JPS58133908A - 自動車のリヤサスペンシヨン - Google Patents
自動車のリヤサスペンシヨンInfo
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- JPS58133908A JPS58133908A JP1344482A JP1344482A JPS58133908A JP S58133908 A JPS58133908 A JP S58133908A JP 1344482 A JP1344482 A JP 1344482A JP 1344482 A JP1344482 A JP 1344482A JP S58133908 A JPS58133908 A JP S58133908A
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- B60G21/02—Interconnection systems for two or more resiliently-suspended wheels, e.g. for stabilising a vehicle body with respect to acceleration, deceleration or centrifugal forces permanently interconnected
- B60G21/04—Interconnection systems for two or more resiliently-suspended wheels, e.g. for stabilising a vehicle body with respect to acceleration, deceleration or centrifugal forces permanently interconnected mechanically
- B60G21/05—Interconnection systems for two or more resiliently-suspended wheels, e.g. for stabilising a vehicle body with respect to acceleration, deceleration or centrifugal forces permanently interconnected mechanically between wheels on the same axle but on different sides of the vehicle, i.e. the left and right wheel suspensions being interconnected
- B60G21/051—Trailing arm twist beam axles
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- B60G—VEHICLE SUSPENSION ARRANGEMENTS
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- B60G2200/21—Trailing arms connected by a torsional beam, i.e. twist-beam axles
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- B60G—VEHICLE SUSPENSION ARRANGEMENTS
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- B60G2204/40—Auxiliary suspension parts; Adjustment of suspensions
- B60G2204/41—Elastic mounts, e.g. bushings
- B60G2204/4106—Elastokinematic mounts
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- B60G2204/00—Indexing codes related to suspensions per se or to auxiliary parts
- B60G2204/40—Auxiliary suspension parts; Adjustment of suspensions
- B60G2204/422—Links for mounting suspension elements
