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JP2005533936A - 繊維機械、特にループ形成機のためのモジュール - Google Patents

繊維機械、特にループ形成機のためのモジュール Download PDF

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JP2005533936A JP2004514542A JP2004514542A JP2005533936A JP 2005533936 A JP2005533936 A JP 2005533936A JP 2004514542 A JP2004514542 A JP 2004514542A JP 2004514542 A JP2004514542 A JP 2004514542A JP 2005533936 A JP2005533936 A JP 2005533936A
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Abstract

繊維機械のためのモジュール(1)は、保持区分(6)を備えた複数の工具(2)を有している。これらの工具は、1つのプラスチック体(7)によって把持され、このプラスチック体は保持区分を単数又は複数の切欠(15,27,28)において係合する、または取り囲む。このプラスチック体は、工具の互いに対する正確な位置固定のために働く。しかし工具の支持床(11)に関する位置決めは、保持区分と支持床との直接的な当接によって行われる。保持区分の間に存在するギャップ状の中間室にプラスチックを充填することにより、モジュールのためのコンパクトで軽量な保持領域(4)が得られる。

Description

ループ形成機またはその他の編み機では、特別な工具群を保持するモジュールがしばしば使用される。このようなモジュールは、しばしば多数のものから成るグループとして1つの支持体、いわゆる支持床(Barre / dividing sinker)に固定され、一緒に作業運動、例えば往復運動を行う。これにより、これまで解決されていない、または完全には満足されていない要求がモジュールにかけられる。このようなモジュールは個々の工具を、支持床に関して、かつ協働するために必要な他の工具に関して、かつ互いに関して精密に保持しなければならない。個々の工具の位置決めの精密性は、特に微細なピッチである場合、即ち僅かな工具間隔である場合に、工具の正確な機能のために重要である。このことは、工具の支持床および別の工具に関する正確な位置決めに関しても言えることである。
繊維機械が高い作業速度に達する場合には、モジュールは、往復運動を行う際の加速力と制動力とが大きくなりすぎないように、できるだけ小さい質量を有していることが望ましい。しかしながらこの場合、全ての重量を軽減する際に工具の精密な位置決めが維持されなければならない。上記の形式でモジュールにまとめられる工具は、例えばいわゆるクローザー(スライダ、schlieser / closer)、導糸針、ナイフ、ルーパ、リードフィンガ、フック、モジュールにコーム状(櫛形)の構造体を形成するためにまとめられるその他の工具である。
ドイツ連邦共和国特許第19803474号明細書により、複数の櫛歯状部材を備えたこのようなコーム状構造体とその製造方法が公知である。この櫛歯状部材は互いに平行に間隔をおいて配置されている。これらの歯は、それぞれ1つの端部で、互いに接着された2つの接着帯材の間に保持されていて、ここから離れるように延びている。
このような構造体を支持床に固定する場合は、接着帯材の柔軟性のために問題が生じる。さらに、個々の歯と支持床との間の正確な関係を、接着帯材を介して得なければならない。
ドイツ連邦共和国特許出願公開第19757962号明細書により、互いに隣接して位置するプレート状の複数の構成部分から成るパッケージが公知である。この構成部分は貫通孔を有しており、この貫通孔にはチューブが通されている。従って、構成部分は互いに間隔をおいて、単数または複数のチューブの上に通されている。このチューブは連続した作業ステップで内側から拡大されているので、個々の構成部分は形状接続的かつ摩擦接続的にチューブ上に装着されている。これにより個々の構成部分は保持されている。
個々の工具から成るパッケージを製造する際には、特に工具が小さい場合は、高い精度要求を満たすのはこのような工程では困難である。
