり、厳しい感染状況となっています。 その一方で、新型コロナの感染症法上の位置づけを季節性インフルエンザなどと同じ「5類」にすべきだという意見も出てきています。 現在の第8波をどう見ればよいのか。この先、このウイルスとどう向き合っていくべきなのか。政府分科会の尾身茂会長に、ニュースウオッチ9の田中正良キャスターが聞きました。尾身会長は90分にわたって語りました。 （このインタビューは1月13日夕方に行いました） 第8波の状況は？ なぜ死者最多？ Q.この3年間で初めて行動制限のない年末年始があり、感染は拡大しています。亡くなる人も過去最多の状況が続いていますが、現状をどう見ていますか。 A.感染者の数は、去年夏の第
新型コロナウイルスに感染して亡くなった人の数が連日過去最多となり、急増しています。また、アメリカでは新型コロナウイルスのオミクロン株の1つ「XBB.1.5」がこの1か月で急速に拡大しています。 亡くなる人が急増した背景と今後の見通しについて専門家に聞きました。 国内の死者急増の背景は 東京医科大学の濱田篤郎 特任教授は「流行しているウイルスの性質が変わったわけではなく、感染者数そのものが急増していることが背景にあると考えられる。感染者として報告される人数は去年夏の第7波を超えていないが、全数把握は完全には行われておらず、実際にはすでに第7波のピークを超える過去最大の感染となっていて死者数も過去最多となっているのだと思う」と指摘しました。 そのうえで「高齢者の感染が多いことも死者数の増加の背景として考えられる。オミクロン株対応ワクチンの高齢者での接種率は6割ほどと3回目までの割合に比べてまだ
今月1日までの1週間に、救急患者の受け入れ先がすぐに決まらない「搬送が困難な事例」は7158件と、前の週から358件増えて、2週連続で過去最多を更新したことが総務省消防庁のまとめで分かりました。総務省消防庁は「新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行も想定して、引き続き救急車の適時適切な利用を呼びかけていきたい」と話しています。 総務省消防庁は、患者の搬送先が決まるまでに病院への照会が4回以上あったケースなどを「搬送が困難な事例」として、県庁所在地の消防本部など、全国の52の消防機関の報告をもとに、毎週、取りまとめています。 先月26日から今月1日までの1週間は7158件で、過去最多だった前の週より358件増えて、2週連続で過去最多を更新しました。 これは、新型コロナウイルスの感染拡大前に当たる2019年度の同じ時期の4.78倍となっています。 このうち、新型コロナウイルスの感染が疑わ
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