JPS6141767B2 - - Google Patents
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- JPS6141767B2 JPS6141767B2 JP57013444A JP1344482A JPS6141767B2 JP S6141767 B2 JPS6141767 B2 JP S6141767B2 JP 57013444 A JP57013444 A JP 57013444A JP 1344482 A JP1344482 A JP 1344482A JP S6141767 B2 JPS6141767 B2 JP S6141767B2
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- arms
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- 239000000725 suspension Substances 0.000 claims description 8
- 241001247986 Calotropis procera Species 0.000 description 15
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 8
- 230000006866 deterioration Effects 0.000 description 5
- 230000000694 effects Effects 0.000 description 3
- 230000005489 elastic deformation Effects 0.000 description 2
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- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60G—VEHICLE SUSPENSION ARRANGEMENTS
- B60G21/00—Interconnection systems for two or more resiliently-suspended wheels, e.g. for stabilising a vehicle body with respect to acceleration, deceleration or centrifugal forces
- B60G21/02—Interconnection systems for two or more resiliently-suspended wheels, e.g. for stabilising a vehicle body with respect to acceleration, deceleration or centrifugal forces permanently interconnected
- B60G21/04—Interconnection systems for two or more resiliently-suspended wheels, e.g. for stabilising a vehicle body with respect to acceleration, deceleration or centrifugal forces permanently interconnected mechanically
- B60G21/05—Interconnection systems for two or more resiliently-suspended wheels, e.g. for stabilising a vehicle body with respect to acceleration, deceleration or centrifugal forces permanently interconnected mechanically between wheels on the same axle but on different sides of the vehicle, i.e. the left and right wheel suspensions being interconnected
- B60G21/051—Trailing arm twist beam axles
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- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60G—VEHICLE SUSPENSION ARRANGEMENTS
