WO2022270354A1

WO2022270354A1 - 化合物、発光材料および有機発光素子

Info

Publication number: WO2022270354A1
Application number: PCT/JP2022/023781
Authority: WO
Inventors: 貴弘柏▲崎▼; ヨンジュジョ; 光伯榎本; 香織藤澤; 桃子森尾; 亜衣子後藤; 京森本; 夕佳児玉; 幸誠金原; 清昌末石; 寛晃小澤
Original assignee: 株式会社Kyulux
Priority date: 2021-06-23
Filing date: 2022-06-14
Publication date: 2022-12-29
Also published as: TW202317590A; JPWO2022270354A1; JP2023003372A; KR20240023051A; US20230064110A1; EP4361160A1; JP7222159B2

Abstract

下記構造の化合物は優れた発光特性を有する。Ｘ１、Ｘ２は一方がＮで他方がＢであり、Ｒ１～Ｒ２６、Ａ１、Ａ２はＨか置換基である。

Description

化合物、発光材料および有機発光素子

　本発明は、良好な発光特性を有する化合物に関する。また本発明は、その化合物を用いた発光材料および有機発光素子にも関する。

　有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）などの有機発光素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。
　例えば、非特許文献１には、5,9-Diphenyl-5H,9H-[1,4]benzazaborino[2,3,4-kl]phenazaborine （ＤＡＢＮＡ－１）のように多重共鳴効果を発現する化合物を用いることにより、逆系間交差過程による熱活性型遅延蛍光を発現し、半値幅が狭くて色純度が高い発光を実現したことが記載されている。このような発光は、高い発光効率を達成することができることから、ディスプレイを志向した用途において有用である。
　また、非特許文献１および２には、ＤＡＢＮＡ－１を修飾することによって、最高被遷移分子軌道（ＨＯＭＯ）および最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）などのエネルギー準位を調整し、また発光へと寄与する蛍光放射過程や逆系間交差過程を促進して、エレクトロルミネッセンス量子効率を改善したことが記載されている。

Adv. Mater. 2016, 28, 2777-2781 Angew. Chem. Int. Ed. 2018, 57, 11316-11320

　このように多重共鳴効果を発現する化合物に関する研究が種々行われているが、その構造と発光特性の関係については未知な点も多い。実用性のある発光素子を製造するためには、少しでも発光特性が優れた材料を提供することが必要とされている。
　そこで、本発明者らは、多重共鳴効果を発現する化合物の誘導体と発光特性の関係を検討して、優れた発光特性を示す構造を一般化することを目的として鋭意検討を進めた。

　鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、多重共鳴効果を発現する化合物の中でも特定の構造を有するものが優れた発光特性を有することを見いだした。本発明は、このような知見に基づいて提案されたものであり、以下の構成を有する。

［１］　下記一般式（１）で表される化合物。
一般式（１）

［一般式（１）において、Ｘ^１およびＸ^２は、一方が窒素原子であり、他方がホウ素原子である。Ｒ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２１とＲ^２２、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｘ^１が窒素原子であるとき、Ｒ^１７とＲ^１８は互いに結合して単結合となりピロール環を形成し、Ｘ^２が窒素原子であるとき、Ｒ^２１とＲ^２２は互いに結合して単結合となりピロール環を形成する。ただし、Ｘ^１が窒素原子であって、Ｒ^７とＲ^８およびＲ^２１とＲ^２２が窒素原子を介して結合して６員環を形成し、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合して単結合を形成しているとき、Ｒ^１～Ｒ^６の少なくとも１つは置換もしくは無置換のアリール基であるか、Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６のいずれかが互いに結合して芳香環または複素芳香環を形成している。また、Ｘ^１がホウ素原子で、Ｘ^２が窒素原子であり、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合してホウ素原子を含む環状構造を形成している場合、その環状構造は５～７員環であり、６員環である場合はＲ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合して－Ｂ（Ｒ^３２）－、－ＣＯ－、－ＣＳ－または－Ｎ（Ｒ^２７）－を形成している。Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表す。］
［２］　Ｘ^１が窒素原子であり、Ｘ^２がホウ素原子である、［１］に記載の化合物。
［３］　Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６のうちの１～６組は、互いに結合して新たにベンゾフラン環またはベンゾチオフェン環を形成している、［１］または［２］に記載の化合物。
［４］　Ｒ^３およびＲ^６の少なくとも一方が置換基である、［１］～［３］のいずれか１つに記載の化合物。
［５］　Ｒ^３およびＲ^６がともに置換基である、［１］～［３］のいずれか１つに記載の化合物。
［６］　Ｒ^３およびＲ^６が表す置換基が、アルキル基およびアリール基からなる群より選択される１つの基または２つ以上を組み合わせて形成される基である、［４］または［５］に記載の化合物。
［７］　Ｒ^８およびＲ^１２がともに置換基である、［１］～［６］のいずれか１つに記載の化合物。特に、Ｒ^８およびＲ^１２が炭素数２以上のアルキル基、好ましくは３以上のアルキル基、より好ましくは炭素数３～８のアルキル基、さらに好ましくは３または４のアルキル基である化合物。
［８］　下記一般式（１ａ）で表される、［１］に記載の化合物。

［一般式（１ａ）において、Ａｒ^１～Ａｒ^４は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表す。Ｒ^４１およびＲ^４２は、各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ１およびｍ２は各々独立に０～５の整数を表し、ｎ１およびｎ３は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ２およびｎ４は各々独立に０～３の整数を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。ｎ１～ｎ４の少なくとも１つは１以上であり、ｍ１およびｍ２は各々独立に１～５のいずれかの整数であることが好ましい。］
［９］　Ａ^１およびＡ^２が、各々独立にハメットのσｐ値が０．２よりも大きい基である、［１］～［８］のいずれか１つに記載の化合物。
［１０］　Ａ^１およびＡ^２がともにシアノ基である、［９］に記載の化合物。
［１１］　Ａ^１およびＡ^２がともにハロゲン原子である、［９］に記載の化合物。
［１２］　回転対称構造を有する、［１］～［１１］のいずれか１つに記載の化合物。
［１３］　下記のいずれかの構造を有する、［１］に記載の化合物。

［１４］　下記のいずれかの構造を有する化合物。

［１５］　［１］～［１４］のいずれか１つに記載の化合物からなる発光材料。
［１６］　［１］～［１４］のいずれか１つに記載の化合物を含む膜。
［１７］　［１］～［１４］のいずれか１つに記載の化合物を含む有機半導体素子。
［１８］　［１］～［１４］のいずれか１つに記載の化合物を含む有機発光素子。
［１９］　ホスト材料と遅延蛍光材料と前記化合物を含む発光層を有しており、素子に含まれる材料のうち、前記化合物からの発光量が最大である、［１８］に記載の有機発光素子。
［２０］　遅延蛍光を放射する、［１８］または［１９］に記載の有機発光素子。

　本発明の化合物は、優れた発光特性を示す。本発明の化合物は有機発光素子の材料として有用である。

有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。

　以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「～」を用いて表される数値範囲は、「～」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。また、本発明に用いられる化合物の分子内に存在する水素原子の一部または全部は重水素原子（^２Ｈ、デューテリウムＤ）に置換することができる。本明細書の化学構造式では、水素原子はＨと表示しているか、その表示を省略している。例えばベンゼン環の環骨格構成炭素原子に結合する原子の表示が省略されているとき、表示が省略されている箇所ではＨが環骨格構成炭素原子に結合しているものとする。本明細書にて「置換基」という用語は、水素原子および重水素原子以外の原子または原子団を意味する。一方、「置換もしくは無置換の」という用語は、水素原子が重水素原子または置換基で置換されていてもよいことを意味する。

［一般式（１）で表される化合物］
　下記一般式（１）で表される化合物について説明する。
一般式（１）

　一般式（１）において、Ｘ^１およびＸ^２は、一方が窒素原子であり、他方がホウ素原子である。本発明の一態様では、Ｘ^１が窒素原子であり、Ｘ^２がホウ素原子である。このとき、Ｒ^１７とＲ^１８は互いに結合して単結合となりピロール環を形成する。本発明の別の一態様では、Ｘ^１がホウ素原子であり、Ｘ^２が窒素原子である。このとき、Ｒ^２１とＲ^２２は互いに結合して単結合となりピロール環を形成する。

　一般式（１）において、Ｒ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。
　Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２１とＲ^２２、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。
　Ｒ^７とＲ^８が結合して形成する環状構造は、環骨格構成原子としてホウ素原子と４つの炭素原子を含む。Ｒ^１７とＲ^１８が結合して形成する環状構造は、Ｘ^１がホウ素原子であるとき、環骨格構成原子としてホウ素原子と４つの炭素原子を含む。Ｘ^１が窒素原子であるとき、環状構造はピロール環に限定される。Ｒ^２１とＲ^２２が結合して形成する環状構造は、Ｘ^２がホウ素原子であるとき、環骨格構成原子としてホウ素原子と４つの炭素原子を含む。Ｘ^２が窒素原子であるとき、環状構造はピロール環に限定される。Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^２１とＲ^２２が互いに結合してホウ素原子を含む環状構造を形成するとき、その環状構造は５～７員環であることが好ましく、５または６員環であることがより好ましく、６員環であることがさらに好ましい。Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^２１とＲ^２２が互いに結合するときは、互いに結合して単結合、－Ｏ－、－Ｓ－、－Ｎ（Ｒ^２７）－、－Ｃ（Ｒ^２８）（Ｒ^２９）－、－Ｓｉ（Ｒ^３０）（Ｒ^３１）－、－Ｂ（Ｒ^３２）－、－ＣＯ－、－ＣＳ－、を形成することが好ましく、－Ｏ－、－Ｓ－または－Ｎ（Ｒ^２７）－を形成することがより好ましく、－Ｎ（Ｒ^２７）－を形成することがさらに好ましい。ここで、Ｒ^２７～Ｒ^３２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。置換基としては、後述の置換基群Ａ～Ｅのいずれかから選択される基を採用してもよいが、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることが好ましく、特にＲ^２７は置換もしくは無置換のアリール基であることが好ましい。Ｒ^２７～Ｒ^３２が置換基であるとき、Ｒ^７とＲ^８が互いに結合して形成する環におけるＲ^２７～Ｒ^３２はＲ^６およびＲ^９の少なくとも一方と結合してさらに環状構造を形成してもよく、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合して形成する環におけるＲ^２７～Ｒ^３２はＲ^１６およびＲ^１９の少なくとも一方と結合してさらに環状構造を形成してもよく、Ｒ^２１とＲ^２２が互いに結合して形成する環におけるＲ^２７～Ｒ^３２はＲ^２０およびＲ^２３の少なくとも一方と結合してさらに環状構造を形成してもよい。本発明の一態様では、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^２１とＲ^２２のうちの１組だけが互いに結合している。本発明の一態様では、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^２１とＲ^２２のうちの２組だけが互いに結合している。本発明の一態様では、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^２１とＲ^２２のすべてが互いに結合している。

　Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６が互いに結合して形成する環状構造は、芳香環であっても脂肪環であってもよく、またヘテロ原子を含むものであってもよく、さらに他の環が１環以上縮合していてもよい。ここでいうヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群より選択されるものであることが好ましい。形成される環状構造の例として、ベンゼン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、ピロール環、イミダゾール環、ピラゾール環、トリアゾール環、イミダゾリン環、フラン環、チオフェン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、チアゾール環、イソチアゾール環、シクロヘキサジエン環、シクロヘキセン環、シクロペンテン環、シクロヘプタトリエン環、シクロヘプタジエン環、シクロヘプテン環、およびこれらの環からなる群より選択される１つ以上の環がさらに縮合した環を挙げることができる。本発明の好ましい一態様では、環状構造は置換もしくは無置換のベンゼン環（さらに環が縮合していてもよい）であり、例えば、アルキル基またはアリール基で置換されていてもよいベンゼン環である。本発明の好ましい一態様では、環状構造は置換もしくは無置換の複素芳香環であり、好ましくはベンゾフランのフラン環、ベンゾチオフェンのチオフェン環である。Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６のうち、互いに結合して環状構造を形成している組み合わせの数は０であってもよいし、例えば１～６のいずれかであってもよい。例えば１～４のいずれかであってもよく、１を選択したり、２を選択したり、３または４を選択したりすることができる。本発明の一態様では、Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４から選択される１組が互いに結合して環状構造を形成している。本発明の一態様では、Ｒ^５とＲ^６が互いに結合して環状構造を形成している。本発明の一態様では、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２から選択される１組が互いに結合して環状構造を形成している。本発明の一態様では、Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^１３とＲ^１４がいずれも互いに結合して環状構造を形成している。本発明の一態様では、Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４から選択される１組が互いに結合して環状構造を形成しており、なおかつ、Ｒ^５とＲ^６が互いに結合して環状構造を形成している。本発明の一態様では、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^１９とＲ^２０がいずれも互いに結合して環状構造を形成している。

　隣接するＲ^ｎ（ｎ＝１～２６）と互いに結合していないＲ^１～Ｒ^２６は、水素原子、重水素原子または置換基である。置換基としては、後述の置換基群Ａ～Ｅのいずれかから選択される基を採用することができる。
　Ｒ^１～Ｒ^２６が採りうる好ましい置換基は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基であり、例えば置換基は置換もしくは無置換のアリール基であってもよいし、例えば置換基は置換もしくは無置換のアルキル基であってもよい。ここでいうアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基の置換基も置換基群Ａ～Ｅのいずれかから選択される基を採用することができるが、好ましくはアルキル基、アリール基およびヘテロアリール基からなる群より選択される１以上の基であり、より好ましくは置換基群Ｅの基であり、無置換であってもよい。本発明の好ましい一態様では、Ｒ^１～Ｒ^６の少なくとも１つは置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基である。例えばＲ^２～Ｒ^６の少なくとも１つが置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基である。例えば、Ｒ^５およびＲ^６の少なくとも１つが置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基である。本発明の好ましい一態様では、Ｒ^３およびＲ^６の少なくとも一方が置換基であり、より好ましくは両方が置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基である。本発明の好ましい一態様では、Ｘ^１が窒素原子であるとき、Ｒ^１５およびＲ^２０の少なくとも一方が置換基であり、より好ましくは両方が置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基である。このとき、Ｒ^１７とＲ^１８は互いに結合して単結合を形成している。本発明の好ましい一態様では、Ｘ^２が窒素原子であるとき、Ｒ^１９およびＲ^２４の少なくとも一方が置換基であり、より好ましくは両方が置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基である。このとき、Ｒ^２１とＲ^２２は互いに結合して単結合を形成している。本発明の一態様では、Ｒ^８およびＲ^１２の少なくとも一方が置換基であり、好ましくは両方が置換基である。本発明の一態様では、Ｒ^８、Ｒ^１０およびＲ^１２が置換基である。Ｒ^８～Ｒ^１２の置換基としては、無置換のアルキル基が好ましい。特に、Ｒ^８およびＲ^１２が炭素数２以上のアルキル基（好ましくは炭素数３以上のアルキル基、より好ましくは炭素数３～８のアルキル基、さらに好ましくは３または４のアルキル基）であるとき、膜にしたときに配向性が高くなり好ましい。中でも、Ｒ^８およびＲ^１２が置換基（好ましくはアルキル基、より好ましくは炭素数２以上のアルキル基、さらに好ましくは炭素数３以上のアルキル基、さらにより好ましくは炭素数３～８のアルキル基、特に好ましくは３または４のアルキル基）であって、なおかつ、Ｒ^１～Ｒ^６の少なくとも１つは置換基（好ましくは置換基群Ｅの基）である場合が特に好ましい。Ｘ^１がホウ素原子であるとき、Ｒ^１３およびＲ^１７の少なくとも一方が置換基であり、好ましくは両方が置換基である。本発明の一態様では、Ｘ^１がホウ素原子であるとき、Ｒ^１３、Ｒ^１５およびＲ^１７が置換基である。Ｘ^１がホウ素原子であるとき、Ｒ^１３～Ｒ^１７の置換基としては、無置換のアルキル基が好ましい。Ｘ^２がホウ素原子であるとき、Ｒ^２２およびＲ^２６の少なくとも一方が置換基であり、好ましくは両方が置換基である。本発明の一態様では、Ｘ^２がホウ素原子であるとき、Ｒ^２２、Ｒ^２４およびＲ^２６が置換基である。Ｘ^２がホウ素原子であるとき、Ｒ^２２～Ｒ^２６の置換基としては、無置換のアルキル基が好ましい。一般式（１）中にＢと表示されるホウ素原子や、Ｘ^１またはＸ^２が表すホウ素原子に結合する基の具体例を以下に挙げる。ただし、本発明で採用することができるホウ素原子に結合する基は、以下の具体例により限定的に解釈されることはない。なお、本明細書中ではメチル基はＣＨ_３の表示を省略している。＊は結合位置を表す。

　以下において、一般式（１）のＲ^１～Ｒ^２６の具体例を挙げる。Ｒ^１～Ｒ^７、Ｘ^１が窒素原子であるときのＲ^１３～Ｒ^２１、Ｘ^２が窒素原子であるときのＲ^１８～Ｒ^２６としてＺ１～Ｚ９が好ましく、Ｒ^８～Ｒ^１２、Ｘ^１が窒素原子であるときのＲ^２２～Ｒ^２６、Ｘ^２が窒素原子であるときのＲ^１３～Ｒ^１７としてＺ１～Ｚ７が好ましい。ただし、本発明で採用することができるホウ素原子に結合する基は、以下の具体例により限定的に解釈されることはない。Ｄは重水素原子を表す。＊は結合位置を表す。

　Ａ^１およびＡ^２は、水素原子、重水素原子または置換基である。置換基としては、後述の置換基群Ａ～Ｅのいずれかから選択される基を採用することができる。
　本発明の好ましい一態様では、Ａ^１およびＡ^２は、各々独立に水素原子または重水素原子である。例えば、Ａ^１およびＡ^２は水素原子である。例えば、Ａ^１およびＡ^２は重水素原子である。
　Ａ^１およびＡ^２の一方は置換基であってもよい。また、Ａ^１およびＡ^２は各々独立に置換基であってもよい。Ａ^１およびＡ^２が採りうる好ましい置換基は、アクセプター性基である。アクセプター性基は、ハメットのσｐ値が正の基である。ここで、「ハメットのσｐ値」は、Ｌ．Ｐ．ハメットにより提唱されたものであり、パラ置換ベンゼン誘導体の反応速度または平衡に及ぼす置換基の影響を定量化したものである。具体的には、パラ置換ベンゼン誘導体における置換基と反応速度定数または平衡定数の間に成立する下記式：
log（ｋ／ｋ₀）＝ ρσｐ
または
log（Ｋ／Ｋ₀）＝ ρσｐ
における置換基に特有な定数（σｐ）である。上式において、ｋ₀は置換基を持たないベンゼン誘導体の速度定数、ｋは置換基で置換されたベンゼン誘導体の速度定数、Ｋ₀は置換基を持たないベンゼン誘導体の平衡定数、Ｋは置換基で置換されたベンゼン誘導体の平衡定数、ρは反応の種類と条件によって決まる反応定数を表す。本発明における「ハメットのσｐ値」に関する説明と各置換基の数値については、Hansch,C.et.al.,Chem.Rev.,91,165-195(1991)のσｐ値に関する記載を参照することができる。
　Ａ^１およびＡ^２が採りうるアクセプター性基は、ハメットのσｐ値が０．２より大きい基であることがより好ましい。ハメットのσｐ値が０．２より大きい基として、シアノ基、少なくともシアノ基で置換されているアリール基、フッ素原子を含む基、環骨格構成原子として窒素原子を含む置換もしくは無置換のヘテロアリール基を挙げることができる。ここでいう少なくともシアノ基で置換されているアリール基は、シアノ基以外の置換基（例えばアルキル基やアリール基）で置換されていてもよいが、シアノ基だけで置換されているアリール基であってもよい。少なくともシアノ基で置換されているアリール基は、少なくともシアノ基で置換されているフェニル基であることが好ましい。シアノ基の置換数は１または２であることが好ましく、例えば１であってもよく、２であってもよい。フッ素原子を含む基は、フッ素原子、フッ化アルキル基、フッ素原子またはフッ化アルキル基で少なくとも置換されたアリール基を挙げることができる。フッ化アルキル基は、パーフルオロアルキル基であることが好ましく、炭素原子数は１～６であることが好ましく、１～３であることがより好ましい。また、環骨格構成原子として窒素原子を含むヘテロアリール基は、単環であってもよいし、２つ以上の環が縮合した縮合環であってもよい。縮合環である場合、縮合した後の環の数は２～６であることが好ましく、例えば２～４の中から選択したり、２としたりすることができる。ヘテロアリール基を構成する環の具体例として、ピリジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアジン環、キノリン環、イソキノリン環、キナゾリン環、キノキサリン環、キナゾリン環やキノキサリン環以外のナフチリジン環を挙げることができる。ヘテロアリール基を構成する環は、重水素原子や置換基で置換されていてもよく、置換基としては例えば、アルキル基、アリール基およびヘテロアリール基からなる群より選択される１つの基または２つ以上を組み合わせて形成される基を挙げることができる。Ａ^１およびＡ^２が採りうるアクセプター性基として特に好ましいのはシアノ基である。
　本発明の一態様では、Ａ^１およびＡ^２の少なくとも一方はアクセプター性基である。本発明の一態様では、Ａ^１およびＡ^２の一方だけがアクセプター性基である。本発明の一態様では、Ａ^１およびＡ^２の両方が同じアクセプター性基である。本発明の一態様では、Ａ^１およびＡ^２が互いに異なるアクセプター性基である。本発明の一態様では、Ａ^１およびＡ^２がシアノ基である。本発明の一態様では、Ａ^１およびＡ^２がハロゲン原子であり、例えば臭素原子である。

