JP4870102B2 - 魚釣用スピニングリール - Google Patents

Description

本発明は、スプールの回転に抵抗を与えるドラグ機構を設けた魚釣用スピニングリールに関する。

魚釣用スピニングリールの中には、釣糸が巻回されるスプールに回転抵抗を与えるドラグ機構を、作動状態（スプールに対してドラグ力が作用する状態）と、非作動状態（スプールフリー状態；スプールが完全にフリーになる状態とサブドラグ機構によってドラグ力が作用する状態を含む）とに切換える切換機構を備えたものが知られている。例えば、特許文献１には、切換機構を、スプールとスプール軸との間に設けて、リール本体内における各種駆動機構系統の簡素化を図り、リール本体の小型・軽量化を可能にした魚釣用スピニングリールが開示されている。

この公知技術の切換機構は、スプールの前部中央に押しボタン式の操作部材を設け、この操作部材を後方に向けて押圧操作することで、ドラグ作動状態の連結系統を解除してスプールフリー状態に切換えるよう構成されている。また、この公知の魚釣用スピニングリールは、ハンドルの回転操作に連動するロータの巻き取り方向の回転によって、スプールフリー状態からドラグ作動状態に復帰させる復帰機構を備えている。

前記復帰機構は、スプールの内側に装着される前記切換機構の係止部材を係合させて、スプールフリー状態からドラグ作動状態に復帰作動させる復帰作動体を備えている。この復帰作動体は、ロータの前部に、ロータと共に一体回転するように取り付けられており、前後往復動するスプールの内側に設けられた係止部材が係合できるよう構成されている。
特開平３−５３８３６号

しかし、上記した切換機構の係止部材に係合する復帰作動体は、その係合部が、スプールを前後動させるオシレート機構の前後ストロークに対応すべく、前後方向に長く形成されており、そのような長い復帰作動体をロータに取り付けてスプール内側に収容する構成であることから、スプール内部のドラグ機構を装備するスペースが制約されてしまい、十分なドラグ力を発揮できないという問題がある。また、これに対してドラグ力を強化しようとすると、スプール回りが大型・重量化してしまうという問題が生じてしまう。

本発明は、上記した問題に基づいてなされたものであり、スプールに回転抵抗を与えるドラグ機構を作動状態から非作動状態に切換える切換機構を設けた構成において、スプール回りを大型・重量化することなく、十分なドラグ力を発揮することが可能な魚釣用スピニングリールを提供することを目的とする。

上記した目的を達成するために、本発明に係る魚釣用スピニングリールは、スプール軸に設置され、釣糸が巻回されるスプールと、ハンドルの巻き取り操作で回転し、釣糸案内部を介して前記スプールに釣糸を巻回案内するロータと、前記スプールが釣糸繰り出し方向に回転した際、その回転に制動力を与えるドラグ機構と、前記スプールをドラグ作動状態とフリー状態に切換える切換機構と、前記スプールをフリー状態からドラグ作動状態に復帰させる復帰機構と、を有する構成において、前記復帰機構は、前記スプール軸と連動して前後動するようにスプール軸に設置されると共に、前記ロータの回転に連動して回転する復帰作動体を備えており、前記切換機構は、前記ロータが釣糸巻き取り方向に回転することで前記復帰作動体を介して前記スプールをドラグ作動状態に切換復帰可能としたことを特徴とする。

上記した構成の魚釣用スピニングリールでは、スプール軸に装着されるスプールに対して、所望のドラグ力を付与することが可能となる。このドラグ作動状態時において、切換機構を操作することで、スプールはフリー状態に切換えられる。そして、スプールを、再びドラグ作動状態に切換えるための復帰機構の復帰作動体は、スプール軸と連動して前後動するようにスプール軸に設置される構成であることから、前後動するスプールのストロークを考慮して前後動方向に沿って長く形成する必要はない。すなわち、復帰機構の復帰作動体を、スプール軸方向に沿ってコンパクト化することが可能になるため、スプール回りが大型・重量化するようなことがなくなる。

本発明によれば、スプールに回転抵抗を与えるドラグ機構を作動状態から非作動状態に切換える切換機構を設けた構成において、スプール回りを大型・重量化することなく、十分なドラグ力を発揮することが可能な魚釣用スピニングリールが得られる。

