photo：f.clerc [Le Franck Mickaël de la photo] これをおっぱいの奇跡と言わずしてなんと言おう。スウェーデンのルンド大学とヨーテボリ大学による調査の結果、母乳に含まれる物質がガン細胞を殺すことができると判明した。 この母乳に含まれる特別な物質『HAMLET（Human Alpha-lactalbumin Made LEthal to Tumour cells）』は、数年前にとある研究者が母乳の抗菌作用を調べている時に偶然発見したものだ。 『HAMLET』はタンパク質と母乳内に含まれる脂肪酸からなる物質だが、母乳単体からは生成されず、赤ちゃんの胃の中に母乳が入ることによってできるとみられている。 そして研究では、この『HAMLET』が皮膚ガンを始め、粘膜ガンや脳腫瘍などの40種類以上のガン細胞を殺すことが発見された。さらに重要なことは、この『HAML
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納税が原則現金なのには理由があります。世の中、非上場の会社の方が多いわけで、その評価を巡っては様々な問題が出て来ます。また換金化できず紙くずになるかも知れない株式を国が持ち続けるというのも現実的ではありませんが、さりとて、そんな非上場の株式を誰が購入するんでしょう。上場企業の場合も例えば納税された株式を国が市中で消化したら、企業のガバナンスに影響が出ますよね（国が持っていてもですが）。出ないようにするには、その自社株を企業は買わないと行けなくなります。その金額って結局法人税では？また納税の際の評価額と購入価額に差異が出れば新たな不公平感にも繋がりますよね。ちょっと考えただけでも問題山積、納付側も徴収側も手間ばかりかかってしょうがないだけ（手間がかかると言うことは徴税費がかさむ）の、このコメントがなぜ「光るコメント」になったのか。冗談でも何でもなく私には良く理解できません。（私の理解力が足り
中学校社会で「従軍慰安婦」問題を取り上げるなどしてきた「日本書籍」の歴史教科書が、平成２４年度から消えることが２１日、関係者の話で分かった。発行元の日本書籍新社が同日の教科書検定申請期限までに、文部科学省に対して申請を行わなかった。「自虐的な歴史観に基づいている」とする批判を受け、採択する市町村が激減したのが一因とみられる。 「日本書籍」の教科書はもともと同名の会社が発行し、一時期は東京の全２３区で採択されるなど歴史教科書の大手だった。しかし、採択シェアの低下などで１６年に破産。その後、日本書籍新社が発行を引き継いでいた。 同教科書は、存在自体が議論の対象になっている「従軍慰安婦」の用語を使うなどして、日本の戦争責任を強調。現行の１６年度検定の教科書でも、「元従軍慰安婦」という見出しの朝日新聞記事の写真を掲載、沖縄戦について「日本軍にスパイ容疑で殺されたり、『集団自決』を強制されたりした人
わずか2週間のうちに、法的措置をほのめかす話が出るなど、広く利用されているプログラミング技術の未来に大きな変化が生じている。 Adobe Systemsは、2週間前には「iPhone」で動作する「Adobe Flash」アプリケーションを構築する技術を盛んに宣伝していたが、このたび同技術の開発打ち切りを決めたことが判明した。 Appleは、「iPhone OS 4.0」用ソフトウェア開発キット（SDK）のライセンス規約を変更することで、事実上Adobeの動きを封じ込めた。だがAdobeのFlashプラットフォーム担当主任製品マネージャーを務めるMike Chambers氏は米国時間4月20日、iPhone用Flashアプリケーション技術の開発を打ち切ると発表するとともに、自身のブログに記した長文の中で、両社の戦いがまだ終わっていないことを示唆した。 「iPhone用アプリの開発者なら知って
通信社などの勤務を経て、フリーのジャーナリストに。1997年から日本の「ひきこもり 」界隈を取材。東日本大震災直後、被災地に入り、ひきこもる人たちがどう行動したの かを調査。新刊は『ルポ「８０５０問題」高齢親子〝ひきこもり死〟の現場から 』(河 出新書) 他に『ルポ ひきこもり未満』（集英社新書）『ひきこもる女性たち』（ベ スト新書）、『大人のひきこもり』（講談社現代新書）、『あのとき、大川小学校で何 が起きたのか』（青志社）など多数。ＴＶやラジオにも多数出演。ＫＨＪ全国ひきこも り家族会連合会本部広報担当理事。東京都町田市「ひきこもり」ネットワーク専門部会 委員なども務める。ＹＡＨＯＯ！ニュース個人オーサー『僕の細道』 「引きこもり」するオトナたち 「会社に行けない」「働けない」――家に引きこもる大人たちが増加し続けている。彼らはなぜ「引きこもり」するようになってしまったのか。理由とそ