　以下において、本発明で採用することができるアクセプター性基の具体例を示す。ただし、本発明において用いることができるアクセプター性基は以下の具体例によって限定的に解釈されることはない。本明細書中ではメチル基はＣＨ_３の表示を省略している。このため、例えばＡ１５であれば、４－メチルフェニル基が２つ含まれる基を示している。また「Ｄ」は重水素原子を表す。＊は結合位置を表す。

　なお、Ｘ^１が窒素原子であって、Ｒ^７とＲ^８が窒素原子を介して結合して６員環を形成し、Ｒ^２１とＲ^２２が窒素原子を介して結合して６員環を形成し、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合して単結合を形成しているとき、Ｒ^１～Ｒ^６の少なくとも１つは置換もしくは無置換のアリール基であるか、Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６のいずれかが互いに結合して芳香環（縮合していてもよい置換もしくは無置換のベンゼン環）または複素芳香環（好ましくは縮合していてもよい置換もしくは無置換のベンゾフランのフラン環、縮合していてもよい置換もしくは無置換のベンゾチオフェンのチオフェン環）を形成している。
　また、Ｘ^１がホウ素原子で、Ｘ^２が窒素原子であり、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合してホウ素原子を含む環状構造を形成している場合、その環状構造は５～７員環であり、６員環である場合はＲ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合して－Ｂ（Ｒ^３２）－、－ＣＯ－、－ＣＳ－または－Ｎ（Ｒ^２７）－を形成している。Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表すことが好ましい。

　一般式（１）のＸ^１が窒素原子であるとき、本発明の化合物は下記の骨格（１ａ）を有する。一般式（１）のＸ^２が窒素原子であるとき、本発明の化合物は下記の骨格（１ｂ）を有する。

　骨格（１ａ）および（１ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよい。また、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。詳細については、一般式（１）の対応するＲ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。骨格（１ａ）および（１ｂ）においてホウ素原子に結合しているフェニル基がいずれもメシチル基、２，６－ジイソプロピルフェニル基または２，４，６－トリイソプロピルフェニル基に置換されている化合物などを例示することができる。本発明の一態様では、骨格（１ａ）および（１ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（１ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（１ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（１ａ）

　一般式（１ａ）において、Ａｒ^１～Ａｒ^４は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^４１およびＲ^４２は、各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ１およびｍ２は各々独立に０～５の整数を表し、ｎ１およびｎ３は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ２およびｎ４は各々独立に０～３の整数を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。ｎ１～ｎ４の少なくとも１つは１以上であり、ｍ１およびｍ２は各々独立に１～５のいずれかの整数であることが好ましい。
　本発明の一態様では、ｎ１～ｎ４は各々独立に０～２の整数を表す。本発明の好ましい一態様では、ｎ１～ｎ４の少なくとも１つは１以上であり、好ましくはｎ１およびｎ２の少なくとも１つは１以上であり、ｎ３およびｎ４の少なくとも１つは１以上である。本発明の一態様では、ｎ１およびｎ３が各々独立に１または２であり、ｎ２およびｎ４が０である。本発明の一態様ではｎ２およびｎ４が各々独立に１または２であり、ｎ１およびｎ３が０である。本発明の一態様では、ｎ１～ｎ４は各々独立に１または２である。本発明の一態様では、ｎ１とｎ３は等しく、ｎ２とｎ４は等しい。本発明の一態様では、ｎ１とｎ３は１であり、ｎ２とｎ４は０である。本発明の一態様では、ｎ１とｎ３は０であり、ｎ２とｎ４は１である。本発明の一態様では、ｎ１～ｎ４はいずれも１である。Ａｒ^１～Ａｒ^４の結合位置は、カルバゾール環の３，６位の少なくとも一つであってもよいし、２，７位の少なくとも一つであってもよいし、１，８位の少なくとも一つであってもよいし、４，５位の少なくとも一つであってもよい。Ａｒ^１～Ａｒ^４の結合位置は、カルバゾール環の３，６位の両方であってもよいし、２，７位の両方であってもよいし、１，８位の両方であってもよいし、４，５位の両方であってもよい。例えば、３，６位の少なくとも一つを好ましく選択することができ、あるいは、３，６位の両方をさらに好ましく選択することができる。本発明の好ましい一態様では、Ａｒ^１～Ａｒ^４はすべて同一の基である。本発明の好ましい一態様では、Ａｒ^１～Ａｒ^４は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基であり、より好ましくは置換もしくは無置換のフェニル基またはナフチル基であり、さらに好ましくは置換もしくは無置換のフェニル基である。置換基としては後述の置換基群Ａ～Ｅのいずれかから選択される基を挙げることができるが、無置換のフェニル基も好ましい。Ａｒ^１～Ａｒ^４の好ましい具体例として、フェニル基、ｏ－ビフェニル基、ｍ－ビフェニル基、ｐ－ビフェニル基、ターフェニル基を挙げることができる。
　本発明の一態様では、ｍ１およびｍ２は各々独立に０である。本発明の一態様では、ｍ１およびｍ２は各々独立に１～５のいずれかの整数である。本発明の一態様では、ｍ１とｍ２は等しい。本発明の一態様では、Ｒ^４１およびＲ^４２は炭素数１～６のアルキル基であり、例えば炭素数１～３のアルキル基の中から選択したり、メチル基を選択したりすることができる。アルキル基の置換位置は、ホウ素原子に結合している炭素原子を１位として、２位のみ、３位のみ、４位のみ、３位と５位、２位と４位、２位と６位、２位と４位と６位などを例示することができ、少なくとも２位であることが好ましく、少なくとも２位と６位であることがより好ましい。
　Ａ^１およびＡ^２の説明と好ましい範囲については、一般式（１）の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（１ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（１ａ）の化合物は、下記の一群の具体例により限定的に解釈されることはない。例えば好ましい一群として、下記の４段目中央の化合物と下記の８段目中央の化合物を除く、残りの化合物からなる群を挙げることができる。

　以下において、一般式（１ａ）で表される化合物の別の一群の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（１ａ）の化合物は、下記の一群の具体例により限定的に解釈されることはない。

　骨格（１ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（１ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（１ｂ）

　一般式（１ｂ）において、Ａｒ^５～Ａｒ^８は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^４３およびＲ^４４は、各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ３およびｍ４は各々独立に０～５の整数を表し、ｎ６およびｎ８は各々独立に０～３の整数を表し、ｎ５およびｎ７は各々独立に０～４の整数を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａｒ^５～Ａｒ^８、Ｒ^４３およびＲ^４４、ｍ３およびｍ４、ｎ５～ｎ８、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（１ａ）のＡｒ^１～Ａｒ^４、Ｒ^４１およびＲ^４２、ｍ１およびｍ２、ｎ１～ｎ４、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。ｎ５～ｎ８の少なくとも１つは１以上であり、ｍ３およびｍ４は各々独立に１～５のいずれかの整数であることが好ましい。

　以下において、一般式（１ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（１ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　一般式（１）のＲ^７とＲ^８が互いに結合してＮ－Ｐｈを形成するとき、本発明の化合物はＸ^１が窒素原子であるときに例えば下記の骨格（２ａ）を有し、Ｘ^２が窒素原子であるときに例えば下記の骨格（２ｂ）を有する。Ｐｈはフェニル基である。
骨格（２ａ）

　骨格（２ａ）および（２ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよい。また、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。詳細については、一般式（１）の対応するＲ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。骨格（２ａ）に含まれているカルバゾール部分構造を構成するベンゼン環の少なくとも１つの水素原子は、置換もしくは無置換のアリール基で置換されている。本発明の一態様では、骨格（２ａ）および（２ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（２ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（２ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（２ａ）

　一般式（２ａ）において、Ａｒ^９～Ａｒ^１４は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。ｎ９、ｎ１１、ｎ１２、ｎ１４は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ１０およびｎ１３は各々独立に０～２の整数を表す。ただし、ｎ９、ｎ１０、ｎ１２、ｎ１３のうちの少なくとも１つは１以上である。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。
　本発明の一態様では、ｎ９～ｎ１４は各々独立に０～２の整数を表す。本発明の一態様では、ｎ９～ｎ１４の少なくとも１つは１以上であり、例えば、ｎ９およびｎ１２を１以上としたり、ｎ１０およびｎ１３を１以上としたりすることができる。本発明の好ましい一態様では、ｎ９、ｎ１０、ｎ１２、ｎ１３の少なくとも１つは１以上である。本発明の一態様では、ｎ９およびｎ１２が各々独立に１または２であり、ｎ１０、ｎ１１、ｎ１３、ｎ１４が０である。本発明の一態様ではｎ１０およびｎ１３が各々独立に１または２であり、ｎ９、ｎ１１、ｎ１２、ｎ１４が０である。本発明の一態様では、ｎ９およびｎ１２が各々独立に１または２であり、ｎ１０およびｎ１３が各々独立に１または２であり、ｎ１１およびｎ１４が０である。本発明の一態様では、ｎ９～ｎ１４はいずれも１である。Ａｒ^９～Ａｒ^１４の結合位置は、カルバゾール環の３，６位としたり、その他の位置としたりすることができる。本発明の好ましい一態様では、Ａｒ^９～Ａｒ^１４はすべて同一の基である。Ａｒ^９～Ａｒ^１４の好ましい基については、Ａｒ^１～Ａｒ^４の対応する記載を参照することができる。Ａ^１およびＡ^２の説明と好ましい範囲については、一般式（１）の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（２ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（２ａ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　骨格（２ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（２ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（２ｂ）

　一般式（２ｂ）において、Ａｒ^１５～Ａｒ^２０は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。ｎ１５、ｎ１７、ｎ１８、ｎ２０は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ１６およびｎ１９は各々独立に０～２の整数を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａｒ^１５～Ａｒ^２０、ｎ１５～ｎ２０、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（２ａ）のＡｒ^９～Ａｒ^１４、ｎ９～ｎ１４、Ａ^１、Ａ^２の記載を順に参照することができる。

　以下において、一般式（２ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（２ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　一般式（１）のＲ^７とＲ^８が互いに結合して単結合を形成するとき、本発明の化合物はＸ^１が窒素原子であるときに例えば下記の骨格（３ａ）を有し、Ｘ^２が窒素原子であるときに例えば下記の骨格（３ｂ）を有する。

　骨格（３ａ）および（３ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよい。また、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。詳細については、一般式（１）の対応するＲ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。本発明の一態様では、骨格（３ａ）および（３ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（３ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（３ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（３ａ）

　一般式（３ａ）において、Ａｒ^２１～Ａｒ^２６は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。ｎ２１、ｎ２３、ｎ２４、ｎ２６は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ２２およびｎ２５は各々独立に０～２の整数を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａｒ^２１～Ａｒ^２５、ｎ２１～ｎ２５の詳細については、一般式（２ａ）のＡｒ^９～Ａｒ^１４、ｎ９～ｎ１４、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（３ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（３ａ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　骨格（３ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（３ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（３ｂ）

　一般式（３ｂ）において、Ａｒ^２７～Ａｒ^３２は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。ｎ２７、ｎ２９、ｎ３０、ｎ３２は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ２８およびｎ３１は各々独立に０～２の整数を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａｒ^２７～Ａｒ^３２、ｎ２７～ｎ３２、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（２ｂ）のＡｒ^１５～Ａｒ^２０、ｎ１５～ｎ２０、Ａ^１、Ａ^２の記載を順に参照することができる。

　以下において、一般式（３ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（３ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　本発明の好ましい一態様では、一般式（１）に存在するカルバゾール部分構造を構成する２つのベンゼン環に他の環が縮合している化合物を選択する。中でも、ベンフラン環が縮合した化合物、ベンゾチオフェン環が縮合した化合物、ベンゼン環が縮合した化合物を特に好ましく選択することができる。以下において、これらの環が縮合した化合物について具体例を挙げながら説明する。

　一般式（１）に存在するカルバゾール部分構造を構成する２つのベンゼン環のうちホウ素原子が直接結合していないベンゼン環に、ベンゾフラン環またはベンゾチオフェン環が縮合した化合物を好ましく挙げることができる。そのような化合物の例として、下記の骨格（４ａ）を有する化合物と、下記の骨格（４ｂ）を有する化合物を例示することができる。

　骨格（４ａ）および（４ｂ）において、Ｙ^１～Ｙ^４は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。ここでいう水素原子２個は、ホウ素原子に結合している２つのベンゼン環が互いに連結していない状態を示している。Ｙ^１とＹ^２は同じであり、Ｙ^３とＹ^４は同じであることが好ましいが、それぞれ異なっていてもよい。本発明の一態様では、Ｙ^１～Ｙ^４は単結合である。本発明の一態様では、Ｙ^１～Ｙ^４はＮ（Ｒ^２７）である。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。
Ｚ^１～Ｚ^４は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ｚ^１とＺ^２は同じであり、Ｚ^３とＺ^４は同じであることが好ましいが、それぞれ異なっていてもよい。本発明の一態様ではＺ^１～Ｚ^４は酸素原子である。このとき、ベンゾフランのフラン環が、（４ａ）および（４ｂ）におけるカルバゾール部分構造を構成するベンゼン環に縮合している。縮合しているフラン環の向きは制限されない。本発明の一態様ではＺ^１～Ｚ^４は硫黄原子である。このとき、ベンゾチオフェンのチオフェン環が、（４ａ）および（４ｂ）におけるカルバゾール部分構造を構成するベンゼン環に縮合している。縮合しているチオフェン環の向きは制限されない。
　骨格（４ａ）および（４ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよい。また、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。詳細については、一般式（１）の対応するＲ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。本発明の一態様では、骨格（４ａ）および（４ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（４ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（４ａ）で表される化合物を例示することができる。具体例中のＸは酸素原子または硫黄原子であり、Ｘが酸素原子である化合物とＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。以降の他の一般式で表される化合物の具体例中のＸも同じ意味を表す。
一般式（４ａ）

　一般式（４ａ）において、Ａｒ^５１およびＡｒ^５２は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^５１およびＲ^５２は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ５１およびｍ５２は各々独立に０～４の整数を表す。ｎ５１およびｎ５２は各々独立に０～２の整数を表す。Ｙ^１～Ｙ^４は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｚ^１～Ｚ^４は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。
　本発明の一態様では、ｎ５１とｎ５２は同じ数である。例えば、ｎ５１とｎ５２は０であってもよく、ｎ５１とｎ５２は１であってもよい。本発明の一態様では、ｍ５１とｍ５２は同じ数である。本発明の一態様では、ｍ５１とｍ５２は０～３の整数である。例えば、ｍ５１とｍ５２は０であってもよく、ｍ５１とｍ５２は１であってもよく、ｍ５１とｍ５２は２であってもよく、ｍ５１とｍ５２は３であってもよい。Ａｒ^５１、Ａｒ^５２、Ｒ^５１、Ｒ^５２、Ａ^１、Ａ^２の好ましい基については、一般式（１ａ）のＡｒ^１～Ａｒ^４、Ｒ^４１～Ｒ^４２、Ａ^１、Ａ^２の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（４ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（４ａ）の化合物は、下記の一群の具体例により限定的に解釈されることはない。Ｘを含む具体例については、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　以下において、一般式（４ａ）で表される化合物の別の一群の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（４ａ）の化合物は、下記の一群の具体例により限定的に解釈されることはない。

　骨格（４ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（４ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（４ｂ）

　一般式（４ｂ）において、Ａｒ^５３およびＡｒ^５４は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^５３およびＲ^５４は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ５３およびｍ５４は各々独立に０～４の整数を表す。ｎ５３およびｎ５４は各々独立に０～２の整数を表す。Ｙ^３およびＹ^４は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｚ^３およびＺ^４は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａｒ^５３、Ａｒ^５４、Ｒ^５３、Ｒ^５４、ｍ５３、ｍ５４、ｎ５３、ｎ５４、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（４ａ）のＡｒ^５１、Ａｒ^５２、Ｒ^５１、Ｒ^５２、ｍ５１、ｍ５２、ｎ５１、ｎ５２、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（４ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（４ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。Ｘを含む具体例については、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　一般式（１）に存在するカルバゾール部分構造を構成する２つのベンゼン環のうちホウ素原子が直接結合しているベンゼン環に、ベンゾフラン環またはベンゾチオフェン環が縮合した化合物を好ましく挙げることができる。そのような化合物の例として、下記の骨格（５ａ）を有する化合物と、下記の骨格（５ｂ）を有する化合物を例示することができる。

　骨格（５ａ）および（５ｂ）において、Ｙ^５～Ｙ^８は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｚ^５～Ｚ^８は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ｙ^５～Ｙ^８、Ｚ^５～Ｚ^８の詳細については、骨格（４ａ）および（４ｂ）の対応する記載を参照することができる。本発明の一態様では、骨格（５ａ）および（５ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（５ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（５ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（５ａ）

　一般式（５ａ）において、Ａｒ^５５およびＡｒ^５６は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^５５およびＲ^５６は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ５５およびｍ５６は各々独立に０～４の整数を表す。ｎ５５およびｎ５６は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^５およびＹ^６は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｚ^５およびＺ^６は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。
　本発明の一態様では、ｎ５５とｎ５６は０～２の整数である。例えば、ｎ５５とｎ５６は０であってもよく、ｎ５５とｎ５６は１であってもよい。本発明の一態様では、ｍ５１とｍ５２は同じ数である。ｍ５５とｍ５６の詳細については、一般式（４ａ）のｍ５１とｍ５２の記載を参照することができる。Ａｒ^５５、Ａｒ^５６、Ｒ^５５、Ｒ^５６、Ａ^１、Ａ^２の好ましい基については、一般式（１ａ）のＡｒ^１、Ａｒ^３、Ｒ^４１、Ｒ^４２、Ａ^１、Ａ^２の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（５ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（５ａ）の化合物は、下記の一群の具体例により限定的に解釈されることはない。Ｘを含む具体例については、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　以下において、一般式（５ａ）で表される化合物の別の一群の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（５ａ）の化合物は、下記の一群の具体例により限定的に解釈されることはない。

　骨格（５ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（５ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（５ｂ）

　一般式（５ｂ）において、Ａｒ^５７およびＡｒ^５８は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^５７およびＲ^５８は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ５７およびｍ５８は各々独立に０～４の整数を表す。ｎ５７およびｎ５８は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^７およびＹ^８は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｚ^７およびＺ^８は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａｒ^５７、Ａｒ^５８、Ｒ^５７、Ｒ^５８、ｍ５７、ｍ５８、ｎ５７、ｎ５８、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（５ａ）のＡｒ^５５、Ａｒ^５６、Ｒ^５５、Ｒ^５６、ｍ５５、ｍ５６、ｎ５５、ｎ５６、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（５ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（５ｂ）の化合物は、下記の一群の具体例により限定的に解釈されることはない。Ｘを含む具体例については、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　以下において、一般式（５ｂ）で表される化合物の別の一群の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（５ｂ）の化合物は、下記の一群の具体例により限定的に解釈されることはない。

　一般式（１）に存在するカルバゾール部分構造を構成する２つのベンゼン環の両方に、ベンゾフラン環またはベンゾチオフェン環が縮合した化合物を好ましく挙げることができる。そのような化合物の例として、下記の骨格（６ａ）を有する化合物と、下記の骨格（６ｂ）を有する化合物を例示することができる。

　骨格（６ａ）および（６ｂ）において、Ｙ^９～Ｙ^１２は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｚ^９～Ｚ^１６は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ｚ^９～Ｚ^１６は同一であることが好ましいが、異なっていても構わない。本発明の一態様では、Ｚ^９～Ｚ^１６は酸素原子である。本発明の一態様では、Ｚ^９～Ｚ^１６は硫黄原子である。Ｙ^９～Ｙ^１２の詳細については、骨格（４ａ）および（４ｂ）の対応する記載を参照することができる。本発明の一態様では、骨格（６ａ）および（６ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（６ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（６ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（６ａ）

　一般式（６ａ）において、Ｒ^５９およびＲ^６０は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ５９およびｍ６０は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^９およびＹ^１０は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｚ^９～Ｚ^１２は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｒ^５９、Ｒ^６０、ｍ５９、ｍ６０、Ｚ^９～Ｚ^１２、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（５ａ）のＲ^５５、Ｒ^５６、ｍ５５、ｍ５６、Ａ^１、Ａ^２と、骨格（６ａ）におけるＺ^９～Ｚ^１２の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（６ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（６ａ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。Ｘを含む具体例については、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　骨格（６ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（６ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（６ｂ）