ドイツ連邦共和国特許出願公開第19854191号明細書によれば、棒によって平行に互いに間隔をおいて保持されている複数の扁平な構成部分から成るパッケージが公知である。この棒は、プレート状の構成部分の開口を通って延びていて、例えばクロムニッケル鋼または炭素鋼のような金属から成っている。棒と工具との結合のために接着剤が提案されている。
このような構成でも精密性の問題が生じ得る。
そこで本発明の課題は、高い精度要求を満たし、僅かな重量を有する、効率的に製造可能な繊維機械のためのモジュールを提供することである。
この課題は、請求項1の特徴を備えたモジュールにより解決される。
本発明によるモジュールは、それぞれ1つの機能区分と保持区分とを備えた複数の工具を有している。保持区分は、工具を保持体、例えば支持床に位置固定するために働く。保持区分は少なくとも1つの切欠を有していて、この切欠にはプラスチック体が挿入されている。このプラスチック体は、全ての工具を1つのモジュールにまとめていて、このようなモジュールは全体としてしか扱われない。保持区分の間の金属的な結合部は存在しない。工具の間には他のどんな金属的な結合部も存在していない。プラスチック体は、相応に選択的に使用可能な金属体よりもずっと小さな重量しか有していない。さらに、プラスチック体は、個々の工具を継続的に、互いに精密に保持することができる。プラスチック体が保持区分の切欠に係合することにより形状接続が得られ、これにより個々の工具は、工具が金属から成っている場合に、もっぱらプラスチックと金属との間の付着に依存する必要はない。
有利には、工具の保持区分は、露出された少なくとも1つの当接面を有している。この当接面は、モジュールを支持床に位置決めするために利用される。従って工具は直接に、即ち、何か他のエレメントの介在なしに、支持床に支承されている。これにより、支持床が精密に形成されていて、個々の工具が精密に形成されている場合には、支持床における工具の精密な位置決めも得られる。このことは特に、工具の当接面が共通の1つの平面に位置している場合に当てはまる。このことは例えば、全ての工具が互いに平行に、かつ互いに整合して、互いに間隔をおいて向けられていることにより得られる。
各工具の保持区分と機能区分とは有利には互いに一体に結合されている。例えば、工具は打ち抜き部分またはその他の金属部分であって良い。工具の一体の構成は、保持区分と機能区分との間の相対的な位置決めにおける精度問題を解消する。
有利な構成では工具は、互いに専らプラスチック体を介して結合されている。別の結合手段は使用されない。これにより簡単な構成と、簡単な製造可能性が得られる。
プラスチック体は、工具に有利には形状接続的に係合しており、選択的にまたは付加的に材料接続的に結合されている。このことは保持区分に、この保持区分のほぼ中央の領域に位置する単数または複数の切欠を設けることにより得られる。プラスチック体がこの切欠を貫通し、この場合に、切欠の縁部を越えて延びるならば、プラスチック体は工具を形状接続的かつ材料接続的に保持する。プラスチック体は射出成形体として製造されて良い。この場合、射出成形型は、個々の工具が、特に、その支承区分で射出成形型に、プラスチック体が製造されるまで不動に保持されるように形成されている。これにより極めて正確な工具の位置決めが得られる。このことは特に、プラスチック体が保持区分の外縁部には達していない場合に当てはまる。これにより、保持区分の縁部全体が、またはほぼ全体の縁部が露出されて残る。ここでは保持区分が、プラスチック体の製造中に把持され、位置決めされる。選択的に、保持区分を少なくとも2つの互いに向かい合った縁部の個所で把持し、保持するのでも十分である。
選択的な構成では、プラスチック体のために単数または複数の縁部が開かれた切欠が設けられている。この構成は、プラスチック体を別個に製造することができるという利点を有している。この場合、個々の工具の保持区分は例えば、プラスチック体の予め成形されたスリットに嵌め込まれている。この場合、プラスチック体の一貫した部分は、切欠内に到り、工具の間の結合部を形成する。この場合、保持区分の互いに向かい合って位置する縁部に設けられた2つの切欠は、プラスチック体の収容部を形成していると有利である。このようにしてコンパクトなモジュールが得られる。
別の構成では、プラスチック体が当接面を有していて良い。このような構成は、例えば内部の緩衝性または弾性にある特別なプラスチック特性が、支持床と工具との間で効果的に利用されれば有利である。この場合、保持区分の当接面を、プラスチック体の当接面に組み合わせることもできる。これにより保持区分は一方の個所ではそれ自体が支持床に当接し、別の個所ではプラスチック体を介して間接的に支持床に当接する。
