JP2019060661A - 時計用ムーブメントおよび時計 - Google Patents

Abstract

【課題】容易に時ジャンパーのばね力を大きくできる時計用ムーブメントおよび時計を提供する。【解決手段】時計用ムーブメントは、筒車７０と、日の裏車と、巻真と、巻真に連動して回転する時差修正輪列と、を備え、筒車７０は、日の裏車に連動して回転する筒歯車７１と、筒歯車７１の軸方向において積層された複数の時ジャンパー体で構成された時ジャンパー７２と、複数の時ジャンパー体と係合する時ジャンパーカナ７３と、時針が取り付けられ、時ジャンパー７２および時ジャンパーカナ７３を介して、筒歯車７１に連動して回転し、かつ、時差修正輪列に連動して回転する筒車体と、を備える。【選択図】図５

Description

本発明は、時計用ムーブメントおよび時計に関する。

従来、例えば、地域間の移動に伴い時差を修正する際に、時針が指示する「時」を修正できる時差修正機構を備えた時計がある（例えば、特許文献１参照）。
特許文献１の時計では、筒車は、日の裏車に連動して回転する筒歯車（第１歯車部）と、筒歯車と一体で回転する時ジャンパーカナ（星車）と、時ジャンパーカナと係合する時ジャンパーと、時針が取り付けられ、時ジャンパーと一体で回転する筒車体（筒体）とを備えている。この構成により、筒車体は、筒歯車に連動して回転する。また、筒車体は、さらに、巻真に連動して回転する時差修正輪列に連動して回転する。
この時計では、巻真を操作して時差修正輪列を回転させ、筒車体を回転させる場合、日の裏車によって筒歯車の回転が規制されるため、時ジャンパーが撓んで時ジャンパーカナおよび時ジャンパーの係合が解除される。このため、筒歯車が停止した状態で筒車体が回転し、時針が指示する「時」を修正できる。

特開２０１６−５７２６９号公報

ところで、日車を備える時計では、例えば、日車を瞬時に送る瞬間日送り機構を備え、当該瞬間日送り機構を、筒車体によって駆動させる場合がある。このような場合、筒車体の駆動に要するトルクが大きくなる。このため、筒歯車に連動させて筒車体を回転させる場合に、時ジャンパーカナおよび時ジャンパーの係合が解除されないよう、時ジャンパーのばね力をより大きくする必要がある。

本発明の目的は、容易に時ジャンパーのばね力を大きくできる時計用ムーブメントおよび時計を提供することにある。

本発明の時計用ムーブメントは、筒車と、日の裏車と、巻真と、前記巻真に連動して回転する時差修正輪列と、を備え、前記筒車は、前記日の裏車に連動して回転する筒歯車と、前記筒歯車の軸方向において積層された複数の時ジャンパー体で構成された時ジャンパーと、前記複数の時ジャンパー体と係合する時ジャンパーカナと、時針が取り付けられ、前記時ジャンパーおよび前記時ジャンパーカナを介して、前記筒歯車に連動して回転し、かつ、前記時差修正輪列に連動して回転する筒車体と、を備えることを特徴とする。

本発明によれば、時ジャンパーが、積層された複数の時ジャンパー体で構成されているため、時ジャンパーが１つの時ジャンパー体で構成されている場合と比べて、時ジャンパーのばね力を大きくできる。
ここで、例えば、時ジャンパーが１つの時ジャンパー体で構成されていても、当該１つの時ジャンパー体における筒歯車の軸方向に沿った厚み寸法を大きくすることで前記ばね力を大きくすることもできる。しかしながら、時ジャンパー体の躍制部分の幅寸法に対する厚み寸法の割合が大きくなると、プレス加工にて時ジャンパー体を形成することが困難となり、時ジャンパー体を容易に製造できない場合がある。これに対して、本発明によれば、個々の時ジャンパー体の厚み寸法は大きくする必要がないため、プレス加工を用いて各時ジャンパー体を形成することができ、時ジャンパーを容易に製造できる。
また、例えば、前記１つの時ジャンパー体における筒歯車の軸方向から見た形状を変更することで、前記ばね力を大きくすることもできるが、この場合は、時ジャンパーカナに対して単位面積当たりにかかる力が大きくなり耐摩耗性が低下し、また、時ジャンパー体を設計し直す必要がある。これに対して、本発明によれば、時ジャンパーカナに対して単位面積当たりにかかる力は変わらないため耐摩耗性を維持でき、また、各時ジャンパー体の形状を変更する必要がないため、時ジャンパーの設計に要する時間を短縮できる。

本発明の時計用ムーブメントにおいて、前記複数の時ジャンパー体は、前記軸方向から見て、互いに同じ形状およびサイズを有し、かつ、前記軸方向に沿った厚み寸法が互いに同じであることが好ましい。

本発明によれば、複数の種類の時ジャンパー体を製造する必要がないため、製造工程や部品の管理を簡略化できる。また、時ジャンパー体の数を増やす毎に、前記ばね力を、時ジャンパー体が１つの場合のばね力の２倍、３倍、４倍…と増やすことができるため、当該ばね力を調整し易い。

本発明の時計用ムーブメントにおいて、前記複数の時ジャンパー体は、前記軸方向から見た形状、サイズ、および、前記軸方向に沿った厚み寸法の少なくともいずれかが互いに異なっていることが好ましい。

本発明によれば、例えば、時ジャンパー体毎にばね力を変えることができるため、複数の時ジャンパー体の前記形状、前記サイズおよび前記厚み寸法が互いに同じである場合と比べて、時ジャンパーのばね力を細かく調整できる。また、例えば、時ジャンパー体毎に取り付け構造を変えることもできる。

本発明の時計用ムーブメントにおいて、前記複数の時ジャンパー体は、前記筒歯車に固定され、前記筒歯車と一体で回転し、前記時ジャンパーカナは、前記筒車体に固定され、前記筒車体と一体で回転することが好ましい。

時差修正時における筒車体の停止位置は、時ジャンパーカナに設けられた歯で決められる。このため、時ジャンパーカナが筒車体に固定され、筒車体が時ジャンパーカナと一体で回転することで、例えば、筒車体に時ジャンパーが固定され、筒歯車に時ジャンパーカナが固定されている場合と比べて、筒車体の停止位置がずれることを抑制できる。これにより、時差修正時における時針の指示位置のずれを低減できる。

本発明の時計用ムーブメントにおいて、前記筒歯車は、前記時ジャンパーカナの外周を囲む円環形状を有し、内周縁から前記軸方向に突出し、前記軸方向から見て円弧形状を有する円弧部を備え、前記複数の時ジャンパー体は、それぞれ、前記円弧部によって案内される時ジャンパー体本体部と、前記時ジャンパー体本体部から延出し、前記時ジャンパーカナに係合する躍制爪部を有する躍制部と、を備えていることが好ましい。

