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JP2012008002A - カレンダ機構及び該カレンダ機構を備えた時計 - Google Patents

カレンダ機構及び該カレンダ機構を備えた時計 Download PDF

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JP2012008002A JP2010144166A JP2010144166A JP2012008002A JP 2012008002 A JP2012008002 A JP 2012008002A JP 2010144166 A JP2010144166 A JP 2010144166A JP 2010144166 A JP2010144166 A JP 2010144166A JP 2012008002 A JP2012008002 A JP 2012008002A
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JP2010144166A
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Taichi Haga
太一 芳賀
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Seiko Instruments Inc
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Abstract

【課題】表示に関するデザイン上の柔軟性が高められ得るカレンダ機構及び該カレンダ機構を備えた時計(カレンダ機構付時計)の提供。
【解決手段】カレンダ機構付時計2のカレンダ機構1は、環状の日文字表示面部23及び日ジャンパ40によって躍制される内歯歯車部22を具備する日車20と、該日車20の内歯歯車部22の歯24と噛合する歯54を備え該内歯歯車部22によって回転される曜星車52及び環状の曜文字表示面部53を具備する曜車50とを有する。巻真が引き出された状態で、一方向D1に回転されると、日修正車75を介して日車20が回転され、曜修正車85が曜星車52に対して非噛合状態になる。巻真が他方向D2に回転されると、曜修正車85を介して曜車が回転され、日修正車75が日車歯車部22に対して非噛合状態になると共に、曜修正車85と曜星車52とが噛合状態になる。
【選択図】図1

Description

本発明はカレンダ機構及び該カレンダ機構を備えた時計(カレンダ機構付時計)に係る。
時計において、環状の日文字表示面部を備えた日車と環状の曜文字表示面部を備えた曜車とを含むカレンダ機構は、古くから知られている(比較的最近の例としては、例えば、特許文献1)。この特許文献1に示されているような従来のカレンダ機構では、通常、日車が二番中心の如き文字板の中心のまわりで回転され、曜車も日車の回転中心軸線に一致する軸線のまわりで回転するように構成されている。
従って、曜車の環状の曜文字表示面部により曜日を表示する領域(曜窓)は、日車の環状の日文字表示面部により曜日を表示する領域(日窓)に対して、日車および曜車の回転中心を中心として、典型的には径方向外側または径方向内側に位置する等、その表示ないし配置に関するデザイン上のバリエーションが制限される。
特開平8−136666号公報
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、表示に関するデザイン上の柔軟性が高められ得るカレンダ機構及び該カレンダ機構を備えた時計(カレンダ機構付時計)を提供することにある。
本発明のカレンダ機構は、前記目的を達成すべく、環状の日文字表示面部及び日ジャンパによって躍制される内歯歯車部を具備する日車と、該日車の内歯歯車部の歯と噛合する歯を備え該内歯歯車部によって回転される曜星車及び環状の曜文字表示面部を具備する曜車とを有する。
本発明のカレンダ機構では、「曜車が曜星車で日車の内歯歯車部の歯と噛合し該内歯歯車部によって回転される」、すなわち、「環状の曜文字表示面部を備えた曜車が日車によって(直接)回転される」ので、曜車の環状の曜文字表示面部による曜日を表示する領域(曜窓)は、日車の環状の日文字表示面部による曜日を表示する領域(日窓)に対して文字板の径方向外側または径方向内側に限られず、実際上相互に所望の位置に配置され得るから、表示に関するデザイン上の柔軟性が高められ得る。また、「環状の曜文字表示面部を備えた曜車が日車によって(直接)回転される」ので、曜星車が日車の回転中心軸線とは異なるところに回転中心を有することになるから、日車が通常通り文字板の中心の回転中心を有する場合には、曜星車を含む曜車は文字板の一部の領域に偏在した状態に配置され得る故、小針表示その他の表示を含めて表示に関するデザイン上の柔軟性が高められ得る。
