JP6091942B2 - カレンダ機構並びに該機構を備えたムーブメント及びカレンダ時計 - Google Patents

Description

本発明は、カレンダ機構並びに該機構を備えたムーブメント及びカレンダ時計に係わる。

カレンダ時計（以下では、「カレンダ機構付時計」ともいう）において、一ヶ月の日数が３０日以下の小月の月末に日車に対して二日分の日送りを行うことにより月末の日修正を最低限に抑えるようにしたカレンダ機構（以下では、「オートカレンダ機構」ともいう）は周知である（例えば、特許文献１）。

このカレンダ機構すなわちオートカレンダ機構に、通常の日送りを瞬間的に高速に行ない得るように瞬間的日送り機構を設けることが、提案されている（特許文献２及び特許文献３）

しかしながら、特許文献２のオートカレンダ機構では、小月の月末に二日分の日送りを行うべく、小月の月末に通常の高速日送り機構で通常の一日の日送りを行うと共に日車の全周に渡って徐々に拡径される傾斜面の形態のカム面を備えると共に月末から月初に移る際の逆向きに急勾配で傾斜した月末カム面を備える修正カムに対してローラを押付け小月の月末においては該ローラが月末カム面を押圧することにより日車を一日分回して追加の日送りをするようになっているので、一方では通常の日送り機構以外に小月月末用の別の日送り機構を要することから構造が複雑であり、他方では構造的に日送り負荷が高くなるのを避けがたい。

また、特許文献３のオートカレンダ機構では、小月の月末に二日分の日送りを行うべく、小月の月末に通常の高速日送り機構で通常の一日の日送りを行うと共に小月の月末に限って小月月末用の別の高速日送り機構で追加の日送りを行うようになっているので、通常の日送り機構以外に小月の月末に限って作動される小月月末用の別の高速日送り機構を要することから構造が複雑になるのを避け難く、他方では高速日送り機構とはいえ二つの日送り機構を備えることから日送りの高速化が十分に効果的には行われ難い。

特開２００９−１２８１１９号公報 特許第４２４６５０８号公報 特開２００７−１３２９４４号公報

本発明は前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、小月の月末に一つの高速日送り機構によって二日分の日送りを行い得るようにしたカレンダ機構並びに該機構を備えたムーブメント及びカレンダ時計を提供することにある。

本発明のカレンダ機構は、前記目的を達成すべく、
日車の歯に係合し該歯を押して日送り動作をする日送り爪のストロークを増加させ、前記ストロークが増加された日送り爪により前記日車の歯が押されることにより、一日分の日送りよりも多く日送りを行わせる高速日送り機構と、一ヶ月の日数が３０日以下の小月を識別して、当該小月の月末においては、前記高速日送り機構に、二日分の日送りを行わせる可動ストローク制御機構と、を備える。

本発明のカレンダ機構では、「日車の歯に係合し該歯を押して日送り動作をする日送り爪のストロークを増加させ、前記ストロークが増加された日送り爪により前記日車の歯が押されることにより、一日分の日送りよりも多く日送りを行わせる高速日送り機構」が設けられているので、小月の月末以外の通常の日送りが高速で行われ、更に、「一ヶ月の日数が３０日以下の小月を識別して、当該小月の月末においては、前記高速日送り機構に、二日分の日送りを行わせる可動ストローク制御機構」が設けられているので、小月の月末においては、ストロークの大きくなった日送り爪が前記高速日送り機構の制御下で日車の歯に係合して二日分の日送りを高速に行ない得る。しかも、本発明のカレンダ機構では、可動ストローク制御機構が高速日送り機構と組み合わされているので、一つの高速日送り機構によって二日分の日送りを行い得る。

以上において、「高速」日送り機構は、「エネルギの蓄積に要する時間よりも短い時間の間にエネルギを開放することによって、日車の歯に係合し該歯を押して日送り動作をする日送り爪に急激にエネルギを与え、該日送り爪により日車の歯を急激に押させることにより、高速に日送りを行わせる」。この高速日送りは、典型的には、日送りの際にユーザが日付文字の移動を目で追い難い程度に高速な乃至瞬時の日送りを指し、実際には、数秒以内、典型的には１秒程度又はそれ以下の期間内に行われるような瞬間的な日送りを指す。従って、日送り中に日文字が半分だけ見える所謂「半目」の状態をユーザに実際上視認させない。但し、それよりも多少ゆっくり進行してもよい。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、前記可動ストローク制御機構が、小月を一ヶ月の日数が３１日の大月から区別する小月凹部を備え一年で一回転する月カムと、小月を検出する小月検出用カム従節及び前記日送り爪を備え、支持基板に揺動可能に支持された日送りレバー構造体と、小月の月末において、前記日送りレバー構造体の前記小月検出用カム従節が前記月カムの前記小月凹部に嵌り込むのを許容する月末検出部とを有し、前記高速日送り機構が、前記日送り爪による前記日送りを日替わりの特定の時点で行わせるべく、該日送りレバー構造体を一日に一回揺動させる日送りレバー駆動機構を有し、小月の月末において、日替わりの際に、前記日送りレバー構造体の前記小月検出用カム従節が前記月カムの前記小月凹部に嵌り込んだ事前揺動位置から日送りが完了する揺動完了位置まで揺動して二日分の日送りを行うように構成される。

その場合、日送りレバー構造体の揺動を介して、可動ストローク制御機構の全体の制御が行われ得るので、構造の複雑化を避けつつスペースの効果的な利用が可能になる。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、前記日車が月末凹部を備え、前記日送りレバー構造体が月末検出レバー係合部を備え、前記月末検出部が、前記日車の月末凹部と、前記日送りレバー構造体の前記月末検出レバー係合部と係合する日送りレバー係合部及び前記日車の前記月末凹部に係合可能な月末検出端部を備えた月末検出レバーとを有し、小月の月末において、前記月末検出レバーの月末検出端部が前記日車の前記月末凹部に嵌り込むことによって、前記月カムの前記小月凹部に対する前記日送りレバー構造体の前記小月検出用カム従節の嵌り込みが許容されて、前記日送りレバー構造体が事前揺動位置を採るように構成される。

その場合、日車の月末凹部を利用して、月末検出を行い得、小月の月末制御を確実に行い得る。この場合、本発明のカレンダ機構では、典型的には、前記日送りレバー構造体が日送りレバー本体と該日送りレバー本体に対して回動可能に連結され先端に前記日送り爪を備える日送り爪レバーとを有する。

なお、本発明のカレンダ機構では、上記のように日車に月末凹部を形成する代わり、前記月カムが２４個の歯を備えて一月に二歯分だけ回転されるように構成されると共に小月の後側の部位に前記小月凹部を備え、前記月末検出部が、前記日車の月末近傍の位置において周方向に間隔をおいて形成された二つの月送り突起と、該月送り突起部と係合可能な月末検出端部を備えると共に該月末検出端部が前記月送り突起部に係合された際に月星車を介して月カムを一歯分回す月送りレバーとを有し、前記二つの月送り突起のうちの最初の月送り突起により前記月送りレバーが回動されて前記月カムを一歯分回した際、日送りレバー構造体の前記日送りレバー構造体の前記小月検出用カム従節が前記月カムの前記小月凹部に嵌り込んで、前記日送りレバー構造体が前記事前揺動位置に揺動するように構成されていてもよい。

その場合、日車の月送り突起を利用して、月末検出を行い得、小月の月末制御を確実に行い得る。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、前記高速日送り機構が、ピン及び円弧状長孔のうちの一方を備える日回し車と、前記ピン及び前記円弧状長孔のうちの前記一方と係合するように前記ピン及び前記円弧状長孔のうちの他方を備える日回しカムと、一端側に日回しカムのカム従節をなす日回しカム従節を備え他端側に日送りレバー構造体の作動レバー係合部に係合する日送りレバー係合部を備える作動レバーとを有する。

その場合、高速日送りが確実に行われ得る。なお、この場合、日回しカムのカム面は、一日分だけの日送りを行う従来のカレンダ機構のカム面と異なり、小月の月末において二日分の日送りを行ない得るように、日送りレバー構造体の事前揺動位置から揺動完了位置までの大きいストロークの揺動を許容するように、作動レバーの日回しカム従節と係合される。

但し、日送りレバー構造体の事前揺動位置から揺動完了位置までの大きいストロークの揺動を許容するような高速日送りを可能にする限り、カムとレバー等との組合せは異なっていてもよい。

なお、本発明のカレンダ機構は、日付修正操作に連動するクラッチレバーを備え、クラッチレバーは日付修正動作に連動して、日送りレバー構造体の小月検出用カム従節が月カムの小月凹部に嵌り込むことを阻止するようにしてもよい。
これにより、小月の月末であっても大月であっても月日の制限なくいつでも日と月を修正することができる。

また、クラッチレバーは、日付修正動作に連動して、日送りレバー構造体の日送り爪が日車の歯と係合することを阻止するようにしてもよい。

本発明のカレンダ機構は、日付修正操作に連動するクラッチレバーを備え、クラッチレバーは日付修正操作に連動する第一クラッチレバーと、該第一クラッチレバーに連動して日送りレバー構造体の小月検出用カム従節が月カムの小月凹部に嵌り込むことを阻止し且つ日送り爪が日車の歯に係合することを阻止する第二クラッチレバーとを備えていてもよい。