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60G—VEHICLE SUSPENSION ARRANGEMENTS
- B60G2800/00—Indexing codes relating to the type of movement or to the condition of the vehicle and to the end result to be achieved by the control action
- B60G2800/24—Steering, cornering
- B60G2800/244—Oversteer
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- Vehicle Body Suspensions (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
本発明は、自動車に装備されるリヤサスペンションに関
するものである。
するものである。
従来より、このようなリヤサスペンショントシて、車体
前後方向に延びる左右一対のアームの後端部にそれぞれ
ホイールを回転自在に取付ける一方、上記各アームの前
端部をラバーブツシュを介して車体に車体左右方向を回
動中心として回動自在に枢着するとともに、両アームを
重体左右方向に延びるトーションビームで互いに連結し
て、左右ホイールの非対称な上下振動を上記トーション
ビームの捩り変形により抑制するようにしたものは知ら
れている。
前後方向に延びる左右一対のアームの後端部にそれぞれ
ホイールを回転自在に取付ける一方、上記各アームの前
端部をラバーブツシュを介して車体に車体左右方向を回
動中心として回動自在に枢着するとともに、両アームを
重体左右方向に延びるトーションビームで互いに連結し
て、左右ホイールの非対称な上下振動を上記トーション
ビームの捩り変形により抑制するようにしたものは知ら
れている。
ところが、上記従来のものでは、旋回走行時、ホイール
に対し旋回中上・に向う外力すなわちコーナリングフォ
ースが作用した場合には、アーム前端のラバーブツシュ
の弾性変形等により各アームの後部は旋回中心側に寄っ
て傾くため、各ホイールが旋回方向とは反対方向側に向
いてしまい、走行が不安定なオーバステアリングになる
という問題があった。
に対し旋回中上・に向う外力すなわちコーナリングフォ
ースが作用した場合には、アーム前端のラバーブツシュ
の弾性変形等により各アームの後部は旋回中心側に寄っ
て傾くため、各ホイールが旋回方向とは反対方向側に向
いてしまい、走行が不安定なオーバステアリングになる
という問題があった。
そこで、このような問題を解決するため、例えば西独国
特許第2424649号明細書および図面等に開示され
ているように、上記各アーム前端のラバーブツシュの中
心軸を車体前方延長線−4二で交差するように傾け、該
ラバーブツシュの特性、すなわち中心軸方向には弾性変
形し易く、中心軸に対し直交する方向には弾性変形し帷
いという性質を利用して、コーナリングフォースの作用
時には、旋回中心に対して外側のアーム前端を車体前方
内側に寄せる一方、内側のアーム前端を車体後方外側に
寄せるように作用させることにより、ホイールを旋回方
向側に向けさせるようにし、オーバステアリングを防止
するようにしたものが提案されている。
特許第2424649号明細書および図面等に開示され
ているように、上記各アーム前端のラバーブツシュの中
心軸を車体前方延長線−4二で交差するように傾け、該
ラバーブツシュの特性、すなわち中心軸方向には弾性変
形し易く、中心軸に対し直交する方向には弾性変形し帷
いという性質を利用して、コーナリングフォースの作用
時には、旋回中心に対して外側のアーム前端を車体前方
内側に寄せる一方、内側のアーム前端を車体後方外側に
寄せるように作用させることにより、ホイールを旋回方
向側に向けさせるようにし、オーバステアリングを防止
するようにしたものが提案されている。
しかし、この提案のものでは、ラバーブツシュの中心軸
が車体左右方向に対して傾いている関係−ト、ホイール
の上下振動時、アームの回動に伴って−」二記うバーブ
ツンユに大きな捩り力が作用するため、該ラバーブツシ
ュの疲労劣化が著しく、破損や破断等を起すという欠点
がある。
が車体左右方向に対して傾いている関係−ト、ホイール
の上下振動時、アームの回動に伴って−」二記うバーブ
ツンユに大きな捩り力が作用するため、該ラバーブツシ
