サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
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■スマートフォンユーザーのWebサイト閲覧時間は携帯電話ユーザーの約3倍 ■バッテリー容量、アプリが見つけづらい、Webの表示に時間がかかる点に不満が集中 ■スマートフォンユーザーは高速モバイル通信サービスLTEの普及に期待 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は5月19日、インターネットアンケートサービスを運営する「クロス・マーケティング」のモニターを活用して、全国のスマートフォンユーザー1,400名及び携帯電話(フィーチャーフォン)ユーザー17,156名に対するWebアンケート調査を実施。スマートフォンと携帯電話(フィーチャーフォン)のサービス利用実態及び、スマートフォンの機能やネットワークサービスの不満・改善点を調査し結果をまとめた。 ■スマートフォンの普及によりWebサイト閲覧が長時間化、高速モバイル通信設備の早期拡張などサービス品質の向上が期待される 今回行ったユーザーアンケー
前の記事 電子は「ほぼ完全な球体」:Nature論文 広告で生まれる「ニセの記憶」:研究結果 2011年5月27日 サイエンス・テクノロジー コメント: トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Jonah Lehrer 画像はWikimedia 筆者はあまり記憶力が良くない。子供のころの誕生パーティーも、どれも同じような記憶しかなく、自分のパーティーの記憶と、いとこの誕生パーティーを取り違えることもしばしばだった。 しかしそんな筆者にも、高校生活では映画のワンシーンのような記憶がある。金曜日の晩にフットボールの試合に出かけていて、North Hollywood Huskiesがまた負けるのを見ているのだ。友人たちと一緒に後ろのほうの席に座りながら、笑ったりうわさ話をしたりしていた。そして、自分の記憶では、われわれはみなコカコーラを細いガラス瓶から飲んでいた。その晩のほかの
Marketing is at an inflection point. Here’s why that’s an opportunity
モバイル広告売上からバーチャルグッヅ売上へ。モバイルアプリの調査会社Flurryによると、iOSプラットフォームでのモバイルアプリの収益源の中心が、広告売上からアプリ内のバーチャルグッズ売上に大きくシフトしている 以下のグラフで見る限りでは、2009年末まで広告売上に大きく依存していた。それが、今年2月以降はユーザー1人当たりの広告売上(広告ARPU)がフラットになる一方で、ユーザー1人当たりのバーチャルグッズ売上(販売ARPU)が急増した。最新の9月データでは、販売ARPUが広告ARPUの8倍にも達している。 上のグラフの2010年9月では、月間の広告ARPUが約1ドルで、販売ARPUが8ドルとなっている。ちょっと数値が大きすぎるのでは。 ◇参考 ・Madison Avenue and the Land of Make Believe(Flurry)
前回は、日本動画協会の資料を中心に、アニメビジネスの基本的な構造や、最近の販売状況を見ていった。 クールジャパンといったポジティブなキーワードとは裏腹に、海外販売の低下と、国内販売におけるビデオの占める割合が減っていること、それをネット配信ではいまのところ補えていないこと……などが見えてきた。 ※出典が2008年までの集計であったため、2009年・2010年の推移はどうなっているのかという指摘もいただいた。同じ指標では整理されていないが、ご関心あれば日本映像ソフト協会の資料も参照されたい。 前回のタイトルにもあったように、面白ければ売れるといった単純な話ではないことはもちろんだが、コンテンツビジネスでは、通常の製品とは異なる仕組みが存在している。それを押さえないままには先に進むことはできないからだ。 そして、その仕組みはデジタル化の波にさらされている他の分野にも活かせるはずだと筆者は考えて
Nielsenが明らかにした最新のマーケットシェア調査によると、モバイル市場でのAppleとGoogleの差は一向に縮んでいないようだ。 米国時間6月4日に明らかになった、2009年第4四半期と2010年第1四半期を比較した報告によると、Appleの「iPhone OS」のシェアはGoogleの「Android OS」の3倍以上あるという。Nielsenの調査で、iPhone OSのシェアは28%、Androidは9%だ。 Appleのこの数字は、「BlackBerry」を手がけるResearch In Motion(RIM)の35%につぐものだ。第3位はMicrosoftの「Windows Mobile」で19%、その後にGoogle(9%)、Palm(4%)、Linux(3%)、Symbian(2%)と続く。 AppleとGoogleはどちらも2010年第1四半期にシェアを2%伸ばして
iPad向け電子書籍が約1ヶ月間で、150万本以上もiBookstoreからダウンロードされたようだ。5月3日にiPadの販売台数が100万台に達したので、iPadユーザーが一人当たり1.5本の電子書籍をダウンロードした計算になる。 そこで、どのような分野のiPad向け電子書籍が出ているのか、どの出版社から出ているのか、そして有料の電子書籍の価格帯はどうかを知りたい。O'Reilly Raderが先月末に調べていたので、その結果を以下に掲げておく。 分野では小説が多く、以下のように約1/3を占めていた。 出版社ではPenguinグループが一番多くのタイトルの電子書籍を出版していた。 次は有料の電子書籍について、分野別のタイトルの平均価格である。 ◇参考 ・A few weeks in, a third of iPad Books are Fiction(O'Reilly Rader) ・A