本発明のムーブメントは、前記目的を達成すべく、上述のようなカレンダ機構を有する。 また、本発明のカレンダ時計は、前記目的を達成すべく、上述のようなカレンダ機構を有する。

本発明によれば、小月の月末に一つの高速日送り機構によって二日分の日送りを高速で行うことができる。

本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構を備えた本発明の好ましい一実施例のムーブメントを有する本発明の好ましい一実施例のカレンダ時計の外観を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構を備えたムーブブメントを有する時計の平面説明図。 図２の一部を断面で示したもので、（ａ）は図２のＩＩＩＡ−ＩＩＩＡ線断面説明図、（ｂ）は図２のＩＩＩＢ−ＩＩＩＢ線断面説明図。 図２の一部を断面で示したもので、（ａ）は図２のＩＶＡ−ＩＶＡ線断面説明図、（ｂ）は図２のＩＶＢ−ＩＶＢ線断面説明図。 図１の時計が、８月３０日から３１日への日送りの途中の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、８月３１日への日送りが完了した状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、８月３１日から９月１日への日送りが行われる直前の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、８月３１日から９月１日への日送りの途中の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、８月３１日から９月１日への日送りの途中の状態にあり、且つ８月から９月への月送りの途中の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、９月１日への日送り及び月送りが完了した状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、９月２９日から９月３０日への日送りが行われる直前の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、９月３０日から１０月１日への日送り（小月の月末の日送り）が行われる直前の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、９月３０日から１０月１日への最初の（事前の追加の）日送りの途中の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、９月３０日から１０月１日への最初の（事前の追加の）日送りが完了した状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、９月３０日から１０月１日への（事前の日送り後の）二度目の日送りの途中の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、９月３０日から１０月１日への（事前の日送り後の）二度目の日送りの途中であって且つ９月から１０月への月送りの途中の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１の時計が、９月３０日から１０月１日への二度の日送り及び月送りが完了した状態にある際における図２と同様な平面説明図。 本発明の好ましい一変形例のカレンダ機構を備えた本発明の好ましい一変形例のムーブメントを有する本発明の好ましい一変形例のカレンダ時計が、９月２９日から９月３０日への日送りが行われる直前の状態にある際における図２と同様な平面説明図。 図１８の時計が、９月２９日から９月３０日への日送りが行われる際に一回目の月送り（月末以前から月末に入る際の月送り）が行われている途中の状態を示した図１８と同様な平面説明図。 図１８の時計が、９月３０日から１０月１日への日送り（小月の月末の日送り）が行われる直前の状態にある際における図１８と同様な平面説明図。 図１８の時計が、９月３０日から１０月１日への最初の（事前の追加の）日送りが完了した状態にある際における図１８と同様な平面説明図。 図１８の時計が、９月３０日から１０月１日への（事前の日送り後の）二度目の日送りの途中であって且つ９月から１０月への月送りの途中の状態にある際における図１８と同様な平面説明図。 図１８の時計が、９月３０日から１０月１日への二度の日送り及び月送りが完了した状態にある際における図１８と同様な平面説明図。 高速日送り機構の変形例を示したもので、（ａ）は日送りカムに係合するカム従節を備えた作動レバー自体が日送り爪を有する例を示した平面説明図、（ｂ）は日送りカムに係合するカム従節を備えた作動レバーに係合する日送りレバー自体が日送り爪を一体的に有する例を示した平面説明図。 カレンダ機構における日付修正機構の変形例を示した平面説明図。 日付修正機構の変形例において、巻真を１段引き出した状態を示す平面説明図。 日付修正機構の変形例において、巻真を２段引き出した状態を示す平面説明図。 図２５の一部を断面で示すＶＡ−ＶＡ線断面説明図。

次に、本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。

図１から図１７には、本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構としてのオートカレンダ機構１を備えた本発明の好ましい一実施例のムーブメント２を有する本発明の好ましい一実施例のカレンダ時計ないしカレンダ機構付時計３が示されている。

カレンダ時計３は、図１に示したような外観４を有する。すなわち、時計３は、時針１１ａ、分針１１ｂ及び秒針１１ｃからなる時刻表示針１１を中心軸線Ｃのまわりで時計回りＣ１に回転可能に備える。時計３の文字板１２は、正時の位置を表す植字１２ａを有すると共に、概ね３時の位置に月表示領域１３ａ及び日表示領域１３ｂを備えた月日表示窓１３を有する。１４は時計ケースである。

図３の（ａ）及び（ｂ）並びに図４の(ａ)及び（ｂ）の断面図に示した例では、時針１１ａが先端に取付けられた時車ないし筒車１６ａ、分針１１ｂが先端に取付けられた分車１６ｂ、秒針１１ｃが先端に取付けられた秒車ないし四番車１６ｃは、地板６や二番受（図示せず）で支持された中心パイプ７ｂを介して、中心軸線Ｃのまわりで回転自在に支持され、筒車１６ａの歯車部ないし筒歯車１６ｄ、分車１６ｂの分歯車１６ｅないし二番歯車及び四番車１６ｃの歯車部ないし四番歯車（図示せず）を相互に繋ぐと共に時計用ぜんまいを備えた香箱の如き駆動源（図示せず）に繋ぐ他の輪列を含む運針用輪列によって回転される。

ムーブメント２は、図１に加えて、図２、図３の（ａ）及び（ｂ）、並びに図４の(ａ)及び（ｂ）等からわかるように、カレンダ時計３の外装部品の中すなわち時計ケース１４内において文字板１２の背後で裏蓋（図示せず）の手前に収容され香箱やモータの如き回転駆動源によって運針輪列（図示せず）を介して回転される筒車１６ａや分車１６ｂや秒車１６ｃを含み、夫々の先端部に、時針１１ａ、分針１１ｂ及び秒針１１ｃが取付けられている。ムーブメント２の巻真１５ａの先端にはりゅうず１５が取付けられている。

時計３はケース１４の内周近傍に沿って延在する概ね円環状の日車２０を有する。日車２０は、図２、図３の（ａ）及び（ｂ）、並びに図４の(ａ)及び（ｂ）等からわかるように、大径の環状板状の日表示車部２１と、該日表示車部２１の内縁から軸線方向に平行に延びた大径円筒状部２２ａと、該大径円筒状部２２ａの下端から径方向内向きに延びた小幅の厚肉鍔状部２２ｂと、該鍔状部２２ｂの内縁から軸線方向に平行に延びた小径厚肉円筒状部２２ｃと、該小径厚肉円筒状部２２ｃの下端側の内周縁に形成された日歯車２３と、厚肉鍔状部２２ｂの周方向の特定部位Ｑ１において該厚肉鍔状部２２ｂの内周縁に形成された月末凹部２４と、厚肉鍔状部２２ｂの周方向の別の特定部位Ｑ２において該厚肉鍔状部２２ｂの文字板側表面２２ｄに形成された突起としての月送りピン２５とを有する。なお、この明細書のうち図３の（ａ）及び（ｂ）、並びに図４の(ａ)及び（ｂ）等においては、特に断らない限り、「上」とは、時刻表示針１１のある側（文字板１２側）をいう。

日表示車部２１の文字板側表面２１ａには、１〜３１までの３１個の日付を表す日表示文字ＬＤが等間隔に表示されている。日歯車２３は、３１個の歯２６を等間隔に備える。日車２０のＣ２方向回転は、日躍制爪部２７ａ、日躍制ばね部２７ｂを備える日ジャンパ２７によって規正される。図３の（ａ）等からわかるように、日車２０の厚さ方向の位置ズレは、日歯車２３を覆うように地板６に取付けられた日車押さえ６ａによって規制されている。日車押さえ６ａには、筒車１６ａの大径筒状部１６ｆを回転自在に取囲む状態で、月表示車案内パイプ６ｂが嵌着されている。

月車３０は、図２、図３の（ａ）及び（ｂ）、並びに図４の(ａ)及び（ｂ）等からわかるように、中心軸線Ｃのまわりで摺動回転可能にハブ部３１ａにおいて月表示車案内パイプ６ｂに嵌合された月星車構造体３１と、該月星車構造体３１の文字板側表面に内周縁部で固定された板状の月板３２とを有する。月板３２の文字板側表面３２ａには、１月（ＪＡＮ）から１２月（ＤＥＣ）までの１２個の月を表す月表示文字ＬＭが等間隔に表示されている。月星車構造体３１は、外周に１２個の歯３３ａ及び谷３３ｂを備えた月星車本体３３と、該月星車３３と一体的で多数の歯３４ａを備える月中間第一車３４とを備える。月星車３３のＣ１方向回転は、月躍制爪部及び月躍制ばね部を備えた月ジャンパ３３ｃによって規正される。月車３０は、月中間第一車３４に噛合された月中間第二車３５を介して月カム車３６に噛合されている。中心軸線Ｄのまわりで回転可能な月カム車３６は、月カム本体すなわち月カム３７と月カム歯車３６ａとを備え、月カム３７は、一ヶ月が３１日の大月に対応する大径円弧状カム面３７ａと一ヶ月が３０日以下の小月に対応する小径円弧状部ないし小月凹部３７ｂとを備える。１６ｇは月車押さえである。

