JP4870106B2 - 魚釣用スピニングリール - Google Patents

Description

本発明は、スプールの回転に抵抗を与えるドラグ機構を設けた魚釣用スピニングリールに関する。

魚釣用スピニングリールの中には、釣糸が巻回されるスプールに回転抵抗を与えるドラグ機構を、作動状態（スプールに対してドラグ力が作用する状態）と、非作動状態（スプールフリー状態；スプールが完全にフリーになる状態とサブドラグ機構によってドラグ力が作用する状態を含む）とに切換える切換機構を備えたものが知られている。例えば、特許文献１には、切換機構を、スプールとスプール軸との間に設けて、リール本体内における各種駆動機構系統の簡素化を図り、リール本体の小型・軽量化を可能にした魚釣用スピニングリールが開示されている。

この公知技術の切換機構は、スプールの前部中央に押しボタン式の操作部材を設け、この操作部材を後方に向けて押圧操作することで、ドラグ作動状態の連結系統を解除してスプールフリー状態に切換えるよう構成されている。また、この公知の魚釣用スピニングリールは、ハンドルの回転操作に連動するロータの巻き取り方向の回転によって、スプールフリー状態からドラグ作動状態に復帰させる復帰機構を備えている。
特開平３−５３８３６号

上記した切換機構は、スプールの前部の中央部に、操作部材を前後方向に進退可能に収容する構成となるため、ドラグ機構を装備するスペースが制約されてしまい、十分なドラグ力を維持できないという問題があり、これに対してドラグ力を強化しようとすると、スプール回りが大型・重量化してしまうという問題が生じてしまう。

また、操作部材を構成するボタンの移動ストロークの分、前後方向にスペースが必要となるため、リール全体が大型化してしまう。さらに、実用時や釣場移動時、或いは携帯時等に、ボタンに他物が当たって誤動作（ドラグ作動状態→フリー状態）してしまう可能性がある。

本発明は、上記した問題に基づいてなされたものであり、スプールに回転抵抗を与えるドラグ機構を作動状態から非作動状態に切換える切換機構を設けた構成において、スプール回りを大型・重量化することなく、十分なドラグ力を発揮することが可能な魚釣用スピニングリールを提供することを目的とする。

上記した目的を達成するために、本発明に係る魚釣用スピニングリールは、スプール軸に設置され、釣糸が巻回されるスプールと、ハンドルの巻き取り操作で回転し、釣糸案内部を介して前記スプールに釣糸を巻回可能とするロータと、前記スプールとスプール軸との間に設けられ、前記スプールをドラグ作動状態とフリー状態に切換える切換機構と、を有する構成において、前記スプール軸に対して、軸方向に一体的に移動可能であると共に回転可能に操作部材を設け、前記スプールのドラグ作動状態時に、前記操作部材を回転させることで、前記切換機構の連結状態を解除して前記スプールをフリー状態に切換可能としたことを特徴とする。

上記した構成の魚釣用スピニングリールでは、スプール軸に装着されるスプールに対して、所望のドラグ力を付与することが可能となる。このドラグ作動状態時において、操作部材を回転操作することで、スプールとスプール軸との間に設置される切換機構の連結状態が解除されることから、スプールは、ドラグ力が作用しないフリー状態となる。このように、スプール軸に対して回転可能に設けられる操作部材の回転操作により、ドラグ非作動状態に切換えることができるため、スプール軸方向に沿って進退する押しボタン等を設置する必要がなくなり、スプール回りが大型・重量化するようなことがなくなる。

本発明によれば、スプールに回転抵抗を与えるドラグ機構を作動状態から非作動状態に切換える切換機構を設けた構成において、スプール回りを大型・重量化することなく、十分なドラグ力を発揮することが可能な魚釣用スピニングリールが得られる。

