JP2013134130A - カレンダ機構及びこれを有する時計 - Google Patents

Abstract

【課題】構造の過度な複雑化を避けつつ過度の摩擦負荷を避け得る新しい構造のカレンダ機構及びこれを備えた時計を提供すること
【解決手段】時計２のカレンダ機構１は、小月検出用のカム従節部７５を備え、時計の支持基板に揺動可能に支持された作動レバー構造体７０と、日車４０の歯４７と係合して日送りをする日回し爪３３で作動レバー構造体７０の揺動に応じて回転中心Ｂが変位されるように作動レバー構造体７０に支持されたものと、小の月の月末から大の月の月初の間に日回し爪３３が一日分だけ追加の日送りを行い得るように作動レバー構造体７０の揺動変位位置を変えるべく作動レバー構造体７０の小月検出用のカム従節部７５と係合する月カム６５とを有する。日回し車３０が時計１の支持基板に回転自在に支持され、日回し爪３３の回転中心Ｂが日回し車３０の回転中心Ｈに対して揺動可能に作動レバー構造体７０に支持されている。
【選択図】図２

Description

本発明は、カレンダ機構及びこれを有する時計に係る。

カレンダ機構として大の月（３１日の月）と小の月（３０日以下の月）とを区別して月送りするいわゆるオートカレンダ機構の形態にする技術として種々の技術が知られている。

オートカレンダ機構では、二月以外の小の月に月末（３０日）から大の月の月初の間に追加の日送りとして一日分余分に日送りをして二日分だけ日送りをするところ、このために、種々の機構が提案されており、小の月の月末から大の月の月初の間に追加の日送りをし得るように日送り爪の係合部の位置を変えることも知られている（特許文献１）。

しかしながら、特許文献１のカレンダ機構では、日送り爪の弾性腕部が通常（小の月末以外の日）は強制的に変形されて一日に一歯のみ送るようにしていて、構造的にザラ負荷（輪列の回転に係る負荷）が大きくなり易くエネルギのロスが大きくなり易い。

なお、小の月の月末から大の月の月初の間に追加の日送りをし得るように、日送り爪とは別に日車を回す機構を設けることは種々提案されている。（例えば、特許文献２や特許文献３）。

しかしながら、例えば特許文献２のカレンダ機構では、所定の動作をし得るように歯数が規定された遊星歯車機構が用いられるものであって、構造が極めて複雑化するのを避け難い。また、例えば特許文献３のカレンダ機構では、日車を余分に回すべく、月カムにより作動される小の月の月末送りレバーを設ける必要がある。

特許第２６５１１５０号公報 特開２００５−３２６４２０号公報 特開２００９−１２８１１９号公報

本発明は前記諸点に鑑みなされたものであって、構造の過度な複雑化を避けつつ過度の摩擦負荷を避け得る新しい構造のカレンダ機構及びこれを有する時計を提供することにある。

本発明のカレンダ機構は、前記目的を達成すべく、小月検出用のカム従節部を備え、時計の支持基板に揺動可能に支持された作動レバー構造体と、日車の歯と係合して日送りをする日回し爪であって作動レバー構造体の揺動に応じて回転中心が変位されるように作動レバー構造体に支持されたものと、小の月の月末から大の月の月初の間において日回し爪が一日分だけ追加の日送りを行い得るように作動レバー構造体の揺動変位位置を変えるべく作動レバー構造体の小月検出用のカム従節部と係合する月カムとを有する。

本発明のカレンダ機構では、「小月検出用のカム従節部を備え、時計の支持基板に揺動可能に支持された作動レバー構造体と、小の月の月末から大の月の月初の間において作動レバー構造体の揺動変位位置を変えるべく作動レバー構造体の小月検出用のカム従節部と係合する月カムと」が設けられているので、小の月の月末から大の月の月初の間においては、月カムとの係合下で作動レバー構造体の揺動位置が変えられ得る。また、本発明のカレンダ機構では、「日車の歯と係合して日送りをする日回し爪であって作動レバー構造体の揺動に応じて回転中心が変位されるように作動レバー構造体に支持されたもの」が設けられているので、小の月の月末から大の月の月初の間において作動レバー構造体の揺動位置が変えられると、これに従って、作動レバー構造体に支持された日回し爪の回転中心が変位されて、小の月の月末から大の月の月初の間において日回し爪が一日分だけ追加の日送りを行い得る。すなわち、本発明のカレンダ機構では、小の月の月末から大の月の月初の間において日回し爪の回転中心の位置を変えることによって、追加の日送りを可能にしているものであって、該追加の日送りのために、遊星歯車機構の如く過度に複雑な機構を要しないだけでなく、日回し爪の回転中心自体を変位させるので日回し爪を弾性変形させる必要がないから過度な摩擦負荷を避け得る。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、日回し車が時計の支持基板に回転自在に支持され、日回し爪の回転中心が日回し車の回転中心に対して揺動可能に作動レバー構造体に支持されている。

その場合、日回し車の歯車（典型的には日回し歯車の如き２４時間歯車）と時計の運針用輪列の歯車（典型的には例えば筒歯車）との噛合いに影響を与えることなく、日回し爪の回転中心だけを変位させ得る。但し、所望ならば、日回し爪の回転中心を変位させるに際して、日回し爪の回転中心を日回し車の回転中心と一致させたまま、日回し車の回転中心を変位させて日回し爪の回転中心を変位させてもよい。

本発明のカレンダ機構において、月カムについて、
（１）小の月がカム従節部に対して凹んだ凹部になっていても、
（２）小の月がカム従節部に対して突出した凸部になっていてもよい。

また、本発明のカレンダ機構において、
（１）月カムが１２等分されていても、
（２）月カムが２４等分されていてもよい。
なお、１２の倍数である限り、場合によっては、３６等分以上であってもよい。

月カムが例えば２４等分される場合、典型的には、小の月の全体ではなくて、各小の月の後半部分（月末部分）が、各小の月の後半部分や大の月の前半及び後半部分と比較して、カム従節部に対して凹んだ凹部又はカム従節部に対して突出した凸部になっている。その場合、作動レバー構造体の小月検出部が月末検出部を兼ねることになる。

一方、月カムが１２等分される場合、作動レバー構造体は、小月検出部に加えて、月末検出部を備え、日車が月末溝部を備える。この場合、作動レバーの月末検出部は、小月の月末においては、日車の月末溝部に嵌り込んで、日送り爪の回転中心の位置を変える。

本発明のカレンダ機構では、作動レバー構造体及び月カムは、小の月の月末から大の月の月初までの間において、
（１）日送り爪が日車に対して通常の日送りの後で追加の日送りをするように構成されていても、
（２）日送り爪が日車に対して通常の日送りの前に追加の日送りをするように構成されていてもよい。

いずれの構成をとるかに応じて、作動レバー構造体の配置が変えられる。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、作動レバー構造体が一つの剛性レバーからなるか又は複数の剛性レバーのリンク機構からなる。

なお、月カムが１２等分され、且つ月カムの小月が突出した凸部になっている場合には、作動レバー構造体は複数の剛性レバーのリンク機構からなるけれども、他の場合においても、所望ならば、作動レバー構造体が複数の剛性レバーのリンク機構からなっていてもよい。