なお、曜車の大きさやの曜文字表示面部の大きさが所望に応じて大きくされ得る(日文字表示面部と概ね同程度に大きい状態と日文字表示面部と比較してその数分の1以下になるような小さい状態との間の所望の大きさにされ得る)から、日窓及び曜窓が所望の相対配置に設定され得、所望のデザインでの表示が行われ得る。
本発明のカレンダ機構では、典型的には、日車の内歯歯車部が、日回し車によって回転されるように構成されている。
従って、通常運針の際には、筒車の回転に伴う日回し中間車の回転に応じた日回し車の回転に従って、該日回し車の日回し爪により、日車が回転されて日付が進む。なお、該日車の回転に応じて、該日車の歯車部により曜星車が直接回転されて曜車が回転され、曜日も進む。
なお、日車の内歯歯車部(日車歯車部)及び曜車の曜星車部に対しては、その各歯車部に対して躍制動作を行う日ジャンパ及び曜ジャンパが設けられ、該日ジャンパ及び曜ジャンパが躍制動作を行うごとに、日付及び曜日が概ね間欠的に切替えられる。
本発明のカレンダ機構では、典型的には、巻真が引き出された状態において、巻真が一方の向きに回転された際に、日修正伝え車及び日修正車を介して該日車が回転されるように構成される。
ここで、日修正伝え車の配置や数は回転方向及び経路の長さを考慮して適宜選択され得る。従って、日修正の容易さは、従来と同様である。
本発明のカレンダ機構では、典型的には、巻真が引き出された状態において、巻真が他方の向きに回転される際、曜修正車を介して曜車が回転されるように構成される。
ここで、曜修正伝え車の配置や数は回転方向及び経路の長さを考慮して適宜選択され得る。その場合、曜修正も容易に行われ得る。
本発明のカレンダ機構では、典型的には、巻真が引き出された状態において、巻真が前記一方の向きに回転された際に、曜修正車の歯が曜星車の歯に対して非噛合状態に設定されるように構成される。
その場合、日修正の際に回転する日車自体によって曜車が回転されて、日修正と同時に曜修正が行われ得る。
本発明のカレンダ機構では、典型的には、巻真が引き出された状態において、巻真が前記他方の向きに回転される際、日修正車の歯が日車の内歯歯車部に対して非噛合状態に設定されると共に、曜修正車の歯と曜星車の歯とが噛合状態に設定されるように構成される。
その場合、日修正を行うことなく曜修正のみを行い得る。
本発明のカレンダ機構では、典型的には、曜車の曜星車の歯が正転方向の回転力と比較して逆転方向の回転力が伝達され難い形状を備え、日車の回転を案内する日車ガイドが、日車の径方向の位置ズレを許容する遊びをもって日車を支持している。
その場合、日車が日回し車や日修正車による回転力を受けていない状態で、曜修正車から曜車に回転力が加えられた場合、該曜修正車からの回転力に従って曜星車が回転される際に曜星車の歯が日車の内歯歯車に多少なりとも当たるけれども、「日車の回転を案内する日車ガイドが、日車の径方向の位置ズレを許容する遊びをもって日車を支持している」ので、日車が逃げ得るから、曜星車は、日車を回転させることなく回転され得る。
このような日車と曜車との関係が可能になるのは、
(1)日車の内歯歯車と曜車の曜星車とが直接噛合しており、
(2)日車ガイドが日車の径方向の位置ズレを許容する遊びをもって日車を支持しており、
(3)曜車の曜星車の歯が正転方向の回転力と比較して逆転方向の回転力が伝達され難い形状(回転方向に依存する非対称な形状)を備える
ことによる。
本発明のカレンダ機構では、典型的には、文字板のうち日車の回転中心の近傍に曜日表示する曜表示窓が形成されている。
その場合、従来とは、全く異なるデザインでのカレンダ表示が可能になる。
本発明のカレンダ機構付時計は、前記目的を達成すべく、上述のようなカレンダ機構を備える。
ここで、本発明のカレンダ機構は、例えば、小針表示部を具備する。
その場合、カレンダ表示が全く異なり得るだけでなく、所望デザインでの小針による各種情報の表示も可能である。ここで、小針表示としては、例えば、クロノグラフ表示や24時表示等を含み得、また、パワーリザーブ表示その他の表示を行い得るようになっていてもよい。