プラスチック体は、熱可塑性プラスチック、または熱硬化性プラスチック、または単数または複数の成分から成るプラスチック、繊維強化プラスチックから構成することができる。これは、所望の製造方法および得たい特性に依存する。
本発明の有利な構成のさらなる詳細は、図面、実施例の説明、従属請求項に記載されている。図面には本発明の実施例が記載されている。
図1には、ループ形成機において使用されるモジュール1が示されている。このモジュール1は複数の工具2を有している。各工具2a,2b,2c,2d,2e,2f,2g,2h,2iはそれぞれ、他の工具2に対して精密に位置決めされている。工具2は図1に示した実施例ではクローザである。しかしながら、工具は個々には、ナイフ、ルーパ、リードフィンガ、フック、導糸針、または、一定の相対位置で共通の作業運動を行う、繊維機械で必要なその他の工具であって良い。
これら複数の工具2は互いに同様に形成されていて、プレート状の基本形状を有している。これらの工具2は、モジュールにおいて側方で互いに整列して、互いに間隔をおいて平行に保持されているので、1つのコーム状(櫛状)の機能領域3を規定している。この機能領域3には保持領域4が続いている。この保持領域4は、モジュール1を、例えばループ形成機の支持床のような相応の支持体に固定するために働く。工具2は、それぞれ1つのフィンガ状の機能区分5a,5b,5c,5d,5e,5f,5g,5h,5iと、保持区分6a,6b,6c,6d,6e,6f,6g,6h,6iとを有している。機能区分5は保持区分6にそれぞれ一体に結合されている。例えば工具2は打ち抜き部分によって形成されている。
保持区分6はプラスチック体7を介して互いに結合されている。このプラスチック体7は工具2を解離不能に互いに結合させている。プラスチック体7はこの場合、全ての保持区分6を貫通するように形成されているが、保持区分6の縁部8a,8b,8c,8d,8e,8f,8g,8h,8iを少なくとも所定の区分で自由にしている、即ちこれらの縁部にまでは達していない。これにより狭幅の縁部8a,8b,8c,8d,8e,8f,8g,8h,8iが、モジュールの工具の位置決めのために、支持床への当接面を形成している。これらの当接面はこの場合、共通の一平面に位置していて、全体として保持領域4の(分割された)当接面を形成している。
保持領域4の構成は特に図2および図3から明らかである。図2にはプラスチック体7と工具2a,2b,2cとが示されている。図示したように、縁部8a,8b,8cは共通の平面Eに位置していて、図3に示したように、概略的に示した支持床11の1つの扁平な面9に当接している。同じことは、保持区分6の縦の狭幅側における縁部8a,8b,8cの領域にも言える。これらもそれぞれ共通の平面に配置されていて、支持床の当接面12,14に当接している。側方図ではほぼ方形の保持区分6aは、有利には同様にほぼ方形の中央の切欠15を、縁部16によって取り囲まれた縦長の開口の形で有している。この縁部16は外側の縁部8aとともに、有利には一定の幅の1つのストリップ17を形成している。
プラスチック体7は切欠15を貫通して延びていて、両扁平面でこの切欠15の縁部16を越えて延びている。ストリップ17はこれによりほぼ半部までプラスチック体7内に入り込む。特に図2からわかるように、互いに隣接する保持区分6a,6bの間には溝状の中間室18が形成される。プラスチック体7は、ほぼ方形の横断面を有しているので、この中間室18は保持区分6aもしくは6bの全縁部8に沿って延びている。このことは他の全ての保持区分6に当てはまることである。
図3に示したように、保持領域4が1つの支持床11に配置されていて、クランプ固定されているならば、保持領域4の、即ちモジュール1の位置決めは、当接面9,12,14への各縁部8a,8b,8c,8d,8e,8f,8g,8h,8iのほぼ直線状の当接により得られる。この場合、高い面圧が生じ、この結果として高い位置決め確実性が得られる。必要とあらば、当接面9,12,14に、単数または複数の突起を設けることができる。これらの突起は、モジュール1の側方の位置決めのために中間室18に係合する。
図4および図5には、モジュール1の変化実施例が示されている。以下では特別な説明がない限りは図1〜図3のモジュールと同じである。付与した同じ符号に基づき前記説明を参照されたい。
