JP2010145160A - 日車装置及びこれを備えたアナログ時計 - Google Patents
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Abstract
【課題】地板の切欠が増えても、日車が安定に回転され位置決めされ得るようにした日車装置及びこれを備えたアナログ時計を提供すること
【解決手段】アナログ時計1の日車装置3は、環状部41、日付表示部42を備えたフランジ部43、及び環状部の内周面44に沿って形成された日歯車部46を有する日車40と、外周縁の一部に切欠部34を備え日歯車部46に嵌って日車の回転を案内する第一の案内用突部31を有する地板30と、日車40の環状部41に嵌って該日車の回転を案内する第二の案内用突部82を備えた日車ガイド部材80であって、該第二の案内用突部が、第一の案内用突部81の外周縁の切欠部34の少なくとも一部をなす配置用切欠部35bに対して時計1の厚さ方向に重なる領域において、日車40の環状部の内周面44の位置を規定する案内部分88を有するものとを具備する。
【選択図】図5
【解決手段】アナログ時計1の日車装置3は、環状部41、日付表示部42を備えたフランジ部43、及び環状部の内周面44に沿って形成された日歯車部46を有する日車40と、外周縁の一部に切欠部34を備え日歯車部46に嵌って日車の回転を案内する第一の案内用突部31を有する地板30と、日車40の環状部41に嵌って該日車の回転を案内する第二の案内用突部82を備えた日車ガイド部材80であって、該第二の案内用突部が、第一の案内用突部81の外周縁の切欠部34の少なくとも一部をなす配置用切欠部35bに対して時計1の厚さ方向に重なる領域において、日車40の環状部の内周面44の位置を規定する案内部分88を有するものとを具備する。
【選択図】図5
Description
本発明は、日車装置及びこれを備えたアナログ時計に係る。
環状部、該環状部に対して半径方向外向きに拡がり日付表示部を備えたフランジ部、及び該環状部の一端側において該環状部の内周面に沿って形成された多数の内歯を備えた日歯車部を有する日車を具備する日車装置並びに該日車装置を備えたアナログ時計は周知である(例えば、特許文献1)。
アナログ時計の日車装置では、該日車の前記内歯が嵌る案内用突部が地板に形成され、日車は該地板の案内用突部に案内されて回る。
一方、アナログ時計では、時刻表示に直接係る輪列以外の輪列を配置するために、案内用突部の一部に切欠部が形成され、該切欠部内に別輪列を構成する車の少なくとも一部が配置される。そして、アナログ時計に各種の機能や表示を追加しようとすると、このような切欠部が増えるのを避け難い。
特に、特許文献1に記載の機械式アナログ時計では、巻真が通常運針位置を含めた各種引出位置にある際に、該巻真の回転に応じて別の輪列が回転され得るように、巻真の近傍に種々の輪列が配置され、これに伴って、上述のような切欠部が増えるのを避け難い。
このような切欠部の数や領域が増えると、該切欠部以外の領域によって規定される地板の案内用突部の外周縁に外接する円の中心が日車の本来の回転中心からズレる該ズレの大きさが大きくなるのを避け難い。
例えば、特許文献1に開示されているような輪列配置を有する機械式アナログ時計において例えば特許文献2にあるような巻上げ用輪列を追加し通常運針位置にある巻真をまわしてぜんまいの巻上げを行い得るようにしようとすると、日修正用の輪列に加えて該巻上げ用輪列)を巻真の近傍に配置する必要が生じるために、例えばこれら二種類の輪列のうちの一方の輪列を構成する車の配設場所として日車の背後を利用せざるを得なくなる。そのような場合、該一方の輪列を構成する車の配置のために、地板の前記案内用突部の外周縁の切欠部を増やしたり拡げたりせざるを得なくなる。
特に、前記日車の前記内歯に係合して該日車を躍制する日ジャンパの躍制爪部が日車の内歯に係合する位置と前記日車の回転中心とを結んだ仮想線の延長が日車の内歯と交わる直径方向対向位置のまわりに前記切欠部が位置すると、日ジャンパの躍制爪部による躍制力に従って位置決めされるべき日車に本来の回転中心からズレた回動が生じ、該ズレに伴い日車が日ジャンパによって規正された回動位置が本来の回転位置からズレてしまい、日車のフランジ部の日付表示部のうち現時点で表示されるべき日付(日文字)が文字板の日窓(日表示窓)から部分的にズレたり該ズレが大きくなったりする虞れが高くなる。
なお、日車押さえ自体は周知である(例えば、特許文献1)。しかしながら、特許文献1等で周知の従来の日車押さえは、日車が時計の厚さ方向に位置ズレするのを規制するものであって、日車をその延在面内で位置規制するものではなかった。
特許第3081992号公報
特開2006−258795号公報
本発明は、前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、地板に形成される切欠の増大ないし拡大に伴い地板の案内用突部だけでは日車の位置決めを行い難くなっても、日車が安定に回転され位置決めされ得るようにした日車装置及びこれを備えたアナログ時計を提供することにある。