本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構を備えた本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構付時計の概要を示した平面説明図。 図1のカレンダ機構付時計の通常運針状態において、日回し車が日車を回し日車が曜車を回している状態を示した平面説明図。 図1のカレンダ機構付時計において、巻真を一段引き出した状態で、巻真を右回りにまわして、日修正車を介して日車を回して日修正を行うと共に、該日車によって曜車を回して曜修正を行っている状態を示した平面説明図。 図1のカレンダ機構付時計において、巻真を一段引き出した状態で、巻真を左回りにまわして、日車を回すことなく、曜修正車を介して曜車を回して曜修正を行っている状態を示した平面説明図。 図4の曜修正状態において、曜星車の回転の際に該曜星車の歯を避けるように日車が遊び分だけ逃げて、日修正を行うことなく曜修正を可能にした状況を示した一部拡大平面説明図。 図4及び図5のカレンダ機構において、日車を遊びをもって支持する日車ガイドの構造を示した平面説明図。 図1に示したカレンダ機構を備えた図1のカレンダ機構付時計のコンプリートの状態を文字板側から見た平面説明図。 本発明の変形例のカレンダ機構を備えた本発明の変形例のカレンダ機構付時計の平面説明図。
本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構1を備えたカレンダ機構付時計2は、例えば、図7に示したような外観を有する。
即ち、カレンダ機構付時計2は、時刻表示のために中心軸線Cのまわりで回る時針11、分針12及び秒針13を備えると共に、文字板4の外周縁部近傍で且つ3時の位置Pe3の日窓Wdを介して、日付Ddを表示し、文字板4の中心軸線Cの近傍の位置Piの曜窓Wwを介して、曜日Dwを表示する。図7の例では、曜窓Wwは、時計2の12時の側、より詳しくは、文字板4の中心軸線Cの近傍で且つ12時の位置Pi12にある。
後で詳述するように、時計2では、通常運針に伴う日替わりの際に、日付Ddが一日進むと共に曜日が一つだけ進む。また、後で詳述するように、時計2において、日付Ddを修正する日付・曜日修正処理を行う場合には、竜頭5aを介して巻真5をB1方向に一段引き出して中心軸線Dのまわりで右回りD1に回す。このとき、日付Ddだけでなく曜日Dwも同時に修正される。更に、後で詳述するように、時計2において、日付Ddを修正することなく曜日だけを修正する日付修正処理を行う場合には、巻真5をB1方向に引き出して中心軸線Dのまわりで左回りD2に回す。なお、曜日Dwを変えることなく日付Ddのみを修正したい場合には、上記の日付・曜日修正処理及び日付修正処理の両方を組合わせることになる。
時計2は、図1に大まかに示したように、筒車15を含む通常運針輪列6に加えて、カレンダ機構1を備える。
時計2では、通常運針輪列6の動作に従って、図示しない秒車及び分車や筒車15の回転が生じて、秒針13、分針12及び時針11が時計回りに回転する。筒車15は、日回し中間車16を介して日回し車17につながり、筒車15が時計回りC1に二回転するごとに日回し爪18を備えた日回し車17がF1方向に一回転する。
時計2は、更に、日車20と、曜車50と、日修正輪列70と、曜修正輪列80とを有する。
日車20は、回転中心軸線Cのまわりで回転可能に配置された環状体21と、該環状体21の厚さ方向にずれた位置において段差部を介して該環状体21の内周縁につながった日車歯車部22と、環状体21の文字板4側の主面部からなる日付表示面部ないし日文字表示面部23とを有する。環状の日文字表示面部23には1〜31までの日付Dd(図7参照)が、反時計回りC2に表示されている。図1において符号19は日車押さえである。
内歯歯車の形態の日車歯車部22は、中心軸線Cのまわりで一方向(文字板4側から見て時計回り)C1に回転されるように一方向に向いた31個の歯部24を有する。日車20のC1方向の回転は、日車歯車部22の隣接歯部24a,24b間において躍制動作する躍制爪部41を備えた日ジャンパ40によって規正される。躍制爪部41は概ね7時〜7時半の位置においてばね42によって半径方向外向きH1に歯部24に向かって弾性的に押付けられる。
日車20は、時計2の地板30上に載置され、図6に示したように、概ね中心軸線Cのまわりで回転されるように、地板30の案内突起部31,32,33,34によって、案内される。すなわち、案内突起部31,32,33,34は、外周面31a,32a,33a,34aが概ね一つの円の一部をなすように配置され、該外周面31a,32a,33a,34aにおいて、日車歯車部22の31個の歯24の先端部ないし内周端部25に当接して、日車20のC1方向回転を案内する。