　一般式（６ｂ）において、Ｒ^６１およびＲ^６２は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ６１およびｍ６０は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^１１およびＹ^１２は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｚ^１３～Ｚ^１６は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｒ^６１、Ｒ^６２、ｍ６１、ｍ６２、Ｚ^１３～Ｚ^１６、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（６ａ）のＲ^５９、Ｒ^６０、ｍ５９、ｍ６０、Ａ^１、Ａ^２と、骨格（６ｂ）におけるＺ^１３～Ｚ^１６の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（６ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（６ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。Ｘを含む具体例については、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　一般式（１）に存在するカルバゾール部分構造を構成する２つのベンゼン環のうちホウ素原子が直接結合していないベンゼン環に、ベンゼン環が縮合した化合物を好ましく挙げることができる。そのような化合物の例として、下記の骨格（７ａ）を有する化合物と、下記の骨格（７ｂ）を有する化合物を例示することができる。

　骨格（７ａ）および（７ｂ）において、Ｙ^２１～Ｙ^２４は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｙ^２１～Ｙ^２４の詳細については、骨格（４ａ）および（４ｂ）のＹ^１～Ｙ^４の記載を参照することができる。本発明の一態様では、骨格（７ａ）および（７ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（７ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（７ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（７ａ）

　一般式（７ａ）において、Ａｒ^７１～Ａｒ^７４は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。ｎ７１およびｎ７３は各々独立に０～２の整数を表す。ｎ７２およびｎ７４は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^２１およびＹ^２２は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。
　本発明の一態様では、ｎ７１～ｎ７４は０～２の整数である。本発明の一態様では、ｎ７１とｎ７３は同じ数であり、ｎ７２とｎ７４は同じ数である。ｎ７１～ｎ７４が同じ数でもよい。例えば、ｎ７１～ｎ７４は０であってもよい。ｎ７１～ｎ７４はすべてが１であってもよい。また、例えば
、ｎ７１とｎ７３は０であってもよく、ｎ７２とｎ７４は１であってもよい。Ａｒ^７１～Ａｒ^７４、Ａ^１、Ａ^２の好ましい基については、一般式（１ａ）のＡｒ^１～Ａｒ^４、Ａ^１、Ａ^２の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（７ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（７ａ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　骨格（７ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（７ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（７ｂ）

　一般式（７ｂ）において、Ａｒ^７５～Ａｒ^７８は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。ｎ７５およびｎ７７は各々独立に０～２の整数を表す。ｎ７６およびｎ７８は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^２３およびＹ^２４は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。ｎ７５～ｎ７８の詳しい説明については、順に、一般式（７ａ）のｎ７１～ｎ７４の記載を参照することができる。Ａｒ^７５～Ａｒ^７８の好ましい基については、一般式（１ａ）のＡｒ^１～Ａｒ^４の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（７ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（７ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　一般式（１）に存在するカルバゾール部分構造を構成する２つのベンゼン環のうちホウ素原子が直接結合しているベンゼン環に、ベンゼン環が縮合した化合物を好ましく挙げることができる。そのような化合物の例として、下記の骨格（８ａ）を有する化合物と、下記の骨格（８ｂ）を有する化合物を例示することができる。

　骨格（８ａ）および（８ｂ）において、Ｙ^２５～Ｙ^２８は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｙ^２５～Ｙ^２８の詳細については、骨格（４ａ）および（４ｂ）の対応する記載を参照することができる。本発明の一態様では、骨格（８ａ）および（８ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（８ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（８ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（８ａ）

　一般式（８ａ）において、Ａｒ^７９およびＡｒ^８０は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^７１およびＲ^７２は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ７１およびｍ７２は各々独立に０～４の整数を表す。ｎ７９およびｎ８０は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^２５およびＹ^２６は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。
　本発明の一態様では、ｎ７９およびｎ８０は０～２の整数である。本発明の一態様では、ｎ７９とｎ８０は同じ数であり、例えばいずれも０であってもよいし、いずれも１であってもよい。本発明の一態様では、ｍ７１およびｍ７２は０～２の整数である。本発明の一態様では、ｍ７１およびｍ７２は同じ数であり、例えばいずれも０であってもよいし、いずれも１であってもよい。Ａｒ^７９、Ａｒ^８０、Ｒ^７１、Ｒ^７２、Ａ^１、Ａ^２の好ましい基については、一般式（１ａ）のＡｒ^１、Ａｒ^３、Ｒ^４１、Ｒ^４２、Ａ^１、Ａ^２の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（８ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（８ａ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　骨格（８ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（８ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（８ｂ）

　一般式（８ｂ）において、Ａｒ^８１およびＡｒ^８２は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^７３およびＲ^７４は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ７３およびｍ７４は各々独立に０～４の整数を表す。ｎ８１およびｎ８２は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^２７およびＹ^２８は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。
　ｍ７３、ｍ７４、ｎ８１、ｎ８２の詳しい説明については、一般式（８ａ）のｍ７１、ｍ７２、ｎ７９、ｎ８０の記載を参照することができる。Ａｒ^８１、Ａｒ^８２、Ｒ^７３、Ｒ^７４、Ａ^１、Ａ^２の好ましい基については、一般式（１ａ）のＡｒ^１、Ａｒ^３、Ｒ^４１、Ｒ^４２、Ａ^１、Ａ^２の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（８ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（８ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　一般式（１）に存在するカルバゾール部分構造を構成する２つのベンゼン環の両方に、ベンゼン環が縮合した化合物を好ましく挙げることができる。そのような化合物の例として、下記の骨格（９ａ）を有する化合物と、下記の骨格（９ｂ）を有する化合物を例示することができる。

　骨格（９ａ）および（９ｂ）において、Ｙ^２９～Ｙ^３２は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｙ^２９～Ｙ^３２の詳細については、骨格（４ａ）および（４ｂ）の対応する記載を参照することができる。本発明の一態様では、骨格（９ａ）および（９ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（９ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（９ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（９ａ）

　一般式（９ａ）において、Ｒ^７５およびＲ^７６は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ７５およびｍ７６は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^２９およびＹ^３０は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｒ^７５、Ｒ^７６、ｍ７５、ｍ７６、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（８ａ）のＲ^７１、Ｒ^７２、ｍ７１、ｍ７２、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（９ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（９ａ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　骨格（９ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（９ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（９ｂ）

　一般式（９ｂ）において、Ｒ^７７およびＲ^７８は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ７７およびｍ７８は各々独立に０～４の整数を表す。Ｙ^３１およびＹ^３２は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表す。Ｒ^２７は、水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｒ^７７、Ｒ^７８、ｍ７７、ｍ７８、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（８ａ）のＲ^７１、Ｒ^７２、ｍ７１、ｍ７２、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（９ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（９ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　一般式（１）で表される化合物としては、分子内に４つ以上のカルバゾール部分構造を含む化合物も好ましい。そのような化合物の例として、下記の骨格（１０）を有する化合物を例示することができる。
骨格（１０）

　骨格（１０）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよい。また、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。詳細については、一般式（１）の対応するＲ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２の記載を参照することができる。骨格（１０）に含まれているカルバゾール部分構造を構成するベンゼン環の少なくとも１つの水素原子は、置換もしくは無置換のアリール基で置換されている。本発明の一態様では、骨格（１０）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（１０）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（１０）で表される化合物を例示することができる。
一般式（１０）

　一般式（１０）において、Ａｒ^９１～Ａｒ^９４は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。ｎ９１およびｎ９３は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ９２およびｎ９４は各々独立に０～３の整数を表す。α環、β環、γ環、δ環は置換されていてもよく、少なくとも１つの環は、置換もしくは無置換のアリール基で置換されているか、置換されていてもよいベンゼン環が縮合しているか、置換もしくは無置換のベンゾフランのフラン環または置換もしくは無置換のチオフェンのチオフェン環が縮合している。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。
　本発明の一態様では、ｎ９１～ｎ９４は０～２の整数である。本発明の一態様では、ｎ９１とｎ９３は同じ数であり、ｎ９２とｎ９４は同じ数である。ｎ９１～ｎ９４はすべてが同じ数であってもよく、例えばいずれも０であってもよいし、いずれも１であってもよい。Ａｒ^９１～Ａｒ^９４の好ましい基については、一般式（１ａ）のＡｒ^１～Ａｒ^４の対応する記載を参照することができる。本発明の一態様では、α環とγ環は同じ置換基を有しているか、同じ縮合構造を有しており、β環とδ環は同じ置換基を有しているか、同じ縮合構造を有している。本発明の一態様では、β環とδ環がともに置換もしくは無置換のアリール基で置換されているか、置換されていてもよいベンゼン環が縮合しているか、置換もしくは無置換のベンゾフランのフラン環または置換もしくは無置換のチオフェンのチオフェン環が縮合している。本発明の一態様では、α環とγ環がともに置換もしくは無置換のアリール基で置換されているか、置換されていてもよいベンゼン環が縮合しているか、置換もしくは無置換のベンゾフランのフラン環または置換もしくは無置換のチオフェンのチオフェン環が縮合している。本発明の一態様では、α環、β環、γ環、δ環のすべてが、置換もしくは無置換のアリール基で置換されているか、置換されていてもよいベンゼン環が縮合しているか、置換もしくは無置換のベンゾフランのフラン環または置換もしくは無置換のチオフェンのチオフェン環が縮合している。Ａ^１およびＡ^２の説明と好ましい範囲については、一般式（１）の対応する記載を参照することができる。

　以下において、一般式（１０）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（１０）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　一般式（１）で表される化合物は、骨格が対称性を有していないものであってもよい。例えば、下記骨格（１１ａ）や下記骨格（１１ｂ）のような非対称骨格を有する化合物であってもよい。

　骨格（１１ａ）および（１１ｂ）において、Ｚ^１７およびＺ^１８は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表す。本発明の一態様では、骨格（１１ａ）および（１１ｂ）における各水素原子は、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していない。

　骨格（１１ａ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（１１ａ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（１１ａ）

　一般式（１１ａ）において、Ａｒ^８３～Ａｒ^８５は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^８３およびＲ^８４は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。Ｚ^１７は酸素原子または硫黄原子を表す。ｍ８３およびｍ８４は各々独立に０～５の整数を表す。ｎ８３は０～４の整数を表し、ｎ８４およびｎ８５は各々独立に０～３の整数を表す。
　Ａｒ^８３～Ａｒ^８５、Ｒ^８３、Ｒ^８４、ｍ８３、ｍ８４、ｎ８３～ｎ８５の詳しい説明と好ましい範囲については、一般式（１ａ）のＡｒ^１、Ａｒ^２、Ａｒ^４、Ｒ^４１、Ｒ^４２、ｍ１、ｍ２、ｎ１、ｎ２、ｎ４の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（１１ａ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（１１ａ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。以下の具体例においては、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　骨格（１１ｂ）を有する化合物の好ましい一群として、下記一般式（１１ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（１１ｂ）

　一般式（１１ｂ）において、Ａｒ^８６～Ａｒ^８８は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択することができる。Ｒ^８６およびＲ^８７は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。Ｚ^１８は酸素原子または硫黄原子を表す。ｍ８６およびｍ８７は各々独立に０～５の整数を表す。ｎ８６は０～４の整数を表し、ｎ８７およびｎ８８は各々独立に０～３の整数を表す。
　Ａｒ^８６～Ａｒ^８８、Ｒ^８６、Ｒ^８７、ｍ８６、ｍ８７、ｎ８６～ｎ８８の詳しい説明と好ましい範囲については、一般式（１ａ）のＡｒ^１、Ａｒ^２、Ａｒ^４、Ｒ^４１、Ｒ^４２、ｍ１、ｍ２、ｎ１、ｎ２、ｎ４の記載を参照することができる。

　以下において、一般式（１１ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる一般式（１１ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。以下の具体例においては、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　一般式（１）で表される化合物として、Ｒ^５がドナー性基である化合物を好ましく採用することができる。Ｒ^５がドナー性基である化合物は、モル吸光係数が高くて、発光効率が高い傾向にある。例えば、Ｒ^３がドナー性基である化合物に比べて優れた発光特性を示す。本発明の好ましい一態様では、Ｒ^３はドナー性基ではない。本発明の好ましい一態様では、Ｒ^１～Ｒ^７の中ではＲ^５だけがドナー性基であるか、いずれもドナー性基（特にσｐ値が－０．２以下のドナー性基）ではない。ドナー性基は、ハメットのσｐ値が負の基である。Ｒ^５のドナー性基は、σｐ値が－０．２以下であることが好ましく、例えば－０．４以下であってもよく、例えば－０．６以下であってもよい。好ましいドナー性基として、置換アミノ基を挙げることができ、好ましくは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基である。アリール基は、単環であってもよいし、２つ以上の環が縮合した縮合環であってもよい。縮合環である場合、縮合した後の環の数は２～６であることが好ましく、例えば２～４の中から選択したり、２としたりすることができる。ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は同一であっても異なっていてもよい。また、２つのアリール基は単結合または連結基で連結されていてもよい。置換もしくは無置換のジアリールアミノ基として好ましいのは、置換もしくは無置換のジフェニルアミノ基である。２つのフェニル基が単結合により結合した置換もしくは無置換のカルバゾール－９－イル基を採用してもよいし、２つのフェニル基が単結合により結合していない置換もしくは無置換のジフェニルアミノ基を採用してもよい。一般式（１）のＲ^１～Ｒ^７のいずれかが置換アミノ基であるとき、少なくともＲ^５が置換アミノ基であることが好ましく、Ｒ^５だけが置換アミノ基であることがより好ましい。本発明の一態様では、Ｒ^３は置換アミノ基ではない。
　Ｒ^５がドナー性基であって、Ｘ^１が窒素原子であるとき、Ｒ^１６またはＲ^１９がドナー性基であることが好ましく、Ｒ^１９がドナー性基であることがより好ましい。このとき、その他のＲ^１～Ｒ^２６は例えばすべてが水素原子または重水素原子であってもよいし、例えばＲ^３、Ｒ^６、Ｒ^１５、Ｒ^２０の少なくとも一つが置換基（好ましくは置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基）でその他が水素原子または重水素原子であってもよい。
　Ｒ^５がドナー性基であって、Ｘ^１がホウ素原子であるとき、Ｒ^２０またはＲ^２３がドナー性基であることが好ましく、Ｒ^２０がドナー性基であることがより好ましい。このとき、その他のＲ^１～Ｒ^２６は例えばすべてが水素原子または重水素原子であってもよいし、例えばＲ^３、Ｒ^６、Ｒ^１９、Ｒ^２４の少なくとも一つが置換基（好ましくは置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基）でその他が水素原子または重水素原子であってもよい。
　Ｒ^５がドナー性基である化合物の好ましい一群として、下記一般式（１２ａ）で表される化合物と下記一般式（１２ｂ）で表される化合物を例示することができる。
一般式（１２ａ）

　一般式（１２ａ）および一般式（１２ｂ）において、Ａｒ^１～Ａｒ^８は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、または置換もしくは無置換のアルキル基を表し、例えば置換もしくは無置換のアルキル基を好ましく選択したり、置換もしくは無置換のアリール基を好ましく選択したりすることができる。Ｒ^５はドナー性基を表す。Ｒ^４１～Ｒ^４４は、各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ１～ｍ４は各々独立に０～５の整数を表す。ｎ１、ｎ３、ｎ５、ｎ７は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ４およびｎ８は０～３の整数を表し、ｎ２’およびｎ６’は０～２の整数を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ａｒ^１～Ａｒ^８、Ｒ^４１～Ｒ^４４、ｍ１～ｍ４、ｎ１、ｎ３～ｎ５、ｎ７、ｎ８、Ａ^１、Ａ^２の詳細については、一般式（１ａ）および一般式（１ｂ）の対応する記載を参照することができる。ただし、隣り合う炭素原子に結合しているＡｒ^１どうし、隣り合う炭素原子に結合しているＡｒ^３どうし、隣り合う炭素原子に結合しているＡｒ^５どうし、隣り合う炭素原子に結合しているＡｒ^７どうしは、互いに結合して環状構造を形成していてもよく、好ましくはベンゾフラン（フラン環で縮合）またはベンゾチオフェン（チオフェン環で縮合）を形成していてもよい。

　以下において、一般式（１２ａ）および一般式（１２ｂ）で表される化合物の具体例を挙げる。ただし、本発明で用いることができる一般式（１２ａ）および一般式（１２ｂ）の化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。以下の具体例では、式Ｆ１～Ｆ５６中のＲとＡｒとＸを表の中で特定することにより各化合物の構造を規定している。Ｒは後掲のＡ～Ｄの中から選択し、Ａｒは後掲のａ～ｄの中から選択し、Ｘはα～γの中から選択する。例えば表中のＮｏ．１の化合物は、式Ｆ１において、ＲがＡであり、Ａｒがａである構造を有する化合物である。

　本発明の一態様では、上記骨格（１ａ）～（１２ｂ）は、他の環がさらに縮合していない骨格である。本発明の一態様では、上記骨格（１ａ）～（１２ｂ）は、他の環がさらに縮合していてもよい骨格である。ここでいう他の環については、上記のＲ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６が互いに結合して形成する環状構造の記載を参照することができる。

　本発明の一態様では、一般式（１）のＡ^１とＡ^２がアクセプター性基である。例えば、Ａ^１とＡ^２の位置がアクセプター性基であり、骨格（１ａ）～（１２ｂ）のいずれかを有する化合物を挙げることができる。アクセプター性基の説明と具体例については、上記の一般式（１）のＡ^１とＡ^２のアクセプター性基の説明と具体例を参照することができる。
　以下において、Ａ^１とＡ^２がアクセプター性基である化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができるＡ^１とＡ^２がアクセプター性基である化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。以下の具体例は、Ａ^１とＡ^２がともに「Ａ」である構造を有しており、その「Ａ」を個別に特定することにより各化合物の構造を特定している。

　本発明の一態様では、一般式（１）で表される化合物として回転対称構造を有する化合物を選択する。本発明の一態様では、一般式（１）で表される化合物として線対称構造を有する化合物を選択する。本発明の一態様では、一般式（１）で表される化合物として非対称構造を有する化合物を選択する。
　以下に非対称骨格を有する化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる非対称骨格を有する化合物や非対称構造を有する化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。Ｘを含む具体例については、分子内のすべてのＸが酸素原子である化合物と、分子内のすべてのＸが硫黄原子である化合物がそれぞれ開示されているものとする。分子内のＸの一部が酸素原子でその他が硫黄原子である化合物も採用することができる。

　以下に、対称骨格を有しているが、置換基が非対称に結合しているために非対称構造を有する化合物の具体例を挙げる。本発明で用いることができる非対称構造を有する化合物は、下記の具体例により限定的に解釈されることはない。

　本発明の一態様では、一般式（１）のＲ^３はジアリールアミノ基（ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）ではない。本発明の好ましい一態様では、一般式（１）のＲ^３は水素原子、重水素原子またはアクセプター性基である（ドナー性基ではない）。
　本発明の一態様では、一般式（１ａ）のｎ１～ｎ４の少なくとも１つが１以上である。本発明の好ましい一態様では、一般式（１ａ）のｍ１およびｍ２の少なくとも１つが１以上である。本発明さらに好ましい一態様では、一般式（１ａ）のｎ１～ｎ４の少なくとも１つが１以上であり、なおかつ、一般式（１ａ）のｍ１およびｍ２の少なくとも１つが１以上である。
　本発明の一態様では、一般式（１ｂ）のｎ５～ｎ８の少なくとも１つが１以上である。本発明の好ましい一態様では、一般式（１ｂ）のｍ３およびｍ４の少なくとも１つが１以上である。本発明のさらに好ましい一態様では、一般式（１ｂ）のｎ５～ｎ８の少なくとも１つが１以上であり、なおかつ、一般式（１ａ）のｍ３およびｍ４の少なくとも１つが１以上である。
　上記のｍ１およびｍ２の少なくとも１つが１以上であり、ｍ３およびｍ４の少なくとも１つが１以上であるとき、Ｒ^４１とＲ^４２の少なくとも１つとＲ^４３とＲ^４４の少なくとも１つは重水素原子で置換されていてもよいアルキル基であることが好ましく、例えばＲ^４１～Ｒ^４４のすべてが重水素原子で置換されていてもよいアルキル基である。上記のｎ１～ｎ４の少なくとも１つが１以上であであり、ｎ５～ｎ８の少なくとも１つが１以上であるとき、Ａｒ^１～Ａｒ^４の少なくとも１つとＡｒ^５～Ａｒ^８の少なくとも１つは重水素原子やアルキル基で置換されていてもよいアリール基であることが好ましく、例えばＡｒ^１～Ａｒ^８のすべてが重水素原子やアルキル基で置換されていてもよいアリール基である。
　本発明の一態様では、一般式（１）のＸ^１がホウ素原子でＲ^８、Ｒ^１０、Ｒ^１２、Ｒ^１３、Ｒ^１５、Ｒ^１７がアルキル基（またはメチル基）であるとき、Ｒ^１～Ｒ^７、Ｒ^１８～Ｒ^２０、Ｒ^２３～Ｒ^２６の少なくとも１つは置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基であり、例えば重水素原子やアルキル基で置換されていてもよいアリール基である。本発明の一態様では、一般式（１）のＸ^２がホウ素原子でＲ^８、Ｒ^１０、Ｒ^１２、Ｒ^２２、Ｒ^２４、Ｒ^２６がアルキル基（またはメチル基）であるとき、Ｒ^１～Ｒ^７、Ｒ^１３～Ｒ^１６、Ｒ^１９～Ｒ^２１の少なくとも１つは置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基であり、例えば重水素原子やアルキル基で置換されていてもよいアリール基である。
　本発明の一態様では、一般式（１）のＸ^１がホウ素原子で、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０のいずれか１組と、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７のいずれか１組が互いに結合して芳香環（またはベンゼン環）を形成しているとき、Ｒ^１～Ｒ^７、Ｒ^１８～Ｒ^２０、Ｒ^２３～Ｒ^２６の少なくとも１つは置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基であり、例えば重水素原子やアルキル基で置換されていてもよいアリール基である。本発明の一態様では、一般式（１）のＸ^２がホウ素原子で、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０のいずれか１組と、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４のいずれか１組が互いに結合して芳香環（またはベンゼン環）を形成しているとき、Ｒ^１～Ｒ^７、Ｒ^１３～Ｒ^１６、Ｒ^１９～Ｒ^２１の少なくとも１つは置換基であり、好ましくは置換基群Ｅの基であり、例えば重水素原子やアルキル基で置換されていてもよいアリール基である。
　本発明の一態様では、一般式（１）のＲ^９およびＲ^１１は、シアノ基でもアルキル基でもない。すなわち、Ｒ^９とＲ^１１は、水素原子、重水素原子、または、シアノ基とアルキル基以外の置換基である。本発明の一態様では、一般式（１）のＲ^９およびＲ^１１は、シアノ基でもtert－ブチル基でもない。
　本発明の好ましい一態様では、一般式（１）のＲ^８～Ｒ^１２の少なくとも１つは置換基である。
　本発明の一態様では、一般式（１）のＲ^３は、置換アミノ基やアリール基ではない。本発明の一態様では、一般式（１）のＲ^３は、置換アミノ基やフェニル基ではない。本発明の一態様では、一般式（１）のＲ^３は、ジメチルアミノ基、ジフェニルアミノ基、フェニル基ではない。
　本発明の好ましい一態様では、一般式（１）のＲ^１～Ｒ^２６の少なくとも１つは置換基であり、より好ましくはＲ^１～Ｒ^２６の少なくとも１つはアルキル基であり、例えば炭素数１～４のアルキル基である。