本発明によれば、円弧部によって各時ジャンパー体を確実に位置合わせできるため、時ジャンパー体の位置がずれて、前記ばね力が変動することを抑制できる。

本発明の時計用ムーブメントにおいて、２４時針が取り付けられ、前記筒歯車と連動して回転する２４時針車を備えることが好ましい。

本発明によれば、巻真を操作して時差修正輪列を回転させた場合、時ジャンパーおよび時ジャンパーカナの係合が解除され、筒歯車が停止した状態で筒車体が回転する。このため、筒歯車に連動する２４時針車に取り付けられた２４時針が指示する「時」を変更せずに、時針が指示する「時」を修正できる。

本発明の時計は、上記時計用ムーブメントと、前記時針と、を備えることを特徴とする。

上記時計用ムーブメントによれば、容易に前記ばね力を大きくできるため、筒車体によって駆動される機構の種類を増やすことができる。このため、当該時計用ムーブメントを備える時計によれば、種類の異なる時計を容易に製造できる。

本発明の実施形態における時計の平面図。 実施形態のムーブメントの断面図。 実施形態のムーブメントの断面図。 図３の部分拡大図。 実施形態の筒車（筒車体除く）の斜視図。 実施形態のムーブメントの平面図。 実施形態のムーブメント（日車等除く）の平面図。 実施形態の日送り部を表面側から見た斜視図。 実施形態の日送り部を裏面側から見た斜視図。 実施形態の日送り動作を説明する図。 実施形態の日送り動作を説明する図。 実施形態の筒車体の負荷トルクを示すグラフ。 本発明の変形例１の日送り動作を説明する図。 本発明の変形例１の日送り動作を説明する図。

以下、本発明に係る実施形態について、図面に基づいて説明する。
［時計の構成］
図１は、電子時計である時計１を示す平面図である。
時計１は、円筒状の外装ケース１１を備え、外装ケース１１の内周側に、円盤状の文字板１２が配置されている。外装ケース１１の二つの開口のうち、時計表面側（以下、単に表面側と称する）の開口は、円環状に形成されたベゼル１３を介してカバーガラス１４で塞がれており、時計裏面側（以下、単に裏面側と称する）の開口は図示しない裏蓋で塞がれている。ここで、外装ケース１１および裏蓋は、ケースを構成する。

時計１は、ケース内に収容されたムーブメント２（図２、図３参照）、秒針２１、分針２２、時針２３、２４時針２４、カレンダー車としての日車２５を備えている。
各指針２１〜２４は、文字板１２の表面側に配置され、ムーブメント２は、文字板１２の裏面側に配置されている。各指針２１〜２４は、ムーブメント２が備える、同軸上に設けられた車軸４１１，４２１，７４１，４５１（図４参照）に取り付けられ、ムーブメント２により駆動される。
時計１では、２４時針２４が、ベゼル１３に設けられた２４時間目盛を指示することで、時針２３が表示する時刻とは時差の異なる時刻の時を表示することができる。例えば、外国にいる場合に、時針２３によって現地時刻の時を表示し、２４時針２４によって日本時刻の時を表示できる。

また、文字板１２には、カレンダー小窓１２Ａが設けられており、カレンダー小窓１２Ａから、日車２５の数字が視認可能となっている。日車２５の数字は、年月日の「日」を表す。
また、外装ケース１１の側面には、ムーブメント２が備える巻真３９（図６参照）に取り付けられ、時刻や日を修正する際に操作されるリューズ１５が設けられている。

［ムーブメントの構成］
図２、図３は、ムーブメント２の断面図であり、図４は、図２の部分拡大図である。
図２、図３に示すように、時計用ムーブメントとしてのムーブメント２は、文字板１２から裏蓋側に向かって、カレンダー地板３１、地板３２、二番受３３（分針車受）、輪列受３４を備えている。
また、ムーブメント２には、リューズ１５が取り付けられる巻真３９が組み込まれている。巻真３９は、軸方向において、押し込まれた位置から、２段引くことが可能に構成されている。
さらに、ムーブメント２は、時分秒表示を行う輪列機構４０、日表示を行う日送り機構５０、時針２３の時差修正を行う時差修正機構６０を備えている。

［輪列機構の構成］
輪列機構４０は、モーター（図示略）が備えるローターに連動して回転する五番車（図示略）、四番車４１、三番車（図示略）、二番車４２、日の裏車４３、筒車７０、２４時中間車４４、２４時筒車４５を備えている。

［四番車の構成］
図４に示すように、四番車４１（秒針車）は、秒針２１が取り付けられる車軸４１１（秒針軸）と、車軸４１１に設けられた四番歯車４１２および四番カナ４１３とを備えている。四番歯車４１２は、五番車と噛み合い、四番カナ４１３は、三番車と噛み合う。
車軸４１１の裏蓋側の端部は、輪列受３４に設けられた穴石３４１で案内されている。
車軸４１１のカバーガラス側の端部は、文字板１２よりもカバーガラス側に位置している。また、車軸４１１には、文字板１２よりもカバーガラス側に、外側に突出した突出部４１１Ａが設けられている。

ここで、二番受３３には、二番車軸３３１（第１案内部）が設けられている。二番車軸３３１は、円筒状に形成され、車軸４１１の軸線Ｏ１と同軸上に設けられている。二番車軸３３１のカバーガラス側の端部は、文字板１２よりもカバーガラス側に位置し、内側および外側に突出した案内部分３３１Ａを構成している。また、二番車軸３３１には、地板３２の表面よりも裏蓋側に、外側に突出した案内部分３３１Ｂが設けられている。
車軸４１１は、二番車軸３３１内に挿通され、車軸４１１の突出部４１１Ａが二番車軸３３１の案内部分３３１Ａによって案内される。このようにして、車軸４１１は二番車軸３３１によって案内（軸支）されている。
四番歯車４１２および四番カナ４１３は、輪列受３４および二番受３３の間に設けられている。

［二番車の構成］
二番車４２（分針車）は、分針２２が取り付けられる車軸４２１（分針軸）と、車軸４２１に設けられた二番歯車４２２および二番カナ４２３とを備えている。二番歯車４２２は、三番車と噛み合い、二番カナ４２３は、日の裏車４３と噛み合う。
車軸４２１は、車軸４１１よりも径寸法が大きい円筒状に形成され、軸線Ｏ１と同軸上に設けられている。車軸４２１の裏蓋側の端部は、軸方向において二番受３３と地板３２との間に位置し、カバーガラス側の端部は、文字板１２よりもカバーガラス側に位置している。
車軸４２１内には、車軸４１１および二番車軸３３１が挿通され、車軸４２１の内周面を、二番車軸３３１の案内部分３３１Ａ，３３１Ｂが案内する。このようにして、車軸４２１は二番車軸３３１によって案内されている。
二番歯車４２２および二番カナ４２３は、二番受３３および地板３２の間に設けられている。

［筒車の構成］
図５は、筒車７０（時針車）の斜視図である。なお、図５では、筒車体７４の図示は省略している。
図４、図５に示すように、筒車７０は、地板３２の表面側に設けられた、筒歯車７１、時ジャンパー７２、時ジャンパーカナ７３、筒車体７４（第１日回し中間車）を備えている。