ュの疲労劣化が著しく、破損や破断等を起すという欠点
がある。
本発明はかかる諸点に鑑み、上記アームとは別個の左右
一対のサブアーノ・を使用し、該谷すブアlzを介して
アー11とトーションビームとの剛体を車体に対して車
体左右方向および車体上下方向に揺動可能にかつ該剛体
に旋回方向の作用力が生じるように数句けるととにより
、ホイールの上下振動時におけるラバーブツシュへの捩
り力の作用をなくしてその疲労劣化を抑制しながら、旋
回時のオーバステアリングを防止できるようにすること
を目的とするものである。
一対のサブアーノ・を使用し、該谷すブアlzを介して
アー11とトーションビームとの剛体を車体に対して車
体左右方向および車体上下方向に揺動可能にかつ該剛体
に旋回方向の作用力が生じるように数句けるととにより
、ホイールの上下振動時におけるラバーブツシュへの捩
り力の作用をなくしてその疲労劣化を抑制しながら、旋
回時のオーバステアリングを防止できるようにすること
を目的とするものである。
そのため、本発明は、後端部にホイールが回転自在に取
付けられた車体前後方向に延びる左右一対のアームと、
該各アームを互いに連結し、車体左右方向に剛性が高く
かつ捩り方向に弾性変形可能なトーションビームと、前
端がラバーブツシュを介して車体に車体左右方向に回動
中心として回動自在に枢着され、前端がラバーブツシュ
を介して上記アームの前端部ないしはトーションビーム
の左右端部に車体上下方向に回動中心として回動自在に
枢着された左右一対のサブアームとを備え、−上記各サ
ブアームの車体との取付位置は、対1,6するサブアー
ムのアームないしはトーションビームとの取付位置より
も車体左右方向外側に位置するように設定されているこ
とにより、コーナリングフォースの作用時には、各サブ
アームの車体取付部を回動中心とする水平面内の傾動に
より旋回中心に対して外側のアーム前端を車体前方内側
に寄せる一方、内側のアーム前端を車体後方外側に寄せ
るように作用し、よってホイールを旋回方向に向けて、
オーバステアリングを防止するとともに、ホイールの上
下振動時には、アームを、ラバーブツシュに捩り力を作
用せしめることなく各サブアームの屯体敗付部を回動中
心とする垂直向内の回動により上下振動させて、ラバー
ブツシュの疲労劣化を抑制するようにしたものである。
付けられた車体前後方向に延びる左右一対のアームと、
該各アームを互いに連結し、車体左右方向に剛性が高く
かつ捩り方向に弾性変形可能なトーションビームと、前
端がラバーブツシュを介して車体に車体左右方向に回動
中心として回動自在に枢着され、前端がラバーブツシュ
を介して上記アームの前端部ないしはトーションビーム
の左右端部に車体上下方向に回動中心として回動自在に
枢着された左右一対のサブアームとを備え、−上記各サ
ブアームの車体との取付位置は、対1,6するサブアー
ムのアームないしはトーションビームとの取付位置より
も車体左右方向外側に位置するように設定されているこ
とにより、コーナリングフォースの作用時には、各サブ
アームの車体取付部を回動中心とする水平面内の傾動に
より旋回中心に対して外側のアーム前端を車体前方内側
に寄せる一方、内側のアーム前端を車体後方外側に寄せ
るように作用し、よってホイールを旋回方向に向けて、
オーバステアリングを防止するとともに、ホイールの上
下振動時には、アームを、ラバーブツシュに捩り力を作
用せしめることなく各サブアームの屯体敗付部を回動中
心とする垂直向内の回動により上下振動させて、ラバー
ブツシュの疲労劣化を抑制するようにしたものである。
以下、本発明を図面に示す実施例に基つい−C詳細に説
明する。
明する。
第1図ないし第3図は本発明をトレーリング式リヤサス
ペンションに適用した第1実施例を示し、1は重体前後
方向に延ひるlig右一対のトレーリノ−5−a^ グアームであって、該各トレーリングアーム1の後端部
にはキングピン2を介してホイール6が回転自在に取付
けられている。また、上記両トレーリングアーム1,1
は、その各前端を車体左右方向に延びるトーションビー
ム4の両端部に接続せしめることによって互いに連結さ
れている。該トーションビーム4は、前向きに開放した
断面U字状であり、車体左右力向すなわち軸方向に剛性
が高くかつ捩り方向に弾性変形可能に形成されている。
ペンションに適用した第1実施例を示し、1は重体前後
方向に延ひるlig右一対のトレーリノ−5−a^ グアームであって、該各トレーリングアーム1の後端部
にはキングピン2を介してホイール6が回転自在に取付