本発明の時計は、前記目的を達成すべく、典型的には、上述のような構造を有する。

本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構を有する本発明の好ましい一実施例の時計を正面から見た外観を示した平面説明図。 本発明の好ましい第一実施例のカレンダ機構を有する本発明の好ましい第一実施例の時計において、大の月の日送りを開始する状態（８月３０日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 図２の時計の一部の断面を示したもので、(ａ)は図２のＩＩＩＡ−ＩＩＩＡ線断面説明図、（ｂ）は図２のＩＩＩＢ−ＩＩＩＢ線断面説明図。 第一実施例の時計において、大の月の月末近くにおいて日ジャンパの躍制爪部の頂点が日車の歯の頂点に当接した状態（８月３１日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、大の月の月末近くにおいて、図４の状態の直後に、日送りが完了した状態（８月３１日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、大の月の月末において最後の日送りを開始する状態（８月３１日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、大の月の月末において日ジャンパの躍制爪部の頂点が日車の歯の頂点に当接し且つ月ジャンパの躍制爪部の頂点が月星車の歯の頂点に当接した状態（９月１日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、大の月の月末において図７の状態の直後に、日送り及び月送りが完了した状態（９月１日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、月末近く（小の月の月末から大の月の月初の間）において小の月の日送りを開始する状態（９月３０日の概ね２２時４７分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、小の月の月末近くにおいて日ジャンパの躍制爪部の頂点が日車の歯の頂点に当接した状態（１０月１日の概ね０時０５分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、小の月の月末近くにおいて、図１０の状態の直後に、日送りが完了した状態（１０月１日の概ね０時０５分頃）を示した平面説明図 第一実施例の時計において、月末（小の月の月末から大の月の月初の間）において小の月の通常の日送りの後で追加の日送りを開始する状態（１０月３０日の概ね２時０４分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、小の月の月末において日ジャンパの躍制爪部の頂点が日車の歯の頂点に当接し且つ月ジャンパの躍制爪部の頂点が月星車の歯の頂点に当接した状態（１０月１日の概ね３時１８分頃）を示した平面説明図。 第一実施例の時計において、小の月の月末において図１３の状態の直後に、日送り及び月送りが完了した状態（１０月１日の概ね３時１８分頃）を示した平面説明図。 本発明の好ましい第二実施例のカレンダ機構を備えた本発明の好ましい第二実施例の時計において、大の月の日送りを開始する状態（８月３１日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 第二実施例の時計において、大の月の日送り及び月送りが完了した状態（９月１日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第二実施例の時計について、小の月の日送りを開始する状態（９月２９日の概ね２２時４７分頃）を示した平面説明図。 第二実施例の時計について、小の月の日送りが完了した状態（９月３０日の概ね０時０５分頃）を示した平面説明図。 第二実施例の時計について、小の月の月末において、通常より先に行う追加の日送りとして一度目の日送りを開始する状態（９月３０日の概ね２０時４１分頃）を示した平面説明図。 第二実施例の時計について、小の月の月末において、一度目の日送りが完了した状態（９月３０日の概ね２１時３６分頃）を示した平面説明図。 第二実施例の時計について、小の月の月末において、二度目の日送りを通常の日送りとして開始する状態（９月３０日の概ね２２時３４分頃）を示した平面説明図。 第二実施例の時計について、小の月の月末において、二度目の日送り及び月送りが完了した状態（９月３０日の概ね２３時３９分頃）を示した平面説明図。 本発明の好ましい第三実施例のカレンダ機構を有する本発明の好ましい第三実施例の時計において、大の月の日送りを開始する状態（８月３１日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 第三実施例の時計において、大の月の日送り及び月送りが完了した状態（９月１日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第三実施例の時計について、小の月の日送りを開始する状態（９月２９日の概ね２２時４７分頃）を示した平面説明図。 第三実施例の時計について、小の月の日送りが完了した状態（９月３０日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第三実施例の時計について、小の月の月末において、通常より先に行う追加の日送りとして一度目の日送りを開始する状態（９月３０日の概ね２０時４１分頃）を示した平面説明図。 第三実施例の時計について、小の月の月末において、一度目の日送りが完了した状態（９月３０日の概ね２１時３６分頃）を示した平面説明図。 第三実施例の時計について、小の月の月末において、二度目の日送りを通常の日送りとして開始する状態（９月３０日の概ね２２時３４分頃）を示した平面説明図。 第三実施例の時計について、小の月の月末において、二度目の日送り及び月送りが完了した状態（９月３０日の概ね２３時３９分頃）を示した平面説明図。 本発明の好ましい第四実施例のカレンダ機構を有する本発明の好ましい第四実施例の時計において、大の月の日送りを開始する状態（８月３０日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 本発明の好ましい第五実施例のカレンダ機構を有する本発明の好ましい第五実施例の時計において、大の月の日送りを開始する状態（８月３１日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 第五実施例の時計において、大の月の日送り及び月送りが完了した状態（９月１日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第五実施例の時計について、小の月の月末において、通常の日送りとして一度目の日送りを開始する状態（９月３０日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 第五実施例の時計について、小の月の月末において、一度目の日送りが完了した状態（１０月１日の概ね０時００分頃）を示した平面説明図。 第五実施例の時計について、小の月の月末（小の月の月末から大の月の月初の間）において、二度目の日送りを追加の日送りとして開始する状態（１０月１日の概ね２時０４分頃）を示した平面説明図。 第五実施例の時計について、小の月の月末において、二度目の日送り及び月送りが完了した状態（１０月１日の概ね３時１８分頃）を示した平面説明図。 本発明の好ましい第六実施例のカレンダ機構を有する本発明の好ましい第六実施例の時計において、大の月の日送りを開始する状態（８月３０日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 本発明の好ましい第七実施例のカレンダ機構を有する本発明の好ましい第七実施例の時計において、大の月の日送りを開始する状態（８月３０日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。 本発明の好ましい第八実施例のカレンダ機構を有する本発明の好ましい第八実施例の時計において、大の月の日送りを開始する状態（８月３０日の概ね２２時４４分頃）を示した平面説明図。

本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。

図１から図１４には、本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構としてのオートカレンダ機構１を備えた時計、即ち、カレンダ機構付時計２が示されている。

カレンダ機構付時計２は、図１に示したような外観３を有する。すなわち、カレンダ機構付時計２は、時針１１ａ、分針１１ｂ及び秒針１１ｃからなる時刻表示針１１を中心軸線Ｃのまわりで時計回りＣ１に回転可能に備える。時計２の文字板１２は、正時の位置を表す植字１２ａを有すると共に、月表示領域１３ａ及び日表示領域１３ｂを備えた月日表示窓１３を有する。１４は時計ケース、１５は巻真１５ａに取付けられたりゅうずである。

図３の(ａ)及び(ｂ)の断面図に示した例では、時針１１ａが先端に取付けられた時車ないし筒車１６ａ、分針１１ｂが先端に取付けられた分車１６ｂ、秒針１１ｃが先端に取付けられた秒車ないし四番車１６ｃは、地板６や二番受７ａで支持された中心パイプ７ｂを介して、中心軸線Ｃのまわりで回転自在に支持され、筒車１６ａの歯車部ないし筒歯車、分車１６ｂの分歯車ないし二番歯車及び四番車１６ｃの歯車部ないし四番歯車を相互に繋ぐと共に時計用ぜんまいを備えた香箱の如き駆動源（図示せず）に繋ぐ他の輪列を含む運針用輪列によって回転される。

筒車１６ａの筒歯車１７ａに直接的に又は日回し中間車を介して日回し歯車部３１で噛合した日回し車３０は、図２及び図３の（ａ）に示したように、中心軸線ＨのまわりでＨ１方向に１回転／日の速度で回転される。日回し歯車部３１のうち中心軸線Ｈから径方向に離れた部位には、日回しピン３２が立設されている。

日車４０は、図２並びに図３の（ａ）及び（ｂ）からわかるように、大径の環状板状の日表示車部４１と、該日表示車部４１の内縁から軸線方向に平行に延びた大径円筒状部４２ａと、該大径円筒状部４２ａの下端から径方向内向きに延びた小幅の厚肉鍔状部４２ｂと、該鍔状部４２ｂの内縁から軸線方向に平行に延びた小径厚肉円筒状部４２ｃと、該小径厚肉円筒状部４２ｃの下端側の内周縁に形成された日歯車部４５と、大径円筒状部４２ａの内周縁に形成された月回し爪部ないし月送り歯部４６と、厚肉鍔状部４２ｂの上縁に形成された月末溝部４８とを有する。なお、この明細書のうち図３の（ａ）及び（ｂ）に言及する部分においては、特に断らない限り、「上」とは、時刻表示針１１のある側をいう。

日表示車部４１の文字板側表面４１ａには、１〜３１までの３１個の日付を表す文字ＬＤが等間隔に表示されている。日歯車部４５は、３１個の歯部４７を等間隔に備える。日車４０のＣ２方向回転は、日躍制爪部２２ａ、日躍制ばね部２２ｂを備える日ジャンパ２２によって規正される。図３の（ａ）及び（ｂ）からわかるように、日車４０の厚さ方向の位置ズレは、日歯車部４５を覆うように地板６に取付けられた日車押さえ２１によって規制されている。

日車４０の月回し爪部ないし月送り歯部４６は、月回し車ないし月伝え車５０を介して月車６０を中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に回転させる。

月回し車５０は、図２からわかるとおり、中心軸線Ｊのまわりで回転自在な歯車５１からなり、歯車５１の歯５２は、日車４０の月回し爪部ないし月送り歯部４６と係合した際に、該歯部４６によって一歯分だけＪ１方向に回転される。この例では、月送り歯部４６が一つの歯部４６からなるので、月伝え車５０は、一月に一歯分だけＪ１方向に回転される。

月車ないし月表示車６０は、図３の（ａ）及び（ｂ）の如き断面説明図及び図２の如き平面説明図からわかるように、筒車１６ａの筒状部１６ａ１が遊嵌され日車押さえ２１に固定された月表示車案内パイプ６１と、ハブ部６２で該案内パイプ６１に回転自在に嵌合され外周に１２個の歯部６３を備えた月星車ないし月歯車６４と、該月星車６４に嵌着され外周にカム面６５が形成された月カム６６と、該月歯車６４に固定された月板ないし月表示板部６７とを有する。

月カム６６のカム面６５は、一ヶ月が３１日である大の月（この明細書では「大月」ともいう）に対応して大径円弧状カム面部ないし凸部の形態をなす大月カム面部６５ａと、一ヶ月が３０日以下である小の月（この明細書では「小月」ともいう）に対応して小径円弧状カム面ないし凹部の形態をなす小月カム面部６５ｂとを有する。

月歯車６４は月回し車５０と噛合し、月回し車５０が一ヶ月当たり一歯分回転される毎に一歯分回転され、中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に、一年で一回転される。

月表示板部６７の文字板側表面６７ａには、１月から１２月までの月を表す文字ＬＭが一つずつ（全体で総計１２個）等間隔に表示されている。月表示板部６７は、図３の（ａ）及び（ｂ）からわかるように日車４０の日表示車部４１の内周縁よりも僅かに小径の外周縁を備える。従って、月表示板部６７の文字板側表面６７ａにある月を表す文字ＬＭが日表示車部４１の文字板側表面４１ａにある日を表す文字ＬＤよりも僅かに中心軸線Ｃに近い側で文字板１２の月日表示窓１３内の所定の領域１３ａ，１３ｂにおいて月日として表示される（図１）。

月車６０のＣ１方向回転は、月躍制爪部２４ａ、月躍制ばね部２４ｂを備える月ジャンパ２４によって規正される。図３の（ａ）及び（ｂ）からわかるように、月車６０の厚さ方向の位置ズレは、月星車６４の文字板側への変位を規制するように月表示車案内パイプ６１に取付けられた月車押さえ２３によって規制されている。