図４に示すように、筒車体７４は、車軸４２１よりも径寸法が大きい円筒状に形成され、軸線Ｏ１と同軸上に設けられた車軸７４１と、車軸７４１に一体形成された筒車体歯車７４２とを備えている。
図４、図５に示すように、時ジャンパーカナ７３は、二番車４２の車軸４２１よりも径寸法が大きい円筒状に形成され、軸線Ｏ１と同軸上に設けられている。時ジャンパーカナ７３は、筒車体７４に対して裏面側で嵌合し、筒車体７４と一体で回転する。すなわち、車軸７４１および時ジャンパーカナ７３は、筒車７０の指針軸（時針軸）を構成している。さらに、時ジャンパーカナ７３の外周面には、外周に沿って１２個の歯７３１が設けられている。なお、時ジャンパーカナ７３は、星車と称される場合もある。

筒歯車７１は、時ジャンパーカナ７３の外周を囲む円環形状を有し、外周面には、日の裏車４３および２４時中間車４４（図３参照）に噛み合う歯７１１が設けられている。また、筒歯車７１には、内周縁から表面側に突出し、表面側から見て円弧形状を有する円弧部７１２が設けられている。円弧部７１２は、時ジャンパーカナ７３の外周を半周以上囲んでいる。

時ジャンパー７２は、筒歯車７１の表面側に設けられている。本実施形態では、詳しくは後述するが、時ジャンパー７２のトルクを大きくするため、時ジャンパー７２は、軸方向に積層された２つの時ジャンパー体７２１，７２２を備えている。時ジャンパー体７２１，７２２は、プレス加工によって形成されている。
時ジャンパー体７２１は、表面側から見て軸線Ｏ１を中心とする円弧状に形成され、時ジャンパーカナ７３の円弧部７１２によって案内される時ジャンパー体本体部７２１Ａと、時ジャンパー体本体部７２１Ａの周方向の端部から延出した弾性を有する躍制部７２１Ｂとを備えている。躍制部７２１Ｂは、先端に、時ジャンパーカナ７３の歯７３１と係合する躍制爪部７２１Ｃを備えており、時ジャンパーカナ７３から遠ざかる方向に撓むことができる。

時ジャンパー体７２２は、時ジャンパー体７２１と同じ平面形状、サイズおよび厚み寸法を有し、時ジャンパー体７２１と同様に、円弧部７１２によって案内される時ジャンパー体本体部７２２Ａと、時ジャンパーカナ７３の歯７３１と係合する躍制爪部７２２Ｃを備えた躍制部７２２Ｂを備えている。そして、表面側から見て、時ジャンパー体７２１と同じ回転位置で固定され、時ジャンパー体７２１と完全に重なっている。
時ジャンパー体本体部７２１Ａ，７２２Ａは、２つの固定ピン７２３によって筒歯車７１に固定され、時ジャンパー７２は、筒歯車７１と一体で回転する。なお、固定ピン７２３は、筒歯車７１に一体形成されていてもよい。

ここで、図４に示すように、地板３２には、中心パイプ３２１（第２案内部）が設けられている。中心パイプ３２１は、円筒状に形成され、軸線Ｏ１と同軸上に設けられている。中心パイプ３２１内には、四番車４１の車軸４１１、二番車軸３３１、二番車４２の車軸４２１が挿通されている。中心パイプ３２１のカバーガラス側の端部は、後述する日車押さえ３５の裏面よりもカバーガラス側に位置している。また、中心パイプ３２１のカバーガラス側の端部は、外側に突出した案内部分３２１Ａを構成している。また、中心パイプ３２１には、案内部分３２１Ａよりも裏蓋側に、外側に突出した案内部分３２１Ｂが設けられている。
筒車体７４の車軸７４１および時ジャンパーカナ７３内には、車軸４１１、二番車軸３３１、車軸４２１、中心パイプ３２１が挿通され、車軸７４１の内周面を、中心パイプ３２１の案内部分３２１Ａが案内し、時ジャンパーカナ７３の内周面を、中心パイプ３２１の案内部分３２１Ｂが案内する。このようにして、筒車７０は中心パイプ３２１によって案内されている。

このような構成の筒車７０では、ローターの回転に連動して日の裏車４３が回転すると、日の裏車４３に連動して筒歯車７１および時ジャンパー７２が一体で回転する。このとき、躍制爪部７２１Ｃ，７２２Ｃは、時ジャンパーカナ７３を押圧しているため、時ジャンパーカナ７３の歯７３１と係合し、時ジャンパーカナ７３が時ジャンパー７２に連動して回転する。そして、筒車体７４は、時ジャンパーカナ７３と一体で回転する。
一方、後述する時差修正機構６０によって、筒車体７４を回転させると、筒車体７４と一体で時ジャンパーカナ７３が回転する。このとき、時ジャンパー７２の回転は、筒歯車７１と噛み合う日の裏車４３によって規制されているため、躍制部７２１Ｂ，７２２Ｂが時ジャンパーカナ７３の歯７３１に押されて撓み、躍制爪部７２１Ｃ，７２２Ｃと歯７３１との係合が解除される。これにより、時ジャンパー７２を停止させた状態で、筒車体７４を回転させることができる。

ここで、ムーブメント２は、図６に示すように、日車２５の軸方向の移動を規制する日車押さえ３５を備えている。図６は、ムーブメント２を表面側から見た平面図である。
図４に示すように、日車押さえ３５は、筒車体歯車７４２よりも表面側に設けられている。そして、日車押さえ３５は、軸線Ｏ１を中心とした円形の開口部３５１と、当該開口部３５１の外周から表面側に突出した筒状部３５２（第３案内部）とを備えている。筒状部３５２は、軸線Ｏ１と同軸上に設けられている。筒状部３５２内には、車軸４１１、二番車軸３３１、車軸４２１、車軸７４１が挿通されている。筒状部３５２の先端部は、文字板１２の裏面よりもカバーガラス側に位置している。
そして、筒車体歯車７４２と日車押さえ３５との間には、円環状に形成された針座３６（時針座）が設けられている。当該針座３６により、筒車７０は、地板３２に付勢されている。

また、本実施形態では、中心パイプ３２１における筒車体７４を案内する案内部分３２１Ａの一部と、筒車体歯車７４２および針座３６の接触部とは、軸方向と直交する同一平面上に位置している。これにより、筒車７０の傾きを抑制しつつ、針座３６によって筒車７０を付勢できる。

［２４時筒車の構成］
２４時筒車４５（２４時針車）は、図４に示すように、円筒状に形成され、軸線Ｏ１と同軸上に設けられた車軸４５１（２４時針軸）と、車軸４５１と一体で形成された２４時筒歯車４５２とを備えている。２４時筒歯車４５２は、２４時中間車４４（図３参照）と噛み合い、筒車７０に連動して回転する。２４時筒歯車４５２は、筒車７０が１回転する毎に１／２回転する。

車軸４５１は、第１径寸法で形成された第１筒状部４５１Ａと、第１筒状部４５１Ａのカバーガラス側に設けられ、第１径寸法よりも小さい第２径寸法で形成された第２筒状部４５１Ｂとを備えている。
第１筒状部４５１Ａ内には、四番車４１の車軸４１１、二番車軸３３１、二番車４２の車軸４２１、筒車体７４の車軸７４１、日車押さえ３５の筒状部３５２が挿通され、第１筒状部４５１Ａの内周面を、筒状部３５２の一部（案内部分）が案内する。このようにして、車軸４５１は筒状部３５２によって案内されている。また、第２筒状部４５１Ｂ内には、車軸４１１、二番車軸３３１、車軸４２１、車軸７４１が挿通されている。