以下、本発明に係る魚釣用スピニングリールの実施形態について、添付図面を参照して説明する。

図１から図４は、本発明に係る魚釣用スピニングリールの第１の実施形態を示す図であり、図１は、魚釣用スピニングリールの内部構成を示す図（ドラグ作動状態）、図２は、スプールが前方側に移動した状態を示す図、図３は、図１及び図２の主要部を拡大した図、そして、図４は、図１乃至図３のＡ−Ａ線に沿った断面図であり、（ａ）は、ドラグ作動状態を示す図、（ｂ）は、スプールフリー状態を示す図である。

魚釣用スピニングリールのリール本体１には、釣竿に装着されるリール脚１Ａが一体形成されており、その前方には、回転可能に支持され、釣糸案内部２ａを装着した一対のアーム部２Ａを具備するロータ２と、ロータ２の回転運動と同期して前後動可能に支持され、釣糸が巻回されるスプール３が配設されている。

リール本体１内には、ハンドル軸（駆動軸）４が回転可能に支持されており、その突出端部には、ハンドル５が取り付けられている。また、ハンドル軸４には、ハンドル軸４に取り付けられ、内歯が形成されたドライブギヤ７と、このドライブギヤ７に噛合すると共にハンドル軸４と直交する方向に延出し、内部に軸方向に延出する空洞部が形成されたピニオンギヤ９とを備えた巻き取り駆動機構が係合している。

前記ピニオンギヤ９は、軸受９ａ，９ｂを介してリール本体内に回転可能に支持されており、その先端側において固定部材９ｃによって前記ロータ２を固定し、ロータ２を一体回転するように連結している。そして、その空洞部には、ハンドル軸４と直交する方向に延出し、先端側に前記スプール３を装着したスプール軸３ａが軸方向に移動可能に挿通されている。また、前記ピニオンギヤ９には、スプール３（スプール軸３ａ）を前後往復動させるための公知の往復動装置１０が係合している。

前記往復動装置１０は、リール本体内に回転可能に支持され、スプール軸３ａと平行に延出する螺軸（ウォームシャフト）１２と、前記スプール軸３ａの後部に回転不能で軸方向移動可能に係合される摺動子１３とを備えている。前記螺軸１２の前端部には、前記ピニオンギヤ９と噛合する連動歯車１５が設けられており、前記ハンドル５を回転操作することで、螺軸１２は、前記ドライブギヤ７、ピニオンギヤ９及び連動歯車１５を介して回転駆動される。そして、前記螺軸１２の周面には、軸方向に沿って螺旋状のカム溝１２ａが形成されており、このカム溝１２ａに、前記摺動子１３に収容保持された係合ピンが係合することで、スプール軸３ａ（スプール３）は、ハンドル５の巻き取り操作により前後に往復動される。

また、リール本体１内には、ロータ２の逆回転を防止する逆転防止機構が設置されている。この逆転防止機構は、公知のように、前記ピニオンギヤ９の外周側に設置される転がり式の一方向クラッチ１６と、転がり式一方向クラッチの外輪の外周に回り止め固定されたラチェット１７とを備えており、リール本体１の後方側に設置された切換レバー１８を切換操作することで、ラチェット１７を回転可能／回転不能状態に切換え、これによりロータ２を正逆転可能状態／逆転防止状態に切換えるようになっている。

上記した構成により、ハンドル５を巻き取り操作すると、ロータ２は、ドライブギヤ７及びピニオンギヤ９を介して回転駆動され、かつ、スプール３は、ドライブギヤ７、ピニオンギヤ９及び往復動装置１０を介して前後方向に往復駆動され、スプール３には、回転するロータ２の釣糸案内部２ａを介して均等に釣糸が巻回される。

前記スプール３とスプール軸３ａとの間には、スプール３が釣糸繰り出し方向に回転した際、その回転に制動力を付与する公知のドラグ機構（フロントドラグ機構）２０が設置されている。このドラグ機構２０は、スプール３とスプール軸３ａを所定の摩擦力で連結状態にして、スプール３のスプール軸３ａに対する回転に制動力を付与する構成となっている。