- B60G2200/00—Indexing codes relating to suspension types
- B60G2200/20—Semi-rigid axle suspensions
- B60G2200/21—Trailing arms connected by a torsional beam, i.e. twist-beam axles
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- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60G—VEHICLE SUSPENSION ARRANGEMENTS
- B60G2200/00—Indexing codes relating to suspension types
- B60G2200/40—Indexing codes relating to the wheels in the suspensions
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- B60G—VEHICLE SUSPENSION ARRANGEMENTS
- B60G2204/00—Indexing codes related to suspensions per se or to auxiliary parts
- B60G2204/10—Mounting of suspension elements
- B60G2204/14—Mounting of suspension arms
- B60G2204/143—Mounting of suspension arms on the vehicle body or chassis
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- B60G—VEHICLE SUSPENSION ARRANGEMENTS
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- B60G2204/40—Auxiliary suspension parts; Adjustment of suspensions
- B60G2204/41—Elastic mounts, e.g. bushings
- B60G2204/4106—Elastokinematic mounts
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- B60G2204/40—Auxiliary suspension parts; Adjustment of suspensions
- B60G2204/422—Links for mounting suspension elements
-
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- B60G2800/00—Indexing codes relating to the type of movement or to the condition of the vehicle and to the end result to be achieved by the control action
- B60G2800/24—Steering, cornering
- B60G2800/244—Oversteer
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- Engineering & Computer Science (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- Vehicle Body Suspensions (AREA)
Description
【発明の詳細な説明】
本発明は、自動車に装備されるリヤサスペンシ
ヨンに関するものである。
ヨンに関するものである。
従来より、このようなリヤサスペンシヨンとし
て、車体前後方向に延びる左右一対のアームの後
端部にそれぞれホイールを回転自在に取付ける一
方、上記各アームの前端部をラバーブツシユを介
して車体に車体左右方向を回動中心として回動自
在に枢着するとともに、両アームを車体左右方向
に延びるトーシヨンビームで互いに連結して、左
右ホイールの非対称な上下振動を上記トーシヨン
ビームの捩り変形により抑制するようにしたもの
は知られている。
て、車体前後方向に延びる左右一対のアームの後
端部にそれぞれホイールを回転自在に取付ける一
方、上記各アームの前端部をラバーブツシユを介
して車体に車体左右方向を回動中心として回動自
在に枢着するとともに、両アームを車体左右方向
に延びるトーシヨンビームで互いに連結して、左
