2015年10月22日に開催されたソフトバンクアカデミア特別講義において、孫正義氏とニケシュ・アローラ氏が対談を行いました。冒頭で孫氏は「ロボットの知能が人間を超える日」をテーマに、コンピューターの能力と人間の能力のクロスポイントとなるシンギュラリティ（技術的特異点）についてAI、知的ロボット、IoTの3つのテクノロジーをもとに解説しました。 孫正義×ニケシュ・アローラ ソフトバンクアカデミア特別講義 孫正義氏（以下、孫氏）：みなさん、こんばんは。今日は、ソフトバンクアカデミア特別講義ということで、ソフトバンクアカデミアの現役のメンバーのみなさんと、そしてソフトバンクの幹部のみなさん、一部関係者の方に集まっていただきました。 私の後継者として、すでに公表させていただきましたニケシュを、アカデミアのメンバーのみなさんに私自身が直接紹介したいと。 せっかくそういう機会であれば、単に普通のソフト
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 法人版のDropboxと形容されることがあるBoxだが、実は創業はBoxが2年早い。そしてBoxが目指すものは、クラウドストレージサービスをはるかに超えたクラウドのコンテンツ管理サービスだ。Boxでエンタープライズ事業を立ち上げたグローバルマーケティング担当シニアバイスプレジデント兼エンタープライズ担当ジェネラルマネージャのWhitney Bouck氏に、エンタープライズ戦略、Boxの優位性などについて話を聞いた。 ――Boxはオンラインストレージとして登場したが、現在自分たちをどう定義しているか？ Boxはコンテンツ管理、コラボレーションプラットフォームと位置付けている。ストレージは無料ではない。ストレージだけが必要というのであれば、
セールスフォース・ドットコムは2015年11月10日、業種別ソリューション提供のためのパートナーシッププログラム「Salesforce Fullforce」を始めると発表した。同社のクラウド基盤を使い、パートナー企業を通じて金融や製造などの業種特化型のソリューションを提供する。 Amazon Web ServicesやMicrosoft Azureなど他のクラウド基盤を通じて業務アプリケーションが提供されるケースが増えており、セールスフォースも協業を通じて対抗する。 手島主税執行役員アライアンス本部副本部長（写真）は、「米グーグルや米アップルといったIT企業が自動車関連事業に参入し始めており、製造業を含む各業種で変化のスピードが速まっている。限られた時間で顧客企業の経営変革を進めるためには、業種を熟知した適切なパートナーと組むことが必要だ」と述べた。 初期のパートナー企業として参画するのは
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NECは11月9日、IoT（モノのインターネット）の基盤を支えるICTプラットフォーム製品事業を強化し、モノから発生したデータに対しゲートウェイで情報処理を担う“エッジコンピューティング”を中核に、デバイスを含めた統合運用管理やデータ分析などIoT関連技術に注力すると発表した。 これに伴い、2016年度中に開発要員を現在の300人から1000人に増強する。グループ全体で1万人の技術者のうち、1000人をIoT関連事業に振り分ける。「現在700億の売り上げがあるこの分野を2020年には3000億円にする。世界の市場は20兆円を試算している」（執行役員常務 システムプラットフォームBU担当 庄司信一氏） NECはIoTを「デバイス」「近距離
ソフト業界に新たな団体、日本IT団体連盟（仮称）が、12月にも誕生する。設立の音頭を取ったコンピュータソフトウェア協会（CSAJ）の荻原紀男会長（豆蔵ホールディングス社長）が、10月初旬IT・エレクトロニクス関連フェアの講演で語った。 CSAJと全国地域情報産業団体連合会（ANIA）、全国ソフトウェア協同組合連合会（JASPA）、日本情報技術取引所（JIET）の4団体が連盟に加盟する。4団体の会員数は3000社を超える。 設立の背景には、全国に200近くある業界団体を一本化し、ソフト会社の発言力を高めることにある。ソフト業界の地盤沈下を食い止めたい思いもあるだろう。政府はIT活用の重要性を認識し、数多くのIT施策を打ち出した。産学官によるコンソーシアムを設置し、新しいIT活用の実証実験にも取り組む。だが、世界をリードするものをなかなか作り上げられない。 実用化に至らない理由の一つは、実証実
調査会社のIDC Japanは2015年11月9日、2016年以降の世界のIT市場動向についての調査結果を発表した。それによると、今後2年以内にGlobal 2000企業（米フォーブスが選ぶ上位2000社）の3分の2のCEOが、成長・収益性戦略の中心に「デジタルトランスフォーメーション」（DX）を据え、DXエコノミーにおけるリーダーシップ獲得を狙う取り組みを開始すると予測した。DXエコノミービジネスの実現に向けた投資は、今後24カ月以内に、企業のIT支出の半分以上を占め、2020年には60％に達するという。 「第3のプラットフォーム」技術を使いこなすことがDXビジネスイニシアティブを成功に導くために不可欠と分析。「クラウドファースト」が企業ITの合言葉になるという。クラウド無しでは、その他の第3のプラットフォーム技術あるいはDXイニシアティブのどれ一つとして推進することは不可能になるという
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