日車押さえ６ａには、月送りレバー３８が中心軸線ＫのまわりでＫ１，Ｋ２方向に回自在に支持されている。月送りレバー３８の入力側腕部３８ａは先端部で月送りピン２５に係合可能であり、月末になる毎に、該月送りピン２５によってＫ１方向に回動される。月送りレバー３８の出力側腕部３８ｂの先端部には月送り爪３８ｃが取付けられていて、月送りレバー３８がＫ１方向に回動される毎に、月星車３３の歯３３ａに係合して、該月星車３３をＣ１方向に一歯分だけ回転させる。３８ｄは月送りレバーばねであり、６ｅは裏物押さえである。月送り爪３８ｃは、月送りレバー３８に対して月送りレバーばね３８ｄにより反時計回りに弾性的に偏倚され、図２等に示した状態において、相互係止部（図示せず）によりそれ以上の相対回動が禁止されている。

月表示車案内パイプ６ｂの大径部６ｃには、日車押さえ６ａに重なる状態で、日送りレバー構造体４０が回転自在に嵌合されている。日送りレバー構造体４０は、該構造体４０の本体をなす板状の日送りレバー４１と、日送り爪４２とを有する。円形開口４１ａにおいて月表示車案内パイプ６ｂに摺動回転自在に嵌合された日送りレバー４１は、次に詳述する高速日送り機構５０に係合する作動レバー係合部４３と、月末検出レバー係合腕部４４と、小月検出用カム従節４５とを備える。日送り爪４２は、日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５側の腕部４１ｂにおいて中心軸線ＥのまわりでＥ１，Ｅ２方向に回動可能に日送りレバー４１に支持され、日送り爪ばね４２ａによってＥ１方向弾性偏倚力を受け、図２等に示した状態においてそれ以上のＥ１方向相対回動は相互係止部（図示せず）により禁止されている。

日送りレバー構造体４０の日送りレバー４１の作動レバー係合部４３は、高速日送り機構５０が一日に一回高速日送り指示動作を行う際に、該高速日送り機構５０によって中心軸線Ｃの周りでＣ２方向に回転され、これにより、日送りレバー構造体４０の日送り爪４２が日歯車２３の歯２６に係合してこれをＣ２方向に押し、日車２０の日送りを行う。

日送りレバー４１の月末検出レバー係合腕部４４と日車２０の厚肉鍔状部２２ｂの月末凹部２４との間には、中心軸線ＦのまわりでＦ１，Ｆ２方向に回動可能で月末検出レバーばね４６ｆによりＦ１方向に弾性偏倚力を受けた月末検出レバー４６が設けられている。各月の月末においては、月末検出レバー４６の外側レバー部４６ａの端部４６ｂが日車２０の月末凹部２４と対面する位置にくる。

日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５は、通常は（大月、又は小月のうち月末以外においては）、月カム３７の小月凹部３７ｂに嵌り込まない。すなわち、小月検出用カム従節４５は、大月においては、月カム車３６の月カム３７の大径円弧状カム面３７ａに対面して該大径円弧状カム面３７ａに当接する。この状態で日送り前においては、日送りレバー構造体４０の日送り爪４２は、一日の日送りを行ない得るようにＣ１方向に通常量だけ揺動された通常揺動位置Ｐ０に達する。

また、小月検出用カム従節４５は、小月においては、月カム３７の小月凹部３７ｂに対面するけれども、該小月の月末以外においては、月末検出レバー４６によって日送りレバー４１の回転が規正されているので、小月検出用カム従節４５は該月カム３７の小月凹部３７ｂに係合せず（すなわち、小月凹部３７ｂ内に嵌り込まず）小月凹部３７ｂの開口部に臨む位置（大径円弧状カム面３７ａと同一円周上の位置）を採る。この状態でも日送り前においては、日送りレバー構造体４０の日送り爪４２は、一日の日送りを行ない得るようにＣ１方向に通常量だけ揺動された通常揺動位置Ｐ０に達する。

一方、小月の月末においては、月末検出レバー４６の端部４６ｂがばね４６ｆの作用下で月末凹部２４に嵌り込んで月末検出レバー４６がＦ１方向に回動され日送りレバー４１のＣ２方向回動が許容されるので、小月検出用カム従節４５は、小月凹部３７ｂ内に嵌り込んで該小月凹部３７ｂと係合する。この状態で日送り前においては、日送りレバー構造体４０の日送り爪４２は、ストロークが大きくなって二日分の日送りを一気に行ない得るようにＣ１方向に通常よりも大きく揺動された事前揺動位置Ｐ１（後述の図１２）に達する。この事前揺動位置Ｐ１は、上記の通常揺動位置Ｐ０よりも大きくＣ１方向に揺動された位置になっている。

高速日送り機構５０は、地板６から突出した軸状突起部の中心軸線ＨのまわりでＨ１方向に回転可能な日回し車５１及び日回しカム５２と、中心軸線Ｊの周りでＪ１，Ｊ２方向に回動可能に日車押さえ６ａに支持された作動レバー５３とを備える。

２４時間車の形態の日回し車５１は、外周に形成され筒歯車１６ｄに噛合した日回し歯車部５１ａと円弧状長孔５１ｂとを備え、中心軸線Ｈのまわりで、Ｈ１方向に一日に一回転される。日回し車５１と同心の日回しカム５２は、回転方向Ｈ１に沿って回転される際にカム従節との係合部位の外径が徐々に増すエネルギ付与用カム面部５４ａ及びおおむね直線状であって回転方向Ｈ１に沿って回転される際にカム従節との係合部位の外径が急激に減少するエネルギ放出用カム面部５４ｂとからなるカム面５４を備えると共に、日回し車５１の円弧状長孔５１に遊嵌される日回しピン５５を備える。作動レバー５３は、カム面５４に係合するカム従節５６を先端に備えた入力側レバー部５３ａと日送りレバー構造体４０の日送りレバー４１の作動レバー係合部４３に係合する日送りレバー側係合部５７を備えた出力側レバー部５３ｂとを有する。作動レバー５３は、作動レバーばね５３ｃによりＪ１方向弾性偏倚力を受けている。

高速日送り機構５０では、筒歯車１６ｄのＣ１方向回転に伴って日回し車５１がＨ１方向に回転されると、該回転の進行に伴って円弧状長孔５１ｂに遊嵌された係合ピン５５を日回し車５１の長孔５１のうち下流側端部５１ｃでＨ１方向に押して日回しカム５２をＨ１方向に回し始める。日回しカム５２がＨ１方向に回転し始めると、カム面５４のうちエネルギ付与用カム面部５４ａの最小径部領域５４ｃに係合していたカム従節５６が、カム面５４のエネルギ付与用カム面部５４ａに沿ってＨ２方向に相対変位すると、作動レバー５３のカム従節５６がエネルギ付与用カム面部５４ａに沿って上って作動レバー５３がＪ２方向に回動される。

このＪ２方向回動変位は、作動レバー５３のレバー部５３ａのカム従節５６が最大径部５４ｄに達する特定時点Ｔ１まで徐々に続く。該時点Ｔ１を越えて日回し車５１がＨ１方向に回転されると、ばね５３ｃによるＪ１方向偏倚力を受けた作動レバー５３のカム従節５６が概ねエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って自由落下をする如く急激に落ち込むようにＪ１方向に回転する。それに伴い、作動レバー５３は、日送りレバー側係合部５７で日送りレバー構造体４０を急激にＣ２方向に回転させる。

その結果、日送りレバー構造体４０の日送り爪４２が高速にＣ２方向に揺動され、該高速揺動に伴って、最近接位置にある日車２０の歯２６をＣ１方向に高速に送る。この日送りは、作動レバー５３のカム従節５６がカム面５４の最小径部５４ｃに達するＪ１方向回動位置を採り、該作動レバー５３の回動位置に応じて日送りレバー構造体４０が最大限Ｃ２方向に回転された回動位置を採るところで、完了する。この位置は、日送り爪４２の日送りが完了する揺動完了位置Ｐ２（図６や図１７）である。

ここで、高速揺動範囲は、大月、又は小月の月末以外の通常のときでは、通常揺動位置Ｐ０から揺動完了位置Ｐ２までの範囲φ０であり、小月の月末においては、事前揺動位置Ｐ１から揺動完了位置Ｐ２までの範囲φ１（但し、φ１＝φ０＋Δφ）である。

以上において、可動ストローク制御機構５は、月カム３７と、日送りレバー４１及び日送り爪４２からなる日送りレバー構造体４０と、小月の月末のうち日替わりの特定の時点において、日送りレバー構造体４０の小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂに嵌り込むのを許容する月末検出部とからなる。ここで、月末検出部は、月末検出レバー４６と月末凹部２４とからなる。

なお、６１は図２において想像線で示した日修正位置Ｕ１と実線で示した月修正位置Ｕ２との間で可動で、例えば巻真を一段引出した状態で一方の向きに巻真を回すことにより日修正位置Ｕ１に設定された際には日車２０の日歯車２３に噛合して該日歯車２３をＣ２方向に回すことにより日修正を行い、巻真を一段引出した状態で他方の向きに巻真を回すことにより月修正位置Ｕ２に設定された際には月修正輪列６２の車に噛合して該月修正輪列６２を介して月中間第一車３４をＣ１方向に回すことにより月修正を行なうように構成されている。