本発明の日車装置は、前記目的を達成すべく、環状部、該環状部に対して半径方向外向きに拡がり日付表示部を備えたフランジ部、及び該環状部の一端側において該環状部の内周面に沿って形成された多数の内歯を備えた日歯車部を有する日車と、該日車の前記日歯車部に嵌って該日車の回転を案内する第一の案内用突部であって、外周縁の一部に切欠部を備えたものを有する地板と、前記日車の前記環状部に嵌って該日車の回転を案内する第二の案内用突部を備えた日車ガイド部材であって、該第二の案内用突部が、第一の案内用突部の外周縁の前記切欠部の少なくとも一部をなす配置用切欠部に対して時計の厚さ方向に重なる領域において、日車の前記環状部の内周面の位置を規定する案内部分を有するものとを具備する。
本発明の日車装置では、「日車の日歯車部に嵌って該日車の回転を案内する第一の案内用突部であって、外周縁の一部に切欠部を備えたものを有する地板」に加えて、特に、「日車の環状部に嵌って該日車の回転を案内する第二の案内用突部を備えた日車ガイド部材であって、該第二の案内用突部が、第一の案内用突部の外周縁の切欠部の少なくとも一部をなす配置用切欠部に対して時計の厚さ方向に重なる領域において、日車の環状部の内周面の位置を規定する案内部分を有するもの」を有するので、切欠部の増大ないし拡大に伴い地板の第一の案内用突部が日車の日車の安定な回転を案内し難くなっても、日車ガイド部材が第二の案内用突部によって日車の安定な回転及び位置決めを可能にする。
すなわち、本発明の日車装置では、大まかには日車の日歯車部が地板の第一の案内用突部に当たってその回転が案内される。また、本発明の日車装置では、地板の第一の案内用突部の外周縁にある切欠部のために、日車の内歯が地板の第一の案内用突部の切欠部にはまり込む部分では日車に位置ズレが生じ日車の中心が本来の回転中心からずれる虞れがあるけれども、本発明の日車装置では、「日車の環状部に嵌って該日車の回転を案内する第二の案内用突部を備えた日車ガイド部材であって、該第二の案内用突部が、第一の案内用突部の外周縁の切欠部の少なくとも一部をなす配置用切欠部に対して時計の厚さ方向に重なる領域において、日車の前記環状部の内周面の位置を規定する案内部分を有するもの」が設けられているから、日車に生じる虞れのある前記位置ズレを日車ガイド部材が第二の案内用突部で日車の環状部に当たることによって規正し、日車が安定に回転し位置決めされるのを可能にする。特に、配置用切欠部の存在の故に地板による日車の案内が不十分であっても、「日車ガイド部材の第二の案内用突部が、第一の案内用突部の外周縁の切欠部の少なくとも一部をなす配置用切欠部に対して時計の厚さ方向に重なる領域において、日車の前記環状部の内周面の位置を規定する案内部分を有する」ので、日車が規正位置で正確に位置決めされ得る。
従って、本発明の日車装置では、日車の日付(日文字)が文字板の日表示窓(日窓)内の適切な位置に位置するように日車の回転が安定に案内され得る。
ここで、地板とは、アナログ時計の輪列等を支えるものをいい、通常、地板と呼ばれているものだけでなく、第二地板等と呼ばれているものであっても、N番受(Nは一その他の数字又は輪列の如き文字)その他の「(各種の)受」と呼ばれているものであってもよい。
本発明の日車装置では、典型的には、前記配置用切欠部が、日車のフランジ部の背後に位置する車と日車の日歯車部の内側に位置する車とをつなぐ輪列を構成する車の配設を許容する凹部の一部をなす。
この場合、日車の日表示部をなすフランジ部の背後まで輪列の配設に用い得るので、時計に組込まれる機能が豊富化され得るだけでなく、輪列が広範囲に配置され得るので、時計の薄型化が図られ得る。。
本発明の日車装置では、典型的には、前記輪列が時刻表示に直接係る輪列以外の輪列である。
この場合、時刻表示に直接的には係らない輪列を組込むことにより、時計の多機能化が図られ得る。
本発明の日車装置では、前記輪列が、例えば、日修正用の輪列である。
この場合、例えば、ぜんまいの巻上に係る輪列を避けつつ日修正輪列を配置することが容易になる。
本発明の日車装置では、典型的には、前記第一の案内用突部の前記配置用切欠部が、巻真の延在領域の近傍に位置する。
この場合、巻真の操作に応じて各種の機能(例えば、巻真が通常運針位置又は一つ又は複数の引出位置の夫々で回転された場合に時計が有するべき機能)を付与する場合、これに伴って巻真の近傍に複数種類の輪列が配置され、これに伴って地板の第一の案内用突部に形成される切欠部が増えたり拡がったりするのを避け難いけれども、そのような場合でも、日車の安定な回転を保証し得る。換言すれば、日車の安定な回転可能性について懸念することなく、多種類の輪列を特定領域(例えば巻真の近傍)に配置することが可能になる。
本発明の日車装置では、典型的には、前記日車ガイド部材が、日車押さえである。