オートカレンダ機構１は、月カム６６に加えて、作動レバー７０を有する。

図３の（ｂ）に示した例では、作動レバー７０は、所望の平面形状を備えた平板状体７３からなり、回動中心軸２５を介して、中心軸線Ａの周りでＡ１，Ａ２方向に回動自在に日車押さえ２１に支持されている。回動中心軸２５は、小径の下端部で日車押さえ２１の穴２１ａに嵌着され、大径の中間部で作動レバー７０の基部の孔７０ａに相対回転自在に嵌合されている。その代わりに、回動中心軸２５が作動レバー７０の孔７０ａに嵌着され日車押さえ２１の穴２１ａに回転自在に嵌合されていても、作動レバー７０の孔７０ａ及び日車押さえ２１の穴２１ａの両方に回転自在に嵌合されていてもよく、また、日車押さえ２１の代わりに地板や各種の受の如き他の静置基板によって中心軸線Ａのまわりで回動自在に支持されていてもよい。

作動レバーばね７１によってばね受け部７２でＡ１方向偏倚力を受けた平板状体７３の形態の作動レバー７０は、孔７０ａのある基部とは反対側に位置する先端側に日回し爪支持部７４を備えると共に、小月検出部をなす小月検出突起部７５及び月末検出部をなす月末検出突起部７６を両側に備える。

作動レバー７０の平板状部７３には、概ね円形の中央開口部７３ａ及び長孔部７３ｂが形成され、中央開口部７３ａで月カム６６に遊嵌され、長孔部７３ｂで月ジャンパ２４の回動軸部２４ｃに遊嵌されている。これにより、図２の平面説明図からわかるように、時計の中心軸線Ｃを含む広い領域に渡って拡がった作動レバー７０のＡ１，Ａ２方向回動が許容される。

この例では、日回し爪構造体３３は、日回し爪部３４を備えた平板状の日回し爪本体部３５と該日回し爪本体部３５に立設された回動軸部３６とを有し、該回動軸部３６を介して、作動レバー７０の日回し爪支持部７４に中心軸線Ｂのまわりで回転可能に支持されている。この例では、回動軸部３６が支持孔部７４ａに相対回転可能に嵌合されているけれども、回動軸部３６が日回し爪本体部３５の孔に中心軸線Ｂのまわりで回転可能に嵌合されていてもよい。いずれにしても、作動レバー７０がＡ１，Ａ２方向に回動されると、日回し爪構造体３３の回動軸部３６の回動中心Ｂが日回し車３０の回転中心Ｈに対してＡ１，Ａ２方向に相対回動される。

作動レバーばね７１によってＡ１方向偏倚力を受けた作動レバー７０は、Ａ２方向に偏倚した基準回動位置Ｐ１（図２以外に、後述の図４〜図１０や図１４）と、Ａ１方向に偏倚した小月月末補正位置ないし小月月末修正位置Ｐ２（後述の図１１〜図１３）との間で、中心軸線ＡのまわりでＡ１，Ａ２方向に回動される。

より詳しくは、この例では、作動レバー７０は、
（１）小月検出突起部７５が月カム６６のカム面６５のうち大の月に対応する大径円弧状カム面６５ａに当接する場合、又は
（２）月末検出突起部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接する場合には、
Ａ２方向に偏倚した基準回動位置Ｐ１を採り、
（３ａ）小月検出突起部７５が月カム６６のカム面６５のうち小の月に対応する小径円弧状カム面６５ｂに当接する場合であって、且つ
（３ｂ）月末検出突起部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂに形成された月末溝部４８に嵌り込む場合には、
作動レバーばね７１の作用下でＡ１方向に回動偏倚した小月月末修正回動位置Ｐ２を採る。

換言すれば、この例では、作動レバー７０は、小月検出突起部７５が月カム６６のカム面６５のうち小の月に対応する小径円弧状カム面６５ｂに当接し且つ月末検出突起部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂに形成された月末溝部４８に嵌り込む場合に限り作動レバーばね７１の作用下でＡ１方向に回動偏倚した小月月末修正回動位置Ｐ２を採り、それ以外の場合には、Ａ２方向に偏倚した基準回動位置Ｐ１を採る。

作動レバー７０が基準回動位置Ｐ１を採る場合には、日回し爪構造体３３の回動中心軸線Ｂが、日回し車３０の回動中心軸線Ｈと一致する位置Ｂｈを採り、作動レバー７０が小月月末修正回動位置Ｐ２を採る場合には、日回し爪構造体３３の回動中心軸線Ｂが、日回し車３０の回動中心軸線Ｈに対してＡ２方向にずれた修正日送り位置Ｂｒを採る。作動レバー７０が基準回動位置Ｐ１にあって日回し爪構造体３３の回動中心軸線Ｂが基準位置Ｂｈにある場合には、日回し車３０の回転により回転される日回しピン３２に押されて回転される日回し爪構造体３３は、通常通り、一日に一歯分だけ日車４０を送る。一方、作動レバー７０が小月月末修正回動位置Ｐ２にあって日回し爪構造体３３の回動中心軸線Ｂが修正日送り位置Ｂｒにある場合には、日回し車３０の回転により回転される日回しピン３２に押されて回転される日回し爪構造体３３は、日車４０の歯４７と一日に二回係合して、一日に二歯分だけ日車４０を送る。

次に、以上の如く構成されたオートカレンダ機構１を備えた時計２のカレンダ動作について、図１から図３に加えて、図４から図１４に基づいて、より詳しく説明する。

図２には、大の月において日送りが行われる状況が示されている。この図２に示した状態では、小の月ではないので作動レバー７０の小月検出部７５が月カム６６の大径カム面部の形態の大月カム面部６５ａに当接し、月末ではないので作動レバー７０の月末検出部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接しているから、作動レバー７０が基準位置Ｐ１にあり、日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは日回し車３０の回転中心Ｈに一致する位置Ｂｈにある。より詳しくは、図２では、８月３０日の概ね２２時４４分頃であって、筒車１６ａの回転に応じて回転される２４時間車である日回し車３０が中心軸線ＨのまわりでＨ１方向に回転されるのに応じて、回転中心Ｂが中心Ｈと一致する基準位置Ｂｈにある日回し爪構造体３３の日回し爪部３４が丁度日車４０の歯部４７に係合して、日車４０のＣ２方向の日送りを開始する状態が示されている。

図４では、多少時間が経過した８月３１日の午前０時頃の状態が示されている。この場合、作動レバー７０の小月検出部７５と月カム６６との位置関係及び作動レバー７０の月末検出部７６と日車４０の厚肉鍔状部４２ｂとの位置関係は、おおむね、図２の場合と同様であり、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点が丁度日車４０の歯部４７の頂点に達した状態になり、躍制爪部２２ａが歯部４７の頂点を越えると、日送りが完了して、図５に示したように、日表示が３１日に替わる。このときの時刻は、８月３１日の午前０時頃である。

時間が経過して、８月３１日の２２時４４分頃になると、図６に示したように、日回し爪構造体３３の日回し爪部３４が日車４０の歯部４７に係合して日送りが開始される。図６に図示した状態は、日付が一日分だけ進んでいて日車４０が一日分だけ進んでいる点を除いて、図２と実際上同じ状態である。作動レバー７０が基準位置Ｐ１にあることに変りはない。

時間が経過すると、月末に近くなるので、月回し爪部４６が月回し車５０に係合してこれを回し始め、更に、８月３１日の２４時すなわち９月１日の午前０時００分頃になると、図７に示したように、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点が丁度日車４０の歯部４７の頂点に達した状態になり且つ月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａの頂点が丁度月星車６４の歯部６４ａの頂点６４ｂに達した状態になる。

日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａが歯部４７の頂点を越え、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａが歯部６４ａの頂点６４ｂを越えると、日送り及び月送りが完了して、図８に示したように、日表示が１日に替わると共に月表示「８月（ＡＵＧ）」から「９月（ＳＥＰ）」に替わる。

図８に図示した状態では、９月（小の月）に入ったことから作動レバー７０の小月検出部７５が月カム６６のカム面６５のうち小径カム面部の形態の小月カム面部６５ｂに対面する位置にあり、作動レバー７０の月末検出部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８を越えて厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄの月初領域に当接している点を除いて、図２と実際上同じ状態である。作動レバー７０が基準位置Ｐ１にあることに変りはない。

日送りが進んで、９月の月末近くになり、９月３０日の２２時４７分頃になると、図９で示したような状態に達する。この状態では、日回し爪構造体３３の日回し爪部３４が日車４０の歯部４７に係合して日送りが開始される。図９に図示した状態は、日付が約１ヶ月分だけ進んでいて、作動レバー７０の小月検出部７５が月カム６６のカム面６５のうち小径カム面部の形態の小月カム面部６５ｂに対面する位置にあり、作動レバー７０の月末検出部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８の近くの厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄの月末に近い領域に当接している点を除いて、図６と実際上同じ状態である。作動レバー７０が基準位置Ｐ１にあることに変りはない。

時間が僅かに経過して、１０月１日の午前０時０４分頃になると、図１０に示したように、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点が丁度日車４０の歯部４７の頂点に達した状態になり、日表示が「３０日」から「３１日」への日替わりの状態になる。