以上の如く構成された本発明の好ましい一実施例のカレンダ時計３のカレンダ機構１の動作について、図１、図２、図３の（ａ）及び(ｂ)並びに図４の（ａ）及び(ｂ)に加えて、図５から図１７に基づいて詳しく説明する。

図２に示した状態は、カレンダ時計３が８月３０日の２４時ないし８月３１日の０時頃で大の月の「３０」日から「３１」日への日送りが行われる直前の状態である。大の月であるので、日送りレバー構造体４０の日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５は月カム３７の大径円弧状カム面部３７ａに当接した状態で、日送り爪４２は通常揺動位置Ｐ０に位置する。また、作動レバー５３のカム従節５６は、丁度、日回しカム５２のエネルギ付与用カム面部５４ａを上って最大径部５４ｄに達し、エネルギ放出用カム面部５４ｂに入る直前の状態にある。従って、作動レバー５３は最大限Ｊ２方向に回動された位置を採り、作動レバー５３の日送りレバー側係合部５７は、月カム３７の大径カム面部３７ａによって回動位置が規定された状態にある日送りレバー４１の作動レバー係合部４３から離れている。また、日ジャンパ２７は日車２０を規正した状態にある。なお、８月の「３０」日から「３１」日への日送りであって大月の月末（３１日）を過ぎる段階に達していないので、月送りピン２５は未だ月送りレバー３８から少し離れた位置にある。

図２の状態から僅かに時間が経過して作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２の最大径部５４ｄを越えると、図５に示したように、カム従節５６がエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って一気に落ち始める。カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３がＪ１方向に急激に回動され、これにより日送りレバー４１がＣ２方向に急激に回動されて、日送り爪４２が前方の最近接位置にある日歯車２３の歯２６に係合して日車２０をＣ２方向に急激に回動させる。図５に示した状態は、日車２０の日歯車２３のＣ２方向回転に伴い日歯車２３の歯２６の頂点に日ジャンパ２７の躍制爪部２７ａの頂点が達した状態で月日表示窓１３の日表示領域１３ｂには３０と３１とが半分づつ位置した状態（極めて短時間の間に生じる状態）であり、この時点は、図２の時点からわずかな時間の経過後であって図２の時点と実際上同じ即ち８月３０日の２４時ないし８月３１日の０時頃である。

その後わずかな時間の経過に伴い、図６に示したように、一方では、日ジャンパ２７が日車２０を半日分Ｃ２方向に急激に回して躍制爪部２７ａが日歯車２３の次の隣接歯２６，２６間に落ちて日車２０を規正する状態に再度入る。これにより、月日表示窓１３の日表示領域１３ｂの日文字ＬＤは「３１」になる。他方、カム従節５６がエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って一気に落ち続け、カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３が更にＪ１方向に急激に回動される。但し、この段階では、日ジャンパ２７の動作により日車２０が既にＣ２方向に回動されているので、日送りレバー４１の先端の日送り爪４２と日車２０の前方の歯２６との間には間隙が生じている。この時点も、図２の時点や図５の時点からわずかな時間の経過後であって図２や図５の時点と実際上同じ即ち８月３０日の２４時ないし８月３１日の０時頃である。正２４時（正０時）が、図２の時点になるようにしておいても、図６の時点になるようにしておいても、その間の時点（例えば図５の時点）になるようにしておいてもよい。

図２に示した状態から図５に示した状態を経て図６に示した状態に至るのは、小月の月末以外の全ての日送りにおいて同様に生じる動作である。

次に、大月の月末において、８月３１日の２４時頃から９月１日の０時頃に移る際の日送り及び月送りについて図７から図１０に基づいて説明する。

大月の月末における日送り自体は、図２、図５及び図６に基づいて説明した日送りと実際上同一である。すなわち、図７は８月３１日の２４時ないし９月１日の０時頃で大の月の「３１」日から次の日である（９月）「１」日への日送りが行われる直前の状態であって、日送りに係わる関連部品の状態に関する限り、８月３０日の２４時ないし８月３１日の０時頃で大の月の「３０」日から「３１」日への日送りが行われる直前の状態を示した図２と実際上同様な状態である。

月送りに関して言えば、８月３１日の２４時ないし９月１日の０時頃で大の月の「３１」日から次の日である（９月）「１」日への日送りが行われる直前の状態である図７の状態では、日車２０の特定部位Ｑ２にある月送りピン２５が月送りレバー３８の入力側腕部３８ａの端部（外側端部）に近接した位置に達していて、該外側端部当たる直前の状態にある。

図８は８月３１日の２４時ないし９月１日の０時頃で大の月の「３１」日から次の日である（９月）「１」日への日送りが行われている最中の状態であって、日送りに係わる関連部品の状態に関する限り、８月３０日の２４時ないし８月３１日の０時頃で大の月の「３０」日から「３１」日への日送りが行われる最中の状態を示した図５と実際上同様な状態である。

８月３１日の２４時ないし９月１日の０時頃で大の月の「３１」日から次の日である（９月）「１」日への日送りが行われている最中で日ジャンパ２７の躍制爪部２７ａの頂点が日歯車２３の歯２６の頂点に当接した状態である図８の状態に達すると、日車２０の特定部位Ｑ２の月送りピン２５がそのＣ２方向回動に伴って月送りレバー３８の端部３８ａに当たって該レバー３８を中心軸線ＫのまわりでＫ１方向に回動させ、これにより月送りレバー３８の先端の月送り爪３８ｃが月星車３３の谷部３３ｂに嵌り込んで月星車３３の歯３３ａに係して月星車３３を介して月車３０を回し始める。

８月３１日の２４時ないし９月１日の０時頃で大の月の「３１」日から次の日である（９月）「１」日への日送りが行われている最中で日ジャンパ２７の躍制爪部２７ａの頂点が日歯車２３の歯２６の頂点を越えた状態である図９の状態に達すると、月送りピン２５によってＫ１方向に回動されている月送りレバー３８が月送り爪３８ｃで月星車３３をＣ１方向に回動させ、月ジャンパ３３ｃの躍制爪部の頂点が月星車３３の歯３３ａの頂点に当接する状態に達する。この状態では、月車３０は半分回動した状態になり、月日表示窓１３の月表示領域１３ａに、８月を現すＡＵＧの月表示文字ＬＭと９月を現すＳＥＰの月表示文字ＬＭとの中間の部分が位置する。この時点では、日送り爪４２は、依然として、通常揺動位置Ｐ０と揺動完了位置Ｐ２との間にある。

８月３１日の２４時ないし９月１日の０時頃で大の月の「３１」日から次の日である（９月）「１」日への日送りが完了する図１０の状態に達する際において実際上同じタイミングで、月ジャンパ３３ｃの躍制爪部も月星車３３の次の隣接する歯３３ａ，３３ａの間の谷部３３ｂに落ち、月車３０を所定回動位置で規正する。この規正位置では、月板３２の月表示文字ＬＭとして９月を示す表示文字「ＳＥＰ」が月日表示窓１３の月表示領域１３ａ内に丁度達して、月表示が行われる。なお、月星車３３のＣ１方向回転は、第一及び第二中間車３４，３５を介して月カム車３６に伝えられて、月カム３７が小月である９月を示す小月凹部３７ｂが日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５に対面し得る回動位置を採る。

図１０は８月３１日の２４時ないし９月１日の０時頃で大の月の「３１」日から次の日である（９月）「１」日への日送りが完了した状態であって、日送りに係わる関連部品の状態に関する限り、８月３０日の２４時ないし８月３１日の０時頃で大の月の「３０」日から「３１」日への日送りが完了した状態を示した図６と実際上同様な状態である。

小月の月末近くであるけれども、小月月末になっていない状態、例えば、９月２９日の２４時ごろないし９月３０日の０時ごろにおいて、日送り直前には図１１に示したような状態を採る。この状態は、３０日の代わりに２９日であることにより日車２０が一日分前の状態にある点、及び小月であるので日送りレバー４１の小月検出カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂに対面する位置にある点を除いて、図２の状態と実際上同じである。

この状態において、時間の経過と共に、筒車１６ａがＣ１方向に回転し、それに応じて日回し車５１が中心軸線ＨのまわりでＨ１方向に回転して、円弧状長孔５１ｂの端部５１ｃで日回しカム５２をＨ１方向に回すので、作動レバー５３のカム従節５６がカム５２の最大径部５４ｄを越えてエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って急激に落ち、それに伴って日送りレバー４１を介して日送り爪４２がＣ１方向に急速に回動して日車２０を一歯分だけＣ２方向に急速に回す。