具体的には、ドラグ機構２０は、スプール３の内部空間領域（凹部３Ａ）に設置されており、スプール前端側に回転可能に支持された制動力調整用の調整ツマミ（粗調整ツマミ）２０Ａと、この調整ツマミ２０Ａと後述する切換機構３０を構成する摩擦作動体３３との間に介在される制動部材２１と、を備えている。そして、前記摩擦作動体３３は、切換機構３０によって、スプール軸３ａに対して固定状態からフリー状態に切換えられるようになっている。

ここで、切換機構３０の構成について説明する。この場合、切換機構３０は、スプール３を、ドラグ作動状態と非作動状態（スプールフリー状態）に切換えるように構成されていれば良く、本実施形態では、以下に詳述するように、スプール軸３ａに、軸方向に一体的に移動可能であると共に回転可能に支持された操作部材１００を設け、スプール３のドラグ作動状態時に、操作部材１００を回転操作することで、切換機構３０の連結状態（スプール３とスプール軸３ａとの間の連結状態）を解除してスプール３をフリー状態に切換可能とするよう構成されている。

前記切換機構３０は、前記スプール軸３ａに対して回り止め固定されると共に、軸方向の移動が規制された円板状の支持部材３１と、この支持部材３１の前方側に配設され、支持部材３１に対して連結状態となる摩擦作動体３３と、前記支持部材３１と摩擦作動体３３との間に位置して両者の連結状態を継脱する継脱機構４０とを備えており、スプール３のドラグ作動状態時に、操作部材１００を回転操作することで切換機構３０の連結状態が解除され、スプール３をフリー状態に切換えられるようになっている。

前記摩擦作動体３３は、図３に示すように、スプール軸３ａに対してフリー回転可能に支持される本体部３３Ａと、本体部３３Ａから前方に向けて延出する円筒部３３Ｂとを備えている。この場合、円筒部３３Ｂは、スプール軸３ａとの間に所定の空間が生じるような形状となっており、その空間内には、後述するサブドラグ機構２５が収容されている。

前記摩擦作動体３３の円筒部３３Ｂの外周と、スプール３の凹部３Ａとの間には、前記ドラグ機構２０を構成する前記制動部材２１が配設されている。制動部材２１は、ドラグ機構として一般的に知られているように、スプール３の凹部３Ａを規定する内周面３Ｂ、及び前記摩擦作動体３３の円筒部３３Ｂの外周面に対して回り止めされる複数枚のワッシャ、及び、各ワッシャの間に介在されるライニング材等を備えた構成となっており、前記調整ツマミ２０Ａを回転操作することで、軸方向に移動可能なナット２３ａ及び付勢バネ２３ｂを介して軸方向に移動する押圧体２２を制動部材２１に対して所定の押圧力で当接させ、これにより、制動部材２１を介して、スプール軸３ａに対して固定状態となった摩擦作動体３３とスプール３との間に所望の制動力を作用させる。

また、前記摩擦作動体３３の円筒部３３Ｂの内側の空間内に収容されるサブドラグ機構２５は、後述するように、スプール３がフリー状態に切換えられても、スプール３に対して補助的にドラグ力を作用させることを可能にするものである。

具体的には、サブドラグ機構２５は、スプール前端側に回転可能に支持された前記調整ツマミ（粗調整ツマミ）２０Ａの径方向内側に回転可能に支持され、スプール軸３ａに対して、回転可能でかつ軸方向に沿って摺動可能に支持された微調整ツマミ２５Ａと、この微調整ツマミ２５Ａの先端側に設けられた押圧部２７によって押圧される制動部材２６とを備えている。この場合、制動部材２６は、ドラグ機構として一般的に知られているように、前記摩擦作動体３３の円筒部３３Ｂの底面に対して押圧付勢される複数枚のスプリングワッシャ、及びライニング材等を備えた構成となっており、微調整ツマミ２５Ａを回転操作することで、軸方向に移動可能なナット部材２７ａ及び付勢バネ２７ｂを介して前記押圧部２７を制動部材２６に対して所定の押圧力で当接させる。これにより、制動部材２６、摩擦作動体３３、及び前記制動部材２１を介して、スプール軸３ａとスプール３との間に、補助的に所望の制動力を作用させる。