この場合、日車に関連して不可欠の日車押さえ自体が、日車ガイド部材として働き得る。但し、所望ならば、日車ガイド部材は、日車押さえ以外のものであってもよい。
本発明の日車装置では、典型的には、前記日車の前記内歯に係合して該日車を躍制する日ジャンパを有し、前記日車ガイド部材の前記第二の案内用突部の前記案内部分、日ジャンパの躍制爪部が日車の日歯車部の内歯に係合する位置と前記日車の回転中心とを結んだ仮想線の延長が日車の日歯車部と交わる直径方向対向位置の近傍に位置する。
この場合、日ジャンパによる躍制力によって日車が規正位置で大きく偏心する虞れを抑制し得る。
本発明の日車装置では、典型的には、前記日車ガイド部材の前記第二の案内用突部の前記案内部分は、日ジャンパの躍制爪部が日車の内歯に係合する位置を中心として、前記直径方向対向位置の両側に20度程度の範囲内に位置する。
この場合、日ジャンパによる躍制が日車のスムーズな回転を妨げる虞れを最低限に抑え得る。
本発明の日車装置では、典型的には、前記日車ガイド部材の前記第二の案内用突部が円弧状案内部からなる。
この場合、日車の環状部の内周面を案内し易い。但し、第二の案内用突部は、円弧状である代わりに、直線状であっても、日車の中心とは異なるところに中心のある円弧であっても、案内部の中間に小さい凹部(油溜として機能し得る)があっても、固定形状部である代わりに弾性片部(例えば、片持ち支持ばねや両持ち支持ばね)であってもよい。
本発明のアナログ時計は、典型的には、上述のような日車装置を備える。本発明のアナログ時計は、典型的には、ぜんまいの手巻きが可能な機械式で自動巻式のアナログ時計であり、カレンダ表示として、日表示及び曜表示を行い得る。但し、曜車はなくてもよく、また、自動巻でなくてもよく、場合によっては、電子時計であってもよい。本発明のアナログ時計では、各種の付加機能に関連した輪列の増大に伴う凹部ないし切欠の増大により地板だけでは日車の安定な回転案内を行い難い場合であっても、日車の日付が安定に日表示窓内に位置決めされ得る。
本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
本発明の好ましい一実施例のアナログ時計1は、図1に示したようなムーブメント2を備える。ムーブメント2では、例えば、図6に部分的に図示した運針関連輪列5に従って、時車11,分車12及び秒車13が時計1の回転中心軸線Cを中心として回転し、時針14,分針15及び秒針16によって時分秒の時刻表示がなされる。ここで、時計1のムーブメント2を構成する各種輪列は、地板30や輪列受の如き支持基板の間で回転自在に支持されている。
ムーブメント2は、また、中心軸線Cのまわりで回転可能な日車40を含む。日車40は、例えば、図2又は図3、及び図9〜12からわかるように、環状部41と、該環状部41の外周から半径方向外向きに拡がり日付表示部42を備えた日車本体部ないしフランジ部43と、環状部41の一端41a側において該環状部41の内周面44に沿って形成された31個の内歯45からなりその先端45aを結ぶ包絡線が第一の円形包絡線をなす日歯車部46とを有する。環状部41の内周面44すなわち日歯車部46のない部分ないし環状部41のうち他端41b側の内周面44は、中心軸線Cを中心とする円筒状面Bを構成すべく、所望レベル以上になるように管理された寸法精度で形成されている。
図3や図6に示したように、時車11の時歯車ないし筒歯車11aには、日回し中間車51,52を介して日回し車53が係合され、時車11が二回転する毎に、日回し車53が一回転する。日回し車53は、日回し爪54を備え、該日回し車53が一回転されるごとに、該日回し爪54で日車40の日歯車部46の内歯45に係合して、日車40を歯45の一つ分だけ時計回りにC1方向に回転させる。
なお、日車40は、時計1の7時〜7時半の位置において、該日車40の日歯車部46の内歯45と係合して該日車40を躍制する躍制爪部56を備えた日ジャンパ55を有する。躍制爪部56は、該爪部56を規定する二つの係合面56a,56bの夫々において、日車40の隣接内歯部45,45に当接して該内歯部45,45に対して力を及ぼす。
G1,G2方向に出入れ可能でH1,H2方向に回転可能な巻真20には、つづみ車22やきち車24やカレンダ修正伝え車26が嵌合され、かんぬき23等が係合されている。
ムーブメント2は、また、図4及び図8に示したように、ぜんまい(図示せず)の巻上機構60を備える。巻上機構60は、きち車24に噛合した丸穴車62や、該丸穴車62に噛合した丸穴伝え車64を備え、該丸穴伝え車62を介して、直接的に又は間接的に(例えば更に揺動丸穴車(図示せず)を介して)、角穴車(図示せず)に噛合し、G2方向に押込まれた通常運針位置P0にある巻真23のH1方向回転によって、ぜんまい(図示せず)を巻き上げる。