　一般式（１）で表される化合物の分子量は、例えば一般式（１）で表される化合物を含む有機層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさらに好ましく、９００以下であることがさらにより好ましい。分子量の下限値は、一般式（１）で表される化合物群の最小化合物の分子量である。好ましくは６２４以上である。
　一般式（１）で表される化合物は、分子量にかかわらず塗布法で成膜してもよい。塗布法を用いれば、分子量が比較的大きな化合物であっても成膜することが可能である。一般式（１）で表される化合物は有機溶媒に溶解しやすいという利点がある。このため、一般式（１）で表される化合物は塗布法を適用しやすいうえ、精製して純度を高めやすい。
　一般式（１）で表される化合物は、膜中における配向性が高い。特に一般式（１）のＲ^１～Ｒ^７、Ｒ^１３～Ｒ^２６の少なくとも１つが置換基であり、好ましくはＲ^１～Ｒ^７、Ｒ^１４～Ｒ^１６、Ｒ^１９、Ｒ^２０、Ｒ^２３～Ｒ^２６の少なくとも１つが置換基であり、さらに好ましくは置換基群Ｅの基（例えば重水素原子やアルキル基で置換されていてもよいアリール基）であるときに、膜中における配向性が特に高い。このような高い配向性は、ホスト材料とともに一般式（１）で表される化合物を含む膜において好ましく発現する。また、このような高い配向性は、ホスト材料と、アシストドーパントとして機能する遅延蛍光材料とともに一般式（１）で表される化合物を含む膜において好ましく発現する。このような高い配向性を示す化合物を用いれば、発光効率が高い有機発光素子を提供することができる。配向性は、配向値（Ｓ値）にて評価することができる。負の値が大きいほど（数値が小さいほど）配向性が高いことを意味する。配向値（Ｓ値）は、Scientific Reports 2017,7, 8405に記載される方法により決定することができる。本発明の膜における一般式（１）で表される化合物の配向値は－０．２５未満であることが好ましく、－０．３０未満であることがより好ましく、－０．３５未満であることがさらに好ましく、－０．４０未満であることが特に好ましい。

　本発明を応用して、分子内に一般式（１）で表される構造を複数個含む化合物を、発光材料として用いることも考えられる。
　例えば、一般式（１）で表される構造中にあらかじめ重合性基を存在させておいて、その重合性基を重合させることによって得られる重合体を、発光材料として用いることが考えられる。具体的には、一般式（１）で表される構造のいずれかに重合性官能基を含むモノマーを用意して、これを単独で重合させるか、他のモノマーとともに共重合させることにより、繰り返し単位を有する重合体を得て、その重合体を発光材料として用いることが考えられる。あるいは、一般式（１）で表される化合物どうしをカップリングさせることにより、二量体や三量体を得て、それらを発光材料として用いることも考えられる。

　一般式（１）で表される構造を含む繰り返し単位を有する重合体の例として、下記一般式で表される構造を含む重合体を挙げることができる。

　上記一般式において、Ｑは一般式（１）で表される構造を含む基を表し、Ｌ^１およびＬ^２は連結基を表す。連結基の炭素数は、好ましくは０～２０であり、より好ましくは１～１５であり、さらに好ましくは２～１０である。連結基は－Ｘ^１１－Ｌ^１１－で表される構造を有するものであることが好ましい。ここで、Ｘ^１１は酸素原子または硫黄原子を表し、酸素原子であることが好ましい。Ｌ^１１は連結基を表し、置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のアリーレン基であることが好ましく、炭素数１～１０の置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
　Ｒ^１０１、Ｒ^１０２、Ｒ^１０３およびＲ^１０４は、各々独立に置換基を表す。好ましくは、炭素数１～６の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１～６の置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは炭素数１～３の無置換のアルキル基、炭素数１～３の無置換のアルコキシ基、フッ素原子、塩素原子であり、さらに好ましくは炭素数１～３の無置換のアルキル基、炭素数１～３の無置換のアルコキシ基である。
　Ｌ^１およびＬ^２で表される連結基は、Ｑを構成する一般式（１）で表される構造のいずれかの位置に結合することができる。１つのＱに対して連結基が２つ以上連結して架橋構造や網目構造を形成していてもよい。

　繰り返し単位の具体的な構造例として、下記式で表される構造を挙げることができる。

　これらの式を含む繰り返し単位を有する重合体は、一般式（１）で表される構造のいずれかの位置にヒドロキシ基を導入しておき、それをリンカーとして下記化合物を反応させて重合性基を導入し、その重合性基を重合させることにより合成することができる。

　分子内に一般式（１）で表される構造を含む重合体は、一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位のみからなる重合体であってもよいし、それ以外の構造を有する繰り返し単位を含む重合体であってもよい。また、重合体の中に含まれる一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位は、単一種であってもよいし、２種以上であってもよい。一般式（１）で表される構造を有さない繰り返し単位としては、通常の共重合に用いられるモノマーから誘導されるものを挙げることができる。例えば、エチレン、スチレンなどのエチレン性不飽和結合を有するモノマーから誘導される繰り返し単位を挙げることができる。

　一般式（１）で表される化合物は、金属原子を含まないことが好ましい。ここでいう金属原子にはホウ素原子は含まれない。例えば、一般式（１）で表される化合物として、炭素原子、水素原子、重水素原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子およびホウ素原子からなる群より選択される原子からなる化合物を選択することができる。例えば、一般式（１）で表される化合物として、炭素原子、水素原子、重水素原子、窒素原子、酸素原子およびホウ素原子からなる群より選択される原子からなる化合物を選択することができる。例えば、一般式（１）で表される化合物として、炭素原子、水素原子、重水素原子、窒素原子、硫黄原子およびホウ素原子からなる群より選択される原子からなる化合物を選択することができる。例えば、一般式（１）で表される化合物として、炭素原子、水素原子、重水素原子、窒素原子およびホウ素原子からなる群より選択される原子からなる化合物を選択することができる。例えば、一般式（１）で表される化合物として、炭素原子、水素原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子およびホウ素原子からなる群より選択される原子からなる化合物を選択することができる。

　本明細書において「アルキル基」は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよい。また、直鎖部分と環状部分と分枝部分のうちの２種以上が混在していてもよい。アルキル基の炭素数は、例えば１以上、２以上、４以上とすることができる。また、炭素数は３０以下、２０以下、１０以下、６以下、４以下とすることができる。アルキル基の具体例として、メチル基、エチル基、ｎ－プロピル基、イソプロピル基、ｎ－ブチル基、イソブチル基、tert－ブチル基、ｎ－ペンチル基、イソペンチル基、ｎ－ヘキシル基、イソヘキシル基、２－エチルヘキシル基、ｎ－ヘプチル基、イソヘプチル基、ｎ－オクチル基、イソオクチル基、ｎ－ノニル基、イソノニル基、ｎ－デカニル基、イソデカニル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基を挙げることができる。置換基たるアルキル基は、さらにアリール基で置換されていてもよい。
　「アルケニル基」は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよい。また、直鎖部分と環状部分と分枝部分のうちの２種以上が混在していてもよい。アルケニル基の炭素数は、例えば２以上、４以上とすることができる。また、炭素数は３０以下、２０以下、１０以下、６以下、４以下とすることができる。アルケニル基の具体例として、エテニル基、ｎ－プロペニル基、イソプロペニル基、ｎ－ブテニル基、イソブテニル基、ｎ－ペンテニル基、イソペンテニル基、ｎ－ヘキセニル基、イソヘキセニル基、２－エチルヘキセニル基を挙げることができる。置換基たるアルケニル基は、さらに置換基で置換されていてもよい。
　「アリール基」および「ヘテロアリール基」は、単環であってもよいし、２つ以上の環が縮合した縮合環であってもよい。縮合環である場合、縮合している環の数は２～６であることが好ましく、例えば２～４の中から選択することができる。環の具体例として、ベンゼン環、ピリジン環、ピリミジン環、トリアジン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環、トリフェニレン環、キノリン環、ピラジン環、キノキサリン環、ナフチリジン環を挙げることができ、これらが縮合した環であってもよい。アリール基またはヘテロアリール基の具体例として、フェニル基、１－ナフチル基、２－ナフチル基、１－アントラセニル基、２－アントラセニル基、９－アントラセニル基、２－ピリジル基、３－ピリジル基、４－ピリジル基を挙げることができる。アリール基の環骨格構成原子数は６～４０であることが好ましく、６～２０であることがより好ましく、６～１４の範囲内で選択したり、６～１０の範囲内で選択したりしてもよい。ヘテロアリール基の環骨格構成原子数は４～４０であることが好ましく、５～２０であることがより好ましく、５～１４の範囲内で選択したり、５～１０の範囲内で選択したりしてもよい。「アリーレン基」および「ヘテロアリール基」は、アリール基およびヘテロアリール基の説明における価数を１から２へ読み替えたものとすることができる。

　本明細書において「置換基群Ａ」とは、ヒドロキシル基、ハロゲン原子（例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）、アルキル基（例えば炭素数１～４０）、アルコキシ基（例えば炭素数１～４０）、アルキルチオ基（例えば炭素数１～４０）、アリール基（例えば炭素数６～３０）、アリールオキシ基（例えば炭素数６～３０）、アリールチオ基（例えば炭素数６～３０）、ヘテロアリール基（例えば環骨格構成原子数５～３０）、ヘテロアリールオキシ基（例えば環骨格構成原子数５～３０）、ヘテロアリールチオ基（例えば環骨格構成原子数５～３０）、アシル基（例えば炭素数１～４０）、アルケニル基（例えば炭素数１～４０）、アルキニル基（例えば炭素数１～４０）、アルコキシカルボニル基（例えば炭素数１～４０）、アリールオキシカルボニル基（例えば炭素数１～４０）、ヘテロアリールオキシカルボニル基（例えば炭素数１～４０）、シリル基（例えば炭素数１～４０のトリアルキルシリル基）およびニトロ基からなる群より選択される１つの基または２つ以上を組み合わせて形成される基を意味する。
　本明細書において「置換基群Ｂ」とは、アルキル基（例えば炭素数１～４０）、アルコキシ基（例えば炭素数１～４０）、アリール基（例えば炭素数６～３０）、アリールオキシ基（例えば炭素数６～３０）、ヘテロアリール基（例えば環骨格構成原子数５～３０）、ヘテロアリールオキシ基（例えば環骨格構成原子数５～３０）、ジアリールアミノアミノ基（例えば炭素原子数０～２０）からなる群より選択される１つの基または２つ以上を組み合わせて形成される基を意味する。
　本明細書において「置換基群Ｃ」とは、アルキル基（例えば炭素数１～２０）、アリール基（例えば炭素数６～２２）、ヘテロアリール基（例えば環骨格構成原子数５～２０）、ジアリールアミノ基（例えば炭素原子数１２～２０）からなる群より選択される１つの基または２つ以上を組み合わせて形成される基を意味する。
　本明細書において「置換基群Ｄ」とは、アルキル基（例えば炭素数１～２０）、アリール基（例えば炭素数６～２２）およびヘテロアリール基（例えば環骨格構成原子数５～２０）からなる群より選択される１つの基または２つ以上を組み合わせて形成される基を意味する。
　本明細書において「置換基群Ｅ」とは、アルキル基（例えば炭素数１～２０）およびアリール基（例えば炭素数６～２２）からなる群より選択される１つの基または２つ以上を組み合わせて形成される基を意味する。
　本明細書において「置換基」や「置換もしくは無置換の」と記載されている場合の置換基は、例えば置換基群Ａの中から選択してもよいし、置換基群Ｂの中から選択してもよいし、置換基群Ｃの中から選択してもよいし、置換基群Ｄの中から選択してもよいし、置換基群Ｅの中から選択してもよい。

　ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は発光材料である。
　ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、遅延蛍光を発することができる化合物である。
　本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、熱的または電子的手段で励起されるとき、ＵＶ領域、可視スペクトルのうち青色、緑色、黄色、オレンジ色、赤色領域（例えば約４２０ｎｍ～約５００ｎｍ、約５００ｎｍ～約６００ｎｍまたは約６００ｎｍ～約７００ｎｍ）または近赤外線領域で光を発することができる。
　本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、熱的または電子的手段で励起されるとき、可視スペクトルのうち赤色またはオレンジ色領域（例えば約６２０ｎｍ～約７８０ｎｍ、約６５０ｎｍ）で光を発することができる。
　本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、熱的または電子的手段で励起されるとき、可視スペクトルのうちオレンジ色または黄色領域（例えば約５７０ｎｍ～約６２０ｎｍ、約５９０ｎｍ、約５７０ｎｍ）で光を発することができる。
　本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、熱的または電子的手段で励起されるとき、可視スペクトルのうち緑色領域（例えば約４９０ｎｍ～約５７５ｎｍ、約５１０ｎｍ）で光を発することができる。
　本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、熱的または電子的手段で励起されるとき、可視スペクトルのうち青色領域（例えば約４００ｎｍ～約４９０ｎｍ、約４７５ｎｍ）で光を発することができる。
　本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、熱的または電子的手段で励起されるとき、紫外スペクトル領域（例えば２８０～４００ｎｍ）で光を発することができる。
　本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、熱的または電子的手段で励起されるとき、赤外スペクトル領域（例えば７８０ｎｍ～２μｍ）で光を発することができる。
　本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物を用いた有機半導体素子を作製することができる。例えば、一般式（１）で表される化合物を用いたＣＭＯＳ（相補型金属酸化膜半導体）などを作製することができる。本開示のある実施形態では、一般式（１）で表される化合物を用いて有機エレクトロルミネッセンス素子や固体撮像素子（例えばＣＭＯＳイメージセンサー）などの有機光素子を作製することができる。

　小分子の化学物質ライブラリの電子的特性は、公知のａｂ　ｉｎｉｔｉｏによる量子化学計算を用いて算出することができる。例えば、基底として、６－３１Ｇ＊、およびベッケの３パラメータ、Ｌｅｅ－Ｙａｎｇ－Ｐａｒｒハイブリッド汎関数として知られている関数群を用いた時間依存的な密度汎関数理論を使用してＨａｒｔｒｅｅ－Ｆｏｃｋ方程式（ＴＤ－ＤＦＴ／Ｂ３ＬＹＰ／６－３１Ｇ＊）を解析し、特定の閾値以上のＨＯＭＯおよび特定の閾値以下のＬＵＭＯを有する分子断片（部分）をスクリーニングすることができる。
　それにより、例えば－６．５ｅＶ以上のＨＯＭＯエネルギー（例えばイオン化ポテンシャル）があるときは、供与体部分（「Ｄ」）が選抜できる。また例えば、－０．５ｅＶ以下のＬＵＭＯエネルギー（例えば電子親和力）があるときは、受容体部分（「Ａ」）が選抜できる。ブリッジ部分（「Ｂ」）は、例えば受容体と供与体部分を特異的な立体構成に厳しく制限できる強い共役系であることにより、供与体および受容体部分のπ共役系間の重複が生じるのを防止する。
　ある実施形態では、化合物ライブラリは、以下の特性のうちの１つ以上を用いて選別される。
１．特定の波長付近における発光
２．算出された、特定のエネルギー準位より上の三重項状態
３．特定値より下のΔＥ_ＳＴ値
４．特定値より上の量子収率
５．ＨＯＭＯ準位
６．ＬＵＭＯ準位
　ある実施形態では、７７Ｋにおける最低の一重項励起状態と最低の三重項励起状態との差（ΔＥ_ＳＴ）は、約０．５ｅＶ未満、約０．４ｅＶ未満、約０．３ｅＶ未満、約０．２ｅＶ未満または約０．１ｅＶ未満である。ある実施形態ではΔＥ_ＳＴ値は、約０．０９ｅＶ未満、約０．０８ｅＶ未満、約０．０７ｅＶ未満、約０．０６ｅＶ未満、約０．０５ｅＶ未満、約０．０４ｅＶ未満、約０．０３ｅＶ未満、約０．０２ｅＶ未満または約０．０１ｅＶ未満である。
　ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、２５％超の、例えば約３０％、約３５％、約４０％、約４５％、約５０％、約５５％、約６０％、約６５％、約７０％、約７５％、約８０％、約８５％、約９０％、約９５％またはそれ以上の量子収率を示す。

［一般式（１）で表される化合物の合成方法］
　一般式（１）で表される化合物は、新規化合物である。
　一般式（１）で表される化合物は、既知の反応を組み合わせることによって合成することができる。例えば、閉環反応を利用したり、置換反応を利用したりすることにより合成することができる。

［一般式（１）で表される化合物を用いた構成物］
　ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物と組み合わせ、同化合物を分散させ、同化合物と共有結合し、同化合物をコーティングし、同化合物を担持し、あるいは同化合物と会合する１つ以上の材料（例えば小分子、ポリマー、金属、金属錯体等）と共に用い、固体状のフィルムまたは層を形成させる。例えば、一般式（１）で表される化合物を電気活性材料と組み合わせてフィルムを形成することができる。いくつかの場合、一般式（１）で表される化合物を正孔輸送ポリマーと組み合わせてもよい。いくつかの場合、一般式（１）で表される化合物を電子輸送ポリマーと組み合わせてもよい。いくつかの場合、一般式（１）で表される化合物を正孔輸送ポリマーおよび電子輸送ポリマーと組み合わせてもよい。いくつかの場合、一般式（１）で表される化合物を、正孔輸送部と電子輸送部との両方を有するコポリマーと組み合わせてもよい。以上のような実施形態により、固体状のフィルムまたは層内に形成される電子および／または正孔を、一般式（１）で表される化合物と相互作用させることができる。

［フィルムの形成］
　ある実施形態では、本発明の一般式（１）で表される化合物を含むフィルムは、湿式工程で形成することができる。湿式工程では、本発明の化合物を含む組成物を溶解した溶液を面に塗布し、溶媒の除去後にフィルムを形成する。湿式工程として、スピンコート法、スリットコート法、インクジェット法（スプレー法）、グラビア印刷法、オフセット印刷法、フレキソ印刷法を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。湿式工程では、本発明の化合物を含む組成物を溶解することができる適切な有機溶媒を選択して用いる。ある実施形態では、組成物に含まれる化合物に、有機溶媒に対する溶解性を上げる置換基（例えばアルキル基）を導入することができる。
　ある実施形態では、本発明の化合物を含むフィルムは、乾式工程で形成することができる。ある実施形態では、乾式工程として真空蒸着法を採用することができる、これに限定されるものではない。真空蒸着法を採用する場合は、フィルムを構成する化合物を個別の蒸着源から共蒸着させてもよいし、化合物を混合した単一の蒸着源から共蒸着させてもよい。単一の蒸着源を用いる場合は、化合物の粉末を混合した混合粉を用いてもよいし、その混合粉を圧縮した圧縮成形体を用いてもよいし、各化合物を加熱溶融して冷却した混合物を用いてもよい。ある実施形態では、単一の蒸着源に含まれる複数の化合物の蒸着速度（重量減少速度）が一致ないしほぼ一致する条件で共蒸着を行うことにより、蒸着源に含まれる複数の化合物の組成比に対応する組成比のフィルムを形成することができる。形成されるフィルムの組成比と同じ組成比で複数の化合物を混合して蒸着源とすれば、所望の組成比を有するフィルムを簡便に形成することができる。ある実施形態では、共蒸着される各化合物が同じ重量減少率になる温度を特定して、その温度を共蒸着時の温度として採用することができる。