右ホイールの非対称な上下振動を上記トーシヨン
ビームの捩り変形により抑制するようにしたもの
は知られている。
ところが、上記従来のものでは、旋回走行時、
ホイールに対し旋回中心に外力すなわちコーナリ
ングフオースが作用した場合には、アーム前端の
ラバーブツシユの弾性変形等により各アームの旋
回中心側に寄つて傾くため、各ホイールが旋回方
向とは反対方向側に向いてしまい、走行が不安定
なオーバステアリングになるという問題があつ
た。
ホイールに対し旋回中心に外力すなわちコーナリ
ングフオースが作用した場合には、アーム前端の
ラバーブツシユの弾性変形等により各アームの旋
回中心側に寄つて傾くため、各ホイールが旋回方
向とは反対方向側に向いてしまい、走行が不安定
なオーバステアリングになるという問題があつ
た。
そこで、このような問題を解決するため、例え
ば西独国特許第2424649号明細書および図面等に
開示されているように、上記各アーム前端のラバ
ーブツシユの中心軸を車体前方延長線上で交差す
るように傾け、該ラバーブツシユの特性、すなわ
ち中心軸方向には弾性変形し易く、中心軸に対し
直交する方向には弾性変形し難いという性質を利
用して、コーナリングフオースの作用時には、旋
回中心に対して外側のアーム前端を車体前方内側
に寄せる一方、内側のアーム前端を車体後方外側
に寄せるように利用させることにより、ホイール
を旋回方向側に向けさせるようにし、オーバステ
アリングを防止するようにしたものが提案されて
いる。
ば西独国特許第2424649号明細書および図面等に
開示されているように、上記各アーム前端のラバ
ーブツシユの中心軸を車体前方延長線上で交差す
るように傾け、該ラバーブツシユの特性、すなわ
ち中心軸方向には弾性変形し易く、中心軸に対し
直交する方向には弾性変形し難いという性質を利
用して、コーナリングフオースの作用時には、旋
回中心に対して外側のアーム前端を車体前方内側
に寄せる一方、内側のアーム前端を車体後方外側
に寄せるように利用させることにより、ホイール
を旋回方向側に向けさせるようにし、オーバステ
アリングを防止するようにしたものが提案されて
いる。
しかし、この提案のものでは、ラバーブツシユ
の、中心軸が車体左右方向に対して傾いている関
係上、ホイールの上下振動時、アームの回動に伴
つて上記ラバーブツシユに大きな捩り力が作用す
るため、該ラバーブツシユの疲労劣化が著しく、
破損や破断等を起すという欠点がある。
の、中心軸が車体左右方向に対して傾いている関
係上、ホイールの上下振動時、アームの回動に伴
つて上記ラバーブツシユに大きな捩り力が作用す
るため、該ラバーブツシユの疲労劣化が著しく、
破損や破断等を起すという欠点がある。
本発明はかかる諸点に鑑み、上記アームとは別
個の左右一対のサブアームを使用し、該各サブア
ームを介してアームとトーシヨンビームとの剛体
を車体に対して車体左右方向および車体上下方向
に揺動可能にかつ該剛体に旋回方向の作用力が生
じるように取付けることにより、ホイールの上下
振動時におけるラバーブツシユへの捩り力の作用
をなくしてその疲労劣化を抑制しながら、旋回時
のオーバステアリングを防止できるようにするこ
とを目的とするものである。
個の左右一対のサブアームを使用し、該各サブア
ームを介してアームとトーシヨンビームとの剛体
を車体に対して車体左右方向および車体上下方向
に揺動可能にかつ該剛体に旋回方向の作用力が生
じるように取付けることにより、ホイールの上下
振動時におけるラバーブツシユへの捩り力の作用
をなくしてその疲労劣化を抑制しながら、旋回時
のオーバステアリングを防止できるようにするこ
とを目的とするものである。
そのため、本発明は、後端部にホイールが回転
自在に取付けられた車体前後方向に延びる左右一
対のアームと、該各アームを互いに連結し、車体
左右方向に剛性が高くかつ捩り方向に弾性変形可
能なトーシヨンビームと、前端がラバーブツシユ
を介して車体に車体左右方向に回動中心として回
動自在に枢着され、前端がラバーブツシユを介し
て上記アームの前端部ないしはトーシヨンビーム
の左右端部に車体上下方向に回動中心として回動
自在に枢着された左右一対のサブアームとを備
え、上記各サブアームの車体との取付位置は、対
応するサブアームのアームないしはトーシヨンビ
ームとの取付位置よりも車体左右方向外側に位置
するように設定されていることにより、コーナリ
ングフオースの作用、時には、各サブアームの車
体取付部を回動中心とする水平面内の傾動により
旋回中心に対して外側のアーム前端を車体前方内
側に寄せる一方、内側のアーム前端を車体後方外
側に寄せるように作用し、よつてホイールを旋回
方向に向けて、オーバステアリングを防止すると
ともに、ホイールの上下振動時には、アームを、
