AmazonのAI音声アシスタント「Alexa（アレクサ）」を搭載したAmazon Echoファミリーの機種別カスタマーレビューの状況をまとめた。今回は米国のAmazon.comでの2018年11月21日時点でのレビュー結果だ。 アメリカでは販売されるEchoの種類が多いため、日本版で行なったような個別のレビューについては省略し、ラインナップ全体を俯瞰することにする。また周辺機器やAlexa搭載のEcho以外のAmazonデバイスもまとめた。 カスタマーレビュー数 まずカスタマーレビュー数が圧倒的に多いのは前回同様Echo Dot第2世代で、なんと12万レビューを越えている。次いでEcho 第1世代の6万レビューと続いた。販売期間の長いモデルがレビュー数ではまだ上位を占めている。また周辺機器やAlexa搭載デバイスについてはEchoファミリーに比べるとレビュー数は全体的に少ない。 評価 モ
JARA、18年4〜6月のロボット統計 受注台数は前年同期比6.7％増、生産台数、国内出荷・輸出台数とも四半期ベースで過去最高 2018年7月27日 FA自動化・製造業市況 JARA, 出荷, 受注, 日本ロボット工業会, 生産, 統計, 輸出 日本ロボット工業会（JARA）は、2018年4〜6月期[会員ベース]のロボット統計受注・生産・出荷実績を発表した。なお、サービスロボットは調査対象外としている。 17年の年間の集計結果は、国内需要が堅調であったことに加え、輸出はそれ以上の大幅な伸びを示した。会員と非会員を含めた年間受注額は前年比27.8％増の9,447億円、生産額は同24.8％増の8,777億円と、それぞれ過去最高となった。 18年1～3月期も受注・生産・総出荷各項目でプラスとなっている。 18年4～6月期は、受注台数、額ともに前年同月比プラスとなった。受注台数は6万613台（前年
2016－17年でIoTの影響は広く受け入れられ採用された。2018年にはIoTの現実化に向け、より多くのアイデアや複雑な問題に取り組み、次への実現へ向け段階を進むだろう。デバイス自体の監視が簡単になり、リアルタイムのデータ通信はより信頼性がおけるものとなった。 関連記事：大いなる力には大いなる責任が伴う：IoT時代の功罪 以下に挙げるのはここ数年でやってくるであろうIoTのトレンドだ。 1. ブロックチェーンとIoTの融合ブロックチェーンは2016年に登場し、暗号通貨の台頭により、集中的なデータソースを信頼する必要なく、より低コストでシームレスな取引を支えるテクノロジーの旗振り役となった。ブロックチェーンは安全で透明性のあるモデルの上に成り立っており、企業は取引を自動的に暗号化し、より早い決済が可能になる。IoTがもたらすリアルタイムデータ通信はこうした取引を関わる人たちのプライバシーを
リサーチステーション合同会社は、海外最新リサーチ「協働ロボット（Collaborative Robots）の世界市場：2023年に至る可搬重量別、用途・需要家別予測 」のお取扱いを開始いたします。 【レポート紹介】 協働ロボット（Collaborative Robots）の世界市場規模は、2016年段階で1億7670万ドルと推計されます。同市場は今後急成長が期待され、2023年には42億8440万ドル市場にまで拡大するとレポートでは予測しています。 当レポートでは、2023年に至る協働ロボットの世界市場予測（市場規模US$、台数Units）、可搬重量（payload）別市場（5kg以下、5～10kg、10kg超）、作業用途別市場（アセンブリー、ピック&プレイス、ハンドリング、パッケージング&パレタイジング、品質検査、マシンテンディング、接着/溶接、その他用途）、需要家業界別市場（自動車、エ
矢野経済研究所は、2016年度のIoT型センサーシステムの国内市場規模（エンドユーザー設置数量ベース）は前年度比6.7％増の109万6000システムとの調査結果を発表した。2017年度以降も伸長が続き、2020年度に200万システムを突破し、2021年度には214万2000システムに達すると予測する。
米IDCが現地時間2017年6月14日に公表した世界IoT（Internet of Things）市場に関するリポートによると、2017年にIoT関連のハードウエア、ソフトウエア、サービスなどに支出される金額は前年比16.7％増の8000億ドル強（約87兆6400億円）に達する見通し。これらIoT関連の支出は今後も増え続け、2021年には1兆4000億ドル規模になると同社は見ている。 IoTの主要ユースケースのうち、支出額規模が大きいと同社が見ている分野は製造オペレーションで、その2017年における推計金額は1050億ドル。このほか輸送貨物管理（同500億ドル）、製造アセット管理（同450億ドル）、電気・ガス・水道などのスマートグリッド技術（同560億ドル）、スマートビルディング技術（同400億ドル）も規模が大きな分野という。 IDCによると、IoT関連の支出全体におけるこれらユースケース
2017年の世界半導体市場は、見通しを立てるのが難しくなっている。米国のトランプ大統領やイギリスのEU離脱などが、半導体業界の将来予測にも影響を与えている。 2017年の半導体業界は、世界の政治情勢の中の不確定要素が中立的かつ前向きな状態にある限り、好調を維持できるはずだ。DRAMやフラッシュメモリ、32ビットマイコン、アナログや車載用製品などが成長をけん引し、成長率5％で伸びていくとみられる。 米国の市場調査会社であるIC Insightsでプレジデントを務めるBill McClean氏が、米国シリコンバレーで開催された年次イベントにおいて、今後の展望を語った。同氏は、「2017年の半導体業界は、中国が現在構想している壮大な計画や、トランプ政権などによって、それほど大きな影響を受けることはないだろう。しかし、欧州で台頭しているポピュリズムが、成長の妨げとなる可能性はある」とみているようだ
2021-09-092016-07-15 矢野経済研究所、IoTに牽引されたセンサーネットワークシステム設置数、2020年度には136.4万システムに拡大と予測 矢野経済研究所では、以下の調査要綱にて国内のセンサーネットワークの市場調査を実施した。 調査期間：2015年9月～2016年6月 調査対象：IT事業者/SIer、通信事業者（キャリア）、デバイスメーカー、公的研究機関等 調査方法：当社専門研究員による直接面談調査、電話・e-mail によるヒアリング、ならびに文献調査を併用 発刊日：2016年6月30日 同調査におけるセンサーネットワークとは、親機（中継器）と子機（センサーノード）で構成されるネットワークシステムを指す。親機は子機が収集した情報（データ）を、直接もしくはゲートウェイ経由でサーバやパソコンなどに送信する中継機能を持ち、子機は「センサー、CPU、通信機、電源（AC 電源
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