このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「働き方改革と健康経営に関する研究」プロジェクト 2020年は、世界の労働市場にとって大きな変化を余儀なくされた年となった。その最たる変化の1つは、在宅勤務である。日本でも4月の第1回目の緊急事態宣言発出後に、この新しい働き方が急速に広がった。この機に初めて在宅勤務を経験した人も多かったと考えられるが、その後に実施された複数のアンケート調査では、「今後も在宅勤務を継続したい」と希望する人が多かったことも示されており、
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