ムーブメント2は、更に、図4及び図7に示したように、日修正機構70すなわち日車40の回転位置修正機構70を備える。日修正機構70は、カレンダ修正伝え車26に加えて、該カレンダ修正伝え車26に噛合した第一カレンダ修正車71、該第一カレンダ修正車71に噛合した第二カレンダ修正車72、該第二カレンダ修正車72に噛合した第三カレンダ修正車73、該第三カレンダ修正車73に噛合した第四カレンダ修正車74、該第四カレンダ修正車74に噛合した第五カレンダ修正車75、該第五カレンダ修正車75に噛合しK1,K2方向に回転可能で、J1,J2方向に揺動可能なカレンダ修正車76を備える。カレンダ修正車76は、軸76aで円弧状長穴76bに遊嵌され該長穴76b沿ってJ1,J2方向に揺動可能である。
例えば一段階だけG1方向に引出された一段引出位置P1(図4)にある巻真23のH2方向回転に伴う車26,71,72,73,74,75の回転に応じてカレンダ修正車76がK1方向に回動されると、J1方向に揺動されて日車40の歯45に係合されて、日車40をC1方向に回転させる。
次に、以上の如きアナログ時計1のムーブメント2において、日車40の回転すなわち日送り機構3及びこれを備えた日車装置ないしカレンダ機構4に関してより詳しく説明すれば、次のとおりである。
日車40は、図5に示したように、その日歯車部46が、地板30に対して回転自在になるように、該地板30の突部31に嵌合される。ここで、第一の案内用突部としての突部31の外周縁32を結ぶ線は、全体として円形の包絡線をなす。この包絡線は、中心軸線Cを中心とする円をなし、その径は、日車40の日歯車部46によって規定される前記第一の包絡線と同程度で該第一の包絡線よりも僅かに小さい。
地板30が多数の輪列を回転自在に支えることから、地板30には、関連輪列の配置・支持を可能にする多数の凹部が形成され、該凹部は部分的に重なり合って繋がっている。なお、アナログ時計1の厚さ方向に関する車の位置や車の厚さ等に応じて、凹部の深さは種々異なる。いずれにしても、アナログ時計1の場合、図3から図5に示したように、突部31の外周部において該突部31の連続的な円筒状周面32の一部を切欠くような凹部(切欠部)34,35a1,35a2,35bが形成される。ここで、時計1の9時半〜10時から11時〜11時半までの範囲に拡がる凹部34は図3に示した通り日回し車53の配設に係る凹部であり、時計1の約2時半から約3時半の範囲に拡がる凹部35a1は図4に示した通り巻真20に嵌合されたつづみ車22やきち車24等の配設に係る凹部である。同様に、図4に示した通り、時計1の約3時半から約4時半までの範囲に拡がる凹部35a2はカレンダ修正車76の配設に係る凹部であり、時計1の約1時半から約2時半までの範囲に拡がる配置用切欠部としての凹部35bは第四カレンダ修正車74や第三カレンダ修正車73の配設に係る凹部である。ここで、図5からわかるように、凹部35a1,35a2は一つながりになって凹部35aを形成し、更に、凹部35b及び35a、即ち凹部35b並びに凹部35a1及び35a2は一つながりになっていて、全体として凹部35を形成する。
アナログ時計1のムーブメント2の場合、自動巻式のアナログ時計についてカレンダ修正機構と手動巻上機構とを併せ持つようにするに際して、巻真20に嵌合されたつづみ車22の周囲に両機構の関連輪列を配置するスペースが確保され難くなり、図4に示したように、日車40の日付表示部42を形成するフランジ部43の背後の領域R1を関連輪列の配設に利用した結果、該領域R1にある輪列をカレンダ修正車76に結合するために、日車40の歯車部46の下を横切る輪列構成73,74が必要になり、車76に加えて該輪列73,74の配設のために、凹部35a2に加えて配置用凹部としての凹部35bの形成が不可欠になる。
その結果、地板30の突部31はその外周縁32において、円弧領域32a,32bに対応する周面領域33a,33bの間に、大きな欠落領域(凹部)34,35を含むことになる。ここで、凹部34は時計1の9時半〜10時から11時〜11時半までの範囲にあり、凹部35は時計1の1時半〜2時から4時半までの範囲にある。
時計1は、日車押さえ80を有する。この日車押さえ80は、図1及び図5に示したように、図2と対比した図1及び図5等からわかるように、大まかには全体として円板状の平板81からなり、該円板81は、日車40の環状部41の内周面44の概ね一致する外径Baを備える。円板81は、複数の円弧状部82a,82b,82c,82d(総称するとき又は相互に区別しないときには符号82で表す)からなり、該円弧状部82a,82b,82c,82dの間には、切欠部ないし凹部83a,83b,83c,83d(総称するとき又は相互に区別しないときには符号83で表す)が形成されている。なお、円板81は、中央部に開口84(図1)を有し、止めねじ85で地板30に固定されている。
この日車押さえ80では、第二の案内用突部としての円弧状部82は全体として円を形成し、該円弧状部82(より詳しくは82a,82b,82c,82d)は、図11や図12からわかるように、一方の面86で日車40の日歯車部46の一方の面46aに対向して、日歯車部46が時計1の厚さ方向に位置ずれするのを規制する。