ラバーブツシユに捩り力を作用せしめることなく
各サブアームの車体取付部を回動中心とする垂直
面内の回動により上下振動させて、ラバーブツシ
ユの疲労劣化を抑制するようにしたものである。
自在に取付けられた車体前後方向に延びる左右一
対のアームと、該各アームを互いに連結し、車体
左右方向に剛性が高くかつ捩り方向に弾性変形可
能なトーシヨンビームと、前端がラバーブツシユ
を介して車体に車体左右方向に回動中心として回
動自在に枢着され、前端がラバーブツシユを介し
て上記アームの前端部ないしはトーシヨンビーム
の左右端部に車体上下方向に回動中心として回動
自在に枢着された左右一対のサブアームとを備
え、上記各サブアームの車体との取付位置は、対
応するサブアームのアームないしはトーシヨンビ
ームとの取付位置よりも車体左右方向外側に位置
するように設定されていることにより、コーナリ
ングフオースの作用、時には、各サブアームの車
体取付部を回動中心とする水平面内の傾動により
旋回中心に対して外側のアーム前端を車体前方内
側に寄せる一方、内側のアーム前端を車体後方外
側に寄せるように作用し、よつてホイールを旋回
方向に向けて、オーバステアリングを防止すると
ともに、ホイールの上下振動時には、アームを、
ラバーブツシユに捩り力を作用せしめることなく
各サブアームの車体取付部を回動中心とする垂直
面内の回動により上下振動させて、ラバーブツシ
ユの疲労劣化を抑制するようにしたものである。
以下、本発明を図面に示す実施例に基づいて詳
細に説明する。
細に説明する。
第1図ないし第3図は本発明をトレーリング式
リヤサスペンシヨンに適用した第11実施例を示
し、1は車体前後方向に延びる左右一対のトレー
リングアームであつて、該各トレーリングアーム
1の後端部にはキングピン2を介してホイール3
が回転自在に取付けられている。また、上記両ト
レーリングアーム1,1は、その各前端を車体左
右方向に延びるトーシヨンビーム4の両端部に接
続せしめることによつて互いに連結されている。
該トーシヨンビーム4は、前向きに開放した断面
U字状であり、車体左右方向すなわち軸方向に剛
性が高くかつ捩り方向に弾性変形可能に形成され
ている。
リヤサスペンシヨンに適用した第11実施例を示
し、1は車体前後方向に延びる左右一対のトレー
リングアームであつて、該各トレーリングアーム
1の後端部にはキングピン2を介してホイール3
が回転自在に取付けられている。また、上記両ト
レーリングアーム1,1は、その各前端を車体左
右方向に延びるトーシヨンビーム4の両端部に接
続せしめることによつて互いに連結されている。
該トーシヨンビーム4は、前向きに開放した断面
U字状であり、車体左右方向すなわち軸方向に剛
性が高くかつ捩り方向に弾性変形可能に形成され
ている。
また、5はほぼ車体前後方向に延びる左右一対
の棒状のサブアームであつて、該各サブアーム5
の前端部には車体左右方向に平行な中心軸を有す
る第1ラバーブツシユ6が固着されている。該ラ
バーブツシユ6は、車体の軸支部(図示せず)間
に架設した支軸部材7が挿通可能な内筒6aと、
該内筒6aの長さよりも短く、上記サブアーム5
に連結個着された外筒6bと、該両筒6a,6b
間に充填固着されたラバー6cとからなり、上記
内筒6a両端面を車体の軸支部側面に当接せしめ
て軸支部間に配置され、該ラバーブツシユ6の内
筒6a内に支軸部材7が挿通されて回転自在に軸
支されており、よつて上記各サブアーム5の前端
は第1ラバーブツシユ6を介して車体に車体左右
方向を回動中心として回動自在に枢着されてい
る。一方、上記各サブアーム5の後端部には車体
上下方向に平行な中心軸を有する第2ラバーブツ
シユ8が固着されている。該ラバーブツシユ8
は、上記トーシヨンビーム4の左右端部の上下側
壁4a,4a間に設けたボルトからなる支軸部材
9が挿通可能な内筒8aと、該内筒8aの長さよ
りも短く、上記サブアーム5に連結固着された外
筒8bと、該両筒8a,8b間に充填固着された
ラバー8cとからなり、上記内筒8a両端面を上
記トーシヨンビーム4両端部の上下側壁4a,4
a面に当接せしめて上下側壁4a,4a間に配置
され、該ラバーブツシユ8の内筒8a内に支軸部
材9が挿通されて回転自在に軸支されており、よ
つて上記各サブアーム5の後端は第2ラバーブツ
シユ8を介してトーシヨンビーム4左右端部に車
体上下方向を回動中心として回動自在に枢着され
ている。
の棒状のサブアームであつて、該各サブアーム5
の前端部には車体左右方向に平行な中心軸を有す
る第1ラバーブツシユ6が固着されている。該ラ
バーブツシユ6は、車体の軸支部(図示せず)間
に架設した支軸部材7が挿通可能な内筒6aと、
該内筒6aの長さよりも短く、上記サブアーム5
に連結個着された外筒6bと、該両筒6a,6b