より詳しくは、案内突起部31,32,33,34は、夫々、時計2の概ね1時半の位置Pg1、概ね3時半の位置Pg2、概ね5時半の位置Pg3、及び概ね8時半の位置Pg4に位置し、例えば、図6に示したように、日ジャンパ40の躍制爪部41が時計2の概ね7時〜7時半の位置において日車歯車部22の歯部24,24間に弾性的に押付けられた際に、概ね直径方向の反対側にある案内突起部31,32の外周面31a,32aに日車歯車部22の歯部24の先端部25が押付けられる一方で、日ジャンパ40の躍制爪部41の近傍に位置する案内突起部33,34と日車歯車部22の歯部24との間には、相当程度の大きさの間隙G1,G2が形成される。即ち、案内突起部31,32,33,34は、それらの外周面31a,32a,33a,34aによって厳密な円を規定するのではなくて、相当程度の大きさの間隙G1,G2をもって、円を形成して、日車20の日車歯車部22の歯24の先端部25を案内し、日車20が、案内突起部31,32,33,34に対して、例えば概ね12時の方向Kに、相対変位される余地が残っている。
以上において、日ジャンパ40の躍制爪部41の近傍に位置する案内突起部と日車歯車部22の歯部24との間に相当程度の大きさの間隙が形成され得る限り、案内突起部の数や相対配置は異なっていてもよい。
時計2のカレンダ機構1は、更に、図1に示したように、時計2の12時の位置に、曜車50を備える。曜車50は、12時の位置にある回転中心軸線Mのまわりで回転可能に配置された円板状体51と、該円板状体51の中央部で且つ時計2の厚さ方向に見て該円板状体51の裏蓋側に位置する曜星車部52と、円板状体51の文字板4側の環状主面部からなる曜文字表示面部53とを有する。環状の曜文字ないし曜文字表示面部53には日曜(SUN)から土曜(SAT)までの曜日Dw(図7参照)が、反時計回りM2に表示されている。曜星車部52は、一方向に回転されるように非対称な形状を備えた七つの歯部54を備え、日車20がC1方向に回転される際に、該歯部54で該日車20の日歯車部22の歯部24と噛合してM1方向に回転される。曜星車52の歯部54,54には、曜ジャンパ60の躍制爪部61がばね62によって押付けられて、曜星車52の回転を躍制している。曜車50が曜星車52の一歯ずつM1方向に間欠回転される際に、曜車50の表示面部53に表示された曜日Dwが文字板4の中心軸線Cの近傍にある曜窓Wwを介して表示される。すなわち、各歯部54は、概ね径方向に延びた力受面55と概ね周方向に延びた逃げ面56とを有し、力受面55でM1方向の力を受けた場合には該外力に従ってM1方向に回転され、力逃げ面56にM2方向の抵抗を受けても、該抵抗の影響は小さい。
より詳しくは、図5に示したように、日車20が回転されていない状態で曜車50がM1方向に回転される場合には、曜車50の曜星車52の歯部54が非対称に周方向に逃げた面56で日車20の歯車部22の歯24をC1方向に押すと、日車20が、間隙G1,G2等を介して地板5の日車案内部31,32,33,34によって支持されているので、日車20が間隙G1,G2の分だけ想像線20i,22i,24iで示したように、概ね12時の方向にH1方向に逃げるので、曜車50の曜星車部52の歯部54と日車20の歯車部22の歯部24との係合が外れて、曜星車52だけがM2に回転(日車20を回すことなく空転)され得る。
巻真5には、つづみ車7が嵌合され、巻真5をB1方向に引き出すと、該つづみ車7が巻真5に回転自在に嵌合された第一日修正伝え車71に噛合って、巻真5のD1,D2方向回転をつづみ車7を介して第一日修正伝え車71に伝えるように構成されている。
日修正輪列70は、第一日修正伝え車71に加えて、該第一日修正伝え車71と噛合した第二日修正伝え車72、該車72と噛合した第三日修正伝え車73、該車73と噛合した第四日修正伝え車74及び該車74と噛合した日修正車75を有する。
日修正車75は、円弧状穴76に沿ってN1,N2方向に揺動可能な軸77を備える。第四日修正伝え車74がQ1方向に回転されると、日修正車75は、N1方向に揺動されて、日車20の日車歯車部22と噛合い、第四日修正伝え車74のQ1方向回転に応じて軸77のまわりでR1方向に回転されて、日車20をC1方向に回転させる。
一方、第四日修正伝え車74がQ2方向に回転されると、日修正車75は、N2方向に揺動されて、日修正車75と日車20の日車歯車部22との噛合が解除され、第四日修正伝え車74のQ2方向回転に応じて日修正車75が軸22のまわりでR2方向に空転される。