特に、この日車押さえ80では、円弧状部82は全体として円を形成し、該円弧状部82(より詳しくは82a,82b,82c,82d)は、図12からわかるように、その外周縁ないし外周面87(より詳しくは87a,87b,87c,87d、総称するとき又は相互に区別しないときには符号87で表す)で、日車40の環状部41の内周面44に対向して該内周面44の位置ズレを規制する。
ここで、日車押さえ80の円弧状部82a,82b,82c,82dの間の切欠部ないし凹部83a,83b,83c,83dは、巻真20に関連して突出したきち車24のある領域を除き、地板20の突部31の凹部34,35とは重ならない。すなわち、地板20の突部31のうち凹部34,35があって案内作用を欠く周方向領域については、日車押さえ80が、その円弧状部82a,82b,82dの外周面部87a,87b,87dで時計1の厚さ方向(中心軸線Cの延在方向と平行な方向)に重なって、日車40の環状部41の内周面44を案内する。
凹部83は、注油用の穴として利用され得る。凹部83b,83c,83dはなくてもよい。
以上の如く構成された日車装置4を有するアナログ時計1における日修正動作について、図13の(a)及び(b)並びに図14の(a)及び(b)に基づいて、より詳しく説明する。
アナログ時計1においては、広範囲にわたる凹部34や凹部35の存在は、地板30の突部31の円弧領域32a,32bの円形包絡線よりも少し大きい径の円形包絡線を有する日歯車部46を備えた日車40は、突部31の円弧領域32a,32bの中心Cから多少ズレた位置においても地板30の突部31の円弧領域32a,32bに外接され得るから、日車40の位置が地板30の突部31の円弧領域32a,32bのみによって案内される場合には、日車40の位置ズレが無視し難くなる虞れがある。
以下では、まず、日車押さえ80の案内用の円弧状部82を欠く場合について、図13及び図14に基づいて説明する。
日車40が日ジャンパ55に規正され、日ジャンパ55の躍制爪部56が時計1の概ね7時半の位置において日車40の日歯車部46の隣接する二つの内歯45,45の間に押付けられている状態(日車40の日付表示部42の日付が日表示窓9内で表示されている状態)において図13の(a)に示したように、日修正機構70が操作されてカレンダ修正車76がK1方向に回転されて該車76の軸76aがJ1方向に揺動されると共に時計の概ね3時半〜4時の位置において日車40の日歯車部46の内歯45に噛合されて、該内歯45にE1方向の力F1を及ぼす。これにより、日車40が時計回りC1に回転され始める。
日修正機構70のカレンダ修正車76のK1方向回転に伴い日車40がカレンダ修正車76から受ける力F2の向きE2が変化しつつ日車40がC1方向に回転される。日車40の該C1方向回転に伴い日ジャンパ55の躍制爪部56が日車40の日歯車部46の上流側の内歯45に乗り上げていき、該内歯45の頂点に達する(図13の(b))。日車40のこのC1方向回転の際に日車40は多少なりとも偏心する(日車40の中心が回転中心軸線Cからずれる)としても、日車40のスムーズな回転が行われ得る限り、日送りの途中であることから該偏心(位置ズレ)は実際上問題にならないので、無視する。
日ジャンパ55の躍制爪部56が日車40の日歯車部46の内歯45の頂点を越えると、日修正機構70のカレンダ修正車76のK1方向回転の有無にかかわらず、日ジャンパ55の躍制爪部56が頂点を乗り越えたばかりの日車40の内歯45を時計1の概ね7時半の位置において前側係合面56aでE3方向の力F3で押す(図14の(a))。
一方、日ジャンパ55の躍制爪部56が日車40の隣接内歯45,45間に嵌り込んで日車40を規正するある規正状態U1(図13の(a))から、躍制爪部56が内歯45を乗り越えて次の輪列内歯45,45間に嵌り込んで日車40を規正する次の規正状態U2(図14の(b))に達するまでの間における日車40のC1方向回転に伴い、日車40の日歯車部46の一つの内歯45が、地板30の円弧状案内部32aの下流端縁(後縁)32a1に達し(図14の(a))、その後、該後縁32a1を越えて広角度の凹部35のうち上流側部分35bに嵌る。
すなわち、日車40がある規正状態U1から次の規正状態U2に達する間において、(1)日車40の一つの内歯45(以下では、内歯45Aという)が地板30の円弧状案内部32aの下流端縁(後縁)32a1を越えることと、(2)日ジャンパ55の躍制爪部56が日車40の一つの内歯45の頂点を乗り越えることとの両方の事象ないし状態が発生すると、内歯45Aよりも一つだけ下流側に位置する内歯45(以下では、内歯45Bという)はその先端45B1が日ジャンパ55の躍制爪部56による力に応じてF6方向に地板30の円弧状部32aに押し付けられ、更に該先端45B1が支点になって、日車40がW1方向に揺動される。