上の動画は今月初めに公開されたOK Goの新曲"This Too Shall Pass"プロモーションビデオだ。OK Goの曲に合わせてルーブ・ゴールドバーグ・マシン――いわゆる「ピタゴラスイッチ的なもの」が大アクションを繰り広げる。後半の盛り上がりが非常に印象的な作品だ。この動画は公開されてから猛烈な勢いで再生されていて,13日の時点で750万再生に達している。 この動画はそれ自体が非常に面白い作品だけれど,実はその裏には複雑な事情が潜んでいる。 簡単なまとめ OK Goが契約しているレコード会社(EMI)はPV動画の外部埋め込みを許可しない方針をとっている。しかし,外部埋め込みが無ければバイラル的な広がりは起こりえないということを知っているOK Goのメンバー達は,この制約を迂回するために,State Farmという保険会社と交渉し,この会社の広告という形でPVを制作することにした。制
企業のTwitter利用とかが注目されていますので、ちょっとでも参考になればと思って、昨年末に行ったEye-Fiの割引キャンペーンの事例をいまさらながらまとめてみました。 簡単に言うと、この1つぶやきでAmazonの在庫がなくなるまで売れました。 なんか思いつきっぽいつぶやきですが、実は一生懸命考えた上で狙ってつぶやきました。 ポイント1:タイミング 12月の第二週の金曜:景気が悪いとはいえ、12月第二週の週末はボーナスが出てすこし財布の紐が緩くなっているところ、ネット通販のかき入れ時と言われています。つぶやくならこの日だと決めていました。 PM5時という時間帯:金曜日の退社前、特に飲み会とかが無くても、なんとなく開放感があり、ワクワクしている時間帯です。実は私はミーティングの真っ最中でしたが、TLの流れを見て、「今だ!」と思ってPostしました。 ポイント2:アクション誘発型の呼びかけ
「Twitterを理解していなかった」――UCC、キャンペーン“炎上”を説明 勉強会で経験共有へ(1/2 ページ) 「Twitterの特性を理解せずキャンペーンを行ってしまった。申し訳ない」――UCC上島珈琲は2月9日、同社のTwitterキャンペーンがユーザーから批判を受け2時間弱で中止した問題について、ITmediaなどネットメディア向けに説明の場を設け、改めて謝罪した。 ソーシャルメディアを活用したマーケティング活動に同社が取り組むのはこれが初めて。マスマーケティングと同じ考え方に基づいた一方的な情報配信が失敗につながったとし、「ユーザーに混乱をきたしたと反省している」と、同社グループEC推進室の坂本晃一室長は話す。 Twitterは企業とユーザーが直接対話できる貴重な窓口と感じており、失敗を糧に今後も活用していきたいという。Twitterマーケティングの勉強会を開いてその内容を公開
Googleがネット上の統計データを検索・閲覧できるサービス「Google Internet Stats」を英国ドメインで公開した。 さまざまなカテゴリーの最新業界データや分析を、オンライン上のサードパーティーのデータから抽出し、提供するというもの。ユーザーは用意されているカテゴリーをクリックしたり、検索枠に調べたい単語を入力することで、短くまとめられた情報と、その情報源のサイト名が表示される。 カテゴリーとしては「マクロ経済トレンド」「技術」「消費者動向」「メディア消費」「メディア観測」が用意されており、それぞれサブカテゴリーがある。例えば技術のサブカテゴリーは「ブロードバンド」「デバイス」「モバイル」「スピード」となっている。 情報提供元として50以上の企業名が記されている。NielsenやHitwiseなどの調査会社、BusinessWeekやReuters、Wall Street
博報堂DYメディアパートナーズの調査から、東京都内に住む20代男性では、PCインターネットの利用時間がテレビ視聴時間を抜いたことが明らかになった。ほかの世代でも、インターネットはテレビに次ぐ第2のメディアとして定着しているという。 これは博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所が6月23日に公表したレポート「メディア定点調査2009」の中で明らかになったもの。同社は、東京都、大阪府、高知県に在住する15歳から69歳の男女個人を対象に、郵送調査法でメディアの接触状況を調べた。サンプル数は3地区合計で1919人となっている。 東京地区の調査結果をみると、生活者のマス4媒体(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)とインターネット2媒体(PC、携帯電話)を合わせた1日のメディア接触総時間は、週平均で5時間24分となった。ここ数年は微減傾向にあったが、2009年は前年に比べ全体で若干増加した。不景気
この前のエントリを、サポートが評判よかったのでモデムが売れまくったという話に受け取ったひとが多かったが、それは間違いなので補足したい。 そもそも世の中にサポートが良くてヒットする商品なんてない。サポートがよくてヒットするなんてことがあったら、大変な美談になって“ちょっといい話”になるところだとは思うが、現実はもっと夢がないものなので、そもそもモデムがなんでヒットしたのかについて補足しようと思う。 サポートではモデムが売れない理由は簡単だ。サポートがよいことによる販売数量の増加効果は購入した人のリピートか、まわりのひとへの口コミ効果によってしかあらわれないからだ。つまり売れた後に中長期的に効果が現れるパラメータであって、最初に売れる理由にはならない。 じゃあ、最初に売るために必要なのはなにかというと、まあ、人間がモノを購入する過程をモデル化して以下の順序で脳内シミュレーションすれば推測が可能
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