曜修正輪列80は、第二日修正伝え車72に噛合した第一曜修正伝え車81、該車81と噛合した第二曜修正伝え車82及び該82と噛合した曜修正車85を有する。
曜修正車85は、円弧状穴86に沿ってT1,T2方向に揺動可能な軸87を備え、曜修正車85の一方の主面ないし表面88のうち軸87と第二曜修正伝え車82との噛合歯部85aとの間の部位89には、時計2の厚さ方向に(図1の面に垂直な方向に)揺動押さえばね83の押圧力が加えられている。揺動押さえばね83の作用下で、第二曜修正伝え車82がU1方向に回転されて曜修正車85の噛合歯部85aがV1方向に回動されると、部位89が支点になるように揺動押さえばね83によって支持された曜修正車85は、支点89のまわりでT1方向に揺動されて、曜修正車85と日車20の日車歯車部22との係合が完全に解除される。従って、C1方向に回転される該日車20の日車歯車部22と噛合した曜星車52がM1方向に回転されて、曜車50による曜日の表示が修正される。
一方、揺動押さえばね83の作用下で、第二曜修正伝え車82がU2方向に回転されると、支点89で揺動押さえばね83によって支持された曜修正車85の軸87がT2方向に揺動されて、曜星車52と噛合し、第二曜修正伝え車82のU2方向回転に伴う曜修正車85の軸87のまわりでのV2方向回転に応じて、曜星車52がM1方向に回転され、曜日の修正が行われる。このとき、曜車50の曜星車52の歯54が一方向に向いた非対称形状を有し、且つ日車20が間隙G1,G2のある状態で案内部31,32,33,34によって案内されるので、日車20の回転に影響を与えることなく、該曜星車52ないし曜車50のM1方向回転が許容されることになる。
日修正輪列70及び曜修正輪列80は、夫々が所定の動作(所定の回転方向でのトルク伝達や空転)をし得る限り、各輪列70,80を構成する車の数や配置や構造は異なっていてもよく、また、輪列70,80相互のつながり等も異なっていてもよい。
次に、以上の如く構成されたカレンダ機構1を備えた時計2のカレンダ表示の動作や該カレンダ表示の修正操作及び動作について、図1並びに図5〜図7に加えて、図2〜図4を参照して、より詳しく説明する。
カレンダ機構付時計2が通常運針状態にある場合、午後12時に近づくと時針11が取付けられた筒車15が所定回転位置に近づくので、該筒車15の回転に応じて、日回し中間車16を介して回転される日回し車17の日回し爪18が日車20の日車歯車部22の隣接する歯部24に係合して、日ジャンパ40の躍制力に抗して日車20を時計回りC1に回し始める。日車20は、該C1方向回転に伴い日車歯車部22に曜星車部52で噛合した曜車50をM1方向に回転させ始める。午後12時(午前0時)になると、日ジャンパ40の躍制爪部41が日車歯車部22の歯部24の頂点を乗り越えて、日車20の次の歯部24a,24bの間に落ち込むように日車20をC1方向に回して、日車20をその回転位置で規正する。これにより、文字板4の日窓Wd内に位置して表示される日付Ddが一つ(一日分)だけ進む。一方、日車20の該回転に応じて曜星車52が回転され、曜ジャンパ60の躍制爪部61も曜星車52の次の歯部54,54の間に落ち込むように曜星車52をM1方向に回して、曜車50をその回転位置で規正する。これにより、文字板4の曜窓Ww内に位置して表示される曜日Dwも一つ(一日分)だけ進む。なお、この例では、日窓Wwは、例えば、3時の位置にある。なお、この時計2では、カレンダ機構1の曜車50の曜星車52が日車20の内歯歯車部22に直接噛合しているので、曜車50の曜文字表示面部53は、例えば、中心軸線Cと文字板4の12時の位置との間の領域内で回転されるから、曜文字表示面部53の一部が文字板4の中心軸線Cの近傍に達した際に曜日が表示されるようにしておくことにより、曜日Dwが、文字板4の中心軸線Cの近傍で12時の位置Pi12にある曜窓Wwで表示され得る。
その結果、図7からわかるように、日付Ddと曜日Dwとが相互に離れたところで、しかも一方が回転中心Cから離れたところで他方が回転中心Cの近傍で表示される。
一方、日付Dd及び曜日Dwの両方を同時に修正する場合には、図3に示したように、巻真5をB1方向に引出した状態で、巻真5を右回りD1に回す。なお、図3では、見易さのために、筒車15から日送り中間車16を介して日回し車17に至る通常運針時のカレンダ表示変更経路は示されていない。
