Wi-Fiコネクションがどういうものかを解説 「ニンテンドーWi-Fiコネクション」は、2005年末北米で「マリオカートDS」の発売を皮切りに、「TONY HAWK'S AMERICAN SK8LAND」、「おいでよ どうぶつの森」、「ロストマジック」、「BLEACH DS 蒼天に駆ける運命」、そして3月20日発売されたばかりの「メトロイド プライムハンターズ」と「テトリスDS」が対応。すでに100万人以上のユニークユーザーが、2900万回以上の接続を楽しんでもらっているとGDC 2006において任天堂の大原貴夫氏は現状を報告する。 ファミリーコンピュータ ネットワークシステム 任天堂は過去、ネットワークを使ったサービスをいくつか展開している。古くは1988年、ファミリーコンピュータ本体の上に通信アダプタを接続するタイプの「ファミリーコンピュータ ネットワークシステム」がそれである。これは
北米トレンド 織田 浩一 連載 米国を中心にモノやサービスのデジタル化が進み、競争の鍵は顧客体験の向上と価値創造に移行しました。新たなトレンドに対応するため、北米の最新情報を毎月お届けします。
無線LAN・Bluetooth携帯がFMCを牽引──英CSRに聞くFMCの現状と今後：3GSM World Congress 2006（1/2 ページ） スペイン・バルセロナで開催された3GSM World Congress 2006では、固定とモバイルの融合、FMC（Fixed Mobile Convergence）がテーマの1つとなった。例えば携帯電話最大手のNokiaは、UMA（Unlicensed Mobile Access）をサポートした端末を発表し、UMAを今後のキーワードとした。米Motorolaも第3代目のUMAの端末を発表するなど、端末メーカーも対応に注力し始めている。 小型デバイス向けにBluetoothや無線LANのチップセットを提供する英CSRのマーケティング・マネージャ、ラジ・ガウェラ氏に、ハードウェアベンダーから見たFMCの動向について聞いた。 ITmedia
11月中旬、スペインであるプロジェクトが始まった。"世界のWiFiよ、団結せよ"というスローガンの下、スペインのベンチャー企業Fonが無線LANアクセスポイントを共有するためのソフトウェア「Fon」をリリースしたのだ。同社は現在、世界中に"Fonera(フォネラ)"ことFonユーザーの輪を広げようと活動している。 Fonの仕組みは、無線LANのローミングと考えるとわかりやすい。自分の無線LANルーターにFonをインストールすると、他のFoneraと帯域をシェアできる。もちろん、他のFoneraの帯域を利用することも可能だ。現在提供されているソフトウェアは「Linksys WRT54G」と同「WRT54GS」用で、Fonでは今後対応製品を増やす予定。また、無線LANルーターを持たない人は、FonのサイトでFonソフトウェアインストール済みのルーターを購入することも可能だ。 Foneraには2
マクニカネットワークスとスカイリー・ネットワークスは、P2Pと無線LANの技術を利用したVoIP通信環境を共同で提案する。災害時などにサーバレス／インフラレスで通信経路を確保するのに適したソリューションだ。 マクニカネットワークスとスカイリー・ネットワークスは、P2Pと無線LANの技術を利用した音声通信環境の構築について、共同マーケティング活動を2月8日より開始した。マクニカが代理店販売する仏Popular TelephonyのP2Pミドルウェアとスカイリー・ネットワークスが開発・販売する無線アドホックネットワーク構築ソフト「DECENTRA」を連携させた、サーバや通信インフラを必要としない無線P2P通信環境を提案するため、販売、プロモーション活動において協力する。 大規模な天災などが発生した緊急時の通信経路を確保する手段として、通信事業者では通常、経路の二重化やバックアップ設備の強化を図
米シリコンバレー全域を網羅する高速無線ネットワークの導入に向け、同地域の企業や自治体などでつくるJoint Venture: Silicon Valley NetworkとIntelなどが協力して、プロジェクトへの入札を募ることになった。 プロジェクトはシリコンバレーの起業家精神をアピールする狙いで、1500平方マイルをカバーする無線ブロードバンドインフラの構築を目指す。新興ワイヤレス技術のチャンス拡大と無線対応ビジネスの開発促進を図るとともに、地元自治体の公衆安全サービスや公共サービスにも活用してもらう計画。 提案依頼書は無線データ技術のノウハウを持つIntelが作成に当たり、4月をめどに公表する意向。シリコンバレー地区の16市とサンマテオ郡で構成するSAMCATが提案依頼の主体となる。Intelはプロジェクトへの入札を行わないことで合意している。