前記切換機構３０を構成する支持部材３１は、スプール軸３ａに対して回り止め固定されており、前記摩擦作動体３３との間に設置される継脱機構４０により、支持部材３１と摩擦作動体３３の連結状態を継脱するようにしている。この場合、本実施形態の継脱機構４０は、支持部材３１と摩擦作動体３３との間に介在される転がり式一方向クラッチ８０を備えた構成となっている。

具体的に、摩擦作動体３３の本体部３３Ａには、スプール軸３ａに対して回転可能に配設される軸部３３ｄが形成されており、支持部材３１には、ドラグ機構側に向けて延出する円筒部３１ｄが形成されており、前記転がり式一方向クラッチ８０は、軸部３３ｄと円筒部３１ｄとの間に介在されている。なお、転がり式一方向クラッチ８０は、公知のように、軸部３３ｄと一体化される内輪（本実施形態では軸部３３ｄが内輪とされる）と、円筒部３１ｄに嵌入される外輪８０ａと、前記内輪３３ｄと外輪８０ａとの間で転がり部材８０ｂを保持する保持器８０ｃとを備えた構成となっている。

前記転がり部材８０ｂは、保持器８０ｃによって、外輪８０ａの内周側に形成された楔領域とフリー回転領域のいずれかに位置付けられ、転がり部材８０ｂが楔領域に移動されると、内輪と外輪（軸部３３ｄと円筒部３１ｄ）は一体化され、摩擦作動体３３と支持部材３１は連結状態となる。また、転がり部材８０ｂがフリー回転領域に移動されると、内輪と外輪（軸部３３ｄと円筒部３１ｄ）はフリーとなり、摩擦作動体３３と支持部材３１との連結状態は解除される（フリー回転状態に切換えられる）。

図４に示すように、前記転がり式一方向クラッチ８０には、保持器８０ｃを一体回転させる作動アーム８１（保持器と一体形成されていても良いし、別体であっても良い）が設けられており、この作動アーム８１を揺動させることで、保持器に保持される転がり部材を、楔領域又はフリー回転領域に移動できるよう構成されている。この作動アーム８１には、係合孔８２が形成されており、この係合孔８２には、以下に説明する作動カム８５に突出形成された第３作動突部８５ｃが係合されている。

前記支持部材３１には、継脱機構４０を構成する作動カム８５が支軸８５Ａを中心にして回動可能に支持されている。この作動カム８５には、リール本体側に向けて第１作動突部８５ａが突出形成されており、この第１作動突部８５ａには、操作部材１００に設けられる係合突部１００ａが当接可能となっている。

ここで、操作部材１００の構成について説明する。
操作部材１００は、スプール軸３ａに、軸方向に一体的に移動可能であると共に回転可能に支持されている。すなわち、図３に示すように、スプール軸３ａに対してフリー回転可能に挿通されると共に、止め輪３ｄによって軸方向の移動が規制されて前記支持部材３１との間に介在される略円板形状の本体部１００Ａと、この本体部１００Ａからリール本体側に向けて延出し、スプール３のスカート３Ｃの後方側で、スカートの表面と略面一状に配される円筒状の操作部１００Ｂとを備えている。

釣人は、後述する切換操作を行う際には、円筒状の操作部１００Ｂを把持し、この部分を回転操作する。このため、操作部１００Ｂの露出面には、回転操作するに際して、滑りが生じないように、周方向に沿って凹凸部（ローレット目などで構成されていても良い）１００ｃが形成されている。

なお、上記した操作部材１００の本体部１００Ａは、スプール軸３ａに対してフリー回転可能となるように配設されていても良いが、図に示すように、スプール軸３ａの外周面に周方向に沿って凹凸３ｅを形成しておき、この部分に、バネ１０３によって付勢される係合突起１０４を配した構成であっても良い。このようにすることで、操作部材１００の回転操作に対して、適度な節度感を与えることができ、また、操作部材１００が不用意に回転してしまうことが抑制される。

前記本体部１００Ａには、その径方向外側において、ドラグ機構側に向けて係合突部１００ａが突出形成されており、操作部材１００を回転操作した際、前記作動カム８５に形成された第１作動突部８５ａと当接可能となっている。この場合、本実施形態では、係合突部１００ａは、略９０°間隔で４箇所形成されている。