この揺動のモーメントは、内歯45Bの先端45B1と中心Cとを結ぶ仮想線V1の延長線V2が、日ジャンパ55の躍制爪部56よりもC1方向にズレたところで日車40の対向する日歯車部46と交わることから、該線V1,V2に対して、部位45B1を中心として時計回りの向きになる。すなわち、時計回りC1にみて、地板30の円弧状案内部32aが部位32a1までしか延びていないので、該部位32a1を越えてC1方向に達した内歯45AがW1方向に揺動されるのを、円弧状案内部32aで支えられなくなるために、日車40のW1方向の揺動が生じる。このようなW1方向の揺動が生じると、W1方向上側(上流側)の部位にある内歯45(以下では、内歯45Cという)が先端で地板30の円弧状部32bに当接する(図10参照)一方で、W1方向下側(下流流側)の部位にある内歯45(以下では、内歯45Dという)の先端が地板30の円弧状部32aから離れる(図11参照)。即ち、日車40の中心が地板30によって規定された回転中心Cからズレる。該偏心が生じると、日車40のフランジ部43の日付表示部42にある日付が、文字板の日表示窓(日窓)9(文字板(図示せず)のうち、図1〜図3において想像線で示した位置にある)の中央からずれてその一部が日表示窓9の外に外れてしまう。即ち、日車40が規正状態U2に達した際に、日付が日表示窓9に対してズレてしまう。(なお、この状態U2では、日ジャンパ55の躍制爪部56が、内歯45,45をE4,E5方向に押す力F4,F5に応じて、日車40が地板30に押付けられる。)
これに対して、このアナログ時計1では、日車装置4が、上述のように、日車押さえ80を備え、該日車押さえ80が、特に、地板20の突部31のうち案内作用を欠く凹部34,35のある領域に、日車押さえ80の円弧状部82a,82b,82dがあってその外周面部87a,87b,87dで日車40の偏心を規制し得るので、日車40が実際上大きな偏心をすることなく、回転され、日車40のフランジ部43の日表示部42の日付が文字板(図示せず)の日表示窓9の中央に丁度位置する回転位置で日車40が停止し位置決めされ得る。
すなわち、図14の(a)の状態に達した日車40がカレンダ修正車76のK1方向回転や日ジャンパ55の躍制爪部56によって更にC1方向に回転されて図14の(b)の状態U2に達する際に、日車40の内歯45Aが地板30の円弧状部32aの縁部32a1を越えても、日車40が環状部41の内周面44で日車押さえ80の円弧状部82のうち円弧状部82dに当たって支えられるので、日車40は、実際上W1方向に揺動することなくC1方向に回転され得る。その結果、日車40の中心が地板30の回転中心軸線Cに対してほとんど偏心することなく、C1に回転され得る。従って、図14の(b)の規正状態U2に達した際に、日車40の日付表示部42の日付が文字板(図示せず)の日表示窓9内に適切に位置決めされ得る。
より詳しくは、日車40の日歯車部46が躍制爪部の力を受ける部位S1と直径方向に対向する部位S2とをとを結ぶ仮想線Tに対して、角度範囲T1以内のところに、地板30の突部31の円弧状部32aの縁32a1が位置し、該縁32a1よりもC1方向にずれたところには配置用凹部35bがあるけれども、このアナログ時計1の日車装置4では、縁32a1のある位置をC1方向に越えて(部位S2から少なくとも角度範囲T1まで)円弧状部82dが延びている。この円弧状部82dのうち時計1の厚さ方向に見て配置用凹部35に重なる領域が、案内部分88として働き、日車40が偏心するのを抑制して、日車40を安定に回転させ所定位置で位置決めし得る。
なお、日車押さえ80の円弧状部82は、日車40の内歯45(先端の包絡線は円形であってもその輪郭でみると歯45,45間に凹部があるもの)ではなくて横断面が円形の環状部41の内周面42に当接して日車40のC1方向回転を案内するので、円弧状部82を構成する個々の円弧状部82a,82b,82c,82d間に凹部83a,83b,83c,83dがあっても、該凹部83の存在に伴う日車40の揺動は比較的小さくてすむ。アナログ時計1の厚さ方向(中心軸線Cの延在方向に平行な方向)にみて日車押さえ80の凹部83と地板30の円弧領域32(即ち、32a,32b)の間の凹部34,35とが重なる角度領域Z(図5や図14の(a)及び(b))が残る限り、該領域Zに起因して外接円の中心が中心軸線Cからずれる範囲では、偏心ないし位置ズレが生じ得るけれども、この領域Zが狭く、且つ該領域Zが、日ジャンパ55の躍制爪部56のある位置と中心Cとを結ぶ仮想線Tの両側で角度T1,T2(T1,T2は例えば20度程度)の範囲よりも外に位置するので、日車40のC1方向回転が安定に保たれ得る。
この例では、日車装置4が、第二の案内用突部として円弧状部82を備えた日車押さえ80を有する例について説明したけれども、日車押さえ80の第二の案内用突部は、日車40の環状部41の内周面44の位置を規制し得る限り、円弧状の代わりに直線状であっても、中心が軸線位置C以外にある円弧状であっても、案内部の中間に小さい凹部(油溜として機能し得る)があってもよく、また、片持ち支持ばねや両持ち支持ばねのような弾性片部からなっていてもよい。