前述のモジュール1とは異なるように、図4および図5のモジュール1は保持領域4にプラスチック体7を有している。このプラスチック体7は保持区分6を中央開口ではなく、各縁部8a,8b,8c,8d,8e,8f,8g,8h,8iで把持している。この場合、プラスチック体7は当接面12,14にまで達している。即ち、プラスチック体7の外周面21,22は、保持区分6の縁部区分23,24,25,26に整列している。保持区分6の長い狭幅側に配置された縁部区分23,24と25,26の間にはそれぞれ、凹部の形状の切欠27,28が設けられている。この切欠は例えは方形の輪郭を有していて良く、縁部が開かれている。これらの切欠27,28には、プラスチック体7の相応の部分が充填されている。プラスチック体7はその他の部分では、保持区分6の扁平面をほぼカバーしている。保持区分6の間の狭幅側にはさらに、支持床11における位置決めを得るために中間室18が残されていても良い。前述の実施例のように、保持区分6はプラスチック体7内に、形状接続的に、かつプラスチック体7の基本材料と保持区分6の金属との付着によって材料接続的に保持されている。必要とあらば、プラスチック体7は、縁部区分23,24もしくは25,26によって規定された平面の後方に下がって位置していても良く、これによりプラスチック体7は当接面12,14に接触しない。しかしながらプラスチック体7は、ごく僅か、例えば1/100ミリメートル程度、縁部区分23,24もしくは25,26によって規定された平面を越えて突出していても良い。これにより、プラスチック体7に固有の弾性により、ばね弾性的なクランプ効果が助成される。
1つのコンパクトなプラスチック体7の代わりに、2つの部分プラスチック体7a,7bが設けられても良い。これらの部分プラスチック体7a,7bは例えば中央線29で互いに当接し、互いに結合されているか、または1つのギャップを互いに制限している。部分プラスチック体7a,7bは予め製造されていて良く、1つの組み付け過程において保持区分6に取り付けられる。位置固定は、熱によって、または接着剤によって、または摩擦接続的に行われる。
本発明の別の構成が図6および図7に示されている。上記構成では支持床11におけるモジュール1の位置決めは専ら、保持区分6と当接面9,12,14との間の直接的な当接によって行われているが、この実施例では異なる原理が選択されている。
図6および図7のモジュール1では、切欠27,28が、保持区分6の縁部区分23,26がなくなるように拡張されている。当接面12,14に直接当接している縁部区分24,25は残されている。さらに、保持区分6の狭幅側は、当接面9に直接的に当接している。従って保持区分6は、前記全ての構成と同様に、保持領域4の3つの側で、即ち、互いに向かい合って位置する保持領域4の2つの扁平面と、工具2とは反対の側の狭幅側とで開かれている。さらに、プラスチック体7は切欠27,28内で延びている。この場合プラスチック体7には当接面31,32が形成されていて、これらの当接面31,32は図5のモジュール1の縁部区分23,26の代わりになっている。当接面31,32は、保持領域4の扁平面に、その狭幅側に直接隣接して配置されている。当接面31,32は、その他のプラスチック体7を幾分越えて突出している。例えば、固有のばね特性および緩衝特性を有する粘弾性的なプラスチックが選択されるならば、モジュール1はこのようにして、保持区分6と支持床11との間の直接的な金属・金属当接によって精密に支承される。当接面31,32が細いストリップとして特別な寸法で形成されていることにより利用できるプラスチックに固有の可撓性により、さらに、支持床11に対するモジュール1の高い製造誤差許容性が得られる。プラスチックが可撓性であるとすれば、縁部区分24,25と縁部8とは、保持領域4の上方の狭幅側端部領域で3点当接を成す。
上記実施例に記載したように、プラスチック体7は一体に形成されていても、2つの部分から成っていても良い。このような2つの部分は、保持区分6の長い狭幅側からこの保持区分6へと押し込まれている。位置固定は、接着によって材料接続的に、または摩擦接続的に行うことができる。摩擦接続は、取り外しに関して有利である。
さらに有利な実施例および変化実施例が可能である。例えば図2および図3のモジュールの縁部8に、縁部8と当接面9,12,14との間の接触面を減じるために単数または複数の切欠を設けることができる。さらに、図4および図7の実施例の保持区分6に開口を設けることができる。この開口内にプラスチック体7が延びている。これにより、プラスチックと工具2との間のさらに緊密な結合が得られる。