次に、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａが歯部４７の頂点を越えると、図１１に示したように、一日分の日送りが完了すると共にその分だけ日車４０がＣ２方向に回転され、歯部４７もＣ２方向に進む。この時点は、概ね、１０月１日の午前０時０５分頃である。なお、このときの表示は、図１１に示したように、「９月３１日」という小の月から大の月に移行する際の仮想的な表示になる。この時点では、９月（小の月）（３１日）という仮想的な日であることから作動レバー７０の小月検出部７５が月カム６６のカム面６５のうち小径カム面部の形態の小月カム面部６５ｂに対面する位置に留まっている一方で、３１日という仮想的ではあれ月末の日であることから作動レバー７０の月末検出部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８に対面する位置に達する。従って、作動レバー７０の小月検出部７５が月カム６６のカム面６５のうち小径カム面部６５ｂに嵌り込むと共に作動レバー７０の月末検出部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８に嵌り込むから、作動レバー７０が中心軸線Ａの周りでＡ１方向に回動された小月月末修正回動位置Ｐ２を採る。従って、日回し爪構造体３３の回転中心ＢもＡ１方向に変位されて、日回し爪部３４が日車４０の歯部４７の背後に近付いた小月月末修正日送り位置Ｂｒを採る。

この後、筒車１６ａの回転に伴って日回し車３０が回転されて日回しピン３２が回転されると、１０月１日の午前２時０４分頃には、図１２に示したように、日回しピン３２が位置Ｂｒにある日回し爪構造体３３の爪部３４を押して、該爪部３４により日車４０の歯部４７を押す二度目の日送り（小月の月末の追加の日送り）を開始する。この状態では、作動レバー７０は位置Ｐ２にあり、日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは位置Ｂｒにある。

時間の進行と共に、日車４０がＣ２方向に回転されて月回し爪部４６による月回し車５０を介した月星車６４の回転が開始され、図１３に示したように、１０月１日の午前３時１８分頃になると、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ｂの頂点が月星車６４の歯６４ａの頂点に達し、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点が日車４０の歯部４７の頂点に達する。このとき、月及び日の表示部では、丁度、「９月（ＳＥＰ）」から「１０月（ＯＣＴ）」への月替わりと、「３１日」から「１日」への日替わりが生じる状態になる。

その直後であって実際上概ね同時刻である１０月１日の午前３時１８分頃、図１４に示したように、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ｂのジャンプ動作が完了して月星車６４の次の隣接歯６４ａ，６４ａ間において月星車６４を規正し、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａのジャンプ動作が完了して日車４０の次の隣接歯部４７，４７間において日車４０を規正する状態に達する。これにより、月車６０の月板６７による窓部１３の領域１３ａにおける月表示が「１０月（ＯＣＴ）」に完全に移行すると共に、日車４０の日表示部による窓部１３の領域１３ｂにおける日表示が「１日」に完全に移行して、「１０月１日」が表示される。なお、この状態では、作動レバー７０の小月検出部７５が月カム６６のカム面６５のうち大径カム面部の形態の大月カム面部６５ａに当接するようになり、作動レバー７０の月末検出部７６が日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄのうち周方向Ｃ１にみて月末溝部４８を越えた部分に当接するようになる。

従って、大の月の月末に近い１０月３０日の夜になって、図４の状態（８月３０日の２２時４４分頃の状態）と実際上同様な状態に達するまで、筒車１６ａの回転に伴い２４時間車である日回し車３０の回転に応じて日車４０の間欠回転（日送り）が繰り返され、その後は、月が大月であるか小月であるかに応じて、図４〜図１４で説明したのと同様な動作が繰返される。

以上のとおり、この時計２のオートカレンダ機構１では、作動レバー７０の小月検出部７５と月カム６６との係合、及び作動レバー７０の月末検出部７６と日車４０の厚肉鍔状部４２ｂとの係合により、より詳しくは、小月検出突起部７５と月カム６６の小径円弧部の形態の小月カム面部６５ｂとの係合、及び作動レバー７０の月末検出突起部７６と日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８との係合により、小月の月末から大月の月初に移る際に、作動レバーばね７１の作用下で作動レバー７０が回動され、該作動レバー７０の回動部に支持された日回し爪構造体３３の回転中心が回動して、追加の日送りが行われる。その結果、小月から大月に移行する際にも、月日のカレンダ表示の変更が適切に行われ得る。

なお、カレンダ機構１の表示ＬＭ，ＬＤを修正する場合は、巻真１５ａを引出して、巻真１５ａを一方向または他方向に回す。より詳しくは、日表示窓１３ｂで表示される日付ＬＤを修正する場合、例えば、巻真１５ａを引出した状態で一方向に回すことにより、図２及び図３の（ｂ）に示したカレンダ修正車８０を一方に揺動させて該カレンダ修正車８０を日車４０の日歯車４５に係合させ、巻真１５ａの回転によりカレンダ修正車８０を介して日車４０をＣ２方向に回す。また、月表示窓１３ａで表示される日付ＬＤを修正する場合、例えば、巻真１５ａを引出した状態で他方向に回すことにより、図２及び図３の（ｂ）に示したカレンダ修正車８０を他方に揺動させて該カレンダ修正車８０を月修正車８１の月修正かな８２に係合させ、月修正かな８２を介して月修正車８１の月修正歯車８３を回転させ、該月修正歯車８３により月星車６４を回転させ、月車６０の月板６７をＣ１方向に回す。カレンダ修正のための機構は異なっていてもよい。

次に、追加の日送りを、通常の日送りの後ではなくて前に行う例を、本発明の好ましい第二実施例として、図１５から図２２に基づいて説明する。図１５〜図２２に示した第二実施例のカレンダー機構としてのオートカレンダ機構１Ａを有する時計２Ａにおいて、図２〜図１４に示した第一実施例のカレンダー機構１を有する時計２の要素と同一の要素には同一の符号が付され、概ね対応するけれども異なるところのある要素には対応する時計２のカレンダ機構１の要素の符号と同一の符号の後に添字Ａが付されている。

第二実施例のカレンダ機構１Ａでは、追加の日送りを先に行うので、作動レバー７０Ａは、中心軸線ＡのまわりでＡ２方向の弾性偏倚力を作動レバーばね７１Ａから受けている。作動レバー７０Ａが、回転中心軸線Ａに対して時計２Ａの直径方向に対向する部位に日回し爪支持部７４Ａを備え、回動偏倚方向の上流側において小月検出部７５Ａで月カム６６のカム面６５に当接し、該小月検出部７５Ａとは反対側に月末検出部７６Ａを備えることは、概ね、作動レバー７０の場合と同様である。この例では、日車４０Ａの厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに形成される月末溝部４８Ａが、日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄの月末溝部４８よりも周方向に長い点を除いて、月末溝部４８と概ね同様に形成されている。

大の月においては、８月３１日の状態を図１５で示したように、作動レバー７０Ａの小月検出部７５Ａが月カム６６の大径カム面部の形態の大月カム面部６５ａに当接し、作動レバー７０Ａの月末検出部７６Ａは、日車４０Ａの厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに近接する径方向位置にあるので月末溝部４８Ａの開口付近にあって該溝部４８Ａ内には嵌り込まない。作動レバー７０Ａがこの基準位置Ｐ１Ａを採る状態では、日回し爪構造体３３は、その回転中心Ｂが日回し車３０の回転中心Ｈと一致した位置Ｂｈにあり、日回し車３０の日回しピン３２の回転に伴い、実際上、一日に一回だけ、図示したように２２時４４分頃から日車４０の最近接位置にある歯部４７に係合して、日車４０の一歯分だけ日送りを行う。一日分の日送りが終った９月１日の午前０時頃の状態が、図１６に示したとおりである。

なお、図１５の状態の後で図１６の状態に入る際に、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａが日車４０の歯部４７の頂点を越えて次の歯部４７，４７間に落ちる躍制動作をする際に、日車４０が一歯分（一日分）だけＣ２方向に回転されるので、一方では、次の歯４７が日回し爪構造体３３の背後に迫った位置に達して日表示を、「３１日」から「１日」に替え、他方では、月回し車５０の爪部ないし歯部５２の背後に達していた月回し爪部４６が該歯部５２に係合して月回し車５０を回し該月回し車５０を介して月星車６４を回して、月車６０の月表示を「８月（ＡＵＧ）」から「９月（ＳＥＰ）」に替える。

小の月の日送りも、図１７から図１８に示したように、月末を除いて、大の月の日送りと同様に行われる。なお、小の月においては、図１７からわかるように、月末以外においては作動レバー７０Ａの月末検出部７６Ａが日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接しているので、作動レバー７０Ａの小月検出部７５Ａは月カム６６の凹部ないし小径カム面部の形態の小月カム面部６５ｂに対面しているけれども該月カム６６の凹部カム面６５ｂには落ちず、日回し爪支持部７４Ａも位置Ｈに一致する位置Ｂに保たれ、通常と同様に、一日に一歯分の日送りが行われて、図１８に示す状態に達する。なお、図１８では、９月３０日と小月の月末に入るので、通常より多少遅れて、午前０時０５分頃になって、作動レバー７０Ａの小月検出部７５Ａが小径凹部の形態の小月カム面部６５ｂに落ちると共に作動レバー７０Ａの月末検出部７６Ａが日車４０Ａの厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８Ａに落ちた位置Ｐ２Ａに移行する。この状態Ｐ２Ａでは、作動レバー７０Ａの日回し爪支持部７４Ａに支持された日回し爪３３の回転中心Ｂの位置は、日回し車３０の回転中心Ｈの位置からＡ２方向にずれた位置ＢｒＡを採る。

小の月の月末である９月３０日には、図１９に示したように、通常よりＡ２方向にずれた位置ＢｒＡに回転中心がある日回し爪構造体３３が２０時４１分頃から日車４０Ａの歯４７に係合して、日送りを始める。