ニューヨーク市で市全域をカバーするWi-Fiサービスが実現できれば、他のどの都市でも実現可能だ。 ニューヨーク市議会議員らは、同市のおよそ800万人の市民が利用できるブロードバンドサービスを提供するための技術として、802.11ベースのWi-Fiやその他の技術を時間をかけて慎重に検討している。 ニューヨーク市が市営ブロードバンドサービスの運営に関心を示している背景には、市全域でWi-Fiに対する熱狂が異様な盛り上がりを見せているという事情がある。フィラデルフィア、ニューオーリンズ、サンフランシスコなどは、すでに市営Wi-Fiサービスの導入に向け動き始めているが、仮にニューヨークが独自のWi-Fiネットワークを構築すれば、全米どころか、恐らく世界最大の市営Wi-Fiサービスとなるだろう。 「（ニューヨーク市のWi-Fiサービスの導入は）もはや仮定の話ではなく、時間の問題だろう」と語るのは、マ
Bluetooth技術の標準化団体Bluetooth Special Interest Groupは米国時間12日、互換性のあるワイヤレスネットワーキング技術の開発促進を目指し、複数の競合技術団体と協力することを発表した。 Bluetooth SIGは、Wi-Fi AllianceおよびNear Field Communication Forumと標準の開発で密接に協力を進めながら、ウルトラワイドバンド（UWB）などの競合ワイヤレスネットワーキング技術の団体とも協力を拡大する。今回の動きの背景には、顧客のニーズが、特定のデバイスで特定のワイヤレスネットワーキング技術を使うことから、全体的なワイヤレス戦略へと移り変わっていることを、ワイヤレス業界が認識し始めたことがある。 Bluetooth SIG事務局長のMichael Foleyは、「メンバーの多くが1つ以上の団体に所属しているため、協
【Internet Week 2005】 WiFi/WiMAX/iBurst、各社が進める次世代通信の討論会 パシフィコ横浜で開幕した、JPNIC（日本ネットワークインフォメーションセンター）主催のフォーラムイベント「Internet Week 2005」。6日、WiFi陣営の代表としてライブドアの伊勢幸一氏、WiMAXを推進するインテルの竹井淳氏、広域通信規格として注目を浴びるiBurstを開発している京セラの木村滋氏の3氏がそれぞれの推し進めるサービス、通信規格についてプレゼンテーションを行なった。 ■ ライブドア伊勢氏「iBurstやWiMAXも利用したい」 ライブドアの伊勢氏は、12月1日に開始されたばかりのlivedoor Wirelessについて概要を説明。「WiFi自体の電波は200mくらい届くが、実用的な電波強度はアクセスポイントから100m以内。現在は1,500カ所程度だ
12月1日から全国のマクドナルド2600店舗に、日本テレコムの公衆無線LANサービス「BBモバイルポイント」が導入された。店舗ネットワークの空き帯域を利用したサービスで、店舗がすいている時間帯にビジネスマンを呼び込むツールになると、担当者は期待する。 マクドナルドの顧客の中心は親子連れや高校生だが、無線LANのユーザー層の中心はビジネスマン。既存の顧客層よりも財布に余裕があり、1人あたりの売上高は高まるだろうと、日本テレコムのインターネット・データ事業本部インターネット事業部の安川新一郎事業部長は期待する。 ビジネスマンは仕事の合間のメールチェックなどに無線LANを利用するため、昼のピーク時だけでなく、午前中や夕方など比較的すいている時間帯にも来てもらえる上、それほど長居せず帰ってくれ、回転率も高まる。「実験で導入した店舗の売上高は数％高まった」（安川事業部長） プロモーションを通じて、マ
エストニアの首都タリンにあるオープンカフェで、Veljo Haamerは、この小国が無線インターネットアクセスの分野で最先端を走っている理由について語ってくれた。 エストニアでは、素晴らしいWi-Fi（無線LAN）ネットワークが国中に張り巡らされており、僻地でさえその例外ではない。その素晴らしさは米国の大都市が恥じ入るほどだが、この功績の少なからぬ部分はHaamerのような草の根で活動するギークの手になるものだ。この3年間、Haamerと数人の仲間たちは、WiFi.eeという組織に籍を置きながら、ボランティアのエバンジェリストとして、エストニアのカフェ、ホテル、病院、公園、公共機関、さらにはガソリンスタンドにまで無線LANの導入を説いて回り、ネットワークの設計と構築に手を貸すなどして、大きな成果をあげてきた。 私は最近、3週間ほどかけて、エストニア国内を回ってきたが、小さな町のカフェや市の
■100ドルパソコンは開発途上国の子供たちを救えるか マサチューセッツ工科大（MIT）のメディアラボが、開発途上国の子供に向けて独自の低価格パソコンを提供しようと考えている。今回、メディアラボはその第一歩として、One Laptop per Child（OLPC）というNPOを設立した。OLPCは開発途上国の政府にパソコンを購入してもらい、子供たちに配布してもらうことを計画している。 そのパソコンがどんなものなのか――OLPCのWebサイトを見ると、デザインスケッチが公開されている。MITメディアラボの所長で共同創設者であるNicholas Negroponteによると、ブラジルと中国、エジプト、南アフリカ、タイの各国がこのパソコンを最大100万台購入し、子供たちに配布することを決めているという。 Search Engine Journalで、Loren Bakerが興味深い記事を書いてい
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