また、前記本体部１００Ａには、係合突部１００ａの径方向内側において、ドラグ機構側に向けて復帰用突部（復帰体）１００ｄが突出形成されている。この復帰用突部１００ｄは、スプール３を、フリー状態から、ドラグ作動状態に復帰させるための復帰機構１１０を構成するものであり、本実施形態では、略９０°間隔で４箇所形成されており、スプールフリー状態時において、後述する復帰用連結部材９０の係合ピン９５に当接可能となっている。なお、復帰用突部１００ｄには、回転した際、係合ピン９５を径方向外側に向けて案内するように、周方向の両側に案内用の傾斜面１００ｅが形成されている。

そして、前記作動カム８５には、支軸８５Ａを中心として前記第１作動突部８５ａと対向する位置に第２作動突部８５ｂが突出形成されている。この第２作動突部８５ｂは、支持部材３１に、支持部９０ａを中心にして回動可能に支持され、前記復帰機構１１０を構成する復帰用連結部材９０の一端側に形成された係合部９１に当接されている。この場合、復帰用連結部材９０は、その一端側に形成された係合部９１が、常時作動カム８５の第２作動部８５ｂに当て付くように、付勢バネ９４によって回動付勢されている。

また、前記復帰用連結部材９０の他端側には、リール本体側に向けて、係合ピン９５が突出形成されており、この係合ピン９５は、支持部材３１に形成された長溝３１ｅに入り込んで、支持部材３１の裏面から突出している。この係合ピン９５は、復帰用連結部材９０が、図４（ａ）に示す状態から支軸９０ａを中心にして時計回り方向に回動されると、図４（ｂ）に示すように、前記操作部材１００の本体部１００Ａに形成された復帰用突部１００ｄの回転軌跡内に移動する。

さらに、前記作動カム８５には、前記転がり式一方向クラッチ８０に設けられた作動アーム８１の係合孔８２内に位置するように、第３作動突部８５ｃが形成されている。この第３作動突部８５ｃは、作動カム８５が、操作部材１００の係合突部１００ａの当接によって反時計回り方向に回動されると、作動アーム８１を図４（ｂ）に示す位置に回動させ、転がり式一方向クラッチ８０の転がり部材８０ｂをフリー回転領域に移動させる。

なお、前記作動カム８５には、支持部材３１との間に振分けバネ９７が設置されており、作動カム８５を、図４（ａ）に示す位置、図４（ｂ）に示す位置に振分け保持する。

以上のように構成される魚釣用スピニングリールの作用について説明する。

通常、魚釣用スピニングリールは、ドラグ作動状態として使用される。このとき、スプール３、すなわち繰り出される釣糸には、ドラグ機構２０によって所定のドラグ力が作用した状態となる。この状態で、調整ツマミ２０Ａを回転操作することで、押圧体２２の制動部材２１に対する押圧力が可変されるため、スプール３に所望のドラグ力を作用させることができる。

なお、ドラグ作動状態では、図４（ａ）に示すように、摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１とは、前記転がり式一方向クラッチ８０の楔作用によって連結された状態となっており、スプール３に作用する釣糸繰り出し方向の回転力は、上記した制動部材２１とスプール軸３ａに固定された支持部材３１との関係で、所望の制動力が作用する状態となる。

そして、図４（ａ）に示す状態から、操作部材１００を一方向（釣糸の引き出し方向と反対方向；矢印Ｄ方向）に回転操作すると、上記した継脱機構４０によって、スプールフリー状態（スプールにドラグ機構２０の制動力が作用しない状態）に切換えられる。