けられている。また、上記両トレーリングアーム1,1
は、その各前端を車体左右方向に延びるトーションビー
ム4の両端部に接続せしめることによって互いに連結さ
れている。該トーションビーム4は、前向きに開放した
断面U字状であり、車体左右力向すなわち軸方向に剛性
が高くかつ捩り方向に弾性変形可能に形成されている。
また、5はほぼ車体前後方向に延びる左右一対の棒状の
サブアームであって、該各サブアーム5の前端部には車
体左右方向に平行な中心軸を有する第1ラバーブツシユ
6が固着されている。該ラバーブツシュ6は、車体の軸
支部(図示せず)間に架設した支軸部利7が挿通可能な
内筒6aと、核内筒6aの長さよりも短く、上記サブア
ーム5に連結固着された外筒6bと、該両筒6a、6b
間に充填固着されたラバー60とからなり、上記内筒6
a円端而を車体の軸支部側面に当接ぜしめ−6− て軸支部間に配置され、該ラバーブツシュ6の内筒6a
内に支軸部材7か挿通されて回転自在に軸支されており
、よって−に記者ザブアーノ・5の前端は第1ラバーブ
ツ/ユ6を介して車体に車体左右方向を回動中心として
回動自在に枢着されている。
サブアームであって、該各サブアーム5の前端部には車
体左右方向に平行な中心軸を有する第1ラバーブツシユ
6が固着されている。該ラバーブツシュ6は、車体の軸
支部(図示せず)間に架設した支軸部利7が挿通可能な
内筒6aと、核内筒6aの長さよりも短く、上記サブア
ーム5に連結固着された外筒6bと、該両筒6a、6b
間に充填固着されたラバー60とからなり、上記内筒6
a円端而を車体の軸支部側面に当接ぜしめ−6− て軸支部間に配置され、該ラバーブツシュ6の内筒6a
内に支軸部材7か挿通されて回転自在に軸支されており
、よって−に記者ザブアーノ・5の前端は第1ラバーブ
ツ/ユ6を介して車体に車体左右方向を回動中心として
回動自在に枢着されている。
一方、上記各サブアーム5の後端部には車体上下方向に
平行な中心軸を有する第2ラバーブツンユ8か固着され
ている。該ラバーブツシュ8は、−I−記トーションビ
ーム4の左右端部+7)−l−T (IllI壁4a。
平行な中心軸を有する第2ラバーブツンユ8か固着され
ている。該ラバーブツシュ8は、−I−記トーションビ
ーム4の左右端部+7)−l−T (IllI壁4a。
4a間に設けたボルトからなる支軸部材9が挿通可能な
内筒8aと、該内筒8aの長さよりも短く、上記ザブア
ーム5に連結固着された外筒8bと、該両筒8a、8b
間に充填固着されたラバー80とからなり、上記内筒8
a両端向を上記トーションビーム4両端部の上下側壁4
a、4a面に当接せしめて−に下側壁4a、4a間に配
置され、該ラバーブツシュ8の内筒8a内に支軸部材9
が挿通されて回転自在に軸支されており、よって上記各
サブアーム5の後端は第2ラバーブツシユ8を介してト
ーションビーム4左右端部に車体上下方向を回動中心と
して回動自在に枢着されている。
内筒8aと、該内筒8aの長さよりも短く、上記ザブア
ーム5に連結固着された外筒8bと、該両筒8a、8b
間に充填固着されたラバー80とからなり、上記内筒8
a両端向を上記トーションビーム4両端部の上下側壁4
a、4a面に当接せしめて−に下側壁4a、4a間に配
置され、該ラバーブツシュ8の内筒8a内に支軸部材9
が挿通されて回転自在に軸支されており、よって上記各
サブアーム5の後端は第2ラバーブツシユ8を介してト
ーションビーム4左右端部に車体上下方向を回動中心と
して回動自在に枢着されている。
さらに、上記左右一対のサブアーム5,5の車体との取
付間隔11すなわち左右の第1ラバーブツシユ6.6の
中心軸方向中央部間の距離は、左右一対のザブアーム5
. 5のトーションビーム4との取付間隔12すなわち
左右の第2ラバーブツシユ8.8の中心軸間距離よりも
大きく設定されており、よって各サブアーム5,5の車
体との取付位置は対応するサブアーノ、5,5のトーシ
ョンビーム4との取付位置よりも車体左右方向外側に位
置するように設定されている。
付間隔11すなわち左右の第1ラバーブツシユ6.6の
中心軸方向中央部間の距離は、左右一対のザブアーム5
. 5のトーションビーム4との取付間隔12すなわち
左右の第2ラバーブツシユ8.8の中心軸間距離よりも
大きく設定されており、よって各サブアーム5,5の車
体との取付位置は対応するサブアーノ、5,5のトーシ
ョンビーム4との取付位置よりも車体左右方向外側に位
置するように設定されている。
次に、上記第1実施例の作用について説明するに、例え
