寒いところはちょっと苦手なライターの玉置です。 今回の記事はいつもとちょっとテンションを変えて、佐渡島の旅日記的なものをお送りします。 新潟県の佐渡島という場所が好きで、これまでに10回以上も通っている。海のない埼玉県の平野部で生まれ育ったこともあり、周囲が海に囲まれている上、立派な山や渓流もある佐渡の自然に惚れこんでいるのだ。 大好きな佐渡といっても、私が訪れるのは春、夏、秋のいずれか。離島の冬はさすがに寒すぎて、佐渡子ちゃんを嫌いになっちゃうんじゃないかと会わないようにしていたのだが、佐渡の人は冬こそ海の幸が一番うまいんだよと口を揃える。 みんながそこまでいうのなら、一度くらいは試してみようかなということで、12月中旬に佐渡汽船のフェリーへと乗り込んだ。冬の佐渡で私がどんなものを食べたのか、それを記していきたいと思う。特に意味はないけれど、二文字の食材にこだわりながら。 ▲出発前に新潟
激安スーパーとして知られる「スーパー玉出」（本社・大阪市西成区）の一部店舗で、毒性のある皮などが付いたままのマフグ（別名・ナメラフグ）がパック詰めされ、一時販売されていたことが２９日、分かった。強い毒性のある肝臓や卵巣は納入段階で除去されていたが、大阪市は食品衛生法違反などの可能性があるとして調査を始めた。 同社関係者によると、大阪市北区天神橋の「スーパー玉出天神橋店」で今月下旬、従業員が誤って調理前のマフグをパック詰めし、数匹分を店頭に並べた。従業員がすぐにミスに気付いて撤去したため、購入した客はいなかったという。 買い物客が販売されていたフグの写真をツイッターに掲載し、インターネット上で騒動になった。同社は「お客さまに大変申し訳ない。従業員教育を今後徹底したい」としている。 「麦とろ牛ぶっかけうどん」原因か、丸亀製麺１８人が食中毒
アメリカの18歳以上の消費者の16％がスマートスピーカーを所有していることがわかりました。所有者の65％は「スマートスピーカーのない生活には戻りたくない」と回答し、生活に密着した用途で活用していることがわかりました。2月中に発売されるとの予測もあるAppleのHomePodが、急成長する市場でどこまで存在感を発揮できるか、注目です。 アメリカの公共放送局がスマートスピーカーの消費者調査 アメリカの公共放送局、NPRと市場調査会社のEdison Researchは、スマートスピーカーに関する調査結果を発表しました。 調査は、2017年12月26日から30日に実施した全米の18歳以上の男女1,010人への電話調査と、事前調査でAmazonかGoogleのスマートスピーカーを所有している18歳以上の806人に11月17日から22日に実施したオンライン調査を合算して集計しています。 全米の18歳以
長野県佐久穂町のケーブルテレビ会社「佐久高原ケーブルビジョン」が放送を停止したことが１６日、わかった。 ＮＨＫや民放が見られない状態となっており、同町や総務省が放送を再開するよう要請している。 町によると、１５日午後４時前頃から「テレビが映らない」などの問い合わせが相次ぎ、放送停止が判明した。同社は、約３年前から事業を停止する意向を町関係者に伝えていた。昨年１０月には、デジタル対応に経費がかさむなどとして「１２月で放送を停止する」としていたが、町が事業継続を要請していたという。 登記簿によると、同社は１９８８年設立。合併前の旧佐久町エリアで事業を展開していた。数年前までは自主制作の番組も放送していたが、現在は既存の放送局の番組放送が主たる業務だった。町によると、３年前の契約世帯は約１０００世帯あったが、現在は不明という。 放送停止について、視聴者への周知はしていなかったとみられ、総務省地域
またもや「日本最下位」である。 これまでにも「日本最下位」という報道を取り上げると、 「いい加減、海外と比較するのを止めろ！」 「海外と比較して、なんか意味あんのか？」 と激しく抵抗する意見を目の当たりにしてきた。 でも、やはり今回も取り上げます。 だって外と比較することは、外のまなざしを捉えること。問題点に気付くこともできれば、「へ？、私たちって案外恵まれてんだ？」と納得することもある。 世界から日本が置いてけぼりを食っていることがあれば、それを素直に受け入れるべし。……となんだかしょっぱなから好戦的な物言いで申し訳ない。が、それほどまでに今回の「最下位」は懸念すべき事案だと考えている。 というわけで、今回のテーマは「最下位の未来」です。 「日本最下位」を報じたのは日経新聞。 「社員再教育 日本は最下位」との見出しが、1月10日（夕刊）の一面にデカデカと踊ったのだ。（以下、内容を抜粋）
省庁で利用が急増している公用電子メールについて、国土交通省は２月から、送受信後１年が経過したものをサーバーから自動的に廃棄することを決めた。保存が必要な公文書に該当するメールは職場で保存するよう指示したが、廃棄可能なメールとして、国会議員からの説明要求の連絡文書などを挙げている。専門家は「政策の検証に必要なメールが消去される」と懸念している。【大場弘行】 毎日新聞が入手したメール管理指針案や国交省の説明によると、同省は昨年、自動廃棄の方針を職員に伝えたうえで、今年１月末までに保存期間が１年以上の公文書に該当するメールをデータファイル化し、共有フォルダーなどに保存・登録するよう指示した。登録手続きをしないメールは、サーバーから自動廃棄された時点で見られなくなる。 公文書に該当する場合でも、官僚の裁量で重要性が低いと分類されれば保存期間は１年未満となる。指針案は保存期間１年未満のメールについて
２０１８年元旦に放映された「朝まで生テレビ！元旦スペシャル」（以下「元旦朝生」と略記）の中での、憲法９条と安全保障問題に関するウーマンラッシュアワー村本大輔の発言が、その後、ネット上で物議をかもしているということで、同じ番組に出演した私がオピニオンサイトｉＲＯＮＮＡからコメントの寄稿を求められた。 ネットの「炎上」は無視するのが私の基本方針である。しかし、村本は番組後、ツイッターで「元旦朝生」での私の発言についてデマを流布し、それが発火剤となって「東大教授の井上が偉そうに庶民をばかにしている」という類の井上バッシングも高まっていることを人づてで知らされた。これは憲法９条問題に関する私の立場に対しての完全な誤解・曲解であり、これを放置することは、私の名誉が傷つくということ以上に、憲法改正問題に対する国民の的確な理解を妨げることになるので、一言、コメントを寄せることにした。
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