日車２０のＣ２方向回転に伴って月の３０日に入ると、日車２０の月末凹部２４が月末検出レバー４６の外側レバー部４６ａの端部４６ｂに対面するので、日送りレバー４１がＣ１方向に回動して日送りレバー４１の小月検出カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂに嵌ると共に、月末検出レバー４６がＦ１方向に回動して月末検出レバー４６の外側レバー部４６ａの端部４６ｂが日車２０の月末凹部２４に嵌る。日送りレバー４１のこのＣ１方向回動の際、日送り爪４２は日送りレバー４１に対してＥ１方向に回動されて、日車２０の歯２６の一つ分だけ手前にすなわちＣ２方向に移動して、通常係合するよりもＣ２方向に一つ分だけ手前の歯２６と係合可能になる。

小月の月末になると、即ち、９月３０日の２４時頃すなわち１０月１日の０時頃になると、図１２に示したような状態になる。この状態は、日送り及月送りが行われる直前の状態、従って、作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２の最大径部５４ｄに達している状態である。この状態では、月末検出レバー４６の外側レバー部４６ａの端部４６ｂが日車２０の月末凹部２４に嵌り日送りレバー４１の小月検出カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂに嵌っているので、日送りレバー４１及びこれに支持された日送り爪４２がＣ２方向に揺動した事前揺動位置Ｐ１を採っている。この事前揺動位置Ｐ１は、通常揺動位置Ｐ０と比較してΔφ＝（φ１−φ０）だけ、Ｃ２方向に余分に揺動した位置になっている。その他の点では、図１１や図２の状態と同様である。

図１２の状態から僅かに時間が経過して作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２の最大径部５４ｄを越えると、図１３に示したように、カム従節５６がエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って一気に落ち始める。カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３がＪ１方向に急激に回動され、これにより日回しレバー４１がＣ２方向に急激に回動されて、日送り爪４２が前方の最近接位置にある日歯車２３の歯２６に係合して日車２０をＣ２方向に急激に回動させる。図１３に示した状態は、大月及び小月の差異を除いて図５に示した状態と同様に、日車２０の日歯車２３のＣ２方向回転に伴い日歯車２３の歯２６の頂点に日ジャンパ２７の躍制爪部２７ａの頂点が達した状態で月日表示窓１３の日表示領域１３ｂには３０と３１とが半分づつ位置した状態（極めて短時間の間に生じる状態）であり、この時点は、図１２の時点からわずかな時間の経過後であって図１２の時点と実際上同じ即ち９月３０日の２４時ないし１０月１日の０時頃である。

その後わずかな時間の経過に伴い、図１４に示したように、一方では、日ジャンパ２７が日車２０を半日分Ｃ２方向に急激に回して躍制爪部２７ａが日歯車２３の次の隣接歯２６，２６間に落ちて日車２０を規正する状態に再度入る。これにより、月日表示窓１３の日表示領域１３ｂの日文字ＬＤは「３１」になる。他方、カム従節５６がエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って一気に落ち続け、カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３が更にＪ１方向に急激に回動される。但し、この段階では、日ジャンパ２７の動作により日車２０が既にＣ２方向に回動されているので、日送りレバー４１の先端の日送り爪４２と日車２０の前方の歯２６との間には僅かな間隙が生じていてもよい。なお、この例では日送り爪４２が十分に早くＣ２方向に揺動されて歯２６に係合した状態に実際上保たれているとして図示されている。この時点も、図１２や図１３の時点からわずかな時間の経過後であって図１２や図１３の時点と実際上同じ即ち９月３０日の２４時ないし１０月１日の０時頃である。

なお、図１４の状態では、月末検出レバー４６の月末検出端部４６ｂが日車２０の月末凹部２４から出て厚肉鍔状部２２ｂの内周面に係合する状態に戻っている。従って、図１４の状態では、日送りレバー４１も小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂから出た状態に戻って、日送り爪４２も通常の日送り開始位置Ｐ０に実際上戻っている。

図１４の状態から僅かに時間が経過すると作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って更に一気に落ち続ける。カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３がＪ１方向に急激に回動され、これにより日回しレバー４１がＣ２方向に急激に回動されて、日送り爪４２が前方の最近接位置にある日歯車２３の歯２６に係合し（又は係合した状態のまま）日車２０をＣ２方向に急激に回動させる。図１５に示した状態は、大月及び小月の差異を除いて図５や図８に示した状態と同様に、日車２０の日歯車２３のＣ２方向回転に伴い日歯車２３の歯２６の頂点に日ジャンパ２７の躍制爪部２７ａの頂点が達した状態で月日表示窓１３の日表示領域１３ｂには日付文字ＬＤとして「３１」と「１」とが半分づつ位置した状態（極めて短時間の間に生じる状態）であり、この時点は、図１２〜図１４の時点からわずかな時間の経過後であって図１２〜図１４の時点と実際上同じ即ち９月３０日の２４時ないし１０月１日の０時頃である。なお、小月の月末であるので、この時点では、日車２０の月送りピン２５が月送りレバー３８の入力側腕部３８ａの端部に係合して、月送りレバー３８をＫ１方向に揺動させ、月送り爪３８ｃを月星車３３の歯３３ａに係合させ、月星車３３をＣ１方向に回し始める。この時点では、日送り爪４２は、通常揺動位置Ｐ０と揺動完了位置Ｐ２との間にある。

図１５の状態から僅かに時間が経過すると作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って更に一気に落ち続ける。カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３がＪ１方向に急激に回動され、これにより日回しレバー４１がＣ２方向に急激に回動されて、日送り爪４２が前方の最近接位置にある日歯車２３の歯２６を介して日車２０をＣ２方向に急激に回動させる。図１６に示した状態は、大月及び小月の差異を除いて図９に示した状態と同様に、日車２０の日歯車２３のＣ２方向回転に伴い日ジャンパ２７の躍制爪部２７ａの頂点が日歯車２３の歯２６の頂点を越えて落ち始めた状態で月日表示窓１３の日表示領域１３ｂに日付表示文字ＬＤとして「１」の大半の部分が入った状態であり、且つ月星車３３のＣ２方向回転に伴い月星車３３の歯３３ａの頂点に月ジャンパ３３ｃの躍制爪部の頂点が達した状態で月日表示窓１３の月表示領域１３ａには月表示文字ＬＭとして９月を表す表示「ＳＥＰ」と１０月を表す表示「ＯＣＴ」とが半分づつ位置した状態（極めて短時間の間に生じる状態）であり、この時点は、図１２〜図１５の時点からわずかな時間の経過後であって図１２〜図１５の時点と実際上同じ即ち９月３０日の２４時ないし１０月１日の０時頃である。この時点では、日送り爪４２は、依然として、通常揺動位置Ｐ０と揺動完了位置Ｐ２との間にある。

その後わずかな時間の経過に伴い、図１７に示したように、一方では、日ジャンパ２７が日車２０を一日の数分の一だけ更にＣ２方向に急激に回して躍制爪部２７ａが日歯車２３の次の隣接歯２６，２６間に落ちて日車２０を規正する状態に再度入る。これにより、月日表示窓１３の日表示領域１３ｂの日文字ＬＤは「１」になる。また、月ジャンパ３３ｃが月星車３３を一歯分の半分だけ更にＣ１方向に急激に回して月ジャンパ３３ｃの躍制爪部が月星車３３の次の隣接歯３３ａ，３３ａ間の谷部３３ｂに落ちて月車３０を規正する状態に再度入る。これにより、月日表示窓１３の月表示領域１３ａの月文字ＬＭは１０月を表す表示「ＯＣＴ」になる。他方、カム従節５６がエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って一気に落ち続け、カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３が更にＪ１方向に急激に回動される。但し、この段階では、日ジャンパ２７の動作により日車２０が既にＣ２方向に回動されているので、揺動完了位置Ｐ２にある日送りレバー４１の先端の日送り爪４２と日車２０の前方の歯２６との間には間隙が生じている。この時点も、図１２〜図１６の時点からわずかな時間の経過後であって図１２〜図１６の時点と実際上同じ即ち９月３０日の２４時ないし１０月１日の０時頃である。

以上の通り、このカレンダ機構１を備えたカレンダ時計３では、小月の月末に、日送り爪４２が事前揺動位置Ｐ１まで大きく手前側（Ｃ１方向に）揺動された後、高速日送り機構５０によって、一気に一日分の事前日送りをした後、更に、一気に通常の日送りをするので、全体として、一気に小月月末に二日分の日送りを高速で行い得る。なお、このカレンダ機構１は、ムーブメント２のベースになる構成部品を兼用でき、変更が最低限に抑えられ得る。

月車が１２個の表示を有する代わりに、２４個の表示を有し、月カムが１２個の部分からなる代わりに２４個の部分からなっていてもよい。そのような例を、本発明の一変形例のカレンダ機構１Ａを備えたムーブメント２Ａを有するカレンダ機構付時計ないしカレンダ時計３Ａとして、図１８から図２３に基づいて説明する。図１８から図２３のカレンダ時計３Ａにおいて、図１から図１７に示したカレンダ時計３の要素と同一の要素には同一の符号が付され、概ね同様な機能を有するけれども機能や形状などにおいて異なるところのある要素にはカレンダ時計３の対応する要素の符号に後の添字Ａが付されている。