ば第1図で右側に旋回走行するとき、左右のホイール6
.5に旋回中心に向うコーナリングフォース(とりわけ
左側のホイール6に大きなコーナリングフォース)が作
用する。その場合、左右のサブアーム5,5は、それぞ
れの前端の第1ラバーブツンユ6.乙の弾性変形により
該ラバーブツシュ6.6の中心軸方向中央部(すなわち
サブアーム5の車体取付部)を回動中心として水平面内
を反時計方向に傾動する。この傾動に伴って、左右のサ
ブアーム5,5後端(すなわちザブアーム5のトーショ
ンビーム4取付部)はそれぞれ回動中心よりも車体左右
方向内側後方位置(左側サブアーム5にあっては右側後
方位置、右側ザブアーム5にあっては左側後方位置)に
あるため、左側サブアーム5後端にあっては前方内側に
移動し、右側サブアーム5後端にあっては後方外側に移
動する。このことにより、l−−ジョンビーム4が旋回
中心方向である右側に移動しながら時計方向に回動し、
該トーションビーム4の動きに伴って左右のトレーリン
グアーム1,1が時計方向に傾動して、左右のホイール
6.5はそれぞれ旋回方向側に向くようになる。よって
、走行がオーバステアリングになるのを防止することが
でき、走行安定性を向上させることができる。
ば第1図で右側に旋回走行するとき、左右のホイール6
.5に旋回中心に向うコーナリングフォース(とりわけ
左側のホイール6に大きなコーナリングフォース)が作
用する。その場合、左右のサブアーム5,5は、それぞ
れの前端の第1ラバーブツンユ6.乙の弾性変形により
該ラバーブツシュ6.6の中心軸方向中央部(すなわち
サブアーム5の車体取付部)を回動中心として水平面内
を反時計方向に傾動する。この傾動に伴って、左右のサ
ブアーム5,5後端(すなわちザブアーム5のトーショ
ンビーム4取付部)はそれぞれ回動中心よりも車体左右
方向内側後方位置(左側サブアーム5にあっては右側後
方位置、右側ザブアーム5にあっては左側後方位置)に
あるため、左側サブアーム5後端にあっては前方内側に
移動し、右側サブアーム5後端にあっては後方外側に移
動する。このことにより、l−−ジョンビーム4が旋回
中心方向である右側に移動しながら時計方向に回動し、
該トーションビーム4の動きに伴って左右のトレーリン
グアーム1,1が時計方向に傾動して、左右のホイール
6.5はそれぞれ旋回方向側に向くようになる。よって
、走行がオーバステアリングになるのを防止することが
でき、走行安定性を向上させることができる。
また、第11図で左側に旋回する場合には、上述の場合
とは左右が逆になって、トーションビーム4か左側に移
動しながら反時計方向に回動して、左右のホイール6.
5がそれぞれ旋回方向側に向くようになり、オーバステ
アリングになるのを防止することができる。
とは左右が逆になって、トーションビーム4か左側に移
動しながら反時計方向に回動して、左右のホイール6.
5がそれぞれ旋回方向側に向くようになり、オーバステ
アリングになるのを防止することができる。
一方、左右のホイール6.5が上下振動する場合には、
左右一対のトレーリングアーム1,1は、それぞれ上記
左右の第1ラバーブツシユ6.6の中心軸を回動中心軸
として垂直面内を回動し、該回動中心軸が車体左右方向
に平行であるため、第1ラバーブツシユ乙には捩り力が
作用することがない。また、第2ラバーブツシユ8にも
捩り力が作用することはない。よ−って、トレーリング
アーム1,1の車体への取付に使用した第1および第2
ラバーブツシユ6.8はいずれも捩り力の影響を免れ、
それらの疲労劣化を抑制することができる。
左右一対のトレーリングアーム1,1は、それぞれ上記
左右の第1ラバーブツシユ6.6の中心軸を回動中心軸
として垂直面内を回動し、該回動中心軸が車体左右方向
に平行であるため、第1ラバーブツシユ乙には捩り力が
作用することがない。また、第2ラバーブツシユ8にも
捩り力が作用することはない。よ−って、トレーリング
アーム1,1の車体への取付に使用した第1および第2
ラバーブツシユ6.8はいずれも捩り力の影響を免れ、
それらの疲労劣化を抑制することができる。
第4図ないし第11図は本発明のその他の実施例を示し
、第4図ないし@6図に示す第2実施例は、左右一対の
各ザブアーム10の前端を、中心軸が車体左右方向に平
行な第1ラバーブツ/ユ6の内筒6a内に挿通し、該ラ
バーブツシュ6の外筒6bを車体に取利けて、各サブア
ーム10の前端を重体に車体左右方向を回動中心として
回動自在に枢着するとともに、に記左右一対のザブアー
ム10.10のlj体との取付間隔11を、左右一対の