日ジャンパ２２による躍制動作が完了した図２０の状態では、日車４０Ａが一歯分だけＣ２方向に送られていて、日表示が「「３０日」から「３１日」に替り、図１９の状態で日回し爪構造体３３によって送られたばかりの歯が、Ｃ２方向の前方に多少離れた位置に達している（この例では、概ね１時間分程度前方に位置する）。この小月の月末の事前の追加の日送りが完了した時点は、図１９では、２１時３６分頃である。この状態では、日車４０Ａの月回し爪部４６が、月回し車５０の歯部５２の直前に達している。

１時間程度が経過すると、図２１に示したように、９月３０日の２２時３４分頃、日回し車３０の回転に伴って日回しピン３２が位置ＢｒＡに回転中心がある日回し爪構造体３３を押して、該爪構造体３３により通常の日送りを小月の月末の第二回目の日送りとして、開始する。

日回し車３０による日送りに際して、図２１の状態から図２２の状態に移る間に、日ジャンパ２２が躍制動作を行って、日車４０Ａを一歯分だけＣ２方向に回転させて日表示を[３１日」から「１日」に替え、該日車４０ＡのＣ２方向回転に伴って、月回し爪部４６が月回し車５０の歯部５２を送る。このとき、月ジャンパ２４の月星車６４に対する躍制動作によって月星車６４が一歯分だけ回転して、月車６０の月板６７による月表示が「９月（ＳＥＰ）」から「１０月（ＯＣＴ）」に替る。なお、図２２では、実際上、小月から大月にかわるので、作動レバー７０Ａの小月検出部７５Ａは月カム６６のカム面６５のうち大径カム面部の形態の大月カム面部６５ａに当接し、月末検出部７６Ａは日車４０Ａの厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８から出て、厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接するようになる。従って、作動レバー７０Ａの日回し爪支持部７４Ａも元の位置に戻り、日回し爪構造体３３の回転中心Ｂが日回し車３０の回転中心Ｈに一致するようになる。

月カム６６のカム面６５が凸部（大径円弧状カム面部）の形態の大月カム面部６５ａと凹部（小径円弧状カム面部）の形態の小月カム面部６５ｂとからなる代わりに、図２３から図３０の第三実施例において示したように、月カム６６Ｂのカム面６５Ｂが凹部（小径円弧状カム面部）の形態の大月カム面部６５ａＢと凸部（大径円弧状カム面部）の形態の小月カム面部６５ｂＢとからなっていてもよい。図２３から図３０のカレンダ機構１Ｂを備えた時計２Ｂにおいて、図２〜図１４のカレンダ機構１を備えた時計２の要素や図１５〜図２２のカレンダ機構１Ａを備えた時計２Ａの要素と同じ要素には当該要素の符号と同じ符号が付され、図２〜図１４のカレンダ機構１を備えた時計２の要素に概ね対応するけれども異なるところのある要素や図１５〜図２２のカレンダ機構１Ａを備えた時計２Ａの要素に概ね対応するけれども異なるところのある要素には同一符号（最後に符号Ａを含む場合にはＡを除いた符合）の後に符号Ｂが付されている。

カレンダ機構１Ｂでは、作動レバー構造体７０Ｂは、第一の作動レバー７７と第二の作動レバー７８とからなるリンク機構の形態を採る。第一の作動レバー７７は、基端部７７ａにおいて回動軸２５Ｂにより日車押さえ２１に中心軸線ＡのまわりでＡ１，Ａ２方向に回動自在に支持され、先端部７７ｂの一側に小月検出部７５Ｂを備える。すなわち、図２３等の第三実施例では、作動レバー構造体７０Ｂは、凹部の形態の小月カム面部６５ｂを備えた月カム６６のＡ１側に小月検出部７５Ａを備える代わりに、凸部の形態の小月カム面部６５ｂＢを備えた月カム６６ＢのＡ２側（月末において日車４０Ａの月末溝部４８Ａが位置する側）に小月検出部７５Ｂを備える。第一の作動レバー７７は、第一の作動レバーばね７７ｃにより、Ａ１方向偏倚力を受け、小月検出部７５Ｂが月カム６６Ｂのカム面６５Ｂに押付けられている。

第二の作動レバー７８は、第一の作動レバー７７の中間部７７ｄに立設されたピン７７ｅに、基端近傍に位置する連結部７８ａで中心軸線ＤのまわりでＤ１，Ｄ２方向に回動自在に連結されている。第二の作動レバー７８は、腕部７８ｂの先端部の日回し爪支持部７４Ｂで日回し爪構造体３３を中心軸線Ｂのまわりで回動可能に支持し、腕部７８ｃの先端に日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接する月末検出部７６Ｂを備え、基端７８ｄの側縁７８ｅで回動軸２５Ｂに当接してそのＤ１方向回動ないし揺動が規制されるように構成されている。第二の作動レバー７８は、月末検出部７６Ｂで第二の作動レバーばね７８ｆにより小さなＤ２方向揺動偏倚力を受けている。

以上の如く構成された第一及び第二作動レバー７７，７８からなるリンク機構の形態の作動レバー構造体７０Ｂを備えたカレンダ機構１Ｂでは、大の月においては、８月３１日の状態を図２３で示したように、第一作動レバー７７の小月検出部７５Ｂが、第一作動レバーばね７７ｃの作用下で、月カム６６Ｂの凹部ないし小径カム面部の形態の大月カム面部６５ａＢに当接するので作動レバー構造体７０Ｂが全体としてＡ１方向に回動された位置Ｐ１Ｂを採る。この状態Ｐ１Ｂでは、第二作動レバー７８は、Ｄ２方向回動位置が基端部７８ｄの側縁７８ｅにおいて回動軸２５Ｂで規制・位置決めされ、第二作動レバー７８に支持された日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは、日回し車３０の回転中心Ｈに一致した位置Ｂｈを採り、月末検出部７６Ｂは日車４０Ａの厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接するか多少の間隙をもって近接した位置を採る（月末溝部４８Ａに嵌り込むことはない）。この状態では、日回し爪構造体３３は、日回し車３０の日回しピン３２の回転に伴い、実際上、一日に一回だけ、図示したように２２時４４分頃から日車４０Ａの最近接位置にある歯部４７に係合して、日車４０の一歯分だけ日送りを行う。一日分の日送りがおわった９月１日の午前０時頃の状態は図２４に示したとおりである。

なお、図２３の状態の後で図２４の状態に入る際に、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａが日車４０Ａの歯部４７の頂点を越えて次の歯部４７，４７間に落ちる躍制動作をする際に、日車４０Ａが一歯分（一日分）だけＣ２方向に回転されるので、一方では、次の歯４７が日回し爪構造体３３の背後に迫った位置に達して、日表示を「３１日」から「１日」に替え、他方では、月回し車５０の歯部５２の背後に達していた月回し爪部４６が該歯部５２に係合して月回し車５０を回し該月回し車５０を介して月星車６４を回して、月車６０の月表示を「８月（ＡＵＧ）」から「９月（ＳＥＰ）」に替える。

小の月の日送りも、図２５から図２６に示したように、月末を除いて、大の月の日送りと同様に行われる。なお、小の月においては、図２５からわかるように、第一作動レバー７７の小月検出部７５Ｂが、第一作動レバーばね７７ｃの作用下で、月カム６６Ｂの凸部ないし大径カム面部の形態の小月カム面部６５ｂＢに当接するので第一作動レバー７７がＡ２方向に回動された位置を採る。従って、第二作動レバー７８もＡ２方向に揺動される。連結ピン７７ｅで第一作動レバー７７に回動自在に連結された第二作動レバー７８のＡ２方向揺動は、月末以外においては、第二作動レバー７８の月末検出部７６Ｂが日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接する位置で止まる。月末以外のこの状態では、第二作動レバー７８に支持された日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは、日回し車３０の回転中心Ｈに一致した位置Ｂｈを採る。従って、通常と同様に、一日に一歯分の日送りが行われて、図２６に示す状態に達する。

なお、図２６では、９月３０日と小月の月末に入るので、午前０時００分頃に、作動レバー構造体７０Ｂの第一作動レバー７７の小月検出部７５Ｂが大径円弧状部の形態の小月カム面部６５ｂＡに当接した状態で作動レバー構造体７０Ｂの第二作動レバー７８の月末検出部７６Ｂが日車４０Ａの厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８Ａに落ちた位置Ｐ２Ｂに移行する。この状態Ｐ２Ｂでは、第二作動レバー７８の日回し爪支持部７４Ｂに支持された日回し爪３３の回転中心Ｂは、日回し車３０の回転中心ＨからＤ２方向にずれた位置ＢｒＢを採る。

小の月の月末である９月３０日には、図２７に示したように、通常よりＤ２方向にずれた位置ＢｒＢに回転中心がある日回し爪部３３が２０時４１分頃から日車４０Ａの歯４７に係合して、日送りを始める。

日ジャンパ２２による躍制動作が完了した図２８の状態では、日車４０Ａが一歯分だけＣ２方向に送られていて、日表示が「「３０日」から「３１日」に替り、図２７の状態で日回し爪構造体３３によって送られたばかりの歯４７が、Ｃ２方向の前方に多少離れた位置に達している（この例では、概ね１時間相当分程度前方に位置する）。この小月の月末の事前の追加の日送りが完了した時点は、図２８では、２１時３６分頃である。この状態では、日車４０Ａの月回し爪部４６が、月回し車５０の歯部５２の直前に達している。