２４時筒歯車４５２は、日車押さえ３５と文字板１２との間に設けられている。
そして、２４時筒歯車４５２と文字板１２との間には、円環状に形成された針座３７（２４時針座）が設けられている。当該針座３７により、２４時筒車４５は日車押さえ３５に付勢されている。

また、本実施形態では、日車押さえ３５の筒状部３５２における２４時筒車４５を案内する案内部分の一部と、２４時筒歯車４５２および針座３７の接触部とは、軸方向と直交する同一平面上に位置している。これにより、２４時筒車４５の傾きを抑制しつつ、針座３７によって２４時筒車４５を付勢できる。

［日送り機構５０の構成］
図７は、日車押さえ３５、日車案内板、日車２５、２４時筒車４５を外したムーブメント２を表面側から見た平面図である。
図７に示すように、日送り機構５０（カレンダー送り機構）は、カレンダー地板３１（図２参照）の表面側に設けられた、修正車５１、第２日回し中間車５２、日送り部８０を備えている。
修正車５１は、筒車体７４の筒車体歯車７４２と噛み合い、筒車体７４と連動して回転する。第２日回し中間車５２は、修正車５１と噛み合い、修正車５１と連動して回転する。修正車５１および第２日回し中間車５２は、中間輪列を構成する。

［日送り部の構成］
図８は、日送り部８０を表面側から見た斜視図である。図９は、日送り部８０を裏面側から見た斜視図である。
図２、図８、図９に示すように、日送り部８０は、カレンダー地板３１に設けられた支持部８５と、支持部８５で支持された車軸８６と、車軸８６に対して回転可能に取り付けられた日回し歯車８１と、車軸８６に軸支され一体で回転する日送り爪８２、日送りカム８３と、日送りカム８３に係合する日送りレバー８４とを備えている。日送りレバー８４は、地板３２に設けられたピン３２２（図７参照）に軸支され、カレンダー地板３１によって厚み方向における位置決めがされている。

カレンダー回し歯車としての日回し歯車８１は、第２日回し中間車５２と噛み合い、第２日回し中間車５２に連動して回転する。日回し歯車８１には、車軸８６を中心とする円弧状の開口部８１１（図１０参照）が設けられている。
なお、本実施形態では、修正車５１、第２日回し中間車５２、日回し歯車８１は、正転方向に駆動するときは、噛み合いが離れる方向に力が働き、逆転方向に駆動するときは、噛み合う方向に力が働くように配置されている。

カレンダー送り爪としての日送り爪８２は、日回し歯車８１の表面側に設けられ、略円盤状に形成されている。日送り爪８２には、外周面から突出する爪部８２１と、係合孔８２２とが設けられている。
ここで、図６に示すように、日車２５には、内周側に３１個の歯２５１が形成されており、日送り爪８２は、１回転する毎に、爪部８２１によって歯２５１を１つ送る。これにより、日車２５が１日分回動し、カレンダー小窓１２Ａから視認される日車２５の数字が１つ進められる。

カレンダー送りカムとしての日送りカム８３は、日回し歯車８１の裏面側に設けられ、車軸８６を中心とする略扇状に形成されている。日送りカム８３は、表面側に突起部８３１を備え、当該突起部８３１は、日回し歯車８１の開口部８１１に挿通され、日送り爪８２の係合孔８２２と係合している。

カレンダー送りレバーとしての日送りレバー８４は、弾性を有し、地板３２に設けられたピン３２２（図７参照）を回転軸とし、日送りレバー８４の先端部８４１（図９参照）は、側面で日送りカム８３に当接し、当該側面には、２つの突出部８４２，８４３が設けられている。

［日送り動作］
図１０、図１１は、日送り動作を説明する遷移図である。なお、図１０は、日送り爪８２を除いた図である。
日が送られる前は、図１０、図１１の状態１に示すように、日送りカム８３の外周面の円弧部分８３２に、日送りレバー８４の突出部８４２が当接している。このとき、日送り爪８２の爪部８２１は、日車２５の歯２５１に当接していない。
この状態で、日回し歯車８１が、第２日回し中間車５２に連動して反時計回りに回動すると、日回し歯車８１の開口部８１１の内側面に日送りカム８３の突起部８３１が押されて、日送りカム８３が回動する。これにより、日送りカム８３の円弧部分８３２が日送りレバー８４の突出部８４２を押すことで、日送りレバー８４が徐々に撓む。また、日送り爪８２も日送りカム８３と一体で反時計回りに回動する。日回し歯車８１は、ほぼ１周をかけて日送りレバー８４を撓ませる。

さらに日送りカム８３が回動すると、図１０、図１１の状態２に示すように、日送りカム８３の円弧部分８３２が日送りレバー８４の突出部８４２と当接しなくなり、今度は、日送りレバー８４のばね力により、日送りレバー８４の突出部８４２が日送りカム８３の外周面の半径部分８３３を押し、日送りカム８３が反時計回りに勢いよく回動する。すなわち、日送りカム８３が日回し歯車８１よりも速い速度で回動する。このとき、日送りカム８３の突起部８３１は、日回し歯車８１の開口部８１１内を移動するため、日送りカム８３の回転は、日回し歯車８１によって規制されない。また、日送り爪８２も日送りカム８３と一体で反時計回りに勢いよく回動する。

そして、日送りカム８３が所定角度回転すると、図１０、図１１の状態３に示すように、爪部８２１が日車２５の歯２５１に当たり、日車２５が爪部８２１に押されて反時計回りに１歯分回動し、文字板１２のカレンダー小窓１２Ａから視認される日が１つ送られる。

さらに、日送りカム８３が回動すると、図１０、図１１の状態４に示すように、日送りカム８３の突起部８３１が日回し歯車８１の開口部８１１の反対側の内側面に当たり、日送りカム８３の回動が止められる。このとき、日送りカム８３が日送りレバー８４の突出部８４３に当たるため、日送りレバー８４によっても日送りカム８３の回動が止められる。
また、日車２５は、日送り爪８２で送られることで、日送り爪８２の爪部８２１と当接しなくなった後も、反時計回りに慣性で回動しようとするが、日車２５における日送り爪８２の爪部８２１で送られた歯２５１の時計回り方向に隣接する歯２５１が、当該爪部８２１に当たることで、日車２５が１日分より多く回動することを規制できる。

このように、日送り部８０によれば、図１０、図１１の状態２から状態４に示すように、日送りレバー８４の復元力により日送りカム８３を回動させることで、日車２５を１日分瞬時に回動させることができる。すなわち、カレンダー小窓１２Ａから視認される日車２５の数字が瞬間的に変更される。このため、日送り機構５０を瞬間日送り機構と称する場合もある。これにより、ユーザーは、日付が変わる夜の１２時前後でも、カレンダー小窓１２Ａから日車２５の数字を確実に視認できる。