すなわち、図４（ａ）において、操作部材１００（操作部１００Ｂ）を矢印Ｄ方向に回転操作すると、本体部１００Ａに形成された係合突部１００ａが作動カム８５の第１作動突部８５ａに当接し、作動カム８５を、支軸８５Ａを中心にして反時計回り方向に回動させる。そして、作動カム８５が振分けバネ９７のデッドポイントを超えると、図４（ｂ）に示す位置に保持され、転がり式一方向クラッチ８０は、第３作動突部８５ｃ及び作動アーム８１によって、転がり部材８０ｂがフリー回転領域に移動し、これにより、摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１との連結状態は解除されて、スプール３はフリー状態に切換えられる。

スプールフリー状態では、前記復帰用連結部材９０に突出形成された係合ピン９５は、復帰用連結部材９０の回動により、作動部材１００の本体部１００Ａに形成された復帰用突部１００ｄの回転軌跡内に移動する。また、このようなスプールフリー状態において、サブドラグ機構２５の微調整ツマミ２５Ａを回転操作することで、フリー状態になっているスプール３に対して、制動部材２６による補助的な制動力を作用させておくことも可能となる。

そして、実釣時において、上記のようなスプールフリー状態からドラグ作動状態に復帰させる場合は、操作部材１００の操作部１００Ｂを回転操作（矢印Ｄ，Ｄ１のいずれの方向に回転操作しても良い）する。操作部材１００を回転操作すると、復帰用突部１００ｄも一体的に回転され、周方向の両側に設けられた案内用の傾斜面１００ｅが係合ピン９５をキックし、復帰用連結部材９０を、支持部９０ａを中心にして反時計回り方向に回動させる。これにより、復帰用連結部材９０の係合部９１は、第２作動突部８５ｂを介して作動カム８５を、支持部８５Ａを中心にして時計回り方向に回動させる。

そして、作動カム８５が振分けバネ９７のデッドポイントを超えると、図４（ａ）に示す位置に保持され、転がり式一方向クラッチ８０は、第３作動突部８５ｃ及び作動アーム８１によって、転がり部材８０ｂが楔領域に移動し、これにより、摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１とは連結状態（ドラグ作動状態）に復帰される。

上記したような切換機構３０の構成によれば、スプール軸方向に沿って進退するような操作部材を設ける必要がなくなり、ドラグ機構２０は勿論、サブドラグ機構２５についても設置スペースに制約が生じることはない。この結果、十分なドラグ力を発揮することができ、スプール回りを大型・重量化するようなこともない。また、公知技術のように、実釣時に誤ってボタンを押圧操作したり、他物に当たって切換機構を誤作動させてしまう可能性もない。

また、上記した復帰機構１１０を構成する復帰用突部１００ｄは、スプール軸３ａと連動して前後動する操作部材１００の本体部１００Ａに設けられる構成であることから、前後動するスプール３のストロークを考慮して前後動方向に沿って長く形成する必要がなくなる。このため、復帰機構１１０の復帰作動体（復帰用突部１００ｄ）を、スプール軸方向に沿ってコンパクト化することが可能となり、スプール回りが大型・重量化するようなことがなくなる。

さらに、本実施形態では、切換機構３０を構成する継脱機構４０に、転がり式一方向クラッチ８０を用いているため、切換機構全体の構造が簡略化されると共に、スプール内部に設置される継脱機構の組み込み性の向上が図れるようになる。また、復帰作動体の構成も簡略化することが可能となる。

次に、本発明の第２の実施形態について説明する。
図５及び図６は、本発明の第２の実施形態を示す図であり、図５は、スプール部分を拡大して示す図、図６（ａ），（ｂ）は、図５のＢ−Ｂ線に沿った断面図であり、（ａ）は、ドラグ作動状態を示す図、（ｂ）は、スプールフリー状態を示す図、そして、図６（ｃ）は、図５のＣ−Ｃ線に沿った断面図である。なお、この実施形態では、前記実施形態と同一の機能を有する部分については、同一の参照符号を付し、その詳細な説明については、簡略ないしは省略する。

本実施形態では、スプール３のドラグ作動状態に復帰させる復帰機構１１０を、ハンドルの巻き取り操作によって行えるよう構成している。

すなわち、本実施形態の復帰機構１１０Ａは、ロータ２に一体形成される一対のアーム部２Ａとスプール軸３ａとの間に設置される公知の糸落ち防止部材（ラインガードとも称する）６１に関連して設けられている。