１時間程度が経過すると、図２９に示したように、９月３０日の２２時３４分頃、日回し車３０の回転に伴って日回しピン３２が位置ＢｒＢに回転中心がある日回し爪構造体３３を押して、該爪３３により通常の日送りを小月の月末の第二回目の日送りとして、開始する。

日回し車３０による日送りに際して、図２９の状態から図３０に状態に移る間に、日ジャンパ２２が躍制動作を行って、日車４０Ａを一歯分だけＣ２方向に回転させて日表示を[３１日」から「１日」に替え、該日車４０ＡのＣ２方向回転に伴って、月回し爪部４６が月回し車５０の歯部５２を送る。このとき、月ジャンパ２４の月星車６４に対する躍制動作によって月星車６４が一歯分だけ回転して、月車６０Ｂの月板６７による月表示が「９月（ＳＥＰ）」から「１０月（ＯＣＴ）」に替る。なお、図３０では、実際上、小月から大月にかわるので、作動レバー構造体７０Ｂの第一作動レバー７７の小月検出部７５Ｂは月カム６６Ｂのカム面６５Ｂのうち小径カム面部の形態の大月カム面部６５ａＢに当接し、第二作動レバー７８の月末検出部７６Ｂは日車４０Ａの厚肉鍔状部４２ｂの月末溝部４８Ａから出て、厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接するようになる。従って、第二作動レバー７８の日回し爪支持部７４Ｂも元の位置に戻り、日回し爪構造体３３の回転中心Ｂが日回し車３０の回転中心Ｈに一致する位置Ｂｈを採るようになる。

図３１のカレンダ機構１Ｃを備えた時計２Ｃにおいて、図２〜図１４のカレンダ機構１を備えた時計２の要素や図２３〜図３０のカレンダ機構１Ｂを備えた時計２Ｂの要素と同じ要素には該要素の符号と同じ符号が付され、概ね対応するけれども異なるところのある要素には同一符号（符号の最後にＢがある場合はＢ以外の符号部分）の最後に符号Ｃが付されている。図３１のカレンダ機構１Ｃを備えた時計２Ｃにおいては、月カム６６Ｂのカム面６５Ｂが凹部（小径円弧状カム面部）の形態の小月カム面部６５ａＢと凸部（大径円弧状カム面部）の形態の小月カム面部６５ｂＢとからなる点では、カレンダ機構１Ｂを備えた時計２Ｂと同様であるけれども、小月の月末における追加の日送りを通常の日送りと同様にする点では、カレンダ機構１Ｂを備えた時計２Ｂと異なりカレンダ機構１を備えた時計２と同様である。

カレンダ機構１Ｃでは、作動レバー構造体７０Ｃは、第一の作動レバー７７Ｃと第二の作動レバー７８Ｃとからなるリンク機構の形態を採る。第一の作動レバー７７Ｃは、基端部７７ａＣにおいて回動軸２５Ｃにより日車押さえ２１に中心軸線ＡのまわりでＡ１，Ａ２方向に回動自在に支持され、先端部７７ｂＣの一側に小月検出部７５Ｃを備える。すなわち、図３１の例では、作動レバー構造体７０Ｃは、凸部の形態の小月カム面部６５ｂＢを備えた月カム６６ＢのＡ１側（月末において日車４０の月末溝部４８が位置する側）に小月検出部７５Ｃを備える。第一の作動レバー７７Ｃは、第一の作動レバーばね７７ｃＣにより、Ａ２方向偏倚力を受けて、小月検出部７５Ｃが月カム６６Ｂのカム面６５Ｂに押付けられている。

第二の作動レバー７８Ｃは、第一の作動レバー７７Ｃの中間部７７ｄＣに立設されたピン７７ｅＣに、基端近傍に位置する連結部７８ａＣで中心軸線ＤのまわりでＤ１，Ｄ２方向に回動自在に連結されている。第二の作動レバー７８Ｃは、腕部７８ｂＣの先端部に位置する日回し爪支持部７４Ｃで日回し爪構造体３３を中心軸線Ｂのまわりで回動可能に支持し、腕部７８ｃＣの先端に日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接する月末検出部７６Ｃを備え、基端７８ｄＣの側縁７８ｅＣで回動軸２５Ｃに当接してそのＤ１方向回動ないし揺動が規制されるように構成されている。第二の作動レバー７８Ｃは、月末検出部７６Ｃで第二の作動レバーばね７８ｆＣにより小さなＤ１方向揺動偏倚力を受けている。

以上の如く構成された第一及び第二作動レバー７７Ｃ，７８Ｃからなるリンク機構の形態の作動レバー構造体７０Ｃでは、大の月においては、第一作動レバー７７Ｃの小月検出部７５Ｃが、第一作動レバーばね７７ｃＣの作用下で、凹部となった月カム６６Ｂの大月カム面部６５ａＢに当接するので作動レバー構造体７０Ｃが全体としてＡ２方向に回動された位置Ｐ１Ｃを採る。この状態Ｐ１Ｃでは、第二作動レバー７８Ｃは、Ｄ１方向回動位置が基端部７８ｄＣの側縁７８ｅＣにおいて回動軸２５Ｃで規制・位置決めされ、第二作動レバー７８Ｃに支持された日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは、日回し車３０の回転中心Ｈに一致した位置Ｂｈを採り、月末検出部７６Ｃは日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接するか多少の間隙をもって近接した位置を採る（月末溝部４８に嵌り込むことはない）。

一方、小の月においては、第一作動レバー７７Ｃの小月検出部７５Ｃが、第一作動レバーばね７７ｃＣの作用下で、凸部となった月カム６６Ｂの大径カム面部６５ｂＢに当接するので第一作動レバー７７ＣがＡ１方向に回動された位置を採る。従って、第二作動レバー７８ＣもＡ１方向に揺動される。連結ピン７７ｅＣで第一作動レバー７７Ｃに回動自在に連結された第二作動レバー７８のＡ１方向揺動は、月末以外においては、第二作動レバー７８の月末検出部７６Ｃは日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄに当接する位置で止まる。月末以外のこの状態では、第二作動レバー７８Ｃに支持された日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは、日回し車３０の回転中心Ｈに一致した位置Ｂｈを採る。

小月の月末になると、月末検出部７６Ｃが日車４０の厚肉鍔状部４２ｂの内周面４２ｄにある月末溝部４８に嵌り込むので、第二作動レバー７８Ｃが第一作動レバー７７Ｃに対して中心軸線ＤのまわりでＤ１方向に回動して、第二作動レバー７８Ｃに支持された日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは、日回し車３０の回転中心Ｈに対してＤ１方向に回動変位されて、位置Ｂｒと同様な位置を採り、小月の月末から大月の月初への月替りの際に、一回追加の日送りを行う。

すなわち、図３１に示した第四実施例のカレンダ機構１Ｃを備えた時計２Ｃでは、月カム６６Ｂのカム面６５Ｂが凹部ではなくて凸部の形態の小月カム面部６５ｂＢを備え作動レバー構造体７０Ｃがそれに応じて、相互にリンク機構をなす第一及び第二の作動レバー７７Ｃ，７８Ｃからなると共に小月検出部７５Ｃが月カム６６ＢのＡ１側にある点を除いて、図２のカレンダ機構１を備えた時計２と実際上同様に構成されていて、図３１の時計２Ｃのカレンダ機構１Ｃが、時計２のカレンダ機構１や時計１Ｂのカレンダ機構１Ｂ等と実際上同様に働くことは明らかであるので、詳細な説明は省略する。

月星車の歯数を増やしてもよく、図３２から図３７に示した第五実施例のカレンダ機構１Ｄを備えた時計２Ｄにおいては、カレンダ機構１Ｄの月星車６４Ｄは２４個の歯６３Ｄを備え、一月に二歯分回転される。

図３２から図３７に示した時計２Ｄのカレンダ機構１Ｄでは、月カム６６Ｄが大径部ないし凸部の形態の大月カム面部６５ａＤ１，６５ａＤ２を備えると共に小径部ないし凹部の形態の小月カム面部６５ｂＤ２を備え、且つ通常の日送りの後に二度目の日送りが追加の日送りとして行われる点で、図２〜図１４に示した最初の実施例（第一実施例）と同様であるので、第一実施例の要素と同一の要素には同一の符号が付され、概ね同様な働きをするけれども異なるところのある要素には第一実施例の要素と同一の符号の最後に添字Ｄが付されている。

第五実施例のカレンダ機構１Ｄでは、月回し車５０Ｄが、大径の月回し歯車５３と小径の月回しかな５４とを同軸に一体的に有する。月回し車５０Ｄの月回し歯車５３は、日車４０Ｄの月回し爪部４６と係合して月回し歯車５１によって一月に二歯分だけ回転される。月回し車５０Ｄの月回しかな５４は、月星車６４Ｄと噛合しており、月回し歯車５３の回転に応じて回転されて、一月に二歯分だけ月星車６４Ｄを回転させる。月板６７Ｄは２４等分されていて、二つずつ、「ＪＡＮ（１月），ＪＡＮ（１月），ＦＥＢ（２月），ＦＥＢ（２月），・・・，８月（ＡＵＧ），８月（ＡＵＧ），９月（ＳＥＰ），９月（ＳＥＰ），・・・」の如く、同じ月が繰返されている。