間に充填固着されたラバー6cとからなり、上記
内筒6a両端面を車体の軸支部側面に当接せしめ
て軸支部間に配置され、該ラバーブツシユ6の内
筒6a内に支軸部材7が挿通されて回転自在に軸
支されており、よつて上記各サブアーム5の前端
は第1ラバーブツシユ6を介して車体に車体左右
方向を回動中心として回動自在に枢着されてい
る。一方、上記各サブアーム5の後端部には車体
上下方向に平行な中心軸を有する第2ラバーブツ
シユ8が固着されている。該ラバーブツシユ8
は、上記トーシヨンビーム4の左右端部の上下側
壁4a,4a間に設けたボルトからなる支軸部材
9が挿通可能な内筒8aと、該内筒8aの長さよ
りも短く、上記サブアーム5に連結固着された外
筒8bと、該両筒8a,8b間に充填固着された
ラバー8cとからなり、上記内筒8a両端面を上
記トーシヨンビーム4両端部の上下側壁4a,4
a面に当接せしめて上下側壁4a,4a間に配置
され、該ラバーブツシユ8の内筒8a内に支軸部
材9が挿通されて回転自在に軸支されており、よ
つて上記各サブアーム5の後端は第2ラバーブツ
シユ8を介してトーシヨンビーム4左右端部に車
体上下方向を回動中心として回動自在に枢着され
ている。
さらに、上記左右一対のサブアーム5,5の車
体との取付間隔1すなわち左右の第1ラバーブ
ツシユ6,6の中心軸方向中央部間の距離は、左
右一対のサブアーム5,5のトーシヨンビーム4
との取付間隔2すなわち左右の第2ラバーブツ
シユ8,8の中心軸間距離よりも大きく設定され
ており、よつて各サブアーム5,5の車体との取
付位置は対応するサブアーム5,5のトーシヨン
ビーム4との取付位置よりも車体左右方向外側に
位置するように設定されている。
体との取付間隔1すなわち左右の第1ラバーブ
ツシユ6,6の中心軸方向中央部間の距離は、左
右一対のサブアーム5,5のトーシヨンビーム4
との取付間隔2すなわち左右の第2ラバーブツ
シユ8,8の中心軸間距離よりも大きく設定され
ており、よつて各サブアーム5,5の車体との取
付位置は対応するサブアーム5,5のトーシヨン
ビーム4との取付位置よりも車体左右方向外側に
位置するように設定されている。
次に、上記第1実施例の作用について説明する
に、例えば第1図で右側に旋回走行するとき、左
右のホイール3,3に旋回中心に向うコーナリン
グフオース(とりわけ左側のホイール3に大きな
コーナリングフオース)が作用する。その場合、
左右のサブアーム5,5は、それぞれの前端の第
1ラバーブツシユ6,6の弾性変形により該ラバ
ーブツシユ6,6の中心軸方向中央部(すなわち
サブアーム5の車体取付部)を回動中心として水
平面内を反時計方向に傾動する。この傾動に伴つ
て、左右のサブアーム5,5後端(すなわちサブ
アーム5のトーシヨンビーム4取付部)はそれぞ
れ回動中心よりも車体左右方向内側後方位置(左
側サブアーム5にあつては右側後方位置、右側サ
ブアーム5にあつては左側後方位置)にあるた
め、左側サブアーム5後端にあつては前方内側に
移動し、右側サブアーム5後端にあつては後方外
側に移動する。このことにより、トーシヨンビー
ム4が旋回中心方向である右側に移動しながら時
計方向に回動し、該トーシヨンビーム4の動きに
伴つて左右のトレーリングアーム1,1が時計方
向に傾動して、左右のホイール3,3はそれぞれ
旋回方向側に向くようになる。よつて、走行がオ
ーバステアリングになるのを防止することがで
き、走行安定性を向上させることができる。
に、例えば第1図で右側に旋回走行するとき、左
右のホイール3,3に旋回中心に向うコーナリン
グフオース(とりわけ左側のホイール3に大きな
コーナリングフオース)が作用する。その場合、
左右のサブアーム5,5は、それぞれの前端の第
1ラバーブツシユ6,6の弾性変形により該ラバ
ーブツシユ6,6の中心軸方向中央部(すなわち
サブアーム5の車体取付部)を回動中心として水
平面内を反時計方向に傾動する。この傾動に伴つ
て、左右のサブアーム5,5後端(すなわちサブ
アーム5のトーシヨンビーム4取付部)はそれぞ
れ回動中心よりも車体左右方向内側後方位置(左
側サブアーム5にあつては右側後方位置、右側サ
ブアーム5にあつては左側後方位置)にあるた
め、左側サブアーム5後端にあつては前方内側に
移動し、右側サブアーム5後端にあつては後方外
側に移動する。このことにより、トーシヨンビー
ム4が旋回中心方向である右側に移動しながら時
計方向に回動し、該トーシヨンビーム4の動きに
伴つて左右のトレーリングアーム1,1が時計方
向に傾動して、左右のホイール3,3はそれぞれ
旋回方向側に向くようになる。よつて、走行がオ
ーバステアリングになるのを防止することがで
き、走行安定性を向上させることができる。
また、第1図で左側に旋回する場合には、上述
の場合とは左右が逆になつて、トーシヨンビーム