［一般式（１）で表される化合物の使用の例］
　一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の材料として有用である。特に有機発光ダイオード等に好ましく用いられる。
有機発光ダイオード：
　本発明の一態様は、有機発光素子の発光材料としての、本発明の一般式（１）で表される化合物の使用に関する。ある実施形態では、本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光層における発光材料として効果的に使用できる。ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、遅延蛍光を発する遅延蛍光（遅延蛍光体）を含む。ある実施形態では、本発明は一般式（１）で表される構造を有する遅延蛍光体を提供する。ある実施形態では、本発明は遅延蛍光体としての一般式（１）で表される化合物の使用に関する。ある実施形態では、本発明は一般式（１）で表される化合物は、ホスト材料として使用することができ、かつ、１つ以上の発光材料と共に使用することができ、発光材料は蛍光材料、燐光材料または遅延蛍光材料（ＴＡＤＦ）でよい。ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、正孔輸送材料として使用することもできる。ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、電子輸送材料として使用することができる。ある実施形態では、本発明は一般式（１）で表される化合物から遅延蛍光を生じさせる方法に関する。ある実施形態では、化合物を発光材料として含む有機発光素子は、遅延蛍光を発し、高い光放射効率を示す。
　ある実施形態では、発光層は一般式（１）で表される化合物を含み、一般式（１）で表される化合物は、基材と平行に配向される。ある実施形態では、基材はフィルム形成表面である。ある実施形態では、フィルム形成表面に対する一般式（１）で表される化合物の配向は、整列させる化合物によって発せられる光の伝播方向に影響を与えるか、あるいは、当該方向を決定づける。ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物によって発される光の伝播方向を整列させることで、発光層からの光抽出効率が改善される。
　本発明の一態様は、有機発光素子に関する。ある実施形態では、有機発光素子は発光層を含む。ある実施形態では、発光層は発光材料として一般式（１）で表される化合物を含む。ある実施形態では、有機発光素子は有機光ルミネッセンス素子（有機ＰＬ素子）である。ある実施形態では、有機発光素子は、有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）である。ある実施形態では、一般式（１）で表される化合物は、発光層に含まれる他の発光材料の光放射を（いわゆるアシストドーパントとして）補助する。ある実施形態では、発光層に含まれる一般式（１）で表される化合物は、その最低の励起一重項エネルギー準位にあり、発光層に含まれるホスト材料の最低励起一重項エネルギー準位と発光層に含まれる他の発光材料の最低励起一重項エネルギー準位との間に含まれる。
　ある実施形態では、有機光ルミネッセンス素子は、少なくとも１つの発光層を含む。ある実施形態では、有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも陽極、陰極、および前記陽極と前記陰極との間の有機層を含む。ある実施形態では、有機層は、少なくとも発光層を含む。ある実施形態では、有機層は、発光層のみを含む。ある実施形態では、有機層は、発光層に加えて１つ以上の有機層を含む。有機層の例としては、正孔輸送層、正孔注入層、電子障壁層、正孔障壁層、電子注入層、電子輸送層および励起子障壁層が挙げられる。ある実施形態では、正孔輸送層は、正孔注入機能を有する正孔注入輸送層であってもよく、電子輸送層は、電子注入機能を有する電子注入輸送層であってもよい。有機エレクトロルミネッセンス素子の例を図１に示す。

発光層：
　ある実施形態では、発光層は、陽極および陰極からそれぞれ注入された正孔および電子が再結合して励起子を形成する層である。ある実施形態では、層は光を発する。
　ある実施形態では、発光材料のみが発光層として用いられる。ある実施形態では、発光層は発光材料とホスト材料とを含む。ある実施形態では、発光材料は、一般式（１）で表される化合物である。ある実施形態では、有機エレクトロルミネッセンス素子および有機光ルミネッセンス素子の光放射効率を向上させるため、発光材料において発生する一重項励起子および三重項励起子を、発光材料内に閉じ込める。ある実施形態では、発光層中に発光材料に加えてホスト材料を用いる。ある実施形態では、ホスト材料は有機化合物である。ある実施形態では、有機化合物は励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーを有し、その少なくとも１つは、本発明の発光材料のそれらよりも高い。ある実施形態では、本発明の発光材料中で発生する一重項励起子および三重項励起子は、本発明の発光材料の分子中に閉じ込められる。ある実施形態では、一重項および三重項の励起子は、光放射効率を向上させるために十分に閉じ込められる。ある実施形態では、高い光放射効率が未だ得られるにもかかわらず、一重項励起子および三重項励起子は十分に閉じ込められず、すなわち、高い光放射効率を達成できるホスト材料は、特に限定されることなく本発明で使用されうる。ある実施形態では、本発明の素子の発光層中の発光材料において、光放射が生じる。ある実施形態では、放射光は蛍光および遅延蛍光の両方を含む。ある実施形態では、放射光は、ホスト材料からの放射光を含む。ある実施形態では、放射光は、ホスト材料からの放射光からなる。ある実施形態では、放射光は、一般式（１）で表される化合物からの放射光と、ホスト材料からの放射光とを含む。ある実施形態では、ＴＡＤＦ分子とホスト材料とが用いられる。ある実施形態では、ＴＡＤＦはアシストドーパントであり、発光層中のホスト材料よりも励起一重項エネルギーが低く、発光層中の発光材料よりも励起一重項エネルギーが高い。

　一般式（１）で表される化合物をアシストドーパントとして用いるとき、発光材料（好ましくは蛍光材料）として様々な化合物を採用することが可能である。そのような発光材料としては、アントラセン誘導体、テトラセン誘導体、ナフタセン誘導体、ピレン誘導体、ペリレン誘導体、クリセン誘導体、ルブレン誘導体、クマリン誘導体、ピラン誘導体、スチルベン誘導体、フルオレン誘導体、アントリル誘導体、ピロメテン誘導体、ターフェニル誘導体、ターフェニレン誘導体、フルオランテン誘導体、アミン誘導体、キナクリドン誘導体、オキサジアゾール誘導体、マロノニトリル誘導体、ピラン誘導体、カルバゾール誘導体、ジュロリジン誘導体、チアゾール誘導体、金属（Ａｌ，Ｚｎ）を有する誘導体等を用いることが可能である。これらの例示骨格には置換基を有してもよいし、置換基を有していなくてもよい。また、これらの例示骨格どうしを組み合わせてもよい。
　以下において、一般式（１）で表される構造を有するアシストドーパントと組み合わせて用いることができる発光材料を例示する。

　上記の例示化合物の全水素原子を重水素原子に置換した化合物もホスト材料として用いることができる。また、上記例示化合物のうちカルバゾール－９－イル基を含むものについては、そのカルバゾール－９－イル基の全水素原子を重水素原子に置換した化合物もホスト材料として用いることができる。
　また、ＷＯ２０１５／０２２９７４号公報の段落０２２０～０２３９に記載の化合物も、一般式（１）で表される構造を有するアシストドーパントとともに用いる発光材料として、特に好ましく採用することができる。

　ある実施形態では、ホスト材料を用いるとき、発光層に含まれる発光材料としての本発明の化合物の量は、０．１重量％以上である。ある実施形態では、ホスト材料を用いるとき、発光層に含まれる発光材料としての本発明の化合物の量は、１重量％以上である。ある実施形態では、ホスト材料を用いるとき、発光層に含まれる発光材料としての本発明の化合物の量は、５０重量％以下である。ある実施形態では、ホスト材料を用いるとき、発光層に含まれる発光材料としての本発明の化合物の量は、２０重量％以下である。ある実施形態では、ホスト材料を用いるとき、発光層に含まれる発光材料としての本発明の化合物の量は、１０重量％以下である。
　ある実施形態では、発光層のホスト材料は、正孔輸送機能および電子輸送機能を有する有機化合物である。ある実施形態では、発光層のホスト材料は、放射光の波長が増加することを防止する有機化合物である。ある実施形態では、発光層のホスト材料は、高いガラス転移温度を有する有機化合物である。

　いくつかの実施形態では、ホスト材料は以下からなる群から選択される：

　ある実施形態では、発光層は２種類以上の構造が異なるＴＡＤＦ分子を含む。例えば、励起一重項エネルギー準位がホスト材料、第１ＴＡＤＦ分子、第２ＴＡＤＦ分子の順に高い、これら３種の材料を含む発光層とすることができる。このとき、第１ＴＡＤＦ分子と第２ＴＡＤＦ分子は、ともに最低励起一重項エネルギー準位と７７Ｋの最低励起三重項エネルギー準位の差ΔＥ_ＳＴが０．３ｅＶ以下であることが好ましく、０．２５ｅＶ以下であることがより好ましく、０．２ｅＶ以下であることがより好ましく、０．１５ｅＶ以下であることがより好ましく、０．１ｅＶ以下であることがさらに好ましく、０．０７ｅＶ以下であることがさらにより好ましく、０．０５ｅＶ以下であることがさらにまた好ましく、０．０３ｅＶ以下であることがさらになお好ましく、０．０１ｅＶ以下であることが特に好ましい。発光層における第１ＴＡＤＦ分子の濃度は、第２ＴＡＤＦ分子の濃度よりも大きいことが好ましい。また、発光層におけるホスト材料の濃度は、第２ＴＡＤＦ分子の濃度よりも大きいことが好ましい。発光層における第１ＴＡＤＦ分子の濃度は、ホスト材料の濃度よりも大きくてもよいし、小さくてもよいし、同じであってもよい。ある実施形態では、発光層内の組成を、ホスト材料を１０～７０重量％、第１ＴＡＤＦ分子を１０～８０重量％、第２ＴＡＤＦ分子を０．１～３０重量％としてもよい。ある実施形態では、発光層内の組成を、ホスト材料を２０～４５重量％、第１ＴＡＤＦ分子を５０～７５重量％、第２ＴＡＤＦ分子を５～２０重量％としてもよい。ある実施形態では、第１ＴＡＤＦ分子とホスト材料の共蒸着膜（この共蒸着膜における第１ＴＡＤＦ分子の濃度＝Ａ重量％）の光励起による発光量子収率φＰＬ１（Ａ）と、第２ＴＡＤＦ分子とホスト材料の共蒸着膜（この共蒸着膜における第２ＴＡＤＦ分子の濃度＝Ａ重量％）の光励起による発光量子収率φＰＬ２（Ａ）が、φＰＬ１（Ａ）＞φＰＬ２（Ａ）の関係式を満たす。ある実施形態では、第２ＴＡＤＦ分子とホスト材料の共蒸着膜（この共蒸着膜における第２ＴＡＤＦ分子の濃度＝Ｂ重量％）の光励起による発光量子収率φＰＬ２（Ｂ）と、第２ＴＡＤＦ分子の単独膜の光励起による発光量子収率φＰＬ２（１００）が、φＰＬ２（Ｂ）＞φＰＬ２（１００）の関係式を満たす。ある実施形態では、発光層は３種類の構造が異なるＴＡＤＦ分子を含むことができる。本発明の化合物は、発光層に含まれる複数のＴＡＤＦ化合物のいずれであってもよい。
　ある実施形態では、発光層は、ホスト材料、アシストドーパント、および発光材料からからなる群より選択される材料で構成することができる。ある実施形態では、発光層は金属元素を含まない。ある実施形態では、発光層は炭素原子、水素原子、重水素原子、窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群より選択される原子のみから構成される材料で構成することができる。あるいは、発光層は、炭素原子、水素原子、重水素原子、窒素原子および酸素原子からなる群より選択される原子のみから構成される材料で構成することもできる。あるいは、発光層は、炭素原子、水素原子、窒素原子および酸素原子からなる群より選択される原子のみから構成される材料で構成することもできる。
　発光層が本発明の化合物以外のＴＡＤＦ材料を含むとき、そのＴＡＤＦ材料は公知の遅延蛍光材料であってよい。好ましい遅延蛍光材料として、ＷＯ２０１３／１５４０６４号公報の段落０００８～００４８および００９５～０１３３、ＷＯ２０１３／０１１９５４号公報の段落０００７～００４７および００７３～００８５、ＷＯ２０１３／０１１９５５号公報の段落０００７～００３３および００５９～００６６、ＷＯ２０１３／０８１０８８号公報の段落０００８～００７１および０１１８～０１３３、特開２０１３－２５６４９０号公報の段落０００９～００４６および００９３～０１３４、特開２０１３－１１６９７５号公報の段落０００８～００２０および００３８～００４０、ＷＯ２０１３／１３３３５９号公報の段落０００７～００３２および００７９～００８４、ＷＯ２０１３／１６１４３７号公報の段落０００８～００５４および０１０１～０１２１、特開２０１４－９３５２号公報の段落０００７～００４１および００６０～００６９、特開２０１４－９２２４号公報の段落０００８～００４８および００６７～００７６、特開２０１７－１１９６６３号公報の段落００１３～００２５、特開２０１７－１１９６６４号公報の段落００１３～００２６、特開２０１７－２２２６２３号公報の段落００１２～００２５、特開２０１７－２２６８３８号公報の段落００１０～００５０、特開２０１８－１００４１１号公報の段落００１２～００４３、ＷＯ２０１８／０４７８５３号公報の段落００１６～００４４に記載される一般式に包含される化合物、特に例示化合物であって、遅延蛍光を放射しうるものが含まれる。また、ここでは、特開２０１３－２５３１２１号公報、ＷＯ２０１３／１３３３５９号公報、ＷＯ２０１４／０３４５３５号公報、ＷＯ２０１４／１１５７４３号公報、ＷＯ２０１４／１２２８９５号公報、ＷＯ２０１４／１２６２００号公報、ＷＯ２０１４／１３６７５８号公報、ＷＯ２０１４／１３３１２１号公報、ＷＯ２０１４／１３６８６０号公報、ＷＯ２０１４／１９６５８５号公報、ＷＯ２０１４／１８９１２２号公報、ＷＯ２０１４／１６８１０１号公報、ＷＯ２０１５／００８５８０号公報、ＷＯ２０１４／２０３８４０号公報、ＷＯ２０１５／００２２１３号公報、ＷＯ２０１５／０１６２００号公報、ＷＯ２０１５／０１９７２５号公報、ＷＯ２０１５／０７２４７０号公報、ＷＯ２０１５／１０８０４９号公報、ＷＯ２０１５／０８０１８２号公報、ＷＯ２０１５／０７２５３７号公報、ＷＯ２０１５／０８０１８３号公報、特開２０１５－１２９２４０号公報、ＷＯ２０１５／１２９７１４号公報、ＷＯ２０１５／１２９７１５号公報、ＷＯ２０１５／１３３５０１号公報、ＷＯ２０１５／１３６８８０号公報、ＷＯ２０１５／１３７２４４号公報、ＷＯ２０１５／１３７２０２号公報、ＷＯ２０１５／１３７１３６号公報、ＷＯ２０１５／１４６５４１号公報、ＷＯ２０１５／１５９５４１号公報に記載される発光材料であって、遅延蛍光を放射しうるものを好ましく採用することができる。なお、この段落に記載される上記の公報は、本明細書の一部としてここに引用する。

　以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および発光層以外の各層について説明する。

基材：
　いくつかの実施形態では、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は基材により保持され、当該基材は特に限定されず、有機エレクトロルミネッセンス素子で一般的に用いられる、例えばガラス、透明プラスチック、クォーツおよびシリコンにより形成されたいずれかの材料を用いればよい。

陽極：
　いくつかの実施形態では、有機エレクトロルミネッセンス装置の陽極は、金属、合金、導電性化合物またはそれらの組み合わせから製造される。いくつかの実施形態では、前記の金属、合金または導電性化合物は高い仕事関数（４ｅＶ以上）を有する。いくつかの実施形態では、前記金属はＡｕである。いくつかの実施形態では、導電性の透明材料は、ＣｕＩ、酸化インジウム・スズ（ＩＴＯ）、ＳｎＯ_２およびＺｎＯから選択される。いくつかの実施形態では、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ_２Ｏ_３－ＺｎＯ）などの、透明な導電性フィルムを形成できるアモルファス材料を使用する。いくつかの実施形態では、前記陽極は薄膜である。いくつかの実施形態では、前記薄膜は蒸着またはスパッタリングにより作製される。いくつかの実施形態では、前記フィルムはフォトリソグラフィー方法によりパターン化される。いくつかの実施形態では、パターンが高精度である必要がない（例えば約１００μｍ以上）場合、当該パターンは、電極材料への蒸着またはスパッタリングに好適な形状のマスクを用いて形成してもよい。いくつかの実施形態では、有機導電性化合物などのコーティング材料を塗布しうるとき、プリント法やコーティング法などの湿式フィルム形成方法が用いられる。いくつかの実施形態では、放射光が陽極を通過するとき、陽極は１０％超の透過度を有し、当該陽極は、単位面積あたり数百オーム以下のシート抵抗を有する。いくつかの実施形態では、陽極の厚みは１０～１，０００ｎｍである。いくつかの実施形態では、陽極の厚みは１０～２００ｎｍである。いくつかの実施形態では、陽極の厚みは用いる材料に応じて変動する。

陰極：
　いくつかの実施形態では、前記陰極は、低い仕事関数を有する金属（４ｅＶ以下）（電子注入金属と称される）、合金、導電性化合物またはその組み合わせなどの電極材料で作製される。いくつかの実施形態では、前記電極材料は、ナトリウム、ナトリウム－カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム－銅混合物、マグネシウム－銀混合物、マグネシウム－アルミニウム混合物、マグネシウム－インジウム混合物、アルミニウム－酸化アルミニウム（Ａｌ_２Ｏ_３）混合物、インジウム、リチウム－アルミニウム混合物および希土類元素から選択される。いくつかの実施形態では、電子注入金属と、電子注入金属より高い仕事関数を有する安定な金属である第２の金属との混合物が用いられる。いくつかの実施形態では、前記混合物は、マグネシウム－銀混合物、マグネシウム－アルミニウム混合物、マグネシウム－インジウム混合物、アルミニウム－酸化アルミニウム（Ａｌ_２Ｏ_３）混合物、リチウム－アルミニウム混合物およびアルミニウムから選択される。いくつかの実施形態では、前記混合物は電子注入特性および酸化に対する耐性を向上させる。いくつかの実施形態では、陰極は、蒸着またはスパッタリングにより電極材料を薄膜として形成させることによって製造される。いくつかの実施形態では、前記陰極は単位面積当たり数百オーム以下のシート抵抗を有する。いくつかの実施形態では、前記陰極の厚は１０ｎｍ～５μｍである。いくつかの実施形態では、前記陰極の厚は５０～２００ｎｍである。いくつかの実施形態では、放射光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極および陰極のいずれか１つは透明または半透明である。いくつかの実施形態では、透明または半透明のエレクトロルミネッセンス素子は光放射輝度を向上させる。
　いくつかの実施形態では、前記陰極を、前記陽極に関して前述した導電性の透明な材料で形成されることにより、透明または半透明の陰極が形成される。いくつかの実施形態では、素子は陽極と陰極とを含むが、いずれも透明または半透明である。

注入層：
　注入層は、電極と有機層との間の層である。いくつかの実施形態では、前記注入層は駆動電圧を減少させ、光放射輝度を増強する。いくつかの実施形態では、前記注入層は、正孔注入層と電子注入層とを含む。前記注入層は、陽極と発光層または正孔輸送層との間、並びに陰極と発光層または電子輸送層との間に配置することがきる。いくつかの実施形態では、注入層が存在する。いくつかの実施形態では、注入層が存在しない。
　以下に、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

　次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

障壁層：
　障壁層は、発光層に存在する電荷（電子または正孔）および／または励起子が、発光層の外側に拡散することを阻止できる層である。いくつかの実施形態では、電子障壁層は、発光層と正孔輸送層との間に存在し、電子が発光層を通過して正孔輸送層へ至ることを阻止する。いくつかの実施形態では、正孔障壁層は、発光層と電子輸送層との間に存在し、正孔が発光層を通過して電子輸送層へ至ることを阻止する。いくつかの実施形態では、障壁層は、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止する。いくつかの実施形態では、電子障壁層および正孔障壁層は励起子障壁層を構成する。本明細書で用いる用語「電子障壁層」または「励起子障壁層」には、電子障壁層の、および励起子障壁層の機能の両方を有する層が含まれる。

正孔障壁層：
　正孔障壁層は、電子輸送層として機能する。いくつかの実施形態では、電子の輸送の間、正孔障壁層は正孔が電子輸送層に至ることを阻止する。いくつかの実施形態では、正孔障壁層は、発光層における電子と正孔との再結合の確率を高める。正孔障壁層に用いる材料は、電子輸送層について前述したのと同じ材料であってもよい。
　以下に、正孔障壁層に用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

電子障壁層：
　電子障壁層は、正孔を輸送する。いくつかの実施形態では、正孔の輸送の間、電子障壁層は電子が正孔輸送層に至ることを阻止する。いくつかの実施形態では、電子障壁層は、発光層における電子と正孔との再結合の確率を高める。電子障壁層に用いる材料は、正孔輸送層について前述したのと同じ材料であってもよい。
　以下に電子障壁材料として用いることができる好ましい化合物の具体例を挙げる。