カレンダ機構３Ａでは、月カム３７Ａが各月当たり二つのカム面部分を備え、小月のうち二つ目（後）のカム面部分が小月凹部３７ｂＡになっており、それ以外のカム面部分が大径円弧状面部３７ａＡになっている。また、カレンダ機構３Ａでは、月星車３３Ａも各月に二つで全体として２４個の歯部３３Ａ及び谷部３３ｂを備えている。なお、この例の場合、月カム３７Ａの凹部３７ｂＡは、単なる小月凹部ではなく実際上小月月末凹部になっている。

カレンダ機構３Ａでは、月末検出レバーを欠き、該結末検出レバーの代わりに日車２０Ａが通常の月送りピン（第二月送りピン）２５Ａに加えて別の月送りピン（第一月送りピン）２４Ａを備える。第一月送りピン２４Ａは小月の月末の最終日よりも一日前（２９日から３０日への日替わりの際）に月送りレバー３８に係合して月送り爪３８ｃにより月星車３３Ａを一歯分だけＣ１方向に回動させ、月中間車３４，３５を介して月カム３７Ａを一つ分だけＤ１方向に回動させて小月の前段の状態から小月の後段の状態へと変化させる。

この場合、可動ストローク制御機構５Ａは、月カム３７Ａと、日送りレバー４１Ａ及び日送り爪４２からなる日送りレバー構造体４０Ａと、小月の月末のうち日替わりの特定の時点において、日送りレバー構造体４０Ａの小月検出用カム従節４５が月カム３７Ａの小月凹部３７ｂＡに嵌り込むのを許容する月末検出部とからなる。ここで、月末検出部は、第一月送りピン２４Ａからなる。

カレンダ機構３Ａでは、月末検出レバーを用いないので、作動レバー４１Ａが作動レバー係合部４３及び小月検出用カム従節４５を備えるけれども月末顕出レバー係合腕部を要しない。

以上の如く構成されたカレンダ時計３Ａのムーブメント２Ａのカレンダ機構１Ａの動作を図１８から図２３に基づいて説明する。

図１８には、９月２９日の２４時頃ないし９月３０日の０時頃であって２９日から３０日への日送りの直前の状態にあるカレンダ時計３Ａが示されている。図１８のカレンダ時計３Ａの状態は、図１１に示したカレンダ時計３の状態に対応する。なお、図１８の状態では、第一月送りピン２４Ａが月送りレバー３８の入力側腕部３８ａの近くに位置する。

この状態において、時間の経過と共に筒車１６ａがＣ１方向に回転し、日回し車５１がＨ１方向に回転して円弧状長孔５１ｂの端部５１ｃで日回しカム５２をＨ１方向に回すので、作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２の最大径部５４ｄを越えてエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って急激に落ち、日送り爪４２がＣ１方向に急速に回動して日車２０を一歯分だけＣ２方向に急速に回す。

日車２０の「２９」日から「３０」日へのＣ２方向回転に伴って第一月送りピン２４Ａが月送りレバー３８の入力側腕部３８ａを押して月送りレバー３８をＫ１方向に回動させ月ジャンパ３３ｃにより規正された月星車３３Ａを月送り爪３８ｃが一歯分だけＣ１方向に回動させ、月中間第一及び第二車３４，３５を介して月カム３７Ａを一ステップ分（１／２４）だけＤ１方向に回動させて、図１９に示す状態に達する。この状態では、月カム３７Ａの小月凹部３７ｂＡが日送りレバー４１Ａの小月検出用カム従節４５と係合可能なように該カム従節４５に対面する回動位置にある。

その後、作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２のエネルギ放出用カム面部５４ｂを落ちきることにより、「２９」日から「３０」日への日替わりが完了する。

日車２０のＣ２方向回転に伴って月の３０日に入り、時間の経過と共に、作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２の最大径部５２ｄに近付くと、作動レバー５３がＪ２方向に回動されて日送りレバー４１Ａに対する係合が解除され日送りレバー４１ＡがＣ１方向に回動して日送りレバー４１Ａの小月検出カム従節４５Ａが月カム３７Ａの小月凹部３７ｂＡに嵌る。日送りレバー４１ＡのこのＣ１方向回動の際、日送り爪４２は日送りレバー４１Ａに対してＥ１方向に回動されて、日車２０の歯２６の一つ分だけ手前にすなわちＣ２方向に移動して、通常係合するよりもＣ２方向に一つ分だけ手前の歯２６と係合可能になる。

小月の月末になると、即ち、９月３０日の２４時頃すなわち１０月１日の０時頃になると、前述の図１２に対応する図２０に示したような状態になる。この状態は、日送り及月送りが行われる直前の状態、従って、作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２の最大径部５４ｄに達している状態である。この状態では、日送りレバー４１Ａの小月検出カム従節４５が月カム３７Ａの小月凹部３７ｂＡに嵌っているので、日送りレバー４１Ａ及びこれに支持された日送り爪４２がＣ２方向に揺動した事前揺動位置Ｐ１Ａを採っている。この事前揺動位置Ｐ１Ａは、通常揺動位置Ｐ０Ａと比較してΔφ＝（φ１−φ０）だけ、Ｃ２方向に余分に揺動した位置になっている。その他の点では、図１８の状態と同様である。

図２０の状態から僅かに時間が経過して作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２の最大径部５４ｄを越えると、カム従節５６がエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って一気に落ち始め、作動レバー５３がＪ１方向に急激に回動され、日回しレバー４１ＡがＣ２方向に急激に回動されて、日送り爪４２が前方の最近接位置にある日歯車２３の歯２６に係合して日車２０をＣ２方向に急激に回動させる。

その後わずかな時間の経過に伴い、前述の図１４に対応する図２１に示したように、一方では、日ジャンパ２７が日車２０Ａを半日分Ｃ２方向に急激に回して躍制爪部２７ａが日歯車２３の次の隣接歯２６，２６間に落ちて日車２０を規正する状態に再度入る。これにより、月日表示窓１３の日表示領域１３ｂの日文字ＬＤは「３１」になる。他方、カム従節５６がエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って一気に落ち続け、作動レバー５３が更にＪ１方向に急激に回動される。但し、この段階では、日ジャンパ２７の動作により日車２０が既にＣ２方向に回動されているので、日送りレバー４１の先端の日送り爪４２と日車２０の前方の歯２６との間には僅かな間隙が生じていてもよい。なお、この例では日送り爪４２が十分に早くＣ２方向に揺動されて歯２６に係合した状態に実際上保たれているとして図示されている。この時点は図２０の時点からわずかな時間の経過後であって図２０の時点と実際上同じ即ち９月３０日の２４時ないし１０月１日の０時頃である。

なお、図２１の状態では、日送りレバー４１Ａの小月検出用カム従節４５が月カム３７Ａの小月凹部３７ｂＡから出た状態に戻って、日送り爪４２が通常の日送り開始位置Ｐ０に実際上戻っている。

図２１の状態から僅かに時間が経過すると作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って更に一気に落ち続ける。カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３がＪ１方向に急激に回動され、これにより日回しレバー４１ＡがＣ２方向に急激に回動されて、日送り爪４２が前方の最近接位置にある日歯車２３の歯２６に係合し（又は係合した状態のまま）日車２０ＡをＣ２方向に急激に回動させる。日車２０の日歯車２３のＣ２方向回転に伴い日歯車２３の歯２６の頂点に日ジャンパ２７の躍制爪部２７ａの頂点が達する頃になると、日車２０の第二月送りピン２５Ａが月送りレバー３８の端部３８ａに係合して、月送りレバー３８をＫ１方向に揺動させ、月送り爪３８ａを月星車３３Ａに係合させ、月星車３３ＡをＣ１方向に回し始める。この時点では、作動レバー５３のカム従節５６が日回しカム５２のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って更に一気に落ち続ける。カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３がＪ１方向に急激に回動され、これにより日回しレバー４１ＡがＣ２方向に急激に回動されて、日送り爪４２が前方の最近接位置にある日歯車２３の歯２６を介して日車２０をＣ２方向に急激に回動させる。図１６に対応する図２２の状態は、日車２０の日歯車２３のＣ２方向回転に伴い日ジャンパ２７の躍制爪部２７ａの頂点が日歯車２３の歯２６の頂点を越えて落ち始めた状態で月日表示窓１３の日表示領域１３ｂに１の大半の部分が入った状態であり、且つ月星車３３ＡのＣ２方向回転に伴い月星車３３Ａの歯３３ａＡの頂点に月ジャンパ３３ｃの躍制爪部の頂点が達した状態で月日表示窓１３の月表示領域１３ａには９月を表す表示ＳＥＰと１０月を表す表示ＯＣＴとが半分づつ位置した状態（極めて短時間の間に生じる状態）であり、この時点は、図２０や図２１の時点からわずかな時間の経過後であって図２０や図２１の時点と実際上同じ即ち９月３０日の２４時ないし１０月１日の０時頃である。この時点では、日送り爪４２は、通常揺動位置Ｐ０と揺動完了位置Ｐ２との間にある。