より詳しくは、日車４０ＤのＣ２方向回転に伴い、各月の３０日の終り頃例えば２２時４４分頃から３０日の２４時頃までの間に各月の一回目の月送り（月回し歯車５１による月回し爪部４６のＣ２方向送り）が行われ、更に、その後、各月の二回目の月送りが行われる。各月の一回目の月送りの際には、作動レバー７０Ｄの小月検出部７５Ｄは月カム６６Ｄの大径部の形態の小月カム面部６５ｂＤ１に当接し、小月の月末における二回目の月送りの際にのみ、作動レバーの小月検出部７５Ｄが月カム６６Ｄの小径凹部の形態の小月カム面部６５ｂＤ２に嵌り込む。従って、小月検出部７５Ｄは、小月の月末検出部７６Ｄとしても働き（小月検出部兼月末検出部を符号７９Ｄでも表す）、小径凹部の形態の小月カム面部６５ｂＤ２は小月を表すカム面部としてだけではなく、小月の月末を表す月末凹部としても働く。それ故、カレンダ機構１Ｄでは、作動レバー７０Ｄは、日回し爪支持部７４Ｄを備えた腕部と、小月検出部及び月末検出部として働く検出部７５Ｄすなわち小月検出部兼月末検出部７９Ｄを備えた腕部とを中心軸線Ａのまわりで回動可能に備え、月末検出部を独立には備えない。

次に、図３２〜図３７に基づいて、順に、カレンダ機構１Ｄの動作について、より詳しく説明する。

例えば、図３２は、大の月の終り頃として、８月３１日の２２時４４分頃における時計２Ｄのカレンダ機構１Ｄの状態が示されている。この状態では、月星車６４Ｄが一月の半分（二歯部のうちの一歯分）だけ回転されて、カム従節をなす作動レバー７０Ｄの小月及び月末検出部７５Ｄは、２４等分された月カム６６Ｄの大の月である８月を指す大径部の形態の大月カム面部６５ａＤのうちの月末側領域６５ａＤ２に当接しており、月板６７Ｄは二度目の８月（ＡＵＧ）の表示をしている。作動レバー７０Ｄは通常位置Ｐ１Ｄにあって、日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは日回し車３０の回転中心Ｈと一致した位置Ｂｈを採っている。日回し車３０の回転に応じて、この時点から日回し爪構造体３３による日車４０Ｄの歯部４７の送りが始まって日車４０ＤがＣ２方向に回転され、それに伴って、月回し爪部４６が月回し歯車５３を回し、月回しかな５４を介して、月星車６４Ｄを回す。日ジャンパ２２及び月ジャンパ２４が落ちて躍制動作を完了する９月１日の０時００分頃には、図３３図に示したように、表示が「８月（ＡＵＧ）」から「９月（ＳＥＰ）」に替ると共に、日付が、「３１日」から「１日」に替る。２４ｂＤは月ジャンパばねである。

その後は、同様な日送りだけが繰返されたあと、９月３０日の２２時４４分頃になると、図３４に示した状態になる。この状態では、作動レバー７０Ｄの小月兼月末検出部７５Ｄないし７９Ｄは、月カム６６Ｄの小月である９月の前半部分すなわち大径部の形態の小月カム面部６５ｂＤ１に当接係合したままであるので、日回し爪構造体３３の回転中心Ｂは日回し車３０の回転中心Ｈと一致した位置Ｂｈを採ったままで、日回し車３０の回転に応じた日回し爪部３３の回転により該爪部３３が日車４０Ｄの歯部４７に係合して、日車４０ＤをＣ２方向に押して一回目の日送りを行う。このとき、月回し爪部４６が月回し歯車５３を介して月星車６４Ｄを一歯分だけ回転させる。日ジャンパ２２及び月ジャンパ２４が落ちて躍制動作を完了する１０月１日の０時００分頃には、図３５図に示したように、表示が「９月（ＳＥＰ）」の前半部分から「９月（ＳＥＰ）」の後半部分に替る（但し、見た目では同一）と共に、日付が、「３０日」から「３１日」に替る。なお、この躍制動作が完了する時点では、図３５に示したように、作動レバー７０Ｄの小月兼月末検出部７５Ｄないし７９Ｄが月カム６６Ｄの小月である９月の後半部分すなわち小径部の形態の小月カム面部６５ｂＤ２に落ち、作動レバー７０Ｄの支持部７４Ｄで支持された日回し爪構造体３３の回転中心Ｂが日回し車３０の回転中心Ｈからずれた位置ＢｒＤを採る。このように作動レバー７０Ｄが小月月末修正回動位置Ｐ２Ｄを採る状態では、日回し爪構造体３３は、日送りが終わったばかりの歯４７の背後に再び位置する。

従って、図３６に示したように、２時間程度の時間が経過した１０月１日の２時０４分頃になると、日回しピン３２に押された日回し爪３３が再び日車４０Ｄの歯４７に係合して日車４０ＤをＣ２方向に回し、該日車４０Ｄの回転に伴い月回し爪部４６が大の月の月末（図３２から図３３への変化）と同様に、月回し歯車５３を含む月回し車５０Ｄを介して月星車６４Ｄを更に一歯分だけ回す。日ジャンパ２２及び月ジャンパ２４が落ちて躍制動作を完了する１０月１日の３時１８分頃には、図３７図に示したように、表示が「９月（ＳＥＰ）」の後半部分から「１０月（ＯＣＴ）」の前半部分に替ると共に、日付が、「３１日」から「１日」に替る。なお、この躍制動作が完了する時点では、図３７に示したように、作動レバー７０Ｄの小月兼月末検出部７５Ｄが月カム６６Ｄの大月である１０月の前半部分すなわち大径部の形態の大月カム面部６５ａＤ１に上り、作動レバー７０Ｄの支持部７４Ｄで支持された日回し爪構造体３３の回転中心Ｂが日回し車３０の回転中心Ｈに一致する通常位置Ｂｈに戻る。

図３２から図３７に示した第五実施例のように月カム６６Ｄのカム面６５Ｄが凸部（大径円弧状カム面部）の形態の大月カム面部６５ａＤ１，６５ａＤ２及び前段の小月カム面部６５ｂＤ１並びに凹部（小径円弧状カム面部）の形態の後段（月末）の小月カム面部６５ｂＤ２からなる代わりに、図３８の第六実施例に示したように、月カム６６Ｅのカム面６５Ｅが、凹部（小径円弧状カム面部）の形態の大月カム面部６５ａＥ１，６５ａＥ２及び前段の小月カム面部６５ｂＥ１並びに凸部（大径円弧状カム面部）の形態の後段（月末）の小月カム面部６５ｂＥ２からなっていてもよい。図３８のカレンダ機構１Ｅを備えた時計２Ｅにおいて、図２〜図１４のカレンダ機構１を備えた時計２の要素や図３２〜図３７のカレンダ機構１Ｄを備えた時計２Ｄの要素と同じ要素には該要素の符号と同じ符号が付され、概ね対応するけれども異なるところのある要素には同一符号（符号の最後にＤがある場合はＤ以外の符号部分）の後に符号Ｅが付されている。

カレンダ機構１Ｅでは、小月部の月末部分のカム面が凸部（大径円弧状カム面部）の形態の小月カム面部６５ｂＥ２になっているので、作動レバー７０Ｅでは、小月検出部兼月末検出部７５Ｅないし７９Ｅは、作動レバー７０Ｄの小月検出部兼月末検出部７５Ｄないし７９Ｄとは概ね反対側（月カム６６ＥのＡ２側ではなくてＡ１側）に位置する点で、異なるけれども、その他の点では、概ね作動レバー７０Ｄと同様に構成されている。なお、カレンダ機構１Ｅでは、作動レバー７０Ｅの小月検出部７５Ｅが月末検出部を兼ね月カム６６Ｅの凸部の形態の小月カム面部６５ｂＥ２が月末規定部を兼ねているので、日車４０Ｄが月末溝部４８を備える図３１に示した第四実施例の場合と異なり、日車４０Ｄが月末溝部を備える必要がないから、作動レバー構造体７０Ｅは作動レバー構造体７０Ｃと異なりリンク機構の形態ではなく、単独の一体構造体の形態のレバーからなる点でも、第五実施例のレバー７０Ｄと同様である。

図３８では、大の月の終りに近くなる８月３０日の２２時４４分頃における時計２Ｅのカレンダ機構１Ｅの状態が示されている。このカレンダ機構１Ｅは、月カムの小月の月末が凹部６５ｂＤ２の代わりに凸部６５ｂＥ２になり作動レバーがそれに応じて異なる側に小月検出部兼月末検出部７５Ｅを備えているので、カレンダ機構１Ｄと実際上同様に動作することは明らかであるから、詳細な説明は省略する。

図３２から図３７の第五実施例に示したように月板６７Ｄが２４区分されているタイプにおいて追加の日送りを二度目の日送りとして行う代わりに、図１５から図２２の第二実施例の場合と同様に追加の日送りを通常の日送りの前に（二度の日送りのうちの一度目の日送りとして）行うようにしたカレンダ機構１Ｆを備えた時計２Ｆが第七実施例として図３９で示されている。

このカレンダ機構１Ｆにおいて、月カム６６Ｄのカム面６５Ｄは、大の月の前段及び後段(月末）をなす大月カム面部６５ａＤ１，６５ａＤ２及びに小の月の前段をなす小月カム面部６５ｂＤ１が凸部（大径円弧状カム面部）の形態を採り、小の月の後段（月末）をなす小月カム面部６５ｂＤ２が凹部（小径円弧状カム面部）の形態を採る点では、第五実施例と同様である。従って、作動レバー７０Ｆは、日回し爪構造体３３を支える支持部７４Ｆを備えた腕部と小月検出部兼月末検出部として働く係合突起部７５Ｆないし７９Ｆを備える点でも、実際上第五実施例と同様であり、その配置は、独立の月末検出部を欠く点を除き図１５から図２２に示した第二実施例の作動レバー７０Ａと概ね同様である。