［時差修正機構の構成］
図３、図７に示すように、時差修正機構６０は、巻真３９に設けられたつづみ車６２（図３参照）、巻真３９が１段引かれた状態の場合に、つづみ車６２に連動して回転する第１修正中間車６３（図３参照）、第１修正中間車６３に連動して回転する第２修正中間車６４、第２修正中間車６４に連動して回転する上記修正車５１を備えている。修正車５１は、日送り機構５０の一部、および、時差修正機構６０の一部を構成している。すなわち、つづみ車６２、第１修正中間車６３、第２修正中間車６４、修正車５１は、巻真３９に連動して回転する時差修正輪列を構成している。

巻真３９を１段引いた状態で軸回りに回転させると、つづみ車６２に連動して、第１修正中間車６３、第２修正中間車６４、修正車５１が連動して回転する。これにより、筒車体７４が回転し、時針２３が表示する時が修正される。
このとき、筒車体７４と一体で時ジャンパーカナ７３が回転するが、上述の通り、時ジャンパー７２の回転は、筒歯車７１と噛み合う日の裏車４３によって規制されているため、躍制部７２１Ｂ，７２２Ｂが撓み、時ジャンパーカナ７３の歯７３１と、躍制爪部７２１Ｃ，７２２Ｃとの係合が解除される。これにより、時ジャンパー７２および筒歯車７１が停止した状態で、筒車体７４が回転する。このため、秒針２１、分針２２、時針２３、２４時針２４が表示する時刻のうち、時針２３が表示する時のみを修正できる。なお、時ジャンパーカナ７３に歯７３１は１２個等間隔で設けられているため、巻真３９を回転させて歯７３１と躍制爪部７２１Ｃ，７２２Ｃとの係合を解除させる毎に、筒車体７４を１時間分回転させることができる。すなわち、時針２３が表示する時刻を１時間ずつ修正できる。

［時ジャンパーのトルク］
本実施形態では、筒車体７４の回転により、日送り機構５０の日送りレバー８４を撓ませる必要があるため、日送りレバー８４を備えていない一般的な日送り機構を備える場合と比べて、筒車体７４を回転させるために必要なトルクが大きくなる。
図１２は、筒車体７４を回転させるために必要なトルク（負荷トルク）を表示時刻に応じて示したグラフである。二点鎖線Ｐ１は、日送り機構５０による負荷トルク（正転）の最大値を示し、実線Ｐ２は、日送り機構５０による負荷トルク（正転）の平均値を示している。一点鎖線Ｐ３は、日送り機構５０による負荷トルク（逆転）の最大値を示し、実線Ｐ４は、日送り機構５０による負荷トルク（逆転）の平均値を示している。点線Ｐ５は、日ジャンパー８７（図６、図７参照）による負荷トルク（正転）の最大値を示し、実線Ｐ６は、日ジャンパー８７による負荷トルク（正転）の平均値を示している。実線Ｐ７は、日ジャンパー８７による負荷トルク（逆転）の最大値を示し、点線Ｐ８は、日ジャンパー８７による負荷トルク（逆転）の平均値を示している。一点鎖線Ｐ９は、負荷トルクの合計値を示している。なお、図１２は、時ジャンパー７２が１つの時ジャンパー体で構成されている場合のグラフを示している。時ジャンパー７２が２つの時ジャンパー体で構成されている場合は、トルクが倍となる。
図１２から明らかなように、本実施形態では、逆転よりも正転の方が必要なトルクが小さくなるように、日送り機構５０が構成されている。

さらに、図１２の点線Ｐ１０は、時ジャンパー７２のトルクの最小値を示し、一点鎖線Ｐ１１は、時ジャンパー７２のトルクの平均値を示している。時ジャンパー７２のトルクは、筒車体７４を回転させるために、筒車体７４の負荷トルクよりも大きくする必要がある。すなわち、時ジャンパー７２のばね力を、筒車体７４の負荷トルクよりも大きくする必要がある。このため、本実施形態では、上述したように、時ジャンパー７２を、２枚の時ジャンパー体７２１，７２２で構成してトルクを大きく、点線Ｐ１０に示すように、時ジャンパー７２のトルクの最小値が、各線Ｐ１〜Ｐ９で示される筒車体７４の負荷トルクよりも大きくなるようにしている。なお、本実施形態では、時ジャンパー７２の厚み寸法（各指針軸に沿った方向の寸法）を、四番歯車４１２、二番歯車４２２、筒歯車７１、筒車体歯車７４２、日回し歯車８１の厚み寸法の１．５倍（または２倍）以上に設定している。

［本実施形態の作用効果］
時計１では、二番車軸３３１が四番車４１の車軸４１１と二番車４２の車軸４２１との間に設けられているため、車軸４１１と車軸４２１とが接触することを抑制でき、車軸４１１の回転に伴い車軸４２１が回動することを抑制できる。また、車軸４１１の回転に伴い車軸間に注入される油を介して車軸４２１が回動することも抑制できる。
また、時計１では、中心パイプ３２１が車軸４２１と筒車体７４の車軸７４１および時ジャンパーカナ７３との間に設けられているため、車軸４２１と車軸７４１および時ジャンパーカナ７３とが接触することを抑制でき、車軸４２１の回転に伴い車軸７４１および時ジャンパーカナ７３が回動することを抑制できる。また、車軸４２１の回転に伴い車軸間に注入される油を介して車軸７４１および時ジャンパーカナ７３が回動することも抑制できる。また、時差修正の際に、筒車体７４の車軸７４１の回転に伴い、二番車４２の車軸４２１および２４時筒車４５の車軸４５１が回動することも抑制できる。
また、時計１では、日車押さえ３５の筒状部３５２が車軸７４１と２４時筒車４５の車軸４５１との間に設けられているため、車軸７４１と車軸４５１とが接触することを抑制でき、車軸７４１の回転に伴い車軸４５１が回動することを抑制できる。また、車軸７４１の回転に伴い車軸間に注入される油を介して車軸４５１が回動することも抑制できる。
このように、時計１によれば、各指針軸が、他の指針軸の回転に伴い回動することを抑制できる。

時計１では、筒車体７４の車軸７４１と２４時筒車４５の車軸４５１との間に設けられる案内部が、日車押さえ３５の一部である筒状部３５２によって構成されているため、当該案内部を構成する部品を別途設ける必要がなく、部品点数を削減できる。
また、当該案内部を、日車押さえ３５の一部によって構成しているため、筒車体７４に近い位置に日車押さえ３５を配置させることができ、針座３６を筒車体７４と日車押さえ３５との間に設けることができる。この構成により、針座３６によって筒車７０の軸方向における移動を規制できる。
また、中心パイプ３２１における筒車体７４を案内する案内部分３２１Ａの一部と、筒車体歯車７４２および針座３６の接触部とは、軸方向と直交する同一平面上に位置しているため、筒車７０が傾くことを抑制しつつ、針座３６によって筒車７０の軸方向における移動を規制できる。

時計１では、二番車軸３３１は、二番受３３に設けられているため、二番車軸３３１を固定する部材を別途設ける必要がない。また、中心パイプ３２１は、地板３２に設けられているため、中心パイプ３２１を固定する部材を別途設ける必要がない。これらにより、部品点数を削減できる。