その後わずかな時間の経過に伴い、図１７に対応する図２３に示したように、一方では、日ジャンパ２７が日車２０Ａを一日の数分の一だけ更にＣ２方向に急激に回して躍制爪部２７ａが日歯車２３の次の隣接歯２６，２６間に落ちて日車２０Ａを規正する状態に再度入る。これにより、月日表示窓１３の日表示領域１３ｂの日文字ＬＤは「１」になる。また、月ジャンパ３３ｃが月星車３３Ａを一歯分の半分だけ更にＣ１方向に急激に回して月ジャンパ３３ｃの躍制爪部が月星車３３Ａの次の隣接歯３３ａＡ，３３ａＡ間の谷部３３ｂＡに落ちて月車３０Ａを規正する状態に再度入る。これにより、月日表示窓１３の月表示領域１３ａの月文字ＬＭは１０月を表す表示「ＯＣＴ」になる。他方、カム従節５６がエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿って一気に落ち続け、カム従節５６のエネルギ放出用カム面部５４ｂに沿った変位に伴って作動レバー５３が更にＪ１方向に急激に回動される。但し、この段階では、日ジャンパ２７の動作により日車２０Ａが既にＣ２方向に回動されているので、揺動完了位置Ｐ２にある日送りレバー４１Ａの先端の日送り爪４２と日車２０の前方の歯２６との間には間隙が生じている。この時点も、図２０〜図２２の時点からわずかな時間の経過後であって図２０〜図２２の時点と実際上同じ即ち９月３０日の２４時ないし１０月１日の０時頃である。

以上の通り、このカレンダ機構１Ａを備えたカレンダ時計３Ａにおいても、小月の月末に、日送り爪４２が事前揺動位置Ｐ１まで大きく手前側（Ｃ１方向に）揺動された後、高速日送り機構５０によって、一気に一日分の事前日送りをした後、更に、一気に通常の日送りをするので、全体として、小月月末に二日分の日送りを一気に高速で行い得る。

高速日送り機構５０についていえば、図１〜図１７のカレンダ機構１を備えたカレンダ時計３においても、図１８〜図２３のカレンダ機構１Ａを備えたカレンダ時計３Ａにおいても、日送りカム５２に係合するカム従節５６を備えた作動レバー５３が、日送りレバー４１，４１Ａを介して、日送り爪４２を作動させて高速日送りを行わせる例について説明したけれども、その代わりに、例えば図２４の（ａ）に示したように、日送りカム５２Ｂに係合するカム従節５６Ｂを備えた作動レバー５３Ｂ自体が日送り爪４２Ｂを有していてもよい。

また、その代わりに、例えば図２４の（ｂ）に示したように、日送りカム５２Ｃに係合するカム従節５６Ｃを備えた作動レバー５３Ｃに係合する日送りレバー４１Ｃ自体が日送り爪４２Ｃを一体的に有していてもよい。

ところで、上述した実施形態によるカレンダ機構１において、巻真１５ａを一段引き出して日付を修正しようとする場合、小の月の月末、例えば３０日の深夜では、日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂに落ち込んでいる。そのため、日付を修正して月を修正しようとしても、月カム３７を回転できないので、この時間帯では日付や月の修正を行えなかった。
次に、本実施形態の変形例として、このような小月の月末であっても月の変更を伴う日付修正を行えるようにした日付修正機構を備えたカレンダ機構１Ｂを以下に説明する。

変形例による日付修正機構６４を備えたカレンダ機構１Ｂについて図２５から図２８に基づいて説明する。図２５から図２７に示すカレンダ機構１Ｂにおいて、巻真１５ａは１段引き出すと日車２０及び月車３０を動かして日付の修正が可能であり、二段引き出すと時間の修正が行えるようになっている。

ムーブメント２に設けた巻真１５ａの凹部にはおしどりレバー６５の先端部６５ａが係合して支持され、巻真１５ａの進退に連動しておしどりレバー６５は中心軸線Ｐ回りに回転する。おしどりレバー６５の近傍に設けられたクリックばね６６は３つのクリック溝６６ａ、６６ｂ、６６ｃが形成されており、おしどりレバー６５に植設された位置決めピン６７がいずれかに選択的に係合可能とされている。例えば、巻真１５ａがムーブメント２に引き込まれた引き込み位置にあるときには位置決めピン６７は第一のクリック溝６６ａに係合され、１段引き出された位置で第二のクリック溝６６ｂ、２段引き出された位置で第三のクリック溝６６ｃに係合されておしどりレバー６５の回転角度を位置決めする。

また、巻真１５ａを挟んでおしどりレバー６５と反対側に第一クラッチレバー６８が中心軸線Ｑ回りに揺動可能に設けられている。第一クラッチレバー６８の側部に設けた山形部６８ａにはおしどりレバー６５の先端部６５ａが当接して摺動可能であり、第一クラッチレバー６８はおしどりレバー６５に押されて揺動可能とされている。第一クラッチレバー６８には、中心軸線Ｒ回りに揺動可能な第二クラッチレバー６９の一端部６９ａが当接して連動可能とされている。
おしどりレバー６５の先端部６５ａは、巻真１５ａの引き込み位置では第一クラッチレバー６８の山形部６８ａの一方の麓に当接し、巻真１５ａを一段引き出した位置では山形部６８ａの頂部に当接し、巻真１５ａを二段引き出した位置では山形部６８ａの他方の麓に当接することで第一クラッチレバー６８の揺動を制御する。

第二クラッチレバー６９の他端部には作動ピン７０が植設されており、第一クラッチレバー６８の回動に連動して第二クラッチレバー６９が回動すると作動ピン７０で日送り爪４２の基部を押して中心軸線Ｅ回りに時計回りに回転させて日車２０の歯２６から離間させ、更に作動ピン７０で日送りレバー４１を押して小月検出用カム従節４５を月カム３７の小月凹部３７ｂから離脱させることができる。
なお、図２８に示すように、日車２０上には板状のクラッチレバー押さえ７２が設けられ、このクラッチレバー押さえ７２と地板６との間に第一及び第二クラッチレバー６８、６９の係合部が納められて位置ズレを防止している。

本変形例によるカレンダ機構１Ｂの日付修正機構６４は上述の構成を備えており、次に上述の実施形態では日付修正ができなかった期間である、日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂに落ち込んだ期間、例えば小月の月末の３０日の深夜における日付修正方法を説明する。
小月の月末の２９日深夜または３０日では、図２５に示すように、日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂに落ち込んでいる。この状態で、図２６に示すように、日付修正を行うために巻真１５ａを引き込んだ位置から一段引き出すと、おしどりレバー６５の先端部６５ａが引き出されて反時計回りに回転するため、位置決めピン６７がクリックばね６６を弾性変形させて第一のクリック溝６６ａから第二のクリック溝６６ｂに移動して、位置決めする。

この位置で、おしどりレバー６５の先端部６５ａは第一クラッチレバー６８の山形部６８ａの麓から頂部に移動するため、第一クラッチレバー６８が押されて中心軸線Ｑ回りに回動して第二クラッチレバー６９の一端部６９ａを押すため、第二クラッチレバー６９が中心軸線Ｒで時計回りに回動し、作動ピン７０で日送り爪４２を押して中心軸線Ｒを中心に時計回りに回動させて日車２０の歯２６から離脱させる。更に、第二クラッチレバー６９が時計回りに回動することで、作動ピン７０で日送りレバー４１を日送り爪４２と共に押動して、小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂから離脱する。

日送りレバー４１と日送り爪４２はこの状態に保持されるため、巻真１５ａのりゅうず１５を回すことで日車２０と月車３３を回転させて日付と月を修正することができる。その際、小月の月末の３０日の深夜から日を進めて月を変わらせる場合、小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂから離脱しているため、月カム３７を回転できる。しかも、作動ピン７０で日送りレバー４１と共に日送り爪４２を回動させて日車２０の歯２６から離脱させている。
なお、大月等、小月の月末以外の場合でも、同様に作動ピン７０で日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂから外れた位置に、そして日送り爪４２が歯２６から外れた位置に保持される。また、巻真１５ａを二段引き出した場合には、図２７に示すように、おしどりレバー６５の先端部６５ａが第一クラッチレバー６８の山形部６８ａの他方の麓にいたるので、第二クラッチレバー６９が作動ピン７０が日送りレバー構造体４０を押さない位置に戻る。

上述のように本変形例によるカレンダ機構１Ｂの日付修正機構６４によれば、日付修正に際し、小月の月末であって日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５が月カム３７の小月凹部３７ｂに嵌合していても、第二クラッチレバー６９の作動ピン７０によって日送りレバー４１の小月検出用カム従節４５を月カム３７の小月凹部３７ｂから離脱した位置に保持でき、また日送り爪４２も歯２６から離脱した位置に保持できる。そのため、小月の月末であっても大月であっても、月日の制限なく、いつでも日を修正することができる。

なお、上述の説明では、日付修正に際し、日送り爪４２も日車２０の歯２６から離脱させるようにしたが、日送り爪４２は作動ピン７０で押動することなく歯２６に係止していてもよい。この場合、巻真１５ａのりゅうずを回すことで日車２０は反時計回りに回転するため、歯２６の傾斜面で日送り爪４２の爪部分の傾斜した背面を押して歯２６から日送り爪４２を逃がすことができる。
また、本変形例による日付修正機構６４は上述したカレンダ機構１Ａにも採用できる。