4が左側に移動しながら反時計方向に回動して、
左右のホイール3,3がそれぞれ旋回方向側に向
くようになり、オーバステアリングになるのを防
止することができる。
の場合とは左右が逆になつて、トーシヨンビーム
4が左側に移動しながら反時計方向に回動して、
左右のホイール3,3がそれぞれ旋回方向側に向
くようになり、オーバステアリングになるのを防
止することができる。
一方、左右のホイール3,3が上下振動する場
合には、左右一対のトレーリングアーム1,1
は、それぞれ上記左右の第1ラバーブツシユ6,
6の中心軸を回動中心軸として垂直面内を回動
し、該回動中心軸が車体左右方向に平行であるた
め、第1ラバーブツシユ6には捩り力が作用する
ことがない。また、第2ラバーブツシユ8にも捩
り力が作用することはない。よつて、トレーリン
グアーム1,1の車体への取付に使用した第1お
よび第2ラバーブツシユ6,8はいずれも捩り力
の影響を免れ、それらの疲労劣化を抑制すること
ができる。
合には、左右一対のトレーリングアーム1,1
は、それぞれ上記左右の第1ラバーブツシユ6,
6の中心軸を回動中心軸として垂直面内を回動
し、該回動中心軸が車体左右方向に平行であるた
め、第1ラバーブツシユ6には捩り力が作用する
ことがない。また、第2ラバーブツシユ8にも捩
り力が作用することはない。よつて、トレーリン
グアーム1,1の車体への取付に使用した第1お
よび第2ラバーブツシユ6,8はいずれも捩り力
の影響を免れ、それらの疲労劣化を抑制すること
ができる。
第4図ないし第11図は本発明のその他の実施
例を示し、第4図ないし第6図に示す第2実施例
は、左右一対の各サブアーム10の前端を、中心
軸が車体左右方向に平行な第1ラバーブツシユ6
の内筒6a内に挿通し、該ラバーブツシユ6の外
筒6bを車体に取付けて、各サブアーム10の前
端を車体左右方向を回動中心として回動自在に枢
着するとともに、上記左右一対のサブアーム1
0,10の車体との取付間隔1を、左右一対の
サブアーム5,5のトーシヨンビーム4との取付
間隔2よりも大きく、つまり各サブアーム10
の車体との取付位置を対応するサブアーム10の
トーシヨンビーム4との取付位置よりも外側に位
置するようにしたものであり、上記第1実施例と
同様の作用効果を奏することができる。
例を示し、第4図ないし第6図に示す第2実施例
は、左右一対の各サブアーム10の前端を、中心
軸が車体左右方向に平行な第1ラバーブツシユ6
の内筒6a内に挿通し、該ラバーブツシユ6の外
筒6bを車体に取付けて、各サブアーム10の前
端を車体左右方向を回動中心として回動自在に枢
着するとともに、上記左右一対のサブアーム1
0,10の車体との取付間隔1を、左右一対の
サブアーム5,5のトーシヨンビーム4との取付
間隔2よりも大きく、つまり各サブアーム10
の車体との取付位置を対応するサブアーム10の
トーシヨンビーム4との取付位置よりも外側に位
置するようにしたものであり、上記第1実施例と
同様の作用効果を奏することができる。
また、第7図ないし第9図に示す第3実施例
は、左右一対のトレーリングアーム1,1を、両
端部が該各トレーリングアーム1の前端部内面に
接合されたトーシヨンビーム11で連結する一
方、該各トレーリングアーム1の前端部に第2、
ラバーブツシユ8を介して左右一対の各サブアー
ム5の後端を、車体上下方向を回動中心として回
動自在に枢着するとともに、上記左右一対のサブ
アーム5,5の車体との取付間隔1を、トレー
リングアーム1との取付間隔3よりも大きく設
定したものである。
は、左右一対のトレーリングアーム1,1を、両
端部が該各トレーリングアーム1の前端部内面に
接合されたトーシヨンビーム11で連結する一
方、該各トレーリングアーム1の前端部に第2、
ラバーブツシユ8を介して左右一対の各サブアー
ム5の後端を、車体上下方向を回動中心として回
動自在に枢着するとともに、上記左右一対のサブ
アーム5,5の車体との取付間隔1を、トレー
リングアーム1との取付間隔3よりも大きく設
定したものである。
さらに、第10図に示す第4実施例は、左右一
対のトレーリングアーム1,1を互いに連結する
トーシヨンビーム12を、ホイール3の取付中心
線上すなわちキングピン2の軸線上に設けたもの
である。また、第11図に示す第5実施例は、上
記の如きトーシヨンビーム13を、ホイール3の
取付中心線上よりやや後方に設けたものである。
これらの場合には、左右のホイール3,3は、上
記第1ないし第3実施例の場合合に比べてリジツ
ドに連結されているため、ホイール3,3の非対
称な上下振動時でも、両ホイール3,3が互いに
平路面走行時の平行状態を保ちながら上下振動す
る特長を有する。そのため、旋回走行時には、両
ホイール3,3が共に路面に対し常に垂直状態で