励起子障壁層：
　励起子障壁層は、発光層における正孔と電子との再結合を通じて生じた励起子が電荷輸送層まで拡散することを阻止する。いくつかの実施形態では、励起子障壁層は、発光層における励起子の有効な閉じ込め（confinement）を可能にする。いくつかの実施形態では、装置の光放射効率が向上する。いくつかの実施形態では、励起子障壁層は、陽極の側と陰極の側のいずれかで、およびその両側の発光層に隣接する。いくつかの実施形態では、励起子障壁層が陽極側に存在するとき、当該層は、正孔輸送層と発光層との間に存在し、当該発光層に隣接してもよい。いくつかの実施形態では、励起子障壁層が陰極側に存在するとき、当該層は、発光層と陰極との間に存在し、当該発光層に隣接してもよい。いくつかの実施形態では、正孔注入層、電子障壁層または同様の層は、陽極と、陽極側の発光層に隣接する励起子障壁層との間に存在する。いくつかの実施形態では、正孔注入層、電子障壁層、正孔障壁層または同様の層は、陰極と、陰極側の発光層に隣接する励起子障壁層との間に存在する。いくつかの実施形態では、励起子障壁層は、励起一重項エネルギーと励起三重項エネルギーを含み、その少なくとも１つが、それぞれ、発光材料の励起一重項エネルギーと励起三重項エネルギーより高い。

正孔輸送層：
　正孔輸送層は、正孔輸送材料を含む。いくつかの実施形態では、正孔輸送層は単層である。いくつかの実施形態では、正孔輸送層は複数の層を有する。
　いくつかの実施形態では、正孔輸送材料は、正孔の注入または輸送特性および電子の障壁特性のうちの１つの特性を有する。いくつかの実施形態では、正孔輸送材料は有機材料である。いくつかの実施形態では、正孔輸送材料は無機材料である。本発明で使用できる公知の正孔輸送材料の例としては、限定されないが、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導剤、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導剤、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリルアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導剤、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリンコポリマーおよび導電性ポリマーオリゴマー（特にチオフェンオリゴマー）、またはその組合せが挙げられる。いくつかの実施形態では、正孔輸送材料はポルフィリン化合物、芳香族三級アミン化合物およびスチリルアミン化合物から選択される。いくつかの実施形態では、正孔輸送材料は芳香族三級アミン化合物である。以下に正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物の具体例を挙げる。

電子輸送層：
　電子輸送層は、電子輸送材料を含む。いくつかの実施形態では、電子輸送層は単層である。いくつかの実施形態では、電子輸送層は複数の層を有する。
　いくつかの実施形態では、電子輸送材料は、陰極から注入された電子を発光層に輸送する機能さえあればよい。いくつかの実施形態では、電子輸送材料はまた、正孔障壁材料としても機能する。本発明で使用できる電子輸送層の例としては、限定されないが、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン、アントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体、アゾール誘導体、アジン誘導体またはその組合せ、またはそのポリマーが挙げられる。いくつかの実施形態では、電子輸送材料はチアジアゾール誘導剤またはキノキサリン誘導体である。いくつかの実施形態では、電子輸送材料はポリマー材料である。以下に電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物の具体例を挙げる。

　さらに、各有機層に添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。

　有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示したが、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。

デバイス：
　いくつかの実施形態では、発光層はデバイス中に組み込まれる。例えば、デバイスには、ＯＬＥＤバルブ、ＯＬＥＤランプ、テレビ用ディスプレイ、コンピューター用モニター、携帯電話およびタブレットが含まれるが、これらに限定されない。
　いくつかの実施形態では、電子デバイスは、陽極、陰極、および当該陽極と当該陰極との間の発光層を含む少なくとも１つの有機層を有するＯＬＥＤを含む。
　いくつかの実施形態では、本願明細書に記載の構成物は、ＯＬＥＤまたは光電子デバイスなどの、様々な感光性または光活性化デバイスに組み込まれうる。いくつかの実施形態では、前記構成物はデバイス内の電荷移動またはエネルギー移動の促進に、および／または正孔輸送材料として有用でありうる。前記デバイスとしては、例えば有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）、有機集積回線（ＯＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ－ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ－ＴＦＴ）、有機発光トランジスタ（Ｏ－ＬＥＴ）、有機太陽電池（Ｏ－ＳＣ）、有機光学検出装置、有機光受容体、有機磁場クエンチ（ｆｉｅｌｄ－ｑｕｅｎｃｈ）装置（Ｏ－ＦＱＤ）、発光燃料電池（ＬＥＣ）または有機レーザダイオード（Ｏ－レーザー）が挙げられる。

バルブまたはランプ：
　いくつかの実施形態では、電子デバイスは、陽極、陰極、当該陽極と当該陰極との間の発光層を含む少なくとも１つの有機層を含むＯＬＥＤを含む。
　いくつかの実施形態では、デバイスは色彩の異なるＯＬＥＤを含む。いくつかの実施形態では、デバイスはＯＬＥＤの組合せを含むアレイを含む。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤの前記組合せは、３色の組合せ（例えばＲＧＢ）である。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤの前記組合せは、赤色でも緑色でも青色でもない色（例えばオレンジ色および黄緑色）の組合せである。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤの前記組合せは、２色、４色またはそれ以上の色の組合せである。
　いくつかの実施形態では、デバイスは、
　取り付け面を有する第１面とそれと反対の第２面とを有し、少なくとも１つの開口部を画定する回路基板と、
　前記取り付け面上の少なくとも１つのＯＬＥＤであって、当該少なくとも１つのＯＬＥＤが、陽極、陰極、および当該陽極と当該陰極との間の発光層を含む少なくとも１つの有機層を含む、発光する構成を有する少なくとも１つのＯＬＥＤと、
　回路基板用のハウジングと、
　前記ハウジングの端部に配置された少なくとも１つのコネクターであって、前記ハウジングおよび前記コネクターが照明設備への取付けに適するパッケージを画定する、少なくとも１つのコネクターと、を備えるＯＬＥＤライトである。
　いくつかの実施形態では、前記ＯＬＥＤライトは、複数の方向に光が放射されるように回路基板に取り付けられた複数のＯＬＥＤを有する。いくつかの実施形態では、第１方向に発せられた一部の光は偏光されて第２方向に放射される。いくつかの実施形態では、反射器を用いて第１方向に発せられた光を偏光する。

ディスプレイまたはスクリーン：
　いくつかの実施形態では、本発明の発光層はスクリーンまたはディスプレイにおいて使用できる。いくつかの実施形態では、本発明に係る化合物は、限定されないが真空蒸発、堆積、蒸着または化学蒸着（ＣＶＤ）などの工程を用いて基材上へ堆積させる。いくつかの実施形態では、前記基材は、独特のアスペクト比のピクセルを提供する２面エッチングにおいて有用なフォトプレート構造である。前記スクリーン（またマスクとも呼ばれる）は、ＯＬＥＤディスプレイの製造工程で用いられる。対応するアートワークパターンの設計により、垂直方向ではピクセルの間の非常に急な狭いタイバーの、並びに水平方向では大きな広範囲の斜角開口部の配置を可能にする。これにより、ＴＦＴバックプレーン上への化学蒸着を最適化しつつ、高解像度ディスプレイに必要とされるピクセルの微細なパターン構成が可能となる。
　ピクセルの内部パターニングにより、水平および垂直方向での様々なアスペクト比の三次元ピクセル開口部を構成することが可能となる。更に、ピクセル領域中の画像化された「ストライプ」またはハーフトーン円の使用は、これらの特定のパターンをアンダーカットし基材から除くまで、特定の領域におけるエッチングが保護される。その時、全てのピクセル領域は同様のエッチング速度で処理されるが、その深さはハーフトーンパターンにより変化する。ハーフトーンパターンのサイズおよび間隔を変更することにより、ピクセル内での保護率が様々異なるエッチングが可能となり、急な垂直斜角を形成するのに必要な局在化された深いエッチングが可能となる。
　蒸着マスク用の好ましい材料はインバーである。インバーは、製鉄所で長い薄型シート状に冷延された金属合金である。インバーは、ニッケルマスクとしてスピンマンドレル上へ電着することができない。蒸着用マスク内に開口領域を形成するための適切かつ低コストの方法は、湿式化学エッチングによる方法である。
　いくつかの実施形態では、スクリーンまたはディスプレイパターンは、基材上のピクセルマトリックスである。いくつかの実施形態では、スクリーンまたはディスプレイパターンは、リソグラフィー（例えばフォトリソグラフィーおよびｅビームリソグラフィー）を使用して加工される。いくつかの実施形態では、スクリーンまたはディスプレイパターンは、湿式化学エッチングを使用して加工される。更なる実施形態では、スクリーンまたはディスプレイパターンは、プラズマエッチングを使用して加工される。

デバイスの製造方法：
　ＯＬＥＤディスプレイは、一般的には、大型のマザーパネルを形成し、次に当該マザーパネルをセルパネル単位で切断することによって製造される。通常は、マザーパネル上の各セルパネルは、ベース基材上に、活性層とソース／ドレイン電極とを有する薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を形成し、前記ＴＦＴに平坦化フィルムを塗布し、ピクセル電極、発光層、対電極およびカプセル化層、を順に経時的に形成し、前記マザーパネルから切断することにより形成される。
　ＯＬＥＤディスプレイは、一般的には、大型のマザーパネルを形成し、次に当該マザーパネルをセルパネル単位で切断することによって製造される。通常は、マザーパネル上の各セルパネルは、ベース基材上に、活性層とソース／ドレイン電極とを有する薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を形成し、前記ＴＦＴに平坦化フィルムを塗布し、ピクセル電極、発光層、対電極およびカプセル化層、を順に経時的に形成し、前記マザーパネルから切断することにより形成される。

　本発明の他の態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイの製造方法を提供し、当該方法は、
　　マザーパネルのベース基材上に障壁層を形成する工程と、
　　前記障壁層上に、セルパネル単位で複数のディスプレイユニットを形成する工程と、
　　前記セルパネルのディスプレイユニットのそれぞれの上にカプセル化層を形成する工程と、
　　前記セルパネル間のインタフェース部に有機フィルムを塗布する工程と、を含む。
　いくつかの実施形態では、障壁層は、例えばＳｉＮｘで形成された無機フィルムであり、障壁層の端部はポリイミドまたはアクリルで形成された有機フィルムで被覆される。いくつかの実施形態では、有機フィルムは、マザーパネルがセルパネル単位で軟らかく切断されるように補助する。
　いくつかの実施形態では、薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）層は、発光層と、ゲート電極と、ソース／ドレイン電極と、を有する。複数のディスプレイユニットの各々は、薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）層と、ＴＦＴ層上に形成された平坦化フィルムと、平坦化フィルム上に形成された発光ユニットと、を有してもよく、前記インタフェース部に塗布された有機フィルムは、前記平坦化フィルムの材料と同じ材料で形成され、前記平坦化フィルムの形成と同時に形成される。いくつかの実施形態では、前記発光ユニットは、不動態化層と、その間の平坦化フィルムと、発光ユニットを被覆し保護するカプセル化層と、によりＴＦＴ層と連結される。前記製造方法のいくつかの実施形態では、前記有機フィルムは、ディスプレイユニットにもカプセル化層にも連結されない。

　前記有機フィルムと平坦化フィルムの各々は、ポリイミドおよびアクリルのいずれか１つを含んでもよい。いくつかの実施形態では、前記障壁層は無機フィルムであってもよい。いくつかの実施形態では、前記ベース基材はポリイミドで形成されてもよい。前記方法は更に、ポリイミドで形成されたベース基材の１つの表面に障壁層を形成する前に、当該ベース基材のもう１つの表面にガラス材料で形成されたキャリア基材を取り付ける工程と、インタフェース部に沿った切断の前に、前記キャリア基材をベース基材から分離する工程と、を含んでもよい。いくつかの実施形態では、前記ＯＬＥＤディスプレイはフレキシブルなディスプレイである。
　いくつかの実施形態では、前記不動態化層は、ＴＦＴ層の被覆のためにＴＦＴ層上に配置された有機フィルムである。いくつかの実施形態では、前記平坦化フィルムは、不動態化層上に形成された有機フィルムである。いくつかの実施形態では、前記平坦化フィルムは、障壁層の端部に形成された有機フィルムと同様、ポリイミドまたはアクリルで形成される。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイの製造の際、前記平坦化フィルムおよび有機フィルムは同時に形成される。いくつかの実施形態では、前記有機フィルムは、障壁層の端部に形成されてもよく、それにより、当該有機フィルムの一部が直接ベース基材と接触し、当該有機フィルムの残りの部分が、障壁層の端部を囲みつつ、障壁層と接触する。

　いくつかの実施形態では、前記発光層は、ピクセル電極と、対電極と、当該ピクセル電極と当該対電極との間に配置された有機発光層と、を有する。いくつかの実施形態では、前記ピクセル電極は、ＴＦＴ層のソース／ドレイン電極に連結している。
　いくつかの実施形態では、ＴＦＴ層を通じてピクセル電極に電圧が印加されるとき、ピクセル電極と対電極との間に適切な電圧が形成され、それにより有機発光層が光を放射し、それにより画像が形成される。以下、ＴＦＴ層と発光ユニットとを有する画像形成ユニットを、ディスプレイユニットと称する。
　いくつかの実施形態では、ディスプレイユニットを被覆し、外部の水分の浸透を防止するカプセル化層は、有機フィルムと無機フィルムとが交互に積層する薄膜状のカプセル化構造に形成されてもよい。いくつかの実施形態では、前記カプセル化層は、複数の薄膜が積層した薄膜状カプセル化構造を有する。いくつかの実施形態では、インタフェース部に塗布される有機フィルムは、複数のディスプレイユニットの各々と間隔を置いて配置される。いくつかの実施形態では、前記有機フィルムは、一部の有機フィルムが直接ベース基材と接触し、有機フィルムの残りの部分が障壁層の端部を囲む一方で障壁層と接触する態様で形成される。

　一実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイはフレキシブルであり、ポリイミドで形成された柔軟なベース基材を使用する。いくつかの実施形態では、前記ベース基材はガラス材料で形成されたキャリア基材上に形成され、次に当該キャリア基材が分離される。
　いくつかの実施形態では、障壁層は、キャリア基材の反対側のベース基材の表面に形成される。一実施形態では、前記障壁層は、各セルパネルのサイズに従いパターン化される。例えば、ベース基材がマザーパネルの全ての表面上に形成される一方で、障壁層が各セルパネルのサイズに従い形成され、それにより、セルパネルの障壁層の間のインタフェース部に溝が形成される。各セルパネルは、前記溝に沿って切断できる。

　いくつかの実施形態では、前記の製造方法は、更にインタフェース部に沿って切断する工程を含み、そこでは溝が障壁層に形成され、少なくとも一部の有機フィルムが溝で形成され、当該溝がベース基材に浸透しない。いくつかの実施形態では、各セルパネルのＴＦＴ層が形成され、無機フィルムである不動態化層と有機フィルムである平坦化フィルムが、ＴＦＴ層上に配置され、ＴＦＴ層を被覆する。例えばポリイミドまたはアクリル製の平坦化フィルムが形成されるのと同時に、インタフェース部の溝は、例えばポリイミドまたはアクリル製の有機フィルムで被覆される。これは、各セルパネルがインタフェース部で溝に沿って切断されるとき、生じた衝撃を有機フィルムに吸収させることによってひびが生じるのを防止する。すなわち、全ての障壁層が有機フィルムなしで完全に露出している場合、各セルパネルがインタフェース部で溝に沿って切断されるとき、生じた衝撃が障壁層に伝達され、それによりひびが生じるリスクが増加する。しかしながら、一実施形態では、障壁層間のインタフェース部の溝が有機フィルムで被覆されて、有機フィルムがなければ障壁層に伝達されうる衝撃を吸収するため、各セルパネルをソフトに切断し、障壁層でひびが生じるのを防止してもよい。一実施形態では、インタフェース部の溝を被覆する有機フィルムおよび平坦化フィルムは、互いに間隔を置いて配置される。例えば、有機フィルムおよび平坦化フィルムが１つの層として相互に接続している場合には、平坦化フィルムと有機フィルムが残っている部分とを通じてディスプレイユニットに外部の水分が浸入するおそれがあるため、有機フィルムおよび平坦化フィルムは、有機フィルムがディスプレイユニットから間隔を置いて配置されるように、相互に間隔を置いて配置される。

　いくつかの実施形態では、ディスプレイユニットは、発光ユニットの形成により形成され、カプセル化層は、ディスプレイユニットを被覆するためディスプレイユニット上に配置される。これにより、マザーパネルが完全に製造された後、ベース基材を担持するキャリア基材がベース基材から分離される。いくつかの実施形態では、レーザー光線がキャリア基材へ放射されると、キャリア基材は、キャリア基材とベース基材との間の熱膨張率の相違により、ベース基材から分離される。
　いくつかの実施形態では、マザーパネルは、セルパネル単位で切断される。いくつかの実施形態では、マザーパネルは、カッターを用いてセルパネル間のインタフェース部に沿って切断される。いくつかの実施形態では、マザーパネルが沿って切断されるインタフェース部の溝が有機フィルムで被覆されているため、切断の間、当該有機フィルムが衝撃を吸収する。いくつかの実施形態では、切断の間、障壁層でひびが生じるのを防止できる。
　いくつかの実施形態では、前記方法は製品の不良率を減少させ、その品質を安定させる。
　他の態様は、ベース基材上に形成された障壁層と、障壁層上に形成されたディスプレイユニットと、ディスプレイユニット上に形成されたカプセル化層と、障壁層の端部に塗布された有機フィルムと、を有するＯＬＥＤディスプレイである。

　本明細書は、少なくとも下記の発明を開示している。
［１］　下記一般式（１）で表される化合物。
一般式（１）

［一般式（１）において、Ｘ^１およびＸ^２は、一方が窒素原子であり、他方がホウ素原子である。Ｒ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２１とＲ^２２、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｘ^１が窒素原子であるとき、Ｒ^１７とＲ^１８は互いに結合して単結合となりピロール環を形成し、Ｘ^２が窒素原子であるとき、Ｒ^２１とＲ^２２は互いに結合して単結合となりピロール環を形成する。ただし、Ｘ^１が窒素原子であって、Ｒ^７とＲ^８およびＲ^２１とＲ^２２が窒素原子を介して結合して６員環を形成し、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合して単結合を形成しているとき、Ｒ^１～Ｒ^６の少なくとも１つは置換もしくは無置換のアリール基であるか、Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６のいずれかが互いに結合して芳香環または複素芳香環を形成している。］
［２］　前記化合物が下記骨格（１ａ）または骨格（１ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（１ａ）および（１ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［３］　前記化合物が下記骨格（２ａ）または骨格（２ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（２ａ）および（２ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［４］　前記化合物が下記骨格（３ａ）または骨格（３ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（３ａ）および（３ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［５］　前記化合物が下記骨格（４ａ）または骨格（４ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（４ａ）および（４ｂ）において、Ｙ^１～Ｙ^４は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表し、Ｚ^１～Ｚ^４は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表す。骨格（４ａ）および（４ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［６］　前記化合物が下記骨格（５ａ）または骨格（５ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（５ａ）および（５ｂ）において、Ｙ^５～Ｙ^８は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表し、Ｚ^５～Ｚ^８は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表す。骨格（５ａ）および（５ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［７］　前記化合物が下記骨格（６ａ）または骨格（６ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（６ａ）および（６ｂ）において、Ｙ^９～Ｙ^１２は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表し、Ｚ^９～Ｚ^１６は、各々独立に酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表す。骨格（６ａ）および（６ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［８］　前記化合物が下記骨格（７ａ）または骨格（７ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（７ａ）および（７ｂ）において、Ｙ^２１～Ｙ^２４は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表し、Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表す。骨格（７ａ）および（７ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［９］　前記化合物が下記骨格（８ａ）または骨格（８ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（８ａ）および（８ｂ）において、Ｙ^２５～Ｙ^２８は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表し、Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表す。骨格（８ａ）および（８ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［１０］　前記化合物が下記骨格（９ａ）または骨格（９ｂ）を有する、［１］に記載の化合物。

［骨格（９ａ）および（９ｂ）において、Ｙ^２９～Ｙ^３２は、各々独立に水素原子２個、単結合またはＮ（Ｒ^２７）を表し、Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表す。骨格（９ａ）および（９ｂ）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［１１］　前記化合物が下記骨格（１０）を有する、［１］に記載の化合物。
骨格（１０）

［骨格（１０）における各水素原子は、重水素原子または置換基に置換されていてもよいし、隣接する水素原子とともに連結基に置換されて環状構造を形成していてもよい。］
［１２］　前記化合物を構成するカルバゾール部分構造を構成するベンゼン環に置換もしくは無置換のアリール基が結合している、［１］～［１１］のいずれか１つに記載の化合物。
［１３］　回転対称構造を有する、［１］～［１２］のいずれか１つに記載の化合物。
［１４］　線対称構造を有する、［１］～［１２］のいずれか１つに記載の化合物。
［１５］　［１］～［１４］のいずれか１つに記載の化合物からなる発光材料。
［１６］　［１］～［１４］のいずれか１つに記載の化合物を含む膜。
［１７］　［１］～［１４］のいずれか１つに記載の化合物を含む有機半導体素子。
［１８］　［１］～［１４］のいずれか１つに記載の化合物を含む有機発光素子。
［１９］　前記素子が前記化合物を含む層を有しており、前記層がホスト材料も含む、［１８］に記載の有機発光素子。
［２０］　前記化合物を含む層が前記ホスト材料の他に遅延蛍光材料も含み、前記遅延蛍光材料の最低励起一重項エネルギーが前記ホスト材料より低く、前記化合物よりも高い、［１９］に記載の有機発光素子。
［２１］　前記素子が前記化合物を含む層を有しており、前記層が前記化合物とは異なる構造を有する発光材料も含む、［１８］に記載の有機発光素子。
［２２］　前記素子に含まれる材料のうち、前記化合物からの発光量が最大である、［１８］～［２０］のいずれか１つに記載の有機発光素子。
［２３］　前記発光材料からの発光量が前記化合物からの発光量よりも多い、［２０］に記載の有機発光素子。
［２４］　遅延蛍光を放射する、［１８］～［２３］のいずれか１つに記載の有機発光素子。