なお、図３９に示した第七実施例では、月回し車５０Ｆの月回し歯車５３Ｆ及び月回しかな５４Ｆが第五実施例の月回し車５０Ｄの月回し歯車５３及び月回しかな５４よりも小径で歯数が少なく構成され、月回し歯車５３Ｆの歯５５Ｆが一回だけ日車４０Ｆの月回し爪４６Ｆと係合するので、日車４０Ｆが表示が２９日から３０日に替る際に働く第一月回し爪部４６Ｆ１と、表示が３１日から１日に替わる際に働く第二月回し爪部４６Ｆ２とを備える点を除いて、カレンダ機構１Ｄと同様に構成されている。

このカレンダ機構１Ｆが、カレンダ機構１Ｄと実際上同様に動作することは明らかであるから、詳細な説明は省略する。

図３２から図３７の第五実施例に示したように月板６７Ｄが２４区分されているタイプにおいて、追加の日送りを通常の日送りの後の二度目の日送りとして行う代わりに、図１５から図２２の第二実施例の場合と同様に追加の日送りを通常の日送りの前に（二度の日送りのうちの一度目の日送りとして）行うようにしたものであり、また、図３８に示した第六実施例の月カム６６Ｅのカム面６５Ｅの場合と同様に小月の後段(月末）の小月カム面部６５ｂＥ２が凸部（大径円弧状カム面部）の形態を採り、それ以外（大の月の前段及び後段(月末）並びに小の月の前段）のカム面部、すなわち大月カム面部６５ａＥ１，６５ａＥ２及び小月カム面部６５ｂＥ１が凹面（小径カム面部）の形態を採っているカレンダ機構１Ｇを備えた時計２Ｇが第八実施例として図４０で示されている。

第八実施例の作動レバー７０Ｇは、日回し爪構造体３３を支える支持部７４Ｇを備えた腕部と小月検出部兼月末検出部として働く係合突起部７５Ｇないし７９Ｇを備える点でも、実際上、第六実施例と同様であり、その配置は、独立の月末検出部を欠く点を除き図２３から図３０に示した第三実施例の作動レバー７０Ｂと概ね同様である。

なお、図４０に示した第八実施例の月回し車５０Ｆ及び日車４０Ｆは、図３９に示した第七実施例の月回し車５０Ｆ及び日車４０Ｆと同様に構成されている。

このカレンダ機構１Ｇが、カレンダ機構１Ｄや１Ｅ等と実際上同様に動作することは明らかであるから、詳細な説明は省略する。

１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ，１Ｆ，１Ｇ カレンダ機構（オートカレンダ機構）
２，２Ａ，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ，２Ｅ，２Ｆ，２Ｇ カレンダ機構付時計
３ 外観
６ 地板
７ａ 二番受
７ｂ 中心パイプ
１１ 時刻表示針
１１ａ 時針
１１ｂ 分針
１１ｃ 秒針
１２ 文字板
１２ａ 植字
１３ 月日表示窓
１３ａ 月表示窓（月表示領域）
１３ｂ 日表示窓（日表示領域）
１４ 時計ケース
１５ りゅうず
１５ａ 巻真
１６ａ 時車（筒車）
１６ａ１ 筒状部
１６ｂ 分車
１６ｃ 秒車（四番車）
１７ａ 筒歯車
２１ 日車押さえ
２１ａ 穴
２２ 日ジャンパ
２２ａ 日躍制爪部
２２ｂ 日躍制ばね部
２３ 月車押さえ
２４ 月ジャンパ
２４ａ 月躍制爪部
２４ｂ 月躍制ばね部
２４ｂＤ 月ジャンパばね
２４ｃ 回動軸部
２５，２５Ｂ，２５Ｃ 回転中心軸
３０ 日回し車
３１ 日回し歯車部
３２ 日回しピン
３３ 日回し爪構造体（日回し爪）
３４ 日回し爪部
３５ 日回し爪本体部
３６ 回動軸部
４０，４０Ａ，４０Ｄ，４０Ｆ 日車
４１ 日表示車部
４１ａ 文字板側表面
４２ａ 大径円筒状部
４２ｂ 厚肉鍔状部
４２ｃ 厚肉円筒状部
４２ｄ 内周面
４５ 日歯車部
４６，４６Ｆ 月送り歯部（月回し爪部）
４６Ｆ１ 第一月回し爪部
４６Ｆ２ 第二月回し爪部
４７ 歯部
４８，４８Ａ 月末溝部
５０，５０Ｄ，５０Ｆ 月回し車（月伝え車）
５１ 歯車
５２ 歯
５３，５３Ｆ 月回し歯車
５４，５４Ｆ 月回しかな
５５Ｆ 歯
６０，６０Ｂ 月車（月表示車）
６１ 月表示車案内パイプ
６２ ハブ部
６３，６３Ｄ 歯部
６４，６４Ｄ 月星車（月歯車）
６４ａ 歯部
６４ｂ 頂点
６５，６５Ｂ，６５Ｅ カム面
６５ａ，６５ａＢ，６５ａＤ１，６５ａＤ２ 大月カム面部
６５ｂ，６５ｂＢ，６５ｂＤ１，６５ｂＤ２ 小月カム面部
６６，６６Ｂ，６６Ｄ，６６Ｅ 月カム
６７，６７Ｄ 月板（月表示板部）
６７ａ 文字板側表面
７０,７０Ａ,７０Ｂ，７０Ｃ，７０Ｄ，７０Ｅ，７０Ｆ，７０Ｇ 作動レバー
７０ａ 孔
７１，７１Ａ 作動レバーばね
７２ ばね受け部
７３ 平板状体
７３ａ 中央開口部
７３ｂ 長孔部
７４，７４Ａ，７４Ｂ，７４Ｃ，７４Ｄ，７４Ｅ，７４Ｆ，７４Ｇ 日回し爪支持部
７４ａ 支持孔部
７５，７５Ａ，７５Ｂ，７５Ｃ，７５Ｄ，７５Ｅ 小月検出突起部（小月検出部）
７６，７６Ａ，７６Ｂ，７６Ｃ，７６Ｄ 月末検出突起部（月末検出部）
７７，７７Ｃ 第一の作動レバー
７７ａ，７７ａＣ 基端部
７７ｂ，７７ｂＣ 先端部
７７ｃ，７７ｃＣ 第一作動レバーばね
７７ｄ，７７ｄＣ 中間部
７７ｅ，７７ｅＣ 連結ピン
７８，７８Ｃ 第二の作動レバー
７８ａ，７８ａＣ 連結部
７８ｂ，７８ｂＣ 腕部
７８ｃ，７８ｃＣ 腕部
７８ｄ，７８ｄＣ 基端部
７８ｅ，７８ｅＣ 側縁
７８ｆ，７８ｆＣ 第二の作動レバーばね
７９Ｄ，７９Ｅ，７９Ｆ，７９Ｇ 小月検出部兼月末検出部
８０ カレンダ修正車
８１ 月修正車
８２ 月修正かな
８３ 月修正歯車
Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｈ，Ｊ 中心軸線
Ｂｈ 日回し爪の回転中心が採る基準位置
Ｂｒ，ＢｒＡ，ＢｒＢ，ＢｒＤ 日回し爪の回転中心が採る小月月末修正日送り位置
Ａ１，Ａ２，Ｃ１，Ｃ２，Ｄ１，Ｄ２，Ｈ１，Ｊ１ 回転（回動）方向
ＬＤ 日付表示文字
ＬＭ 月表示文字
Ｐ１，Ｐ１Ａ，Ｐ１Ｂ，Ｐ１Ｃ，Ｐ１Ｄ 作動レバーの基準回動位置（基準位置）
Ｐ２，Ｐ２Ａ，Ｐ２Ｂ，Ｐ２Ｄ 作動レバーの小月月末修正（補正）回動位置（小月月末修正（補正）位置）

Claims (10)

1. 小月検出用のカム従節部を備え、時計の支持基板に揺動可能に支持された作動レバー構造体と、
   日車の歯と係合して日送りをする日回し爪であって作動レバー構造体の揺動に応じて回転中心が変位されるように作動レバー構造体に支持されたものと、
   小の月の月末から大の月の月初の間において日回し爪が一日分だけ追加の日送りを行い得るように作動レバー構造体の揺動変位位置を変えるべく作動レバー構造体の小月検出用のカム従節部と係合する月カムと
   を有するカレンダ機構。
2. 日回し車が時計の支持基板に回転自在に支持され、日回し爪の回転中心が日回し車の回転中心に対して揺動可能に作動レバー構造体に支持されている請求項１に記載のカレンダ機構。
3. 月カムは、小の月がカム従節部に対して凹んだ凹部になっている請求項1又は２に記載のカレンダ機構。
4. 月カムは、小の月がカム従節部に対して突出した凸部になっている請求項1又は２に記載のカレンダ機構。
5. 月カムが１２等分されている請求項１から４までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
6. 月カムが２４等分されている請求項１から４までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
7. 作動レバー構造体及び月カムは、小の月の月末から大の月の月初までの間において、日送り爪が日車に対して通常の日送りの後で追加の日送りをするように構成されている請求項１から６までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
8. 作動レバー構造体及び月カムは、小の月の月末から大の月の月初までの間において、日送り爪が日車に対して通常の日送りの前に追加の日送りをするように構成されている請求項１から６までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
9. 作動レバー構造体が一つの剛性レバーからなるか又は複数の剛性レバーのリンク機構からなる請求項１から８までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
10. 請求項１から９までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構を備えた時計。

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