回転するので、接地面積が広くなり、走行安定性
を一層向上させることができるという利点を有す
る。反面、悪路走行時には、両ホイール3,3が
互いに他方の上下振動に応じて傾動するため、車
体全体が左右に大きく揺動し、乗心地感が悪くな
るという欠点がある。したがつて、上記トーシヨ
ンビームの取付位置を決定する際には、上述のよ
うな相反する二つの特性を考慮して車両の要求に
応じて選定、すればよい。
対のトレーリングアーム1,1を互いに連結する
トーシヨンビーム12を、ホイール3の取付中心
線上すなわちキングピン2の軸線上に設けたもの
である。また、第11図に示す第5実施例は、上
記の如きトーシヨンビーム13を、ホイール3の
取付中心線上よりやや後方に設けたものである。
これらの場合には、左右のホイール3,3は、上
記第1ないし第3実施例の場合合に比べてリジツ
ドに連結されているため、ホイール3,3の非対
称な上下振動時でも、両ホイール3,3が互いに
平路面走行時の平行状態を保ちながら上下振動す
る特長を有する。そのため、旋回走行時には、両
ホイール3,3が共に路面に対し常に垂直状態で
回転するので、接地面積が広くなり、走行安定性
を一層向上させることができるという利点を有す
る。反面、悪路走行時には、両ホイール3,3が
互いに他方の上下振動に応じて傾動するため、車
体全体が左右に大きく揺動し、乗心地感が悪くな
るという欠点がある。したがつて、上記トーシヨ
ンビームの取付位置を決定する際には、上述のよ
うな相反する二つの特性を考慮して車両の要求に
応じて選定、すればよい。
尚、上記各実施例では、本発明をトレーリング
式リヤサスペンシヨンに適用した場合について説
明したが、セミトレーリング式等その他各種リヤ
サスペンシヨンにも同様に適用できるのは勿論で
ある。
式リヤサスペンシヨンに適用した場合について説
明したが、セミトレーリング式等その他各種リヤ
サスペンシヨンにも同様に適用できるのは勿論で
ある。
以上説明したように、本発明のリヤサスペンシ
ヨンによれば、旋回走行時には、左右のホイール
が旋回方向側に向いて、走行がオーバステアリン
グになることがないので、走行安定性の向上を図
ることができる。しかも、ホイールの上下振動時
でも、アームの車体への取付けに使用するラバー
ブツシユに捩り力が作用することがないので、該
ラバーブツシユの疲労劣化を抑制して、その耐久
性の向上を図ることができるものである。
ヨンによれば、旋回走行時には、左右のホイール
が旋回方向側に向いて、走行がオーバステアリン
グになることがないので、走行安定性の向上を図
ることができる。しかも、ホイールの上下振動時
でも、アームの車体への取付けに使用するラバー
ブツシユに捩り力が作用することがないので、該
ラバーブツシユの疲労劣化を抑制して、その耐久
性の向上を図ることができるものである。
図面は本発明の実施例を示すもので、第1図な
いし第3図は第1実施例を示し、第1図はトレー
リング式リヤサスペンシヨンの全体構造を示す概
略平面図、第2図は第1図の一部を切開した要部
拡大図、第3図は第2図の縦断側面図であり、第
4図ないし第6図は第2実施例を示し、第4図は
第1図相当図、第5図は第2図相当図、第6図は
第3図相当図である。第7図ないし第9図は第3
実施例を示し、第7図は第1図相当図、第8図は
第2図相当図、第9図は第3図相当図であり、第
10図は第4実施例を示す第1図相当図、第11
図は第5実施例を示す第1図相当図である。 1…トレーリングアーム、3…ホイール、4,
11,12,13…トーシヨンビーム、5,10
…サブアーム、6…第1ラバーブツシユ、8…第
2ラバーブツシユ。
いし第3図は第1実施例を示し、第1図はトレー
リング式リヤサスペンシヨンの全体構造を示す概
略平面図、第2図は第1図の一部を切開した要部
拡大図、第3図は第2図の縦断側面図であり、第
4図ないし第6図は第2実施例を示し、第4図は
第1図相当図、第5図は第2図相当図、第6図は
第3図相当図である。第7図ないし第9図は第3
実施例を示し、第7図は第1図相当図、第8図は
第2図相当図、第9図は第3図相当図であり、第
10図は第4実施例を示す第1図相当図、第11
図は第5実施例を示す第1図相当図である。 1…トレーリングアーム、3…ホイール、4,
11,12,13…トーシヨンビーム、5,10
…サブアーム、6…第1ラバーブツシユ、8…第
2ラバーブツシユ。
Claims (1)
- 1 後端部にホイールが回転自在に取付けられた
車体前後方向に延びる左右一対のアームと、該両
アームを互いに連結し、車体左右方向に剛性が高
くかつ捩り方向に弾性変形可能なトーシヨンビー
ムと、前端がラバーブツシユを介して車体に車体
左右方向を回動中心として回動自在に枢着され、
後端がラバーブツシユを介して上記アームの前端