　以下に合成例と実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。なお、発光特性の評価は、ソースメータ（ケースレー社製：２４００シリーズ）、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）、分光放射計（トプコン社製：ＳＲ－３）およびストリークカメラ（浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型）を用いて行った。また、モル吸光係数はハイパフォーマンス紫外可視近赤外分光光度計 (パーキンエルマー社製：Lambda 950)を用いて行った。配向値（Ｓ値）の測定は、（浜松ホトニクス（株）分子配向特性測定装置Ｃ１４２３４－０１）を用いて行った。

（合成例１）化合物１の合成

　窒素気流下、カルバゾール（７．６９ｇ，４６．０ｍｍｏｌ）を水素化ナトリウム（１．１６ｇ，２９．０ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（１６０ｍＬ）に加え、室温で３０分間攪拌した後、２，５－ジブロモ－１，４－ジフルオロベンゼン（５．００ｇ，１８．４ｍｍｏｌ）を加えて６０℃で１６時間撹拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えて、析出した固体をろ過した。これをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、得られた固体をアセトニトリルにて洗浄することで白色固体の中間体Ａ（５．８３ｇ，１０．３ｍｍｏｌ，収率５６％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 8.19 (d, J = 8.0 Hz, 4H), 8.01 (s, 2H), 7.58-7.48 (m, 4H), 7.39-7.35 (m, 4H), 7.27-7.24 (m, 4H)
MS (ASAP) : 567.01 (M+H⁺). Calcd for. C₃₀H₁₈Br₂N₂ : 565.98

　窒素気流下、中間体Ａ（１．００ｇ，１．８０ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１００ｍＬ）に－３０℃でｎ－ブチルリチウム（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，４．５ｍＬ，７．１９ｍｍｏｌ）を加えて室温で１時間攪拌した。反応混合物を－３０℃に冷却し、三臭化ホウ素（０．９９１ｇ，３．９６ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（０．５５８ｇ，３．６０ｍｍｏｌ）を加えて１２０℃で１７時間攪拌した。反応混合物を室温に冷却し、２－メシチルマグネシウムブロミド（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，５．４ｍＬ，５．４０ｍｍｏｌ）を加えて室温で２．５時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去し、メタノールを加えて沈殿をろ過した。この固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝４：６）で精製し、橙色固体の化合物１（０．２５８ｇ，０．３８８ｍｍｏｌ，収率２２％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.26 (s, 2H), 8.52 (d, J = 6.8 Hz, 2H), 8.28-8.21 (m, 4H), 7.94-7.90 (m, 2H), 7.64-7.60 (m, 2H), 7.45-7.42 (m, 4H), 7.15-7.14 (m, 4H), 2.56 (s, 6H), 2.16 (s, 12H)
MS (ASAP) : 664.23 (M⁺). Calcd for. C₄₈H₃₈B₂N₂ : 664.32

（合成例２）化合物２の合成

　窒素気流下、３，６－ジフェニルカルバゾール（３．００ｇ，９．３９ｍｍｏｌ）を水素化ナトリウム（０．３７６ｇ，９．３９ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（７０ｍＬ）に加え、室温で３０分間攪拌した後、２，５－ジブロモ－１，４－ジフルオロベンゼン（１．０２ｇ，３．７６ｍｍｏｌ）を加えて６０℃で１４時間撹拌した。この混合物を室温に戻し、水、メタノールを加えて、析出した固体をろ過した。この固体を熱トルエン中に溶解させ、シリカゲルパッド（トルエン）でろ過し、ろ液の溶媒を留去した。得られた固体をアセトニトリルにて洗浄することで白色固体の中間体Ｂ（２．３６ｇ，２．７１ｍｍｏｌ，収率７２％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 8.46-8.44 (m, 4H), 8.10 (s, 2H), 7.79-7.75 (m, 12H), 7.54-7.49 (m, 8H), 7.41-7.35 (m, 8H)
MS (ASAP) : 870.20 (M⁺). Calcd for. C₅₄H₃₄Br₂N₂ : 870.11

　窒素気流下、中間体Ｂ（１．００ｇ，１．１５ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（３００ｍＬ）に－３０℃でｎ－ブチルリチウム（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，２．９ｍＬ，４．６０ｍｍｏｌ）を加えて室温で１時間攪拌した。反応混合物を－３０℃に冷却し、三臭化ホウ素（０．６３３ｇ，２．５３ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（０．３５７ｇ，２．３０ｍｍｏｌ）を加えて１２０℃で１７時間攪拌した。反応混合物を室温に冷却し、２－メシチルマグネシウムブロミド（１．０ｍｏｌ／Ｌのテトラヒドロフラン溶液，３．４ｍＬ，３．４０ｍｍｏｌ）を加えて室温で４時間撹拌した。得られた反応混合物をシリカパッド（トルエン）にてろ過し、ろ液の溶媒を留去した。得られた粘張体に酢酸エチルを加えて沈殿をろ過することで橙色固体の化合物２（０．０７１０ｇ，０．０７３２ｍｍｏｌ，収率６％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.29 (s, 2H), 8.81-8.79 (m, 2H), 8.53-8.52 (m, 2H), 8.46-8.45 (m, 2H), 7.82-7.78 (m, 8H), 7.59-7.36 (m, 14H), 7.20-7.18 (m, 4H), 2.59 (s, 6H), 2.22 (s, 12H)
MS (ASAP) : 968.67 (M⁺). Calcd for. C₇₂H₅₄B₂N₂ : 968.45

（合成例３）化合物３の合成

中間体Ｃ
　窒素気流下、３，６－ジtert－ブチル－９Ｈ－カルバゾール（２９．２ｇ，１０５ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（６１．９ｇ，１９０ｍｍｏｌ）と２，５－ジブロモ－１，４－ジフルオロベンゼン（１２．９ｇ，４７．５ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（３６０ｍＬ）を１２０℃で１７時間撹拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えて、析出した固体をろ過した。これをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、得られた固体をトルエン／メタノールにて再結晶することで白色固体の中間体Ｃ（１７．５ｇ，２２．１ｍｍｏｌ，収率４７％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 8.2-8.17 (m, 4H), 7.93 (s, 2H), 7.55-7.52 (m, 4H), 7.17 (d, J = 8.4 Hz, 4 H), 1.49 (s, 36H)
MS (ASAP) : 791.47 (M+H⁺). Calcd for. C₄₆H₅₀Br₂N₂ : 790.23

化合物３
　窒素気流下、中間体Ｃ（２．００ｇ，２．５２ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１００ｍＬ）に－３０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，４．７ｍＬ，７．５６ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で３０分間攪拌した。反応混合物を－３０℃に冷却し、三臭化ホウ素（３．１６ｇ，１２．６ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（１．９６ｇ，１２．６ｍｍｏｌ）を加えて１３０℃で２時間攪拌した。反応混合物に、２－メシチルマグネシウムブロミド（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，２５．２ｍＬ，２５．２ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去し、メタノールを加えて沈殿をろ過した。この固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：９）で精製し、橙色固体の化合物３（０．２９２ｇ，０．３２８ｍｍｏｌ，収率１３％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.11 (s, 2H), 8.58 (d, J = 2.0 Hz, 2H), 8.25 (d, J = 2.0 Hz, 2H), 8.23 (d, J = 1.6 Hz, 2H), 7.75 (d, J = 9.2 Hz, 2H), 7.44-7.41 (m, 2H), 7.17 (s, 4H), 2.60 (s, 6H), 2.16 (s, 12H), 1.53-1.51 (m, 36H)
MS (ASAP) : 888.85 (M⁺). Calcd for. C₆₄H₇₀B₂N₂ : 888.57

（合成例４）化合物４の合成

化合物４
　窒素気流下、化合物３（２５０ｍｇ，０．２８１ｍｍｏｌ）とＮ－ブロモスクシンイミド（９９．６ｍｇ，０．５６２ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（２０ｍＬ）を室温で１６時間撹拌する。この混合物に水を加えて、析出した固体をろ過する。これをシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、橙色固体の化合物４を得る。

（合成例５）化合物５の合成

化合物５
　窒素気流下、化合物４（１００ｍｇ，０．０９５５ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン溶液（１０ｍＬ）に－３０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，０．１３ｍＬ，０．２０１ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌する。反応混合物にジメチルマロノニトリル（２７．０ｍｇ，０．２８７ｍｍｏｌ）を加えて室温で１６時間撹拌する。反応混合物の溶媒を留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、赤色固体の化合物５を得る。

（合成例６）化合物６の合成

化合物６
　窒素気流下、中間体Ｃ（２．００ｇ，２．５３ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１００ｍＬ）に０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，４．７ｍＬ，７．５６ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で３０分間攪拌した。反応混合物を０℃に冷却し、三臭化ホウ素（３．１６ｇ，１２．６ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（１．９６ｇ，１２．６ｍｍｏｌ）を加えて１３５℃で２時間攪拌した。反応混合物に、２，４，６－トリイソプロピルマグネシウムブロミド－塩化リチウム錯体（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，２５．２ｍＬ，２５．２ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去し、メタノールを加えて沈殿をろ過した。この固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：４９）で精製し、トルエン／メタノールにて再結晶することで、橙色固体の化合物６（０．１４０ｇ，０．３２８ｍｍｏｌ，収率５％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.10 (s, 2H), 8.53 (d, J=1.6 Hz, 2H), 8.27 (d, J=1.6 Hz, 2H), 8.21 (d, J=1.6 Hz, 2H), 7.64 (d, J=8.8 Hz, 2H), 7.36 (dd, J=8.8, 1.6 Hz, 2H), 7.27 (s, 4H), 3.17 (sept, J=6.8 Hz, 2H), 2.55 (sept, J=6.8 Hz, 4H), 1.55 (d, J=6.8 Hz, 12H), 1.48 (s, 18H), 1.47 (s, 18H), 1.06 (d, J=6.8 Hz, 12H), 1.01 (d, J=6.8 Hz, 12H).
MS (MALDI) : 1058.07 (M⁺). Calcd for. C₇₆H₉₆B₂N₂ : 1058.78

（合成例７）化合物７および８の合成

中間体Ｄ
　窒素気流下、３－tert－ブチル－９Ｈ－カルバゾール（１．８ｇ，８．０６ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム（１．７８ｇ，１２．９ｍｍｏｌ）と２，５－ジブロモ－１，４－ジフルオロベンゼン（０．８７６ｇ，３．２２ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（５０ｍＬ）を１２０℃で１７時間撹拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えて、析出した固体をろ過した。これをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：ヘキサン＝１：４）で精製することで、白色固体の中間体Ｄ（０．４４ｇ，０．６５０ｍｍｏｌ，収率２０％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 8.2-8.18 (m, 4H), 7.97 (s, 2H), 7.56 (d, J= 8.4 Hz, 2H), 7.48 (t, J = 8.4 Hz, 2H), 7.35 (t, J = 8.4 Hz, 2H), 7.25-7.18 (m, 6H), 1.49 (s, 18H)
MS (ASAP) : 679.28 (M+H⁺). Calcd for. C₃₈H₃₄Br₂N₂ : 678.11

化合物７,８
　窒素気流下、中間体Ｄ（１．９０ｇ，２．７９ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１００ｍＬ）に－３０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，５．２３ｍＬ，８．３７ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で３０分間攪拌した。反応混合物を－３０℃に冷却し、三臭化ホウ素（３．４９ｇ，１４．０ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（２．１７ｇ，１４．０ｍｍｏｌ）を加えて１３５℃で２時間攪拌した。反応混合物に、２－メシチルマグネシウムブロミド（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，２７．９ｍＬ，２７．９ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去し、メタノールを加えて沈殿をろ過した。この固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：９）で精製し、橙色固体の化合物７（０．２４３ｇ，０．３１３ｍｍｏｌ，収率１１％）と化合物８（０．３１３ｇ，０．４０３ｍｍｏｌ，収率１４％）を得た。
化合物７
¹H NMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.21 (s, 2H), 8.52 (dd, J = 9.5, 2.0 Hz, 2H), 8.25 (d, J = 2.0 Hz, 2H), 8.20 (dd, J = 9.5, 2.0 Hz, 2H), 7.81 (d, J = 11.5 Hz, 2H), 7.60 (t, J = 9.5 Hz, 2H), 7.44 (dd, J = 11.5, 9.0 Hz, 2H), 7.16 (s, 4H), 2.57 (s, 6H), 2.15 (s, 12H), 1.51 (s, 18H)
MS (MALDI) : 776.90 (M⁺). Calcd for. C₅₆H₅₄B₂N₂ : 776.45
化合物８
¹H NMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.21 (s, 1H), 9.16 (s, 1H), 8.58 (d, J = 2.0 Hz, 1H), 8.52 (d, J = 7.6 Hz, 1H), 8.3-8.24 (m, 3H), 8.19 (d, J= 7.2 Hz, 1H), 7.92-7.85 (m, 1H), 7.82-7.75 (m, 1H), 7.60 (t, J = 7.2 Hz, 1H), 7.47-7.39 (m, 3H), 7.19-7.13 (m, 4H), 2.6-2.55 (m, 6H), 2.17-2.14 (m, 12H), 1.51 (s, 18H)
MS (MALDI) : 776.98 (M⁺). Calcd for. C₅₆H₅₄B₂N₂ : 776.45

（合成例８）化合物９の合成

化合物９
　窒素気流下、中間体Ａ（１．００ｇ，１．７７ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１００ｍＬ）に－３０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，３．３ｍＬ，５．３０ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌した。反応混合物を－３０℃に冷却し、三臭化ホウ素（２．２１ｇ，８．８３ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（１．３７ｇ，８．８３ｍｍｏｌ）を加えて１２０℃で１５時間攪拌した。反応混合物を室温に戻し、２，４，６－トリイソプロピルマグネシウムブロミド－塩化リチウム錯体（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，１７．７ｍＬ，１７．７ｍｍｏｌ）を加えて１２０℃で４時間撹拌した。得られた反応混合物をろ過し、ろ液の溶媒を留去した。この残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１５：８５）で精製することで、橙色固体の化合物９（０．１２８ｇ，０．１５４ｍｍｏｌ，収率９％）を得た。
¹H NMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.31 (s, 2H), 8.49 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 8.28 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 8.25 (d, J = 7.6 Hz, 2H), 7.85 (d, J = 8.4 Hz, 2H), 7.61 (t, J = 7.6 Hz, 2H), 7.41 (t, J = 7.6 Hz, 2H), 7.38-7.33 (m, 2H), 7.28 (s, 4H), 3.16 (sept, J = 6.8 Hz, 2H), 2.57 (sept, J = 6.8 Hz, 4H), 1.52 (d, J = 7.2 Hz, 12H), 1.09 (d, J = 6.8 Hz, 12H), 1.04 (d, J = 6.8 Hz, 12H)
MS (MALDI) : 832.73 (M⁺). Calcd for. C₆₀H₆₂B₂N₂ : 832.51

（合成例９）化合物１０の合成

中間体Ｅ
　窒素気流下、３－tert－ブチル－６－フェニル－９Ｈ－カルバゾール（２．７０ｇ，９．０２ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（５．３４ｇ，１６．４ｍｍｏｌ）と２，５－ジブロモ－１，４－ジフルオロベンゼン（１．１１ｇ，４．１０ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（５０ｍＬ）を１２０℃で１５時間撹拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えて、析出した固体をろ過した。これをトルエンにて再結晶することで白色固体の中間体Ｅ（３．０６ｇ，３．６８ｍｍｏｌ，収率９０％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 8.40 (d, J = 2.0 Hz, 2H), 8.23 (d, J= 1.6 Hz, 2H), 8.02 (s, 2H), 7.79-7.76 (m, 4H), 7.73 (dd, J = 8.8, 1.6 Hz, 2H), 7.59 (dd, J = 8.4, 1.6 Hz, 2H), 7.53-7.48 (m, 4H), 7.41-7.35 (m, 2H), 7.31 (d, J = 7.6 Hz, 2H), 7.23 (d, J = 8.8 Hz, 2H), 1.50 (s, 18H)
MS (ASAP) : 831.43 (M+H⁺). Calcd for. C₅₀H₄₂Br₂N₂ : 830.17

化合物１０
　窒素気流下、中間体Ｅ（１．００ｇ，１．２１ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１００ｍＬ）に－３０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，２．２７ｍＬ，３．６３ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で３０分間攪拌した。反応混合物を－３０℃に冷却し、三臭化ホウ素（１．５２ｇ，６．０５ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（０．９３９ｇ，６．０５ｍｍｏｌ）を加えて１３５℃で２時間攪拌した。反応混合物に、２，４，６－トリイソプロピルマグネシウムブロミド－塩化リチウム錯体（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，１２．１ｍＬ，１２．１ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去し、メタノールを加えて沈殿をろ過した。この固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：９）で精製し、トルエン／メタノールにて再結晶することで、橙色固体の化合物１０（０．３６４ｇ，０．３３２ｍｍｏｌ，収率２７％）を得た。
¹H NMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.24-9.19 (m, 2H), 8.62-8.60 (m, 2H), 8.50-8.47 (m, 2H), 8.35-8.32 (m, 2H), 7.85-7.69 (m, 6H), 7.64-7.60 (m, 2H), 7.56-7.46 (m, 4H), 7.45-7.35 (m, 2H), 7.31 (s, 4H), 3.23-3.16 (m, 2H), 2.65-2.56 (m, 4H), 1.60-1.55 (m, 18H), 1.51-1.48 (m, 12H), 1.14-1.02 (m, 24H)
MS (MALDI) : 1098.09 (M+H⁺). Calcd for. C₈₀H₈₆B₂N₂ : 1096.70

（合成例１０）化合物１１の合成

化合物１１
　窒素気流下、化合物Ｄ（２．００ｇ，２．１２ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１００ｍＬ）に０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，４．０ｍＬ，６．３５ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で３０分間攪拌した。反応混合物を０℃に冷却し、三臭化ホウ素（２．６５ｇ，１０．６ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（１．６４ｇ，１０．６ｍｍｏｌ）を加えて１３５℃で２時間攪拌した。反応混合物に、２，４，６－トリイソプロピルフェニルマグネシウムブロミド－塩化リチウム錯体（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，１２．７ｍＬ，１２．７ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去し、メタノールを加えて沈殿をろ過した。この固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：ヘキサン＝５：９５）で精製し、橙色固体の化合物１１（０．２５０ｇ，０．２６５ｍｍｏｌ，収率１３％）を得た。
MS (ASAP) : 944.91 (M⁺). Calcd for. C₆₈H₇₈B₂N₂: 944.64

（合成例１１）化合物１２の合成

化合物Ｆ
　窒素気流下、３，６－ジイソプロピル－９Ｈ－カルバゾール（１０．０ｇ，３９．８ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（２３．６ｇ，７２．３ｍｍｏｌ）と２，５－ジブロモ－１，４－ジフルオロベンゼン（４．９２ｇ，１８．１ｍｍｏｌ）のＮ,Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（１００ｍＬ）を１５０℃で１７時間撹拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えて、析出した固体をろ過した。これをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：７）で精製し、得られた固体をトルエン／メタノールにて再結晶することで白色固体の化合物Ｆ（５．６０ｇ，７．６２ｍｍｏｌ，収率４２％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 8.01 (d, J = 1.2 Hz, 4H), 7.93 (s, 2H), 7.35 (dd, J = 8.4 Hz, 1.2 Hz, 4H), 7.15 (d, J = 8.4 Hz, 4H), 3.20-3.10 (m, 4H), 1.42-1.39 (m, 24H)
MS (ASAP) : 735.10 (M+H⁺). Calcd for. C₄₂H₄₂Br₂N₂: 734.17

化合物１２
　窒素気流下、化合物Ｆ（３．００ｇ，４．０８ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１５０ｍＬ）に０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，７．７ｍＬ，１２．２ｍｍｏｌ）を加えて７５℃で１時間攪拌した。反応混合物を０℃に冷却し、三臭化ホウ素（５．１１ｇ，２０．４ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（３．１７ｇ，２０．４ｍｍｏｌ）を加えて１３５℃で３時間攪拌した。反応混合物に、２，４，６－トリイソプロピルフェニルマグネシウムブロミド－塩化リチウム錯体（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，４０．８ｍＬ，４０．８ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去した。この残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝５：９５）で精製し、トルエン／メタノールにて再結晶することで橙色固体の化合物１２（０．１０６ｇ，０．１０６ｍｍｏｌ，収率３％）を得た。
MS (ASAP) : 1000.81 (M⁺). Calcd for. C₇₂H₈₆B₂N₂: 1000.70