1 アナログ時計
2 ムーブメント
3 日送り機構
4 日車装置(カレンダ機構)
5 運針関連輪列
9 日表示窓(日窓)
11 時車
11a 時歯車(筒歯車)
12 分車
13 秒車
14 時針
15 分針
16 秒針
20 巻真
22 つづみ車
23 かんぬき
24 きち車
26 カレンダ修正伝え車
30 地板
31 突部(第一の案内用突部)
32 外周縁(円筒状周面)
32a,32b 円弧領域
34 凹部(切欠部)
35,35a,35a1,35a2 凹部(切欠部)
35b 凹部(配置切欠部)
35c 凹部の縁
40 日車
41 環状部
41a 一端
41b 他端
42 日付表示部
43 フランジ部(日車本体部)
44 内周面
45,45A,45B,45C,45D 内歯
45a,45B1 先端
46 日歯車部
46a 一方の面
51,52 日回し中間車
53 日回し車
54 日回し爪
55 日ジャンパ
56 躍制爪部
56a,56b 係合面
60 巻上機構
62 丸穴車
64 丸穴伝え車
70 日修正機構(日車の回転位置修正機構)
71 第一カレンダ修正車
72 第二カレンダ修正車
73 第三カレンダ修正車
74 第四カレンダ修正車
75 第五カレンダ修正車
76 カレンダ修正車
76a 軸
76b 円弧状長穴
80 日車押さえ
81 円板状平板(円板)
82 円弧状部(第二の案内用突部)
82a,82b,82c,82d 円弧状部
83,83a,83b,83c,83d 切欠部(凹部)
84 開口
85 止めねじ
86 一方の面
87,87a,87b,87c,87d 外周縁(外周面)
88 案内部分
B 円筒状面
Ba 円筒状面の径
C 回転中心軸線
E1,E2,E3,E4,E5 方向
F1,F2,F3,F4,F5 力
C1 回転方向(時計回り)
G1,G2 出入方向
H1,H2 回転方向
J1,J2 揺動方向
K1,K2 回動方向
P0 通常運針位置
P1 一段引出位置
Q 日車の揺動方向
R1 フランジ部の背後の領域
S1 躍制爪部の力を受ける部位
S2 部位S1に対して直径方向に対向する部位
T 仮想線
T1,T2 角度範囲
U1,U2 規正位置
V1,V2 仮想線
W1 揺動方向
Z 角度領域
2 ムーブメント
3 日送り機構
4 日車装置(カレンダ機構)
5 運針関連輪列
9 日表示窓(日窓)
11 時車
11a 時歯車(筒歯車)
12 分車
13 秒車
14 時針
15 分針
16 秒針
20 巻真
22 つづみ車
23 かんぬき
24 きち車
26 カレンダ修正伝え車
30 地板
31 突部(第一の案内用突部)
32 外周縁(円筒状周面)
32a,32b 円弧領域
34 凹部(切欠部)
35,35a,35a1,35a2 凹部(切欠部)
35b 凹部(配置切欠部)
35c 凹部の縁
40 日車
41 環状部
41a 一端
41b 他端
42 日付表示部
43 フランジ部(日車本体部)
44 内周面
45,45A,45B,45C,45D 内歯
45a,45B1 先端
46 日歯車部
46a 一方の面
51,52 日回し中間車
53 日回し車
54 日回し爪
55 日ジャンパ
56 躍制爪部
56a,56b 係合面
60 巻上機構
62 丸穴車
64 丸穴伝え車
70 日修正機構(日車の回転位置修正機構)
71 第一カレンダ修正車
72 第二カレンダ修正車
73 第三カレンダ修正車
74 第四カレンダ修正車
75 第五カレンダ修正車
76 カレンダ修正車
76a 軸
76b 円弧状長穴
80 日車押さえ
81 円板状平板(円板)
82 円弧状部(第二の案内用突部)
82a,82b,82c,82d 円弧状部
83,83a,83b,83c,83d 切欠部(凹部)
84 開口
85 止めねじ
86 一方の面
87,87a,87b,87c,87d 外周縁(外周面)
88 案内部分
B 円筒状面
Ba 円筒状面の径
C 回転中心軸線
E1,E2,E3,E4,E5 方向
F1,F2,F3,F4,F5 力
C1 回転方向(時計回り)
G1,G2 出入方向
H1,H2 回転方向
J1,J2 揺動方向
K1,K2 回動方向
P0 通常運針位置
P1 一段引出位置
Q 日車の揺動方向
R1 フランジ部の背後の領域
S1 躍制爪部の力を受ける部位
S2 部位S1に対して直径方向に対向する部位
T 仮想線
T1,T2 角度範囲
U1,U2 規正位置
V1,V2 仮想線
W1 揺動方向
Z 角度領域
Claims (10)
- 環状部、該環状部に対して半径方向外向きに拡がり日付表示部を備えたフランジ部、及び該環状部の一端側において該環状部の内周面に沿って形成された多数の内歯を備えた日歯車部を有する日車と、
該日車の前記日歯車部に嵌って該日車の回転を案内する第一の案内用突部であって、外周縁の一部に切欠部を備えたものを有する地板と、