部ないしはトーシヨンビームの左右端部に車体上
下方向を回動中心として回動自在に枢着された左
右一対のサブアームとを備え、上記各サブアーム
の車体との取付位置は、対応するサブアームのア
ームないしはトーシヨンビームとの取付位置より
も車体左右方向外側に位置するように設定されて
いることを特徴とする自動車のリヤサスペンシヨ
ン。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP1344482A JPS58133908A (ja) | 1982-01-30 | 1982-01-30 | 自動車のリヤサスペンシヨン |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP1344482A JPS58133908A (ja) | 1982-01-30 | 1982-01-30 | 自動車のリヤサスペンシヨン |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS58133908A JPS58133908A (ja) | 1983-08-09 |
JPS6141767B2 true JPS6141767B2 (ja) | 1986-09-17 |
Family
ID=11833300
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP1344482A Granted JPS58133908A (ja) | 1982-01-30 | 1982-01-30 | 自動車のリヤサスペンシヨン |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPS58133908A (ja) |
Families Citing this family (8)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
FR2564785B1 (fr) * | 1984-05-22 | 1988-08-05 | Renault | Train arriere pour vehicule automobile |
NL9201876A (nl) * | 1992-10-29 | 1994-05-16 | Netherlands Car Bv | Achterwielophanging. |
DE19741604A1 (de) * | 1997-09-20 | 1999-03-25 | Volkswagen Ag | Radachse für ein Kraftfahrzeug |
KR100398196B1 (ko) * | 2000-12-23 | 2003-09-19 | 현대자동차주식회사 | 토션빔액슬 타입 리어서스펜션 |
KR100735981B1 (ko) * | 2005-01-21 | 2007-07-06 | 현대모비스 주식회사 | 차량의 현가장치 |
JP4748310B2 (ja) * | 2005-09-30 | 2011-08-17 | Tdk株式会社 | インダクタ及びその製造方法 |
KR100882667B1 (ko) | 2007-12-12 | 2009-02-06 | 현대자동차주식회사 | 승차감과 롤 거동 안정성 향상 타입 차량 현가 장치 |
FR2982797B1 (fr) * | 2011-11-23 | 2014-06-27 | Peugeot Citroen Automobiles Sa | Essieu arriere allege a voie reduite |
Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS55124117A (en) * | 1979-03-19 | 1980-09-25 | Toshiba Corp | Pattern inspecting apparatus |
-
1982
- 1982-01-30 JP JP1344482A patent/JPS58133908A/ja active Granted
Patent Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS55124117A (en) * | 1979-03-19 | 1980-09-25 | Toshiba Corp | Pattern inspecting apparatus |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JPS58133908A (ja) | 1983-08-09 |
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