１，１Ａ、１Ｂ オートカレンダ機構
２，２Ａ ムーブメント
３，３Ａ カレンダ時計（カレンダ機構付時計）
４ 外観
５，５Ａ 可動ストローク制御機構
６ 地板
６ａ 日車押さえ
６ｂ 月表示車案内パイプ
６ｃ 大径部
６ｅ 裏物押さえ
７ｂ 中心パイプ
１１ 時刻表示針
１１ａ 時針
１１ｂ 分針
１１ｃ 秒針
１２ 文字板
１２ａ 植字
１３ 月日表示窓
１３ａ 月表示領域
１３ｂ 日表示領域
１４ 時計ケース
１５ りゅうず
１５ａ 巻真
１６ａ 筒車
１６ｂ 分車
１６ｃ 秒車
１６ｄ 筒歯車
１６ｅ 分歯車
１６ｆ 大径筒状部
２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ 日車
２１ 日表示車部
２１ａ 文字板側表面
２２ａ 大径円筒状部
２２ｂ 厚肉鍔状部
２２ｃ 小径厚肉円筒状部
２２ｄ 文字板側表面
２３ 日歯車
２４ 月末凹部
２４Ａ 第一月送りピン
２５ 月送りピン
２５Ａ 第二月送りピン
２６ 歯
２７ 日ジャンパ
２７ａ 日躍制爪部
２７ｂ 日躍制ばね部
３０ 月車
３１ 月星車構造体
３１ａ ハブ部
３２ 月板
３２ａ 文字板側表面
３３，ａａＡ 月星車本体（月星車）
３３ａ，３３ａＡ 歯
３３ｂ，３３ｂＡ 谷
３３ｃ 月ジャンパ
３４ 月中間第一車
３４ａ 歯
３５ 月中間第二車
３６ 月カム車
３６ａ 月カム歯車
３７，３７Ａ 月カム
３７ａ，３７ａＡ 大径円弧状カム面
３７ｂ 小月凹部
３７ｂＡ 小月月末凹部（小月凹部）
３８ 月送りレバー
３８ａ 入力側腕部
３８ｂ 出力側腕部
３８ｃ 月送り爪
３８ｄ 月送りレバーばね
４０，４０Ａ 日送りレバー構造体
４１，４１Ａ，４１Ｃ 日送りレバー
４１ａ 円形開口
４１ｂ 腕部
４２，４２Ｂ，４２Ｃ 日送り爪
４３ 作動レバー係合部
４４ 月末検出レバー係合腕部
４５ 小月検出用カム従節
４６ 月末検出レバー
４６ａ 外側レバー部
４６ｂ 端部
５０ 高速日送り機構
５１ 日回し車
５１ａ 日回し歯車部
５１ｂ 円弧状長孔
５１ｃ 下流側端部
５２，５２Ｂ，５２Ｃ 日回しカム
５３，５３Ｂ，５３Ｃ 作動レバー
５３ａ 入力側レバー部
５３ｂ 出力側レバー部
５３ｃ 作動レバーばね
５４ カム面
５４ａ エネルギ付与用カム面部
５４ｂ エネルギ放出用カム面部
５４ｃ 最小径部領域（最小径部）
５４ｄ 最大径部
５５ 係合ピン（日回しピン）
５６，５６Ｂ，５６Ｃ カム従節
５７ 日送りレバー側係合部
６１ カレンダ修正車
６２ 月修正輪列
６４ 日付修正機構
６５ おしどりレバー
６６ クリックばね
６６ａ，６６ｂ，６６ｃ クリック溝
６７ 位置決めピン
６８ 第一クラッチレバー
６８ａ 山形部
６９ 第二クラッチレバー
６９ａ 一端部
７０ 作動ピン
７２ クラッチレバー押さえ
Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｈ，Ｊ，Ｋ，Ｐ，Ｑ，Ｒ 中心軸線
Ｃ１，Ｃ２，Ｄ１，Ｅ１，Ｅ２，Ｆ１，Ｆ２，Ｈ１，Ｊ１，Ｊ２，Ｋ１，Ｋ２ 回動（回転）方向
ＬＤ 日表示文字
ＬＭ 月表示文字
Ｐ０ 通常揺動位置
Ｐ１ 事前揺動位置
Ｐ２ 揺動完了位置
Ｑ１ 特定部位
Ｑ２ 特定部位
Ｔ１ 特定時点
Ｕ１ 日修正位置
Ｕ２ 月修正位置
φ０ 範囲
φ１ 範囲

Claims (10)

1. 日車の歯に係合し該歯を押して日送り動作をする日送り爪のストロークを増加させ、前
   記ストロークが増加された日送り爪により前記日車の歯が押されることにより、一日分の
   日送りよりも多く日送りを行わせる高速日送り機構と、
   一ヶ月の日数が３０日以下の小月を識別して、当該小月の月末においては、前記高速日
   送り機構に、二日分の日送りを行わせる可動ストローク制御機構と、
   を備え、
   前記可動ストローク制御機構が、
   前記小月を一ヶ月の日数が３１日の大月から区別する小月凹部を備え一年で一回転する
   月カムと、
   前記小月を検出する小月検出用カム従節及び前記日送り爪を備え、支持基板に揺動可能
   に支持された日送りレバー構造体と、
   前記小月の月末において、前記日送りレバー構造体の前記小月検出用カム従節が前記月
   カムの前記小月凹部に嵌り込むのを許容する月末検出部とを有し、
   前記高速日送り機構が、前記日送り爪による前記日送りを行わせるべく、該日送りレバー構造体を一日に一回揺動させる日送りレバー駆動機構を有し、
   前記小月の月末において、日替わりの際に、前記日送りレバー構造体の前記小月検出用
   カム従節が前記月カムの前記小月凹部に嵌り込んだ事前揺動位置から日送りが完了する揺
   動完了位置まで揺動して二日分の日送りを行うように構成されたカレンダ機構。
2. 前記日車が月末凹部を備え、
   前記日送りレバー構造体が月末検出レバー係合部を備え、
   前記月末検出部が、前記日車の月末凹部と、前記日送りレバー構造体の前記月末検出レ
   バー係合部と係合する日送りレバー係合部及び前記日車の前記月末凹部に係合可能な月末
   検出端部を備えた月末検出レバーとを有し、
   前記小月の月末において、前記月末検出レバーの月末検出端部が前記日車の前記月末凹
   部に嵌り込むことによって、前記月カムの前記小月凹部に対する前記日送りレバー構造体
   の前記小月検出用カム従節の嵌り込みが許容されて、前記日送りレバー構造体が事前揺動
   位置を採るように構成された請求項１に記載のカレンダ機構。
3. 前記日送りレバー構造体が日送りレバー本体と該日送りレバー本体に対して回動可能に
   連結され先端に前記日送り爪を備える日送り爪レバーとを有する請求項２に記載のカレン
   ダ機構。
4. 前記月カムが２４個の歯を備えて一月に二歯分だけ回転されるように構成されると共に
   小月の後側の部位に前記小月凹部を備え、
   前記月末検出部が、
   前記日車の月末近傍の位置において周方向に間隔をおいて形成された二つの月送り突起
   と、
   該月送り突起部と係合可能な月末検出端部を備えると共に該月末検出端部が前記月送り
   突起部に係合された際に月星車を介して月カムを一歯分回す月送りレバーとを有し、
   前記二つの月送り突起のうちの最初の月送り突起により前記月送りレバーが回動されて
   前記月カムを一歯分回した際、日送りレバー構造体の前記日送りレバー構造体の前記小月
   検出用カム従節が前記月カムの前記小月凹部に嵌り込んで、前記日送りレバー構造体が前
   記事前揺動位置に揺動するように構成された請求項１に記載のカレンダ機構。
5. 前記高速日送り機構が、ピン及び円弧状長孔のうちの一方を備える日回し車と、
   前記ピン及び前記円弧状長孔のうちの前記一方と係合するように前記ピン及び前記円弧
   状長孔のうちの他方を備える日回しカムと、一端側に前記日回しカムのカム従節をなす日
   回しカム従節を備え他端側に前記日送りレバー構造体の前記作動レバー係合部に係合する
   日送りレバー係合部を備える作動レバーとを有する
   請求項１から４までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
6. 日付修正操作に連動するクラッチレバーを備え、
   前記クラッチレバーは、日付修正動作に連動して、前記日送りレバー構造体の小月検出用
   カム従節が前記月カムの小月凹部に嵌り込むことを阻止するようにしたことを特徴とする
   請求項１から５までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
7. 前記クラッチレバーは、前記日付修正動作に連動して、前記日送りレバー構造体の日送
   り爪が日車の歯と係合することを阻止するようにしたことを特徴とする請求項６に記載の
   カレンダ機構。
8. 日付修正操作に連動するクラッチレバーを備え、
   前記クラッチレバーは日付修正操作に連動する第一クラッチレバーと、該第一クラッチ
   レバーに連動して前記日送りレバー構造体の小月検出用カム従節が前記月カムの小月凹部
   に嵌り込むことを阻止し且つ前記日送り爪が日車の歯に係合することを阻止する第二クラ
   ッチレバーとを備えたことを特徴とする請求項２から７までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
9. 請求項１から８までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構を有するムーブメント。
10. 請求項１から８までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構を有するカレンダ時計。

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