【はじめに】 「システムを作る技術」ではなく「作らせる技術」についての本 不思議なことがある。 世の中にはシステム開発についての本が何百冊もあるが、その全てが「システムを作る技術」の本なのだ。もちろんITエンジニアと呼ばれる専門職はたくさんいて、彼ら彼女らは勉強熱心なので技術書のニーズは高い。作る技術についての本がたくさんあるのは不思議ではない。 だがビジネスパーソンの9割はシステムを作る人ではなく、作ってもらい、使う側だ。この作ってもらう側の人々が、作らせ方を学ぶ本が一切ないのはかなり不思議なことだ。 住宅建築と比べると、その異様さが際立つ。住宅の分野でも、大工さんや建築家向けの専門書は多く出版されている。同時に「望み通りの家を手に入れる方法」だの「建築家と家を作る」だの「良い工務店の選び方」といった、家を作ってもらう施主に向けた本も無数にある。 なのにシステムの世界では、作らせる方法に
デジタルトランスフォーメーション（DX）は経営テーマの1つだ。DXで成果を上げることができるかどうかは、経営トップの姿勢にかかっている。以前のように、経営トップがDXを現場に丸投げしてしまうような状態が続いているとしたら、DXは立ち行かなくなる。 そこでデジタル化実態調査2022年版（DXサーベイ2022年版）では、前回2020年調査に続き、「DXプロジェクト（DXを推進するためのプロジェクト）に関する経営トップの姿勢はどれですか」と尋ねた（「DXを全く推進していない」と回答した企業は、質問対象から除いた）。 経営トップの関与度、「DX戦略推進組織を支援」が最多に 最も多かったのは、「（経営トップはDXプロジェクトの）重要性を理解し、DX戦略推進組織を支援している」（38.9％）である。これに、「重要性を理解しているものの、現場任せ」（32.8％）、「重要性を理解し、DX戦略をリードしてい
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ システム開発 ＞ 調査・レポート ＞ 54.4％の企業が内製化を指向、推進理由は開発コスト削減、阻害要因は人手不足─ガートナー システム開発 システム開発記事一覧へ [調査・レポート] 54.4％の企業が内製化を指向、推進理由は開発コスト削減、阻害要因は人手不足─ガートナー 2023年1月18日(水)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト ガートナージャパンは2023年1月18日、日本におけるソフトウェア開発の内製化に関する調査結果を発表した。所属する企業の方針が内製化の方向にあるとの回答は54.4％、外製化の方向との回答は35.4％と、内製化を指向する企業が上回った。内製化を推進する主な要因に開発コストの削減と迅速化が、阻害要因としてIT部門の人手不足が多く挙げられた。 ガートナージャパンは、日本におけるソフトウェア開発の
年の瀬の12月21日、すかいらーくは『2100店のファミレスに3000台のネコ型ロボットを導入しきった！！』というプレスリリースを出しました。 導入宣言をしたのが2021年10月だったので、1年ちょっとでファミレスで動く3000台のロボットが導入されたことになります。ザックリ計算すると、『1日10台ずつ』のロボットが、全国のガスト、バーミヤンなどで増えていったことになります。少なくとも私の知る範囲では最大規模かつ最高ペースです。 今回は、このビックな取組みがどのようなプロセスで進んだのかを、すかいらーくのIR資料などの公式情報をもとにまとめてみます。 導入したロボットは？ すかいらーくグループに納品されたのは、2016年に中国深圳で設立されたPudu Robotics社の「BellaBot（ベラボット）」。すかいらーくやメディアなどでは、その見た目から「ネコ型配膳ロボット」などと呼ばれてい
3年くらいかけて、ようやく「システムを作らせる技術」を出版することができた。 今週7/22が発売日だ。せっかくのオリンピック休暇なので、涼しいカフェでも行って読書に勤しんでみませんか！ 僕は毎回違うテーマ、違う切り口で本を書いているのだが、仕事をしながら書いているので、それほどハイペースではない。だから毎回、執筆プロジェクトに着手する時には「本当にこれを書きたいのか？」「自分たちしか書けない本なのか？」「世の中にどういう貢献ができるのか？」をかなり考えて、テーマを選ぶ。 以下にこの本の「はじめに」を転載する。これを読めば、上記の問いへの解になっているだろう。 ※本書を読んで気に入り、「他の人にも勧めたいな」と思った人がいらしたら、まずは白川からの大感謝光線を一身に浴び、後にこの記事のURLをシェアしてみてください。 ****************** ★「システムを作る技術」ではなく「作
34テラバイトのデータと格闘して「全国ハザードマップ」を公開した理由 5月下旬に公開を開始したNHKの「全国ハザードマップ」。川の氾濫による洪水リスクを中心に掲載し、多くの方に活用頂いています。 ⇒「NHK全国ハザードマップ」の紹介記事はこちら 一方で、「市町村が出しているハザードマップがあれば十分だ」「リスクを網羅していない不完全なマップの公開は良くない」「NHKではなく国が取り組むべき仕事ではないか」といった意見も頂きました。 今回なぜ、このような取り組みを行ったのか。どうやってデータを収集して地図を作ったのか。詳しく説明します。 2022年のNHKスペシャルなどで紹介された内容です なぜ「デジタルデータ」を集めたのか？ 私たちはこれまで「ハザードマップを見て下さい」という呼びかけを、テレビやラジオのニュースや番組、ネット記事、SNSなどで繰り返してきました。 なぜなら、自分の暮らす場
出典：日経クロステック、2021年12月10日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 現場が欲しいシステムを自らつくれるのがノーコード／ローコード開発の強み。その威力を引き出すには自由度と統制のバランスが不可欠だ。見誤ればアプリ開発が停滞してしまいかねない。 JR東日本 現場の優秀な若手を開発チームに JR東日本は2021年4月に米マイクロソフトの「Power Apps」を全社導入した。きっかけは同社が保有する約1万3000両の車両のうち首都圏の通勤電車を中心とした8000台弱のメンテナンスを担う「東京総合車両センター」での成果だ。日々整備や点検作業にあたる現場社員とシステム担当がチームを組んで、開発に取り組んでいる。 Power Appsの導入はセンター側からの発案だ。センターで点検作業アプリを開発した企画科生産技術Gの生方勇士氏が、同社IT部門に「生産性の
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