前記日車の前記環状部に嵌って該日車の回転を案内する第二の案内用突部を備えた日車ガイド部材であって、該第二の案内用突部が、第一の案内用突部の外周縁の前記切欠部の少なくとも一部をなす配置用切欠部に対して時計の厚さ方向に重なる領域において、日車の前記環状部の内周面の位置を規定する案内部分を有するものと
を具備する日車装置。 - 前記配置用切欠部が、日車のフランジ部の背後に位置する車と日車の日歯車部の内側に位置する車とをつなぐ輪列を構成する車の配設を許容する凹部の一部をなす請求項1に記載の日車装置。
- 前記輪列が時刻表示に直接係る輪列以外の輪列である請求項2に記載の日車装置。
- 前記輪列が日修正用の輪列である請求項3に記載の日車装置。
- 前記第一の案内用突部の前記配置用切欠部が、巻真の延在領域の近傍に位置する請求項1から4までのいずれか一つの項に記載の日車装置。
- 前記日車ガイド部材が、日車押さえである請求項1に記載の日車装置。
- 前記日車の前記内歯に係合して該日車を躍制する日ジャンパを有し、前記日車ガイド部材の第二の案内用突部の前記案内部分は、日ジャンパの躍制爪部が日車の日歯車部の内歯に係合する位置と前記日車の回転中心とを結んだ仮想線の延長が日車の日歯車部と交わる直径方向対向位置の近傍に位置する請求項1から6までのいずれか一つの項に記載の日車装置。
- 前記日車ガイド部材の前記第二の案内用突部の前記案内部分は、日ジャンパの躍制爪部が日車の内歯に係合する位置を中心として、前記直径方向対向位置の両側に20度程度の範囲内に位置する請求項7に記載の日車装置。
- 前記日車ガイド部材の前記第二の案内用突部が円弧状案内部からなる請求項1から8までのいずれか一つの項に記載の日車装置。
- 請求項1から9までのいずれか一つの項に記載の日車装置を備えたアナログ時計。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2008320796A JP2010145160A (ja) | 2008-12-17 | 2008-12-17 | 日車装置及びこれを備えたアナログ時計 |
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Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
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Family
ID=42565759
Family Applications (1)
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JP2008320796A Withdrawn JP2010145160A (ja) | 2008-12-17 | 2008-12-17 | 日車装置及びこれを備えたアナログ時計 |
Country Status (1)
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JP (1) | JP2010145160A (ja) |
Cited By (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
CN113093503A (zh) * | 2020-01-08 | 2021-07-09 | 精工爱普生株式会社 | 机芯和钟表 |
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CN113352571A (zh) * | 2021-05-10 | 2021-09-07 | 叶正炎 | 一种挤出端矫正式聚氯乙烯管材生产料头处理方法 |
Citations (3)
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JPS4927472U (ja) * | 1972-06-09 | 1974-03-08 | ||
JPS57207884A (en) * | 1981-06-16 | 1982-12-20 | Orient Watch Co Ltd | Guide device of calendar wheel in clock |
-
2008
- 2008-12-17 JP JP2008320796A patent/JP2010145160A/ja not_active Withdrawn
Patent Citations (3)
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CN113093503B (zh) * | 2020-01-08 | 2024-01-05 | 精工爱普生株式会社 | 机芯和钟表 |
CN113341674A (zh) * | 2020-03-02 | 2021-09-03 | 精工时计株式会社 | 引导机构、信息显示机构、机芯和钟表 |
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