米国の感謝祭翌日の金曜日に世界で開催される一大セール「ブラックフライデー」に合わせて、持続可能な消費を啓発する「グリーンフライデー」が広まっています。日本でも大手アパレル2社が賛同しましたが、同時にブラックフライデーセールも実施しており、対応にばらつきが。
米国の感謝祭翌日の金曜日に世界で開催される一大セール「ブラックフライデー」に合わせて、持続可能な消費を啓発する「グリーンフライデー」が広まっています。日本でも大手アパレル2社が賛同しましたが、同時にブラックフライデーセールも実施しており、対応にばらつきが。
ふだん執務している会長室でも、役員会でもバランスボールに座っている。はっきり言って座り心地は良くない。安定が悪くて腰が落ち着かず、バランスをくずさないように絶えず軽く緊張していなければならない。それがいいのだ。第一、眠くならない。緊張感が仕事の効率アップにつながる。だらだらした会議が大嫌いだ。バランスボールを使い始めてから役員会が以前よりきびきびと進むようになった。残念ながらボールに座ってい
これまで、省エネや創エネ、環境対応の試みは自社のCSR（企業の社会的責任）の一環という向きもあった。だが昨今、経済性というプラスアルファを見据える企業が増えている。環境を意識した取り組みが、単に顧客に対するアピール材料としてだけでなく、エネルギーコスト削減、売電収入として、企業収益に直結するからだ。 企業にとって環境対応は、旧来、社会貢献による企業のイメージアップ、ＣＳＲの一環という意味合いが強かった。しかし、東日本大震災後のエネルギー不足や計画停電、節電要求による生産調整などを受け、状況は一変したと言ってよい。 自家発電や蓄電池の導入・強化、自立運転機能の付いた太陽光発電の導入などにより、災害時の電源を確保し、自社のＢＣＰ（事業継続計画）を図る動きが急速に拡大したのだ。 2012年7月からは、再生可能エネルギーの固定価格買取制度がスタートした。太陽光発電を例にとると、1キロワット当たり4
オムロン逆転の発想、「カイゼン」と「省エネ」は同じことだった：小寺信良が見たモノづくりの現場（3）（1/5 ページ） 生産のQCD（品質、コスト、納期）を見直すカイゼン活動は、現場力の見せ所だ。一方、省エネはこれまで現場から離れた工場の管理部門の役割だとされてきた。QCDと省エネを同じ目線で捉えると何ができるのだろうか。オムロンの事例を小寺信良が紹介する。 これまで日本の工場の現場では、言うまでもなく「高品位」「競争優位性」を実現するために、生産性の向上を図ってきた。品質を維持しつつ製造コストを下げるために、爪に火をともす勢いでギリギリまで節電に努めていることと思う。さらには不良品ゼロをめざし、独自の工夫を数多く盛り込んでいる。 もうギリギリ、という線まで絞った生産の現場で、あと2割エネルギーを削減せよといわれたら、どうなるだろうか。品質の低下を招くため、これ以上の削減は無理だと反対の声が
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