この場合、B1方向に引き出された状態で巻真5を回すことから、巻真5の回転に伴いつづみ車7を介して第一日修正車71が回転する。より詳しくは、巻真5のD1方向回転に伴なう第一日修正伝え車71のD1方向回転に応じて第二日修正伝え車72がJ21方向に回転され、第三日修正伝え車73がJ31方向に回転され、第四日修正伝え車74がQ1方向に回転される。従って、日修正車75の軸77がN1方向に揺動されて、日修正車75が日車歯車部22に噛合い、第四日修正伝え車74のQ1方向回転に応じた日修正車75のR1方向回転によって日車歯車部22がC1方向に回転され、日車20の日文字表示面部23もC1方向に回って、日窓Wd内に表示される日付Ddが日ジャンパ40によって躍制された日車歯車部22の一歯分すなわち一日分だけ進む。なお、日車20のC1方向回転に伴い、日車20の歯車部22と曜星車52で噛合した曜車50も、M1方向に回転され、曜窓Ww内に表示される曜日Dwが曜ジャンパ60によって躍制された曜星車52の一歯分すなわち一曜日分(一日分)だけ進む。
ここで、典型的には曜ジャンパ60の躍制動作が完了した後に曜車50の曜星車52を回転駆動している日車20に対する日ジャンパ60の躍制動作が完了する。但し、日ジャンパ40の爪部41が日車歯車部22の歯24の頂点を乗り越ええた後で該日ジャンパ40の爪部41が所望ならば、日車歯車部22の次の隣接歯部24,24の間に落ち込む規正動作が進行する際に日車歯車部22が曜星車52を強制回転させて曜ジャンパ60の爪部61先端部に曜星車52の歯部54の頂点を越えさせ得る限り、日ジャンパ40の躍制動作が完了した後に曜ジャンパ60の躍制動作が完了するようになっていてもよい。なお、この時計2のカレンダ機構1では、日ジャンパ40が躍制動作を行う日車歯車部22の歯24と曜ジャンパ60が躍制動作を行う曜星車52の歯54とが直接噛合し中間の輪列を介さないので、トルクの伝達ロスが生じないから、両ジャンパ40,60の躍制動作の相対的なタイミングに関する自由度は高い。
なお、第二日修正伝え車72のJ21方向回転に伴い曜修正輪列80を構成する第一曜修正伝え車81がL1方向に回転され、第二曜修正伝え車82がU1方向に回転され、これに応じて、揺動押さえばね83で押えられた曜修正車85は支点89のまわりでT1方向に揺動されて、曜星車52に対して非係合状態に位置決めされる。その結果、第二曜修正伝え車82のU1方向回転に応じて曜修正車85がV1方向に回転されるけれども、曜修正車85の回転は曜星車52には伝わらず、曜修正車85はV1方向に空転される。この場合、曜星車52は、上述の通り、日車歯車部22のC1方向回転に応じてM1方向に回転される。
また、日付Ddを変更することなく曜日Dwだけを修正する場合には、図4に示したように、巻真5をB1方向に引出した状態で、巻真5を左回りD2に回す。この図4でも日回し車17等は図示されていない。
この場合も、B1方向に引き出された状態で巻真5を回すことから、巻真5の回転に伴いつづみ車7を介して第一日修正車71が回転する。より詳しくは、巻真5のD2方向回転に伴なう第一日修正伝え車71のD2方向回転に応じて第二日修正伝え車72がJ22方向に回転され、第三日修正伝え車73がJ32方向に回転され、第四日修正伝え車74がQ2方向に回転される。従って、日修正車75の軸77がN2方向に揺動されて、日修正車75が日車歯車部22に対して非係合状態になる。したがって、巻真5のD2方向回転に伴う第四日修正伝え車74のQ2方向回転により日修正車75はR2方向に回転されるけれども、日修正車75はR2方向に空転する。すなわち、日修正車75のこのR2方向回転は日車20の歯車部22には伝えられず、日付Ddの表示は変わらない。
一方、第二日修正伝え車72のJ22方向回転に伴い曜修正輪列80を構成する第一曜修正伝え車81がL2方向に回転され、第二曜修正伝え車82がU2方向に回転され、これに応じて、揺動押さえばね83で押えられた曜修正車85は支点89のまわりでT2方向に揺動されて、曜星車52に噛合する。その結果、第二曜修正伝え車82のU2方向回転に応じた曜修正車85のV2方向回転が曜星車52に伝達されて、曜星車52がM1方向に回転される。従って、曜窓Ww内に表示される曜日Dwが修正される。
なお、曜星車52のこのM1方向回転に伴い曜星車52の歯54は、大きく傾斜した側縁56で日車20の歯車部22の歯24と係合する。しかしながら、曜星車52の歯54の側縁56が大きく傾斜していて日車20の歯車部22の歯24に対してトルクを付与するよりも該歯24を径方向外向きに押し出す働きが強く、且つ曜星車52に対して概ね直径方向反対側に位置する案内突起部33,34(図6)と日車20の日車歯車部22の歯24との間に比較的大きな間隙G1,G2(図6)があるように案内突起部33,34が形成されていることから、図5に示したように、曜星車52のM1方向回転により、日車20の日車歯車部22がH1方向に逃げ、曜星車52はその回転を日車歯車部22に伝えることなくM1方向に空転する。従って、曜車50の回転に伴う曜日Dwの表示変更(曜修正)が行われる一方で、日車20は回転されないから、日付Ddの表示変更(日修正)は行われない。