繊維機械のためのモジュールは保持区分6を備えた複数の工具2を有している。これらの保持区分6は1つのプラスチック体7内に把持されている。このプラスチック体7は保持区分6を単数または複数の切欠15,27,28において係合しているまたは取り囲んでいる。プラスチック体7は、工具2を互いに関して正確に位置決めするために働く。しかしながら支持床11に対する工具2の位置決めは、保持区分6と支持床11との間の直接的な当接により行われる。保持区分6の間に存在するギャップ状の中間室にプラスチックを充填することにより、コンパクトでかつ軽量な、モジュール1のための保持領域4が得られる。
本発明によるモジュールを概略的に示した斜視図である 図1のモジュール部分的に示した上方から見た図である 図2のIII−III線に沿って断面した図である モジュールの変化実施例を部分的に示した上方から見た図である 図4のV−V線に沿って断面した図である モジュールのさらに別の変化実施例を部分的に示した上方から見た図である 図6のVII−VII線に沿って断面した図である
符号の説明
1 モジュール、 2,2a〜2i 工具、 3 機能領域、 4 保持領域、 5,5a〜5i 機能区分、 6,6a〜6i 保持区分、 7,7a,7b プラスチック体、 8a〜8i 縁部、 9 当接面、 11 支持床、 12,14 当接面、 15 切欠、 16 縁部、 17 ストリップ、 18 中間室、 21,22 外面、 23,24,25,26 縁部区分、 27,28 切欠、 29 中心線、 31,32 当接面、 E 平面

Claims (19)

  1. 繊維機械、特にループ形成機のためのモジュールであって、
    機能区分(5)と保持区分(6)とを有する複数の工具(2)を有しており、
    前記保持区分(6)にそれぞれ、プラスチック体(7)が挿入される少なくとも1つの切欠が設けられていることを特徴とする、繊維機械、特にループ形成機のためのモジュール。
  2. 少なくとも1つの工具(2)の保持区分(6)が、露出された少なくとも1つの当接面(8a)を有している、請求項1記載のモジュール。
  3. 複数の工具(2)が、互いに平行に、かつ互いに整列して、互いに間隔をおいて保持されている、請求項1記載のモジュール。
  4. 複数の工具(2)が均一に形成されている、請求項1記載のモジュール。
  5. 保持区分(6)と機能区分(5)とが互いにそれぞれ一体に結合されている、請求項1記載のモジュール。
  6. 複数の工具(2)が互いにプラスチック体(7)によって結合されている、請求項1記載のモジュール。
  7. 複数の工具(2)が互いに専らプラスチック体(7)を介して結合されている、請求項1記載のモジュール。
  8. プラスチック体(7)が工具(2)に形状接続的に係合している、請求項1記載のモジュール。
  9. プラスチック体(7)が工具(2)に材料接続的に結合している、請求項1記載のモジュール。
  10. 保持区分(6)にそれぞれ設けられた切欠(15,27,28)が、保持区分(6)の中央を貫通している、請求項1記載のモジュール。
  11. 切欠(15)が、該切欠(15)の全周に隣接している環状の縁部(16)を有している、請求項1記載のモジュール。
  12. プラスチック体(7)が射出成形体である、請求項1記載のモジュール。
  13. 切欠(27,28)の縁部が開かれている、請求項1記載のモジュール。
  14. 保持区分(6)の互いに向かい合って位置する2つの側面に、縁部が開かれた切欠(27,28)が形成されている、請求項1記載のモジュール。
  15. プラスチック体(7)が、切欠(15)全体を充填しており、該切欠の縁部(16)を越えて突出しているが、保持区分(6)の外周面には少なくとも部分的に到達していない、請求項1記載のモジュール。
  16. プラスチック体(7)が、工具(2)の保持区分(6)を少なくとも1個所で突出している、請求項1記載のモジュール。
  17. プラスチック体(7)に少なくとも1つの当接面(31)が形成されている、請求項1記載のモジュール。
  18. 保持区分(6)とプラスチック体(7)とに当接面(24,25,31,32)が形成されている、請求項1記載のモジュール。
  19. プラスチック体(7)が繊維強化プラスチックから形成されている、請求項1記載のモジュール。
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