この糸落ち防止部材６１は、前記スプール軸３ａに対して回転可能に支持されると共に、スプール軸３ａに設けられた止め輪３ｆによって、軸方向に移動しないように位置決め保持されている。そして、糸落ち防止部材６１は、前記一対のアーム部２Ａのそれぞれの内面側に形成された長手溝２ｄに係合する係合部６２を具備しており、ロータ２が回転した際、ロータ２と共に一体回転し、かつスプール軸３ａの往復動に伴って軸方向に一体的に往復動し、スプール３に巻回される釣糸がスプール３内に入り込むこと、及びスプール軸３ａに絡み付くことを防止している。

前記糸落ち防止部材６１の本体６１Ａのドラグ機構側の表面部には、上記した実施形態と同様な構成の復帰用突部（復帰体）１１０ｄが、周方向に所定間隔をおいて４箇所、突出形成されている。

そして、この糸落ち防止部材６１の本体６１Ａの外周には、上記した実施形態と同様な構成の操作部材１００が回転可能に支持されている。この場合、操作部材１００は、糸落ち防止部材６１の本体６１Ａとの間に配設される軸方向付勢バネ１１２によって、常時、リール本体側に向けて付勢された状態となっている。

また、操作部材１００は、糸落ち防止部材６１の本体６１Ａに対して、周方向付勢バネ１１５を介在させることで、所定範囲回転可能に支持されている。すなわち、図６（ｃ）に示すように、本体６１Ａの外周領域の一部には、周方向に沿って円弧状の凹所６１ｄが形成されており、この凹所６１ｄ内に操作部材１００に形成された突片１００ｆを配設して周方向付勢バネ１１５を介在させている。

これにより、操作部材１００は、糸落ち防止部材６１の本体６１Ａに対してフリーに回転するのではなく、糸落ち防止部材６１と共に回転できる構成となっている。もちろん、操作部材１００は、上記した周方向付勢バネ１１５を介在させることなく、糸落ち防止部材６１の本体６１Ａに対して、回転可能に支持されていても良い。

上記した構成では、操作部材１００の操作部１００Ｂを把持し、軸方向付勢バネ１１２の付勢力に抗して、操作部材１００をドラグ機構側にシフトし、この状態で周方向付勢バネ１１５の付勢力に抗して図６（ａ）の矢印Ｄ方向に回転操作することで、操作部材１００の係合突部１００ａを作動カム８５の第１作動突部８５ａに当接させることができる。このとき、作動カム８５は、支軸８５Ａを中心にして反時計回り方向に回動され、スプール３はドラグ作動状態からフリー状態に切換えられる。フリー状態に切換操作した後、操作部材１００を離すと、操作部材１００は、軸方向付勢バネ１１２によりリール本体側にシフトし、かつ、周方向付勢バネ１１５により本体６１Ａに対して図６（ｃ）に示す位置に戻る。そして、この状態で、ハンドル５を巻き取り駆動すると、図６（ｂ），（ｃ）に示す糸落ち防止部材６１は、矢印Ｄ１方向に回転することから、それに形成された復帰用突部（復帰体）１００ｄが係合ピン９５をキックし、復帰用連結部材９０を、支持部９０ａを中心にして反時計回り方向に回動させる。これにより、復帰用連結部材９０の係合部９１は、第２作動突部８５ｂを介して作動カム８５を、支持部８５ａを中心にして時計回り方向に回動させる。

そして、作動カム８５が振分けバネ９７のデッドポイントを超えると、図６（ａ）に示す位置に保持され、転がり式一方向クラッチ８０は、第３作動突部８５ｃ及び作動アーム８１によって、転がり部材８０ｂが楔領域に移動し、これにより、摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１とは連結状態（ドラグ作動状態）に自動復帰される。

上記した構成によれば、切換機構３０の復帰動作を、ハンドル５の巻き取り駆動によって行うことができるため、操作性の向上が図れるようになる。また、操作部材１００は、周方向付勢バネ１１５を介して、糸落ち防止部材６１と共に一体回転可能に支持されていることから、操作部材１００の支持状態の安定化を図ることができる。