時計１では、四番車４１の車軸４１１は、輪列受３４と、二番受３３に設けられた二番車軸３３１とで案内されているため、四番車４１が傾くことなく、車軸４１１を案内できる。

時計１では、２４時筒歯車４５２と文字板１２との間に針座３７が設けられているため、針座３７によって２４時筒車４５の軸方向における移動を規制できる。また、日車押さえ３５の筒状部３５２における２４時筒車４５を案内する案内部分の一部と、２４時筒歯車４５２および針座３７の接触部とは、軸方向と直交する同一平面上に位置しているため、２４時筒車４５が傾くことを抑制しつつ、針座３７によって２４時筒車４５の軸方向における移動を規制できる。

時計１では、時ジャンパー７２が、複数の時ジャンパー体７２１，７２２で構成されているため、時ジャンパー７２が１つの時ジャンパー体で構成されている場合と比べて、時ジャンパー７２のトルク、すなわち、ばね力を大きくできる。
ここで、例えば、時ジャンパー７２が１つの時ジャンパー体で構成されていても、当該１つの時ジャンパー体における厚み寸法を大きくすることで前記ばね力を大きくすることもできる。しかしながら、時ジャンパー体の躍制部の幅寸法に対する厚み寸法の割合が大きくなると、プレス加工にて時ジャンパー体を形成することが困難となり、時ジャンパー体を容易に製造できない場合がある。これに対して、時計１によれば、個々の時ジャンパー体７２１，７２２の厚み寸法は大きくする必要がないため、プレス加工を用いて各時ジャンパー体７２１，７２２を形成することができ、時ジャンパー７２を容易に製造できる。
また、例えば、前記１つの時ジャンパー体における平面形状を変更することで、前記ばね力を大きくすることもできるが、この場合は、時ジャンパーカナ７３に対して単位面積当たりにかかる力が大きくなり耐摩耗性が低下し、また、時ジャンパー体を設計し直す必要がある。これに対して、時計１によれば、時ジャンパーカナ７３に対して単位面積当たりにかかる力は変わらないため耐摩耗性を維持でき、また、各時ジャンパー体７２１，７２２の形状を変更する必要がないため、時ジャンパー７２の設計に要する時間を短縮できる。
このように、時計１によれば、容易に時ジャンパー７２のトルクを大きくできるため、筒車体７４によって駆動される機構の種類を増やすことができ、種類の異なる時計を容易に製造できる。

時計１では、時ジャンパー体７２１，７２２は、互いに平面形状、サイズ、厚み寸法が同じである。このため、複数の種類の時ジャンパー体を製造する必要がなく、製造工程や部品の管理を簡略化できる。

時差修正時における筒車体７４の停止位置は、時ジャンパーカナ７３に設けられた歯７３１で決められる。このため、時ジャンパーカナ７３が筒車体７４に固定され、筒車体７４が時ジャンパーカナ７３と一体で回転することで、例えば、筒車体７４に時ジャンパー７２が固定され、筒歯車７１に時ジャンパーカナ７３が固定されている場合と比べて、筒車体７４の停止位置がずれることを抑制できる。これにより、時差修正時における時針２３の指示位置のずれを低減できる。

時計１では、時ジャンパー体７２１，７２２の時ジャンパー体本体部７２１Ａ，７２２Ａは、それぞれ、筒歯車７１に設けられた円弧部７１２によって案内されているため、円弧部７１２によって各時ジャンパー体７２１，７２２を確実に位置合わせでき、時ジャンパー体７２１，７２２の位置がずれて、時ジャンパー７２のトルクが変動することを抑制できる。

時計１によれば、巻真３９を操作して時差修正輪列を回転させた場合、時ジャンパー７２および時ジャンパーカナ７３の係合が解除され、筒歯車７１が停止した状態で筒車体７４が回転する。このため、筒歯車７１に連動する２４時筒車４５に取り付けられた２４時針２４が指示する「時」を変更せずに、時針２３が指示する「時」を修正できる。

時計１によれば、筒車体７４に連動して日回し歯車８１が回動し、日回し歯車８１に連動して日送りカム８３が回動し、日送りレバー８４が徐々に撓む。そして、日送りカム８３が所定の位置まで回動すると、撓んだ日送りレバー８４のばね力により、日送りカム８３が勢いよく回動し、日送りカム８３と一体で回動する日送り爪８２が日車２５を送る。これにより、時差修正機能を備えた時計１において、日を瞬間的に送ることができる。
また、時計１によれば、筒車体７４に連動して日回し歯車８１が回転するため、巻真３９を操作して時差修正輪列を回転させ、筒車体７４を回転させることで、時針２３が指示する「時」だけではなく日も同時に修正でき、「時」の修正および日の修正を別々に行う場合と比べて、利便性を向上できる。

時計１では、時ジャンパー７２の厚み寸法は、例えば筒歯車７１の厚み寸法よりも大きい（本実施形態では、１．５倍〜２倍）。この構成によれば、例えば時ジャンパー７２の厚み寸法が筒歯車７１の厚み寸法と同じ場合と比べて、時ジャンパー７２が撓み方向と直交する方向（筒車７０の回転軸に沿う方向）に撓むことを抑制できる。すなわち、時ジャンパー７２がねじれることを抑制できる。これにより、時ジャンパー７２の撓み方向におけるばね力を安定させることができ、時ジャンパー７２のトルクの安定化を図れる。
また、時ジャンパー７２の厚み寸法を、筒歯車７１の厚み寸法よりも大きくすることで、時ジャンパー７２と時ジャンパーカナ７３とが係合する部分の寸法（時ジャンパーカナ７３の軸方向に沿った寸法）を、筒歯車７１および時ジャンパー７２を合わせた厚み寸法の半分より大きくすることができる。これにより、時ジャンパー７２および筒歯車７１の厚み寸法が同じ場合と比べて、時差修正時等において時ジャンパー７２および筒歯車７１が傾くことを抑制できる。

時計１では、日回し歯車８１は、中間輪列（修正車５１および第２日回し中間車５２）を介して、筒車体７４に連動して回転する。この構成によれば、筒車体７４と日回し歯車８１とが直接噛み合っている場合と比べて、歯車の噛み合い箇所が多いため、ムーブメント２に衝撃による力が加わった際、当該力を逃がし易くできる。これにより、当該力により筒車体７４や日回し歯車８１の位置がずれたりすることを抑制できる。また、筒車体７４の回転方向に対する日回し歯車８１の回転方向や、筒車体７４に対する日回し歯車８１の位置を調整できる。

時計１では、修正車５１が、時差修正輪列に用いられ、かつ、日送り機構５０の中間輪列にも用いられている。すなわち、時差修正輪列の１つの歯車と、中間輪列の１つの歯車とは、共通の歯車である。これによれば、中間輪列の歯車と時差修正輪列の歯車とをすべて別々に設ける場合と比べて、歯車の数を低減でき、部品点数を削減できる。なお、共通にする歯車の数は、２つ以上であってもよい。

