このサイトを立ち上げて、執筆するとき、いくつか心のなかで決めたことがありました。 その中の一つに「タイトルで”やばい”という言葉は使わないようにしよう」というものがあります。まとめサイト等で、対して大きな事件でもないものを「やばすぎるｗｗｗ」等と囃し立ててアクセスを取る行為が嫌いだったからです。 しかしその禁を今日破ります。「GPT-3」は、私が思っていた以上に「やばい」代物でした。 もちろん「ライターが要らなくなる」とか「１ヶ月後にはロボットが秘書になる」とか、そういった大げさなものではありませんが、 思ったより早く「AI社会」の片鱗が落ちてきた、という印象です。 まだ多くの方は「GPT-3」という単語を聞いたことがないかもしれません。GPT-3は「Generative Pretrained Transformer」の頭文字を取ったもので、1750億個のパラメータを使用した「文章生成言語
GoogleやNetflixなどの主導で開発が進められてきたビデオコーデック「AOMedia Video Codec 1.0(AV1)」がついに正式リリースされました。AV1の登場で、4KなどのUHD画質のムービーストリーミングサービスがより普及すると期待されています。 Get Started – Alliance for Open Media https://aomedia.org/av1-features/get-started/#specifcations The Alliance for Open Media Kickstarts Video Innovation Era with “AV1” Release – Alliance for Open Media https://aomedia.org/the-alliance-for-open-media-kickstarts-vi
Google日本法人が2月3日、日本語検索のアルゴリズムを変更したと発表した。内容の薄い記事を大量に掲載するキュレーションメディアについて、検索にヒットしにくくしたようだ。Googleが日本語の検索アルゴリズムの変更について発表するのは極めて異例。「WELQ」騒動に端を発したキュレーションメディア問題に、Googleがついに本腰を入れて対策し始めた。 今回アルゴリズム変更の狙いや影響を、SEO（検索エンジン最適化）専門家の辻正浩さんに聞いた。 「ページ自体の評価が下がる」アルゴリズム Googleの発表によると、今回の変更により、検索上位に表示されることのみを重視し、記事の内容や質が低いサイトの検索順位は低下。その結果、オリジナルで有用なコンテンツを持つ高品質なサイトが、上位に表示されるようになる――という。 辻さんによるとこの変更は、「アルゴリズムで抽出された特定サイトの一部ページだけに
【Update】午後5時50分現在、アカウントは復旧している。 同チャンネルは、テレビ朝日系放送局26局によるニュースを配信している。具体的にどのようなポリシー違反があったと判定されたのかは不明だ。 関連記事 レディー・ガガ公式YouTubeアカウントが「著作権侵害」で停止 「スマ×スマ」出演映像アップで？ レディー・ガガさんのYouTube公式アカウントが「著作権侵害」を理由に停止される騒ぎが起きている。出演した「スマ×スマ」の映像をアップしたのが問題になったようだ。 宇多田ヒカルさんの公式動画がYouTubeから消える 宇多田ヒカルさんのYouTube公式チャンネルで、宇多田さんの公式プロモーションビデオが「著作権侵害」を理由に削除されているのが分かり、ネットで騒ぎに。違法動画の削除作業で誤って公式動画も削除したという。 参院議員のYouTubeチャンネルにポルノ広告動画 アカウント乗
貧困と性産業の関連を指摘した記事はアダルトコンテンツなのか。政治から文化まで幅広い分野のリポートやインタビューを扱うウェブサイト「ＳＹＮＯＤＯＳ（シノドス）」（http://synodos.jp/)に掲載された１本の記事が先月、グーグルの広告配信システムから、「アダルトコンテンツにあたる」と警告を受けた。サイト上に記事を掲載したままなら、広告を配信しないという。シノドスは広告収入が減り、大きな打撃を受けてしまう。 サイトの広告と、評論家の荻上チキさんが編集長を務める月２回の有料メールマガジンがシノドスの収入の柱だ。社会問題を網羅しており、無料で専門家の分析が読め、アクセス数も順調に増加している。指摘を受けた記事は法律に触れることをした少年少女の問題を追いかけるルポライター、鈴木大介さんのインタビュー記事だ（http://synodos.jp/newbook/4612/2)。
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尖閣諸島沖での巡視船と中国漁船の衝突ビデオが youtube に投稿され大騒ぎになっています。 これに関してちきりんが「これは大きな意味があるよね」と思ったのは、下記の話。 まずは 11月 5日の朝日新聞夕刊社会面（ 12面）に載った記事の抜粋をご覧ください。 「ユーチューブ」には、無料の会員登録をすれば、誰でも簡単に動画を投稿できる。 会員登録するには、(1) Ｅメールアドレス (2) 住んでいる国や地域名 (3) 生年月日 (4) 性別-の４項目を入力する必要があるが、免許書やクレジットカードを使った本人確認の手続きはなく、申告した生年月日や性別が本当かどうかも確認されない。 Ｅメールアドレスも、いまではインターネット上で個人情報なしで簡単に取得できる。 まるで「 youtube の使い方の説明書」みたいな記事でしょ。この文章の後にも、利用規約の内容やサーバーがアメリカにあること、警察