サブアーム5,5のトーションビーム4との取付間隔I
!2よりも大きく、つまり各サブアート10の重体との
取付位置を対応するザブアーム10のトーションビーム
4との取付位置よりも外側に位置するようにしたもので
あり、上記第1実施例と同様の作用効果を奏することが
できる。
、第4図ないし@6図に示す第2実施例は、左右一対の
各ザブアーム10の前端を、中心軸が車体左右方向に平
行な第1ラバーブツ/ユ6の内筒6a内に挿通し、該ラ
バーブツシュ6の外筒6bを車体に取利けて、各サブア
ーム10の前端を重体に車体左右方向を回動中心として
回動自在に枢着するとともに、に記左右一対のザブアー
ム10.10のlj体との取付間隔11を、左右一対の
サブアーム5,5のトーションビーム4との取付間隔I
!2よりも大きく、つまり各サブアート10の重体との
取付位置を対応するザブアーム10のトーションビーム
4との取付位置よりも外側に位置するようにしたもので
あり、上記第1実施例と同様の作用効果を奏することが
できる。
また、第′7図ないし第9図に示す第3実施例は、左右
一対のトレーリングアーム1,1を、両端部が核各トレ
ーリングアーム1の前端部内面に接合されたトーンヨン
ビーム11で連結する一方、該各トレーリングアーノ、
1の前端部に第2ラバーブツンユ8を介して左右一対の
各サブアーム5の後端を、車体−上下方向を回動中心と
して回動自在に枢着するとともに、−に記左右一対のザ
ブアー1,5゜5の車体との数例間隔11を、トレーリ
ングアーム1との取付間隔13よりも大きく設定したも
のである。
一対のトレーリングアーム1,1を、両端部が核各トレ
ーリングアーム1の前端部内面に接合されたトーンヨン
ビーム11で連結する一方、該各トレーリングアーノ、
1の前端部に第2ラバーブツンユ8を介して左右一対の
各サブアーム5の後端を、車体−上下方向を回動中心と
して回動自在に枢着するとともに、−に記左右一対のザ
ブアー1,5゜5の車体との数例間隔11を、トレーリ
ングアーム1との取付間隔13よりも大きく設定したも
のである。
さらに、第10図に示す第4実施例は、左右一対のトレ
ーリングアーム1,1を互いに連結するトーションビー
ム12を、ホイール6の取付中心線上すなわちキングピ
ン2の軸線上に設けたものである。また、第11図に示
す第5実施例は、上記の如きトーションビーム1′5を
、ホイール6の取付中心線上よりやや後方に設けたもの
である。
ーリングアーム1,1を互いに連結するトーションビー
ム12を、ホイール6の取付中心線上すなわちキングピ
ン2の軸線上に設けたものである。また、第11図に示
す第5実施例は、上記の如きトーションビーム1′5を
、ホイール6の取付中心線上よりやや後方に設けたもの
である。
これらの場合には、左右のホイール5,5は、上記第1
ないし第3実施例の場合に比べてリジッドに連結されて
いるため、ホイール6.5の非対称な上下振動時でも、
両ホイール6.6が互いに平路面走行時の平行状態を保
ちながら上下振動する特長を有する。そのため、旋回走
行時には、両ホイール6.6が共に路面に対し常に垂直
状態で回転するので、接地面積が広くなり、走行安定性
を一層向−ヒさせることができるという利点を有する。
ないし第3実施例の場合に比べてリジッドに連結されて
いるため、ホイール6.5の非対称な上下振動時でも、
両ホイール6.6が互いに平路面走行時の平行状態を保
ちながら上下振動する特長を有する。そのため、旋回走
行時には、両ホイール6.6が共に路面に対し常に垂直
状態で回転するので、接地面積が広くなり、走行安定性
を一層向−ヒさせることができるという利点を有する。
反面、悪路走行時には、両ホイール6.6が互いに他方
の上下振動に応じて傾動するため、車体全体が左右に犬
さく揺動1−1乗心地感が悪くなるという欠点がある。
の上下振動に応じて傾動するため、車体全体が左右に犬
さく揺動1−1乗心地感が悪くなるという欠点がある。
したがって、上記トーションビームの取付位置を決定す
る際には、上述のような相反する二つの特性を考慮して
車両の要求に応じて義定すればよい。
る際には、上述のような相反する二つの特性を考慮して
車両の要求に応じて義定すればよい。
尚、上記各実施例では、本発明をトレーリング式リヤサ
スペンションに適用した場合について説明したが、セミ
トレーリング式等その他各種すャザスペンンヨンにも同
様に適用できるのは勿論である。
スペンションに適用した場合について説明したが、セミ
トレーリング式等その他各種すャザスペンンヨンにも同
様に適用できるのは勿論である。