（合成例１２）化合物１３の合成

化合物Ｇ
　窒素気流下、３，６－ジメチル－９Ｈ－カルバゾール（５．００ｇ，２５．６ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（１５．２ｇ，４６．６ｍｍｏｌ）と２，５－ジブロモ－１，４－ジフルオロベンゼン（３．１６ｇ，１１．６ｍｍｏｌ）のＮ,Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（５０ｍＬ）を１５０℃で１７時間撹拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えて、析出した固体をろ過した。これをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：７）で精製し、得られた固体をｏ－ジクロロベンゼン／メタノールにて再結晶することで白色固体の化合物Ｇ（５．４８ｇ，８．８０ｍｍｏｌ，収率７６％）を得た。
¹HNMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 7.95 (s, 2H), 7.93 (d, J = 1.2 Hz, 4H), 7.29 (dd, J = 8.4 Hz, 1.2 Hz, 4H), 7.12 (d, J = 8.4 Hz, 4H), 2.72 (s, 12H)
MS (ASAP) : 623.04 (M+H⁺). Calcd for. C₃₄H₂₆Br₂N₂: 622.04

化合物１３
　窒素気流下、化合物Ｇ（２．００ｇ，３．２１ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（２００ｍＬ）に０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，６．０ｍＬ，９．６４ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で１時間攪拌した。反応混合物を０℃に冷却し、三臭化ホウ素（４．０２ｇ，１６．１ｍｍｏｌ）を加えて室温で１時間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（２．５０ｇ，１６．１ｍｍｏｌ）を加えて１３５℃で３時間攪拌した。反応混合物に、２，４，６－トリイソプロピルフェニルマグネシウムブロミド－塩化リチウム錯体（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，３２．１ｍＬ，３２．１ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去した。この残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝５：９５）で精製し、トルエン／メタノールにて再結晶することで橙色固体の化合物１３（０．２７０ｇ，０．３０４ｍｍｏｌ，収率９％）を得た。
MS (ASAP) : 888.59 (M⁺). Calcd for. C₆₄H₇₀B₂N₂: 888.57

（合成例１３）化合物１４の合成

化合物１４
　窒素気流下、化合物Ａ（２．２６ｇ，２．８６ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（１００ｍＬ）に０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，５．４ｍＬ，８．５８ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で１時間攪拌した。反応混合物を０℃に冷却し、三臭化ホウ素（３．５８ｇ，１４．３ｍｍｏｌ）を加えて室温で１時間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（２．２２ｇ，１４．３ｍｍｏｌ）を加えて１３５℃で３時間攪拌した。反応混合物に、２，６－ジイソプロピルフェニルマグネシウムブロミド－塩化リチウム錯体（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，２８．６ｍＬ，２８．６ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去した。この残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝５：９５）で精製し、トルエン／メタノールにて再結晶することで橙色固体の化合物１４（０．１９８ｇ，０．２０３ｍｍｏｌ，収率７％）を得た。
MS (ASAP) : 972.64 (M⁺). Calcd for. C₇₀H₈₂B₂N₂: 972.67

（合成例１４）化合物１５の合成

化合物１５
　窒素気流下、化合物Ｄ（１．４０ｇ，１．７７ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（７０ｍＬ）に０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，３．３ｍＬ，５．３１ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で３０分間攪拌した。反応混合物を０℃に冷却し、三臭化ホウ素（２．２１ｇ，８．８５ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（１．３７ｇ，８．８５ｍｍｏｌ）を加えて１３５℃で３時間攪拌した。反応混合物に、２，６－ジイソプロピルフェニルマグネシウムブロミド－塩化リチウム錯体（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，１７．７ｍＬ，１７．７ｍｍｏｌ）を加えて室温に戻しながら１７時間撹拌した。得られた反応混合物の溶媒を留去した。この残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝５：９５）で精製し、トルエン／メタノールにて再結晶することで橙色固体の化合物１５（０．１００ｇ，０．１１６ｍｍｏｌ，収率７％）を得た。
MS (ASAP) : 861.82 (M+H⁺). Calcd for. C₆₂H₆₆B₂N₂: 860.54

（合成例１５）化合物１６の合成

化合物Ｉ
　窒素雰囲気下、１，５－ジブロモ－２，４－ジフルオロベンゼン（２．００ｇ，５．９８ｍｍｏｌ）、化合物Ｈ（０．７４ｇ，２．７２ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（３．５４ｇ，１０．８７ｍｍｏｌ）のＮ,Ｎ－ジメチルホルムアミド溶液（３０ｍＬ）を１４０℃で１７時間撹拌した。室温まで冷却し、水（１２０ｍＬ）を加え、析出物をろ過し、メタノールで洗浄した。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝２：３）で精製し、化合物Ｉ（１．６４８ｇ，１．８３ｍｍｏｌ，６７％）を得た。
¹H-NMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 8.42 (s, 1H), 7.73 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 7.71 (d, J = 3.2 Hz, 1H), 7.41 (q, J = 8.1 Hz, 2H), 7.35 (q, J = 7.9 Hz, 2H), 7.24-7.15 (m, 12H), 7.11 (d, J = 7.3 Hz, 10H), 7.08-7.00 (m, 7H), 6.94 (t, J = 7.1 Hz, 5H).
MS (ASAP) : 901.20 (M+H⁺). Calcd for. C₅₄H₃₆Br₂N₄: 900.13.

化合物１６
　窒素雰囲気下、化合物Ｉ（０．８０ｇ，０．８９ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（４０ｍＬ）に、０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，１．６３ｍＬ，２．６７ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で３０分間攪拌した。反応混合物を０℃に冷却し、三臭化ホウ素（１．１３ｇ，４．４４ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（０．６７０ｇ，４．４４ｍｍｏｌ）を加えて１２０℃で２時間攪拌した。そこに、２－メシチルマグネシウムブロミド（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，６．０ｍＬ，６．００ｍｍｏｌ）を加え、終夜かけて放冷した。反応液を、シリカゲルパッドでろ過し、ろ液を濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：ヘキサン＝１：４）で精製し、化合物１６（１５０ｍｇ，０．１５０ｍｍｏｌ，１７％）を得た。
¹H-NMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.85 (s, 1H), 8.74 (d, J = 8.6 Hz, 2H), 8.36 (d, J = 3.4 Hz, 1H), 7.97 (d, J = 7.9 Hz, 2H), 7.80 (d, J = 7.6 Hz, 2H), 7.59 (t, J = 7.3 Hz, 1H), 7.42-7.40 (m, 2H), 7.23-7.15 (m, 15H), 7.05-6.94 (m, 8H), 6.80 (s, 4H), 2.36 (s, 6H), 1.97 (s, 12H).
MS (ASAP) : 999.52 (M+H⁺). Calcd for. C₇₂H₅₆B₂N₄: 998.47.
　合成した化合物１６のトルエン溶液を調製してモル吸光係数を測定したところ、４２２ｎｍにおいて１２２０００もの高い値を示した。このモル吸光係数は、一般式（１）のＲ^３が置換された化合物よりも有意に高かった。また、トルエン溶液を用いてフォトルミネッセンス量子収率を測定したところ９４％もの高い値が得られた。

（合成例１６）化合物１７の合成

化合物Ｊ
　１，５－ジブロモ－２，４－ジフルオロベンゼン（１．３０ｇ，３．９１ｍｍｏｌ）、化合物Ｊ（０．５３ｇ，１．９６ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（１．９１ｇ，５．８８ｍｍｏｌ）をＮ－メチル－２－ピロリドン（３９ｍＬ）に溶解させ、１４０℃で１６時間撹拌した。反応混合物に水（１２０ｍＬ）を加え、沈殿物をろ過し、メタノールで洗浄した。得られた固体をシリカゲルクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：２）で精製し、化合物Ｋ（０．４７ｇ，０．５３ｍｍｏｌ，２７％）を得た。
¹H-NMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 8.27-8.24 (m, 4H), 7.84 (d, J = 0.9 Hz, 1H), 7.67 (t, J = 8.0 Hz, 1H), 7.62 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 7.45-7.28 (m, 15H), 7.24-7.16 (m, 4H), 7.08 (td, J = 4.7, 2.0 Hz, 2H), 6.86 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 6.82 (d, J = 8.2 Hz, 1H), 6.56 (dd, J = 8.2, 3.2 Hz, 2H).
MS (ASAP) : 895.20 (M+H⁺). Calcd for. C₅₄H₃₂Br₂N₄:894.10.

化合物１７
　窒素雰囲気下、化合物Ｋ（０．４７ｇ，０．５２ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（２４ｍＬ）に、０℃でｎ－ＢｕＬｉ（１．６ｍｏｌ／Ｌヘキサン溶液，０．９８ｍＬ，１．５７ｍｍｏｌ）を加えて５０℃で３０分間攪拌した。反応混合物を０℃に冷却し、三臭化ホウ素（０．６５６ｇ，２．６２ｍｍｏｌ）を加えて室温で３０分間攪拌した。反応混合物に１，２，２，６，６－ペンタメチルピペリジン（０．４０７ｇ，２．６２ｍｍｏｌ）を加えて１２０℃で２時間攪拌した。そこに、２－メシチルマグネシウムブロミド（１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液，３．１４ｍＬ，３．１４ｍｍｏｌ）を加え、終夜かけて放冷した。反応液を、シリカゲルパッドでろ過し、ろ液を濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：９）で精製し、化合物１７（６８．４ｍｇ，０．０６９ｍｍｏｌ，１３％）を得た。
¹H-NMR (400 MHz, CDCl₃, δ): 9.96 (s, 1H), 8.82 (d, J = 8.4 Hz, 2H), 8.58 (s, 1H), 8.30-8.25 (m, 8H), 7.72-7.68 (m, 2H), 7.64 (t, J = 7.9 Hz, 2H), 7.41-7.35 (m, 6H), 7.29 (t, J = 3.8 Hz, 4H), 7.13-7.08 (m, 2H), 6.91 (d, J = 7.5 Hz, 2H), 6.88 (s, 4H), 2.41 (s, 6H), 2.06 (s, 12H).
MS (ASAP) : 994.51 (M⁺). Calcd for. C₇₂H₅₂B₂N₄: 994.45.
　なお、合成例で合成した化合物は昇華精製してから以下の用途に用いた。

（実施例１）薄膜の作製と発光性評価
　石英基板上に真空蒸着法にて、真空度１×１０^－３Ｐａ未満の条件にて化合物２とｍＣＢＰとを異なる蒸着源から蒸着し、化合物２の濃度が０．５重量％である薄膜を１００ｎｍの厚さで形成した。
　化合物２の代わりに、化合物１、７、８、９、１１をそれぞれ用いて、同様にして各薄膜を得た。
　作製した各薄膜に対して３００ｎｍの励起光を照射したところ、いずれの薄膜もからも発光が認められた。各薄膜のフォトルミネッセンス量子収率（ＰＬＱＹ）を測定した結果を以下の表に示す。いずれの薄膜も高いＰＬＱＹを示した。

（実施例２）薄膜の作製と配向性評価
　石英基板上に真空蒸着法にて、真空度１×１０^－３Ｐａ未満の条件にてＨｏｓｔ１と遅延蛍光材料１と化合物６を異なる蒸着源から蒸着し、Ｈｏｓｔ１の濃度が６４．５重量％、遅延蛍光材料１の濃度が３５．０重量％、化合物６の濃度が０．５重量％である薄膜を１００ｎｍの厚さで形成した。化合物６の代わりに、化合物２、３、７、８、１０、１１をそれぞれ用いて、同様にして各薄膜を得た。
　これとは別に、石英基板上に真空蒸着法にて、真空度１×１０^－３Ｐａ未満の条件にてＨｏｓｔ１と遅延蛍光材料２と化合物６を異なる蒸着源から蒸着し、Ｈｏｓｔ１の濃度が６４．５重量％、遅延蛍光材料２の濃度が３５．０重量％、化合物６の濃度が０．５重量％である薄膜を１００ｎｍの厚さで形成した。化合物６の代わりに、化合物１を用いて、同様にして薄膜を得た。
　さらにこれとは別に、石英基板上に真空蒸着法にて、真空度１×１０^－３Ｐａ未満の条件にてＨｏｓｔ１と遅延蛍光材料２と化合物６を異なる蒸着源から蒸着し、Ｈｏｓｔ１の濃度が５４．５重量％、遅延蛍光材料２の濃度が４５．０重量％、化合物６の濃度が０．５重量％である薄膜を１００ｎｍの厚さで形成した。化合物６の代わりに、化合物１、７、８、１０をそれぞれ用いて、同様にして各薄膜を得た。
　さらにこれとは別に、石英基板上に真空蒸着法にて、真空度１×１０^－３Ｐａ未満の条件にてＨｏｓｔ１と遅延蛍光材料３と化合物６を異なる蒸着源から蒸着し、Ｈｏｓｔ１の濃度が５４．２重量％、遅延蛍光材料３の濃度が４５．０重量％、化合物６の濃度が０．８重量％である薄膜を１００ｎｍの厚さで形成した。化合物６の代わりに、化合物１、３、１１をそれぞれ用いて、同様にして各薄膜を得た。
　作製した各薄膜について、一般式（１）で表される化合物の配向値（Ｓ値）を測定した結果を以下の表に示す。化合物２、３、６、７、８、１０、１１を用いた場合は、特に良好な配向性を示した。

（実施例３）有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
　膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基材上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度１×１０^－５Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴＣＮを１０ｎｍの厚さに形成し、その上に、ＮＰＤを３０ｎｍの厚さに形成し、さらにＥＢＬ１を１０ｎｍの厚さに形成した。次に、Ｈｏｓｔ１、遅延蛍光材料３、化合物２を異なる蒸着源から共蒸着し、４０ｎｍの厚さの発光層を形成した。Ｈｏｓｔ１、遅延蛍光材料３、化合物２の含有量は、順に５４．２重量％、４５．０重量％、０．８重量％とした。次に、ＳＦ３－ＴＲＺを１０ｎｍの厚さに形成した後、ＬｉｑとＳＦ３－ＴＲＺを異なる蒸着源から共蒸着し、３０ｎｍの厚さの層を形成した。この層におけるＬｉｑとＳＦ３－ＴＲＺの含有量はそれぞれ３０重量％と７０重量％とした。さらにＬｉｑを２ｎｍの厚さに形成し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
　化合物２の代わりに、化合物１、６、１１、１３、１５をそれぞれ用いて、同様にして各有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。また、化合物２を用いずに、Ｈｏｓｔ１（５５重量％）と遅延蛍光材料３（４５重量％）からなる発光層を形成した点を変更だけを変更して、同様にして比較例１の有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。
　各有機エレクトロルミネッセンス素子に通電したところ、いずれの素子からも発光が観測された。一般式（１）で表される化合物を用いた素子では、発光層に含まれる材料のうち、一般式（１）で表される化合物からの発光量が最大であった。各有機エレクトロルミネッセンス素子の６．３ｍＡ／ｃｍ^２における外部量子効率（ＥＱＥ）を測定した。結果を、比較例１の有機エレクトロルミネッセンス素子のＥＱＥを１とした相対値で以下の表に示す。一般式（１）の化合物を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は、いずれも高いＥＱＥを示した。また、一般式（１）の化合物を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は耐久性も良好であった。

（実施例４）遅延蛍光材料を代えた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
　実施例３の発光層の遅延蛍光材料３を遅延蛍光材料１に代え、発光層の組成をＨｏｓｔ１、遅延蛍光材料１、化合物２の含有量が順に６４．５重量％、４５．０重量％、０．５重量％となるようにした。その他は実施例３と同じ手順で有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。
　化合物２の代わりに、化合物５、６、７をそれぞれ用いて、同様にして各有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。また、化合物２を用いずに、Ｈｏｓｔ１（６５重量％）と遅延蛍光材料３（３５重量％）からなる発光層を形成した点を変更だけを変更して、同様にして比較例２の有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。
　各有機エレクトロルミネッセンス素子に通電したところ、いずれの素子からも発光が観測された。一般式（１）で表される化合物を用いた素子では、発光層に含まれる材料のうち、一般式（１）で表される化合物からの発光量が最大であった。各有機エレクトロルミネッセンス素子の６．３ｍＡ／ｃｍ^２における外部量子効率（ＥＱＥ）を測定した。結果を、比較例２の有機エレクトロルミネッセンス素子のＥＱＥを１とした相対値で以下の表に示す。一般式（１）の化合物を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は、遅延蛍光材料１に代えた場合であっても、いずれも高いＥＱＥを示した。また、一般式（１）の化合物を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は耐久性も良好であった。

　１　基材
　２　陽極
　３　正孔注入層
　４　正孔輸送層
　５　発光層
　６　電子輸送層
　７　陰極

Claims

　下記一般式（１）で表される化合物。
一般式（１）

［一般式（１）において、Ｘ^１およびＸ^２は、一方が窒素原子であり、他方がホウ素原子である。Ｒ^１～Ｒ^２６、Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１７とＲ^１８、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２１とＲ^２２、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｘ^１が窒素原子であるとき、Ｒ^１７とＲ^１８は互いに結合して単結合となりピロール環を形成し、Ｘ^２が窒素原子であるとき、Ｒ^２１とＲ^２２は互いに結合して単結合となりピロール環を形成する。ただし、Ｘ^１が窒素原子であって、Ｒ^７とＲ^８およびＲ^２１とＲ^２２が窒素原子を介して結合して６員環を形成し、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合して単結合を形成しているとき、Ｒ^１～Ｒ^６の少なくとも１つは置換もしくは無置換のアリール基であるか、Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６のいずれかが互いに結合して芳香環または複素芳香環を形成している。また、Ｘ^１がホウ素原子で、Ｘ^２が窒素原子であり、Ｒ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合してホウ素原子を含む環状構造を形成している場合、その環状構造は５～７員環であり、６員環である場合はＲ^７とＲ^８、Ｒ^１７とＲ^１８が互いに結合して－Ｂ（Ｒ^３２）－、－ＣＯ－、－ＣＳ－または－Ｎ（Ｒ^２７）－を形成している。Ｒ^２７は水素原子、重水素原子または置換基を表す。］
　Ｘ^１が窒素原子であり、Ｘ^２がホウ素原子である、請求項１に記載の化合物。
　Ｒ^１とＲ^２、Ｒ^２とＲ^３、Ｒ^３とＲ^４、Ｒ^４とＲ^５、Ｒ^５とＲ^６、Ｒ^６とＲ^７、Ｒ^８とＲ^９、Ｒ^９とＲ^１０、Ｒ^１０とＲ^１１、Ｒ^１１とＲ^１２、Ｒ^１３とＲ^１４、Ｒ^１４とＲ^１５、Ｒ^１５とＲ^１６、Ｒ^１６とＲ^１７、Ｒ^１８とＲ^１９、Ｒ^１９とＲ^２０、Ｒ^２０とＲ^２１、Ｒ^２２とＲ^２３、Ｒ^２３とＲ^２４、Ｒ^２４とＲ^２５、Ｒ^２５とＲ^２６のうちの１～６組は、互いに結合して新たにベンゾフラン環またはベンゾチオフェン環を形成している、請求項１または２に記載の化合物。
　Ｒ^３およびＲ^６の少なくとも一方が置換基である、請求項１～３のいずれか１項に記載の化合物。
　Ｒ^３およびＲ^６がともに置換基である、請求項１～３のいずれか１項に記載の化合物。
　Ｒ^３およびＲ^６が表す置換基が、アルキル基およびアリール基からなる群より選択される１つの基または２つ以上を組み合わせて形成される基である、請求項４または５に記載の化合物。
　Ｒ^８およびＲ^１２がともに置換基である、請求項１～６のいずれか１項に記載の化合物。
　下記一般式（１ａ）で表される、請求項１に記載の化合物。

［一般式（１ａ）において、Ａｒ^１～Ａｒ^４は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表す。Ｒ^４１およびＲ^４２は、各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表す。ｍ１およびｍ２は各々独立に０～５の整数を表し、ｎ１およびｎ３は各々独立に０～４の整数を表し、ｎ２およびｎ４は各々独立に０～３の整数を表す。Ａ^１、Ａ^２は、各々独立に水素原子、重水素原子または置換基を表す。］
　Ａ^１およびＡ^２が、各々独立にハメットのσｐ値が０．２よりも大きい基である、請求項１～８のいずれか１項に記載の化合物。
　Ａ^１およびＡ^２がともにシアノ基である、請求項９に記載の化合物。
　Ａ^１およびＡ^２がともにハロゲン原子である、請求項９に記載の化合物。
　回転対称構造を有する、請求項１～１１のいずれか１項に記載の化合物。
　下記のいずれかの構造を有する、請求項１に記載の化合物。
　下記のいずれかの構造を有する化合物。
　請求項１～１４のいずれか１項に記載の化合物からなる発光材料。
　請求項１～１４のいずれか１項に記載の化合物を含む膜。
　請求項１～１４のいずれか１項に記載の化合物を含む有機半導体素子。
　請求項１～１４のいずれか１項に記載の化合物を含む有機発光素子。
　ホスト材料と遅延蛍光材料と前記化合物を含む発光層を有しており、素子に含まれる材料のうち、前記化合物からの発光量が最大である、請求項１８に記載の有機発光素子。
　遅延蛍光を放射する、請求項１８または１９に記載の有機発光素子。