以上のとおり、この時計2では、カレンダ機構1の曜星車52が日車20の歯車部22に噛合して該歯車部22によって直接回転されるように構成されているので、曜車50が日車20に対して非同心状に配置されるから、日窓Wdと曜窓Wwとを相互に離れたところに形成し易いから、デザイン上の自由度が増し、例えば、曜窓Wwが中心軸線Cの近傍に形成され得る。また、日車20が間隙G1,G2を介して案内支持され且つ曜車50の歯車(曜星車)52の歯54を非対称に形成しておくことにより、日車20の歯車部22に対して曜車50の歯車部52が空回りするようにし得、これにより、曜日Dwのみを変更することも容易に行い得る。
以上においては、揺動押さえばね83によって曜修正車85の揺動方向を制御する例について説明したけれども、揺動押さえばね83を用いる代わりに、日修正車75と第四日修正伝え車74との相対配置のように、曜修正車85と第二曜修正伝え車82との相対配置を変えて、曜修正車85の揺動方向を決定するようにしてもよい。なお、所望ならば、日修正車75の揺動方向も揺動押さえばね83と同様であるけれども日修正車75の中心よりも更に第四日修正伝え車74から離れたところ(図3において例えば符号79iで示した部位)を抑える別の揺動押さえばねを用いてもよい。
上述のように、曜星車52が日車歯車22によって直接回転される場合には、曜車50の回転中心軸線Mが日車20の回転中心軸線Cからずれたところに位置し、曜車50の操作領域が文字板4の一部の領域に限られることから、文字板4の他の領域を利用した小針表示が可能になる。
従って、図1から図6に示した構造を備えた日車20及び日ジャンパ40、曜車50及び曜ジャンパ60、日修正輪列70並びに曜修正輪列80を具備するカレンダ機構を有する時計は、例えば、図8に示したようなカレンダ機構付時計2Aのような形態のものでもよい。図8のカレンダ機構付時計2Aにおいて、図1〜図6のカレンダ機構付時計2と同じ部材や要素には同一の符号が付され、対応するけれども異なるところのある部材や要素には対応する符号の後に添字Aが付されている。
図8のカレンダ機構付時計2Aでは、該カレンダ機構付時計2Aのカレンダ機構1Aを構成する文字板4Aの日窓WdAが3時の位置の代わりに四時半の位置Pe45にある点を除き、図1〜図6に示したカレンダ機構1と同様に構成されている。例えば、カレンダ機構1Aの文字板4Aは、カレンダ機構1の文字板4と同じ位置に曜窓Wwを備える。
また、カレンダ機構付時計2Aは、図8からわかるように、例えば、更に、クロノグララフ秒針91によるクロノグラフ秒表示用目盛92、クロノグラフ分針93によるクロノグラフ分表示用目盛94、及び24時針95による24時表示用目盛96を、夫々小針表示として備える。97はクロノグラフ機構のスタート/ストップボタン、98はクロノグラフ機構のリセットボタンである。図8の例では、時計2Aはクロノグラフ機構を更に備え、また、24時表示が可能になっている。
なお、24時針の代わりに、例えば、クロノグラフ時の表示が行われるようになっていてもよく、また、中央の針によって「秒」の代わりに「クロノグラフ秒」を表示し、6時の位置の針によって「クロノグラフ秒」の代わりに「秒」を表示する等、異なる量の表示するようになっていてもよい。
以上の例では、曜車50の回転中心Dが12時の位置ないし側にある例について説明したけれども、曜星車52が日車歯車部22に直接噛合う限り、曜星車52と日車歯車部22とが噛合う箇所は他のどの位置でもよい。その場合、該噛合い箇所の位置に応じて、日車案内用の突起部31,32,33,34と日車歯車部22との間に間隙G1,G2ができる位置及び日ジャンパ40の爪部41が日車歯車部22を躍制する位置も異なったところになる。
1,1A カレンダ機構
2,2A カレンダ機構付時計
4,4A 文字板
5 巻真
5a 竜頭
6 通常運針輪列
7 つづみ車
11 時針
12 分針
13 秒針
15 筒車
16 日回し中間車
17 日回し車
18 日回し爪
19 日車押さえ
20 日車
20i 日車の仮想変位位置
21 環状体
22 日車歯車部
22i 日車歯車部の仮想変位位置
23 日文字表示面部
24 歯部
24i 歯部の仮想変位位置
24a,24b 隣接歯部
25 歯の先端部(内周端部)