医療が危ない！ 医師不足・地域医療の崩壊など、様々な医療システムの運用が損なわれつつある現代。そうした「医療崩壊」の現状を様々な角度で紹介しながら、その原因と問題点を探っていく。 バックナンバー一覧 日本の医療崩壊が止まらないのは、前回見てきたとおり臨床医制度による医師不足もその1つの原因であろう。しかし、医師不足、医療費不足、医師の過重労働、救急医療体制や中核病院の閉院など、今、「医療崩壊」の原因として問題視されているものはただの“現象”に過ぎない。 “変えたくない力”による 隠蔽工作と聖域化 田島 知郎（たじま ともお）／日本外科学会特別会員、日本乳癌学会名誉会長、アジア乳癌学会名誉会長。1939年長野県生まれ。慶應義塾大学医学部卒業。米国テュレーン大学留学。米国外科専門医資格取得。東海大学東京病院長を経て、東海大学名誉教授。定年後の現在も外科医として手術も担当。腫瘍外科専攻、乳腺疾患
07月≪ 2019年08月 ≫09月 12345678910111213141516171819202122232425262728293031 ある人をあることばで、ある現象をあることばで、形容するときには、たいへん重い責任が発言主に生じることとなる。もしそれが誤謬や錯誤に基づいている場合、形容した当人の見識が問われることとなるからである。だからこそ、匿名が担保される状況でない限り、誰もが人を攻撃する形容にはたいへん臆病にあるのであり、臆病であってしかるべきなのだ。端的に言えば、「バカ」と呼んだ人間がバカでなければバカと言った方がバカ、ってことになるということですね。 loopy: def. =crazy/eccentric or strange/weird. straight（まっすぐ・ノーマル・まとも）じゃないってこと。くるくるパーの動作を思い出せば、近い語感。 さて、ある人をバカと
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
2010年04月07日00:41 カテゴリKindle I have a trouble. 新品でKindle買うと最初から自分のアカウントが登録されてて特に何もしなくてもネットワークにつながるのが当たり前なのだが、中古だと大変面倒なこととなる場合もある。 ヤフオクで落としたKindleの症状は以下の通り。 1.渋谷のど真ん中でもアンテナが0本（全部白抜き）。 2.当然この状態なのでKindleからのRegistrationできず。 3.Amazon.comのManage Your Kindle というページから登録しようとしても、"There was a problem registering your Kindle. Please contact customer service at 1-866-321-8851."と表示されるのみ。 ・・・Deregistrationしようにも、最
レコードやCDなどのメディアではなく、デジタル化された音楽データのみを販売する仕組みはもはや当たり前のものになった感があります。 生産や流通などの諸費用を削減しアルバムの楽曲を単品販売するなどして低価格化、またメジャーレーベルに所属していないアーティストでもローコストに作品を発表できるというこのシステムは私達消費者にとって計り知れないメリットがありますが、楽曲を提供するアーティストの側から見るとどのようになっているのでしょうか。 詳細は以下。 The Paradise That Should Have Been >> The Cynical Musician How Much Do Music Artists Earn Online? この図はアメリカの最低賃金1160ドル（約10万8千円）を得るのに、毎月どれくらいの量を販売する必要があるのかを丸の大きさで表したもの。右側のグラフは、グレ
アイスランドの火山噴火で発生した火山灰による欧州の航空網のまひが地球規模に拡大し、ヒトとモノの流れの寸断がなお続いている。一時は火山灰が欧州の大半を覆い、ロンドンやパリ、ミュンヘンなど主要空港が、軒並み閉鎖に追い込まれた。 欧州連合（ＥＵ）が飛行制限の段階的解除で合意したのを受け、運航正常化の見通しも浮上した。しかし、噴火活動が再び活発化したとの報告もあり、予断を許さない状況である。 国際航空運送協会（ＩＡＴＡ）の試算では、世界の航空業界の損失は１日１８０億円を超える。すぐにでも正常化にこぎつけたい事情は理解できる。しかし、飛行制限の全面解除の判断には安全を最優先すべきだ。 今回の噴火は、予期せぬ事態にいかに対応すべきか、各国に危機管理のあり方を鋭く問いかけたといっていい。中でも日本の対応が遅れた感が否めない。 火山灰が広がった今月中旬、欧州で足止め状態になった日本人旅行客は約１万２千人と
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