東京国際アニメ祭2010秋では、佐々木俊尚さんが「動画のメディア空間はどう変わるか」をテーマとした基調講演を行いました。 佐々木さんがこの日のシンポジウムのキーワードとしてあげたのは「次世代テレビ」「脱テレビデバイス」「ミドルメディア化」の3つ。「次世代テレビ」の例としては、Googleが発売した「Google TV」が挙げられました。「脱テレビデバイス」ではiPadなど、今までのテレビのような空間ではないものが挙げられました。そして「ミドルメディア化」というのは、今までのテレビというマスコミとは違う形で情報が現れるようになってきたことを差しています。 マスメディアからソーシャルメディアの時代になって、情報の流れ方が変化すると語った佐々木さんの講演内容は以下から。 講演を行った佐々木俊尚さん。 ◆次世代テレビ「Google TV」 佐々木さんがまず語ったのは「次世代テレビ」について。Goo
左からGoogle日本法人の辻野晃一郎社長、TBSテレビの氏家夏彦 コンテンツ事業局長、テレビ朝日の古川柳子 クロスメディア専任局長、Googleのデービッド・ユン パートナー事業戦略担当副社長 在京キー局が、かつて敵対視していた大手動画サイトとの関係を強化し始めた。テレビ朝日とTBSテレビがそれぞれ9月29日、YouTubeとパートナー契約を締結。YouTube上に公式チャンネルを設置し、ニュース番組などを配信する。 キー局はここ数年、YouTubeに投稿される著作権侵害動画の扱いに悩まされてきた。YouTube上には今も、テレビ番組を無断でアップロードした動画が並ぶ。 それでも手を組む背景には、YouTubeの“内部”に入って侵害動画対策を強力に進めようという狙いと、屋台骨のテレビ広告事業が行き詰まる中、ネット動画に新たな収入源を求めざるを得ない厳しい台所事情があるようだ。 YouTu
ネット広告代理店のアイレップが事実上DAC（博報堂）の子会社になりました。（PDF） 業界1位のOPTも電通の傘下に入っているので、ネットと総合の代理店がかなり入り混じってきた感触です。 残るは、毎度お騒がせ企業サイバーエージェントですね。ここは、余程のことがない限り総合の軍門に下ることはないでしょう。 ただ、彼らの手法とネットの手法があまりにも違うため、あまりいいサービスを提供できていない、というかチンプンカンプンな提案が上がってくるのが実情な感触。（※やっぱり総合でしかできない提案もあるので、全部が全部ってわけではないんですけどね） そんな総合代理店の「カンチガイ」を見事に象徴するお話です。 ※伝聞のため、多少不正確な可能性はありますが・・・ これは数年前のお話。 天下無敵のYahoo! Japanのシェアをついに本格的に奪いだしたGoogle大先生の下に、電通さんから打診が。 その内
★ この説明は Google Wave Federation Protocol の Draft Protocol Spec (June 8, 2009) を読んで、僕なりに噛み砕いたものです。感覚をつかむ事を目的としているので、説明には間違いや不正確な部分があるかもしれません。ご了承ください。 Wave ≒ Mail ツールとしての「メール」は現役ですが、古い技術です。Google は、この「メール」をもっとマシなものにできないかと考えて、この「Google Wave」を生み出しました。 Google が定義した取り決め*1では、Wave サービス をユーザーに提供する Wave プロバイダ（または Wave サーバー）が存在します。これは、メールサービス を提供する メールサーバー と似ています。 ユーザーはそれぞれ、Wave プロバイダからもらった Wave アドレス を持っています。
瀕死の新聞業界をGoogleが救う「5つの方法」 2009年1月13日 経済・ビジネスメディア コメント： トラックバック (0) Chris Snyder Photo: Flickr/blackcustard 『The Atlantic』誌は今週の記事で、『New York Times』紙などの印刷メディアが、予想より早く終焉を迎える可能性を示唆した。 そんな中、『Fortune』誌は、米Google社の最高経営責任者(CEO)であるEric Schmidt氏にインタビューし、不振にあえぐ新聞業界を救うためにGoogle社がすべきことは何かと問うた。 これに対してSchmidt氏は以前にも述べた、何かすべきだという「道徳的義務感」を表明したが、具体的な方策を示すことはなかった。 巨大ネット企業Google社は、メディアが発信する情報の流れを整理することで成長してきた。したがって、新聞の未
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