時計１では、筒車７０は、地板３２の表面側に設けられ、修正車５１、第２日回し中間車５２、日送り部８０は、カレンダー地板３１の表面側に設けられている。すなわち、筒車７０の軸方向の位置は地板３２で決められ、修正車５１、第２日回し中間車５２、日送り部８０の軸方向の位置はカレンダー地板３１で決められている。
この構成によれば、修正車５１、第２日回し中間車５２、日送り部８０も、筒車７０と同様に地板３２の表面側に設ける場合と比べて、修正車５１、第２日回し中間車５２、日送り部８０の軸方向における位置合わせが容易となり、軸方向における位置のばらつきを抑制できる。
また、修正車５１と、第２日回し中間車５２と、日回し歯車８１とを、ほぼ同一平面上に位置させることができるため、時差修正時に各車に力がかかっても、各車が傾くことを抑制できる。このため、時ジャンパー７２のトルクを大きくすることで、時差修正時に筒車体７４を回転させるのに必要な力が大きくなり、各車にかかる力が大きくなっても、時差修正を適切に行うことができる。

［他の実施形態］
なお、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。

［変形例１］
前記実施形態では、日送り機構５０は、日車２５を回転させているが、これに限定されない。例えば、時計１が曜車を備える場合は、日送り機構によって、曜車も回転させてよい。図１３、図１４は、この場合の日送り動作を説明する遷移図である。なお、図１４は、日送り爪８２を除いた図である。
図１４の状態１に示すように、この変形例の日送り機構５０Ａでは、日送り爪８２Ａは、爪部８２１に加えて、曜車に設けられた曜歯車２６の歯２６１を送る２つの爪部８２３，８２４を備えている。曜歯車２６には、歯２６１が１４個設けられている。つまり、曜歯車２６が２歯分送られると、曜日が１日分送られる。

曜日が送られる直前は、実施形態と同様に、日回し歯車８１と連動して日送りカム８３が反時計回りに回動し、日送りカム８３の円弧部分８３２が日送りレバー８４の突出部８４２を押すことで、日送りレバー８４が徐々に撓む。
さらに、日送りカム８３が回動すると、図１３、図１４の状態１に示すように、日送りカム８３の円弧部分８３２が日送りレバー８４の突出部８４２と当接しなくなり、今度は、日送りレバー８４の復元力により、日送りレバー８４の突出部８４２が日送りカム８３の外周面の半径部分８３３を押し、日送りカム８３が反時計回りに勢いよく回動する。このとき、日送りカム８３の突起部８３１は、日回し歯車８１の開口部８１１内を移動するため、日送りカム８３の回転は、日回し歯車８１によって規制されない。また、日送り爪８２も日送りカム８３と一体で反時計回りに勢いよく回動する。

そして、日送りカム８３が所定角度回動すると、図１３、図１４の状態２に示すように、爪部８２３が、曜歯車２６の歯２６１に当たり、曜歯車２６が爪部８２３に押されて時計回りに１歯分回動する。
さらに、日送り爪８２Ａが回動すると、図１３、図１４の状態３に示すように、爪部８２１が日車２５の歯２５１に当たり、日車２５が爪部８２１に押されて反時計回りに１歯分（１日分）回動する。
さらに、日送り爪８２Ａが回動すると、図１３、図１４の状態４に示すように、爪部８２４が、曜歯車２６の歯２６１に当たり、曜歯車２６が爪部８２４に押されて時計回りにさらに１歯分回動する。これにより、曜車が１日分送られる。
さらに、日送り爪８２Ａが回動すると、図１３、図１４の状態５に示すように、日送りカム８３の突起部８３１が日回し歯車８１の開口部８１１の反対側の内側面に当たり、日送りカム８３の回動が止められる。このとき、日送りカム８３が日送りレバー８４の突出部８４３に当たるため、日送りレバー８４によっても日送りカム８３の回動が止められる。
このように、日送り機構５０Ａによれば、図１３、図１４の状態２から状態４に示すように、日送りレバー８４のばね力により日送りカム８３を回動させることで、日車２５および曜車を１日分瞬時に回動させることができる。
なお、変形例１では、日送り機構が、日車２５および曜車を回転させる例であるが、日送り機構が曜車のみを回転させる構成としてもよい。

［変形例２］
前記実施形態では、筒車体７４の車軸７４１と２４時筒車４５の車軸４５１との間に設けられる案内部が、日車押さえ３５の一部である筒状部３５２によって構成されているが、これに限定されない。
例えば、日車２５を案内する日車案内板の一部で構成してもよい。または、中心パイプ等、別途設けられた部品によって構成してもよい。

［変形例３］
前記実施形態では、二番車軸３３１は二番受３３に設けられ、中心パイプ３２１は地板３２に設けられているが、これに限定されない。
すなわち、二番車軸３３１および中心パイプ３２１は、ムーブメント２が備える支持板に設けられていればよい。

［変形例４］
前記実施形態では、時ジャンパー７２は、２つの時ジャンパー体７２１，７２２によって構成されているが、これに限定されない。
すなわち、筒車体７４を回転させるために必要なトルクに応じて、３つ以上の時ジャンパー体によって構成してもよい。ここで、時ジャンパー７２を構成する各時ジャンパー体の平面形状、サイズ、厚み寸法を同じにすることで、時ジャンパー体の数を増やす毎に、時ジャンパー７２のトルクを、時ジャンパー体が１つの場合のトルクの２倍、３倍、４倍…と増やすことができ、時ジャンパー７２のトルクを調整し易くできる。
また、時ジャンパー７２を、厚み寸法を大きくした１つの時ジャンパー体で構成してもよい。時ジャンパー体の躍制部の厚み寸法に対する幅寸法の割合が０．２〜０．５の範囲であれば、レーザーやワイヤーカットなどの加工により、当該時ジャンパー体を製造できる。

また、時ジャンパー７２を構成する複数の時ジャンパー体は、平面形状、サイズ、厚み寸法のいずれかが互いに異なっていてもよい。
例えば、時ジャンパー体毎に、躍制部の平面形状、サイズ、厚み寸法の少なくともいずれかを変えることで、時ジャンパー体毎にトルクを変えることができる。このため、躍制部の平面形状、サイズおよび厚み寸法が互いに同じである場合と比べて、時ジャンパー７２のトルクを細かく調整できる。
また、例えば、時ジャンパー体毎に、時ジャンパー体本体部の平面形状、サイズ、厚み寸法の少なくともいずれかを変えることで、筒歯車７１に対する取り付け構造（固定構造）を、時ジャンパー体毎に設定できる。

［変形例５］
前記実施形態では、時ジャンパー７２を構成する時ジャンパー体７２１，７２２は、表面側から見て、同じ回転位置で固定されているが、これに限定されない。
すなわち、時ジャンパー体７２１，７２２は、互いに異なる回転位置で固定されていてもよい。つまり、躍制爪部７２１Ｃ，７２２Ｃが、時ジャンパーカナ７３における互いに異なる歯７３１と係合してもよい。例えば、時ジャンパー体７２１，７２２を、１８０度ずれた回転位置で固定してもよい。この場合、時ジャンパー７２の重心を、筒歯車７１の回転中心と重ねることができ、筒歯車７１が傾くことを抑制できる。また、時ジャンパーカナ７３において、躍制爪部７２１Ｃ，７２２Ｃによって押される部分を、周方向において分散できる。また、躍制爪部７２１Ｃのばね力と、躍制爪部７２２Ｃのばね力とがお互いを打ち消す方向に働くため、筒歯車７１の傾きを抑制できる。