30 地板
31,32,33,34 案内突起部
31a,32a,33a,34a 案内突起部の外周面
40 日ジャンパ
41 躍制爪部
42 ばね
50 曜車
51 円板状体
52 曜星車部
53 曜文字表示面部
54 歯部
55 力受面
56 逃げ面
60 曜ジャンパ
61 躍制爪部
62 ばね
70 日修正輪列
71 第一日修正伝え車
72 第二日修正伝え車
73 第三日修正伝え車
74 第四日修正伝え車
75 日修正車
76 円弧状穴
77 軸
79i 仮想押圧部位
80 曜修正輪列
81 第一曜修正伝え車
82 第二曜修正伝え車
83 揺動押さえばね
85 曜修正車
85a 噛合歯部
86 円弧状穴
87 曜修正車の回転軸
88 表面(主面)
89 曜修正車の主面のうち軸と噛合歯部との間の部位
91 クロノグララフ秒針
92 クロノグラフ秒表示用目盛
93 クロノグラフ分針
94 クロノグラフ分表示用目盛
95 24時針
96 24時表示用目盛
97 スタート/ストップボタン
98 リセットボタン
B1 引出方向
C 回転中心軸線
C1 時計回りの回転方向
C2 反時計回りの回転方向
D 中心軸線
D1 右回り(回転方向)
D2 左回り(回転方向)
Dd 日付
Dw 曜日
F1 日回し車の回転方向
G1,G2 間隙
J21,J22 第二日修正伝え車の回転方向
J31,J32 第三日修正伝え車の回転方向
H1 半径方向外向き
K 概ね12時の方向
L1,L2 第一曜修正伝え車の回転方向
M 曜車の回転中心軸線
M1 曜星車の回転方向
M2 反時計回りの方向
N1,N2 日修正車の回転軸の揺動方向
Pe3 外周縁近傍の3時の位置
Pe45 外周縁近傍の四時半の位置
Pg1,Pg2,Pg3,Pg4 案内突起部の位置
Pi 中心軸線の近傍の位置
Pi12 中心軸線の近傍で12時の位置
Q1,Q2 第四日修正伝え車の回転方向
R2 日修正車の空転方向
T1,T2 曜修正車の軸の揺動方向
U1,U2 第二曜修正伝え車の回転方向
V1,V2 第二曜修正車の回転方向
Wd,WdA 日窓
Ww 曜窓

Claims (10)

  1. 環状の日文字表示面部及び日ジャンパによって躍制される内歯歯車部を具備する日車と、
    該日車の内歯歯車部の歯と噛合する歯を備え該内歯歯車部によって回転される曜星車及び環状の曜文字表示面部を具備する曜車と
    を有するカレンダ機構。
  2. 日車の内歯歯車部が、日回し車によって回転されるように構成された請求項1に記載のカレンダ機構。
  3. 巻真が引き出された状態において、巻真が一方の向きに回転された際に、日修正伝え車及び日修正車を介して該日車が回転されるように構成された請求項1又は2に記載のカレンダ機構。
  4. 巻真が引き出された状態において、巻真が他方の向きに回転される際、曜修正車を介して曜車が回転されるように構成された請求項3に記載のカレンダ機構。
  5. 巻真が引き出された状態において、巻真が前記一方の向きに回転された際に、曜修正車の歯が曜星車の歯に対して非噛合状態に設定されるように構成された請求項3に記載のカレンダ機構。
  6. 巻真が引き出された状態において、巻真が前記他方の向きに回転される際、日修正車の歯が日車の内歯歯車部に対して非噛合状態に設定されると共に、曜修正車の歯と曜星車の歯とが噛合状態に設定されるように構成された請求項5に記載のカレンダ機構。
  7. 曜車の曜星車の歯が正転方向の回転力と比較して逆転方向の回転力が伝達され難い形状を備え、日車の回転を案内する日車ガイドが、日車の径方向の位置ズレを許容する遊びをもって日車を支持している請求項1から6までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
  8. 文字板のうち日車の回転中心の近傍に曜日表示する曜表示窓が形成されている請求項1から7までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
  9. 請求項1から8までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構を備えたカレンダ機構付時計。
  10. 小針表示部を具備する請求項9に記載のカレンダ機構付時計。
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* Cited by examiner, † Cited by third party
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