日本人の妊娠に対する知識が、国際的にみて低い水準であることが、英カーディフ大などの調査で分かった。「子どもが欲しい」という欲求が低い傾向も明らかになった。調査責任者のジャッキー・ボイバン教授は「知識不足や育児への負担感が、日本の出生率の低さにつながっている可能性がある」と分析している。 調査は、同大が製薬会社メルクセローノと共同で、欧米、中国など計１８カ国の男女１万人（平均年齢３１．８歳）を対象にインターネットで実施。日本人は４８１人が協力した。妊娠や不妊に関する国際調査では最大規模という。 妊娠に関する知識を〇×で答える質問（１３問）の正答率は、日本人女性が３５．８％と、最下位のトルコに次ぐ１８カ国中１７位。男性も３７．４％でトルコ、中国に次いで低かった。 「健康的な生活を送っていれば妊娠できる」という考えが誤りだと正しく答えられた日本人は２８．７％で、英国（９０．７％）やオースト
最近、「高齢妊娠」や「卵子の老化」、「妊活」などの言葉をよく耳にするようになりました。社会経済的な理由で出産を決意するまでに年齢が高くならざるをえない状況がある一方で、国や自治体の少子社会対策が、「産めなくなる」不安をあおっています。生殖医療技術、妊娠・出産をとりまく生活環境、そして少子社会対策。これらが複雑に絡み合う状況を解きあかし、「卵子の老化」が問題になる社会の核心に迫る公開シンポジウムを開催します。是非、ご参加ください。 少子社会対策と医療・ジェンダー ― 「卵子の老化」が問題になる社会を考える 日時：2016年6月18日（土）午後1時〜5時（開場12時半） 会場：日本学術会議講堂 （〒106-8555 東京都港区六本木 7-22-34） 東京メトロ千代田線「乃木坂」駅５出口より徒歩1分 参加費無料、参加申し込みの必要はありません、直接会場にお越しください。（先着300名まで） 総
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