なお、上記したように、操作部材１００は、糸落ち防止部材６１に対して周方向付勢バネ１１５を介在させて、所定の角度、回転可能に支持された状態にあるので、操作部材１００の操作部１００Ｂを把持し、操作部材１００を、図６（ｃ）の矢印Ｄ１方向に回転操作することで、スプール３をドラグ作動状態に自動復帰させることもでき、操作性をより向上することが可能となる。

以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。

本発明は、スプール軸３ａに対して、軸方向に一体的に移動可能で回転可能に設けた操作部材（スプール軸に対して直接的に支持されていても良いし、例えば、糸落ち防止部材のような別部材を介して間接的に支持されていても良い）を回転操作することで、スプール３とスプール軸３ａとの間に設けられる切換機構３０の連結状態を解除してスプールフリー状態にできるよう構成されていれば良い。このため、その内部に設置される継脱機構４０については、上述した実施形態のような転がり式一方向クラッチ８０に限定されることはなく、例えば、ラチェット方式にする等、種々変形することが可能である。また、切換機構３０の構成、及び、操作部材１００の構成については、上述した実施形態の構造に限定されることはなく、種々変形することが可能である。

本発明に係る魚釣用スピニングリールの第１の実施形態を示す図であり、内部構成を示す図（ドラグ作動状態）。 スプールが前方側に移動した状態を示す図。 図１及び図２の主要部を拡大した図。 図１乃至図３のＡ−Ａ線に沿った断面図であり、（ａ）は、ドラグ作動状態を示す図、（ｂ）は、スプールフリー状態を示す図。 本発明の第２の実施形態を示す図であり、スプール部分を拡大して示す図。 （ａ），（ｂ）は、図５のＢ−Ｂ線に沿った断面図であり、（ａ）は、ドラグ作動状態を示す図、（ｂ）は、スプールフリー状態を示す図、そして、（ｃ）は、図５のＣ−Ｃ線に沿った断面図。

符号の説明

１ リール本体
２ ロータ
３ スプール
３ａ スプール軸
２０ ドラグ機構
３０ 切換機構
３１ 支持部材
３３ 摩擦作動体
４０ 継脱機構
６１ 糸落ち防止部材
８０ 転がり式一方向クラッチ
１００ 操作部材

Claims (4)

1. スプール軸に設置され、釣糸が巻回されるスプールと、ハンドルの巻き取り操作で回転し、釣糸案内部を介して前記スプールに釣糸を巻回可能とするロータと、前記スプールとスプール軸との間に設けられ、前記スプールをドラグ作動状態とフリー状態に切換える切換機構と、を有する魚釣用スピニングリールにおいて、
   前記スプール軸に対して、軸方向に一体的に移動可能であると共に回転可能に操作部材を設け、
   前記スプールのドラグ作動状態時に、前記操作部材を回転させることで、前記切換機構の連結状態を解除して前記スプールをフリー状態に切換可能としたことを特徴とする魚釣用スピニングリール。
2. 前記切換機構は、前記ドラグ機構を介して駆動される摩擦作動体と、前記スプール軸に対して固定される支持部材との間に介在される転がり式一方向クラッチを備えており、
   前記転がり式一方向クラッチは、前記操作部材を回転させた際、前記摩擦作動体と支持部材とをフリー回転状態に切換可能としたことを特徴とする請求項１に記載の魚釣用スピニングリール。
3. 前記操作部材は、前記ロータと一体回転する糸落ち防止部材に対して支持されており、
   前記糸落ち防止部材には、前記切換機構の連結状態が解除された状態で前記ロータが釣糸巻き取り方向に回転した際、前記切換機構を連結状態に復帰させる復帰体が設けられていることを特徴とする請求項１又は２に記載の魚釣用スピニングリール。
4. 前記操作部材は、前記糸落ち防止部材に対して、周方向付勢バネを介在させて一体回転可能に支持されていることを特徴とする請求項３に記載の魚釣用スピニングリール。

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