［変形例６］
前記実施形態では、筒車体７４と時ジャンパーカナ７３とが固定され、筒歯車７１と時ジャンパー７２とが固定されているが、これに限定されない。
例えば、筒車体７４と時ジャンパー７２とが固定され、筒歯車７１と時ジャンパーカナ７３とが固定される構成としてもよい。
ただし、この場合は、筒車体７４のサイズを時ジャンパー７２のサイズに合わせる必要があるため、筒車体７４のサイズが大きくなってしまう。この場合は、筒車体７４に対して減速比が１／２と決まっている日回し歯車８１のサイズも大きくする必要があり、ムーブメント２のサイズが大きくなってしまう。
また、筒車体７４は、時針２３を取り付ける関係上、非金属で形成することが好ましい。このため、筒車体７４と時ジャンパー７２とを固定する場合、溶接を用いることができない。
また、筒車体７４と、時差修正時における筒車体７４の停止位置を決める時ジャンパーカナ７３とが固定されないため、時差修正時における筒車体７４の停止位置がずれる可能性がある。
以上の理由等から、実施形態のように、筒車体７４と時ジャンパーカナ７３とが固定され、筒歯車７１と時ジャンパー７２とが固定されている構成の方が好ましい。

［変形例７］
前記実施形態では、第２日回し中間車５２は、時差修正輪列の一部である修正車５１を介して、筒車体７４の筒車体歯車７４２に連動して回転するが、これに限定されない。例えば、別途設けられた歯車を介して、筒車体歯車７４２に連動して回転する構成でもよい。

［変形例８］
前記実施形態では、日回し歯車８１は、中間輪列（修正車５１および第２日回し中間車５２）を介して、筒車体歯車７４２に連動して回転するが、これに限定されない。例えば、日回し歯車８１が筒車体歯車７４２に直接噛み合う構成としてもよい。この構成の場合、日回し歯車８１の回転に必要なトルクを低減できる。

［変形例９］
前記実施形態は、本発明を電子時計に適用した例であるが、本発明は機械式時計にも適用できる。

１…時計、２…ムーブメント（時計用ムーブメント）、１２…文字板、２１…秒針、２２…分針、２３…時針、２４…２４時針、２５…日車、２６…曜歯車、３１…カレンダー地板、３２…地板、３３…二番受（分針車受）、３４…輪列受、３５…日車押さえ、３６…針座（時針座）、３７…針座（２４時針座）、３９…巻真、４０…輪列機構、４１…四番車（秒針車）、４２…二番車（分針車）、４３…日の裏車、４４…２４時中間車、４５…２４時筒車、５０，５０Ａ…日送り機構（カレンダー送り機構）、５１…修正車、５２…第２日回し中間車、６０…時差修正機構、６２…つづみ車、６３…第１修正中間車、６４…第２修正中間車、７０…筒車（時針車）、７１…筒歯車、７２…時ジャンパー、７３…時ジャンパーカナ、７４…筒車体、８０…日送り部、８１…日回し歯車（カレンダー回し歯車）、８２，８２Ａ…日送り爪（カレンダー送り爪）、８３…日送りカム（カレンダー送りカム）、８４…日送りレバー（カレンダー送りレバー）、８５…支持部、８６…車軸、８７…日ジャンパー、２５１…歯、２６１…歯、３２１…中心パイプ（第２案内部）、３２１Ａ，３２１Ｂ，３３１Ａ，３３１Ｂ…案内部分、３２２…ピン、３３１…二番車軸（第１案内部）、３４１…穴石、３５１…開口部、３５２…筒状部（第３案内部）、４１１…車軸（秒針軸）、４１１Ａ…突出部、４１２…四番歯車、４１３…四番カナ、４２１…車軸（分針軸）、４２２…二番歯車、４２３…二番カナ、４５１…車軸（２４時針軸）、４５１Ａ…第１筒状部、４５１Ｂ…第２筒状部、４５２…２４時筒歯車、７１１…歯、７１２…嵌合部、７２１，７２２…時ジャンパー体、７２１Ａ，７２２Ａ…時ジャンパー体本体部、７２１Ｂ，７２２Ｂ…躍制部、７２１Ｃ，７２２Ｃ…躍制爪部、７２３…固定ピン、７３１…歯、７４１…車軸（時針軸の一部）、７４２…筒車体歯車、８１１…開口部、８２１，８２３，８２４…爪部、８２２…係合孔、８３１…突起部、８３２…円弧部分、８３３…半径部分、８４１…先端部、８４２…突出部、８４３…突出部、Ｏ１…軸線。

Claims (7)

1. 筒車と、
   日の裏車と、
   巻真と、
   前記巻真に連動して回転する時差修正輪列と、を備え、
   前記筒車は、
   前記日の裏車に連動して回転する筒歯車と、
   前記筒歯車の軸方向において積層された複数の時ジャンパー体で構成された時ジャンパーと、
   前記複数の時ジャンパー体と係合する時ジャンパーカナと、
   時針が取り付けられ、前記時ジャンパーおよび前記時ジャンパーカナを介して、前記筒歯車に連動して回転し、かつ、前記時差修正輪列に連動して回転する筒車体と、を備える
   ことを特徴とする時計用ムーブメント。
2. 請求項１に記載の時計用ムーブメントにおいて、
   前記複数の時ジャンパー体は、前記軸方向から見て、互いに同じ形状およびサイズを有し、かつ、前記軸方向に沿った厚み寸法が互いに同じである
   ことを特徴とする時計用ムーブメント。
3. 請求項１に記載の時計用ムーブメントにおいて、
   前記複数の時ジャンパー体は、前記軸方向から見た形状、サイズ、および、前記軸方向に沿った厚み寸法の少なくともいずれかが互いに異なっている
   ことを特徴とする時計用ムーブメント。
4. 請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の時計用ムーブメントにおいて、
   前記複数の時ジャンパー体は、前記筒歯車に固定され、前記筒歯車と一体で回転し、
   前記時ジャンパーカナは、前記筒車体に固定され、前記筒車体と一体で回転する
   ことを特徴とする時計用ムーブメント。
5. 請求項４に記載の時計用ムーブメントにおいて、
   前記筒歯車は、
   前記時ジャンパーカナの外周を囲む円環形状を有し、
   内周縁から前記軸方向に突出し、前記軸方向から見て円弧形状を有する円弧部を備え、
   前記複数の時ジャンパー体は、それぞれ、
   前記円弧部によって案内される時ジャンパー体本体部と、
   前記時ジャンパー体本体部から延出し、前記時ジャンパーカナに係合する躍制爪部を有する躍制部と、を備えている
   ことを特徴とする時計用ムーブメント。
6. 請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の時計用ムーブメントにおいて、
   ２４時針が取り付けられ、前記筒歯車と連動して回転する２４時針車を備える
   ことを特徴とする時計用ムーブメント。
7. 請求項１から請求項６のいずれか１項に記載された時計用ムーブメントと、
   前記時針と、を備える
   ことを特徴とする時計。

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