以−ヒ説明したように、本発明のりャサスペン/ヨノに
よれば、旋回走行時には、左右のホイールが旋回方向側
に向いて、走行がオーバステアリングになることがない
ので、走行安定性の向上を図ることができる。しかも、
ホイールの上下振動時でも、アームの車体への数句けに
使用するラノ(−プッシュに捩り力が作用することがな
いので、該ラバーブツシュの疲労劣化を抑制して、その
耐久性の向上を図ることができるものである。
よれば、旋回走行時には、左右のホイールが旋回方向側
に向いて、走行がオーバステアリングになることがない
ので、走行安定性の向上を図ることができる。しかも、
ホイールの上下振動時でも、アームの車体への数句けに
使用するラノ(−プッシュに捩り力が作用することがな
いので、該ラバーブツシュの疲労劣化を抑制して、その
耐久性の向上を図ることができるものである。
図面は本発明の実施例を示すもので、第1図ないし第3
図は第1実施例を示し、第1図はトレーリング式リヤサ
スペンションの全体構造を示す概略平面図、第2図は第
1図の一部を切開した要部拡大図、第3図は第2図の縦
断側面図であり、第4図ないし第6図は第2実施例を示
し、第4図は第1図相当図、第5図は第2図相当図、第
6図は第3図相当図である。第7図ないし第9図は第3
実施例を示し、第7図は第1図相当図、第8図は第2図
相当図、第9図は第3図相当図であり、第10図は第4
実施例を示す第1図相当図、第11図は第5実施例を示
す第1図相当図である。 1・・トレーリングアーム、6・・ホイール、4゜11
.12.15・・トーンヨンビーム、5,10・・サブ
アーム、6・・第1ラバーブツシユ、8・・第2ラバー
ブツシユ。
図は第1実施例を示し、第1図はトレーリング式リヤサ
スペンションの全体構造を示す概略平面図、第2図は第
1図の一部を切開した要部拡大図、第3図は第2図の縦
断側面図であり、第4図ないし第6図は第2実施例を示
し、第4図は第1図相当図、第5図は第2図相当図、第
6図は第3図相当図である。第7図ないし第9図は第3
実施例を示し、第7図は第1図相当図、第8図は第2図
相当図、第9図は第3図相当図であり、第10図は第4
実施例を示す第1図相当図、第11図は第5実施例を示
す第1図相当図である。 1・・トレーリングアーム、6・・ホイール、4゜11
.12.15・・トーンヨンビーム、5,10・・サブ
アーム、6・・第1ラバーブツシユ、8・・第2ラバー
ブツシユ。
Claims (1)
- ill 後端部にホイールが回転自在に数句けられた
車体前後方向に延びる左右一対のアームと、該両アーム
を互いに連結し、重体左右方向に剛性が高くかつ捩り方
向に弾性変形可能なトーションビームと、前端がラバー
ブツシユヲ介シて車体に車体左右方向を回動中心として
回動自在に枢着され、後端がラバーブツシュを介1〜で
上記アームの前端部ないしはトーションビームの左右端
部に車体上下方向を回動中心として回動自在に枢着され
た左右一対のサブアームとk IR+え、上記各サブア
ームの車体との取付位置に1、対応スるサブアームのア
ームないしはトーションビームとの取付位置よりも車体
左右方向外1則に位置するように設定されていることを
特徴とする自動車のリヤサスペンション。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP1344482A JPS58133908A (ja) | 1982-01-30 | 1982-01-30 | 自動車のリヤサスペンシヨン |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP1344482A JPS58133908A (ja) | 1982-01-30 | 1982-01-30 | 自動車のリヤサスペンシヨン |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS58133908A true JPS58133908A (ja) | 1983-08-09 |
JPS6141767B2 JPS6141767B2 (ja) | 1986-09-17 |
Family
ID=11833300
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP1344482A Granted JPS58133908A (ja) | 1982-01-30 | 1982-01-30 | 自動車のリヤサスペンシヨン |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPS58133908A (ja) |
Cited By (8)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
FR2564785A1 (fr) * | 1984-05-22 | 1985-11-29 | Renault | Train arriere pour vehicule automobile |
EP0595421A1 (en) * | 1992-10-29 | 1994-05-04 | Netherlands Car B.V. | Rear suspension |
EP0903251A1 (de) * | 1997-09-20 | 1999-03-24 | Volkswagen Aktiengesellschaft | Radachse für ein Kraftfahrzeug |
KR100398196B1 (ko) * | 2000-12-23 | 2003-09-19 | 현대자동차주식회사 | 토션빔액슬 타입 리어서스펜션 |
JP2007103414A (ja) * | 2005-09-30 | 2007-04-19 | Tdk Corp | インダクタ及びその製造方法 |
KR100735981B1 (ko) * | 2005-01-21 | 2007-07-06 | 현대모비스 주식회사 | 차량의 현가장치 |
KR100882667B1 (ko) | 2007-12-12 | 2009-02-06 | 현대자동차주식회사 | 승차감과 롤 거동 안정성 향상 타입 차량 현가 장치 |
FR2982797A1 (fr) * | 2011-11-23 | 2013-05-24 | Peugeot Citroen Automobiles Sa | Essieu arriere allege a voie reduite |
Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS55124117A (en) * | 1979-03-19 | 1980-09-25 | Toshiba Corp | Pattern inspecting apparatus |
-
1982
- 1982-01-30 JP JP1344482A patent/JPS58133908A/ja active Granted
Patent Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS55124117A (en) * | 1979-03-19 | 1980-09-25 | Toshiba Corp | Pattern inspecting apparatus |
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FR2564785A1 (fr) * | 1984-05-22 | 1985-11-29 | Renault | Train arriere pour vehicule automobile |
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EP0903251A1 (de) * | 1997-09-20 | 1999-03-24 | Volkswagen Aktiengesellschaft | Radachse für ein Kraftfahrzeug |
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JP2007103414A (ja) * | 2005-09-30 | 2007-04-19 | Tdk Corp | インダクタ及びその製造方法 |
KR100882667B1 (ko) | 2007-12-12 | 2009-02-06 | 현대자동차주식회사 | 승차감과 롤 거동 안정성 향상 타입 차량 현가 장치 |
FR2982797A1 (fr) * | 2011-11-23 | 2013-05-24 | Peugeot Citroen Automobiles Sa | Essieu arriere allege a voie reduite |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JPS6141767B2 (ja) | 1986-09-17 |
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