以下、本発明に係る魚釣用スピニングリールの実施形態について、添付図面を参照して説明する。

図１から図６は、本発明に係る魚釣用スピニングリールの第１の実施形態を示す図であり、図１は、魚釣用スピニングリールの内部構成を示す図（ドラグ作動状態）、図２は、スプールを前方から見た図、図３は、図１の主要部を拡大した図、図４は、図３のＡ−Ａ線に沿った断面図であり、（ａ）は、ドラグ作動状態を示す図、（ｂ）は、スプールフリー状態を示す図、図５は、図３のＢ−Ｂ線に沿った断面図、そして、図６は、スプールが前方側に移動した状態を示す図である。

魚釣用スピニングリールのリール本体１には、釣竿に装着されるリール脚１Ａが一体形成されており、その前方には、回転可能に支持され、釣糸案内部２ａを装着した一対のアーム部２Ａを具備するロータ２と、ロータ２の回転運動と同期して前後動可能に支持され、釣糸が巻回されるスプール３が配設されている。

リール本体１内には、ハンドル軸（駆動軸）４が回転可能に支持されており、その突出端部には、ハンドル５が取り付けられている。また、ハンドル軸４には、ハンドル軸４に取り付けられ、内歯が形成されたドライブギヤ７と、このドライブギヤ７に噛合すると共にハンドル軸４と直交する方向に延出し、内部に軸方向に延出する空洞部が形成されたピニオンギヤ９とを備えた巻き取り駆動機構が係合している。

前記ピニオンギヤ９は、軸受９ａ，９ｂを介してリール本体内に回転可能に支持されており、その先端側において固定部材９ｃによって前記ロータ２を固定し、ロータ２を一体回転するように連結している。そして、その空洞部には、ハンドル軸４と直交する方向に延出し、先端側に前記スプール３を装着したスプール軸３ａが軸方向に移動可能に挿通されている。また、前記ピニオンギヤ９には、スプール３（スプール軸３ａ）を前後往復動させるための公知の往復動装置１０が係合している。

前記往復動装置１０は、リール本体内に回転可能に支持され、スプール軸３ａと平行に延出する螺軸（ウォームシャフト）１２と、前記スプール軸３ａの後部に回転不能で軸方向移動可能に係合される摺動子１３とを備えている。前記螺軸１２の前端部には、前記ピニオンギヤ９と噛合する連動歯車１５が設けられており、前記ハンドル５を回転操作することで、螺軸１２は、前記ドライブギヤ７、ピニオンギヤ９及び連動歯車１５を介して回転駆動される。そして、前記螺軸１２の周面には、軸方向に沿って螺旋状のカム溝１２ａが形成されており、このカム溝１２ａに、前記摺動子１３に収容保持された係合ピン（図示せず）が係合することで、スプール軸３ａ（スプール３）は、ハンドル５の巻き取り操作により前後に往復動される。

また、リール本体１内には、ロータ２の逆回転を防止する逆転防止機構が設置されている。この逆転防止機構は、公知のように、前記ピニオンギヤ９の外周側に設置される転がり式の一方向クラッチ１６と、転がり式一方向クラッチの外輪の外周に回り止め固定されたラチェット１７とを備えており、リール本体１の後方側に設置された切換レバー１８を切換操作することで、ラチェット１７を回転可能／回転不能状態に切換え、これによりロータ２を正逆転可能状態／逆転防止状態に切換えるようになっている。

上記した構成により、ハンドル５を巻き取り操作すると、ロータ２は、ドライブギヤ７及びピニオンギヤ９を介して回転駆動され、かつ、スプール３は、ドライブギヤ７、ピニオンギヤ９及び往復動装置１０を介して前後方向に往復駆動され、スプール３には、回転するロータ２の釣糸案内部２ａを介して均等に釣糸が巻回される。

前記スプール３とスプール軸３ａとの間には、スプール３が釣糸繰り出し方向に回転した際、その回転に制動力を付与する公知のドラグ機構（フロントドラグ機構）２０が設置されている。このドラグ機構２０は、スプール３とスプール軸３ａを所定の摩擦力で連結状態にして、スプール３のスプール軸３ａに対する回転に制動力を付与する構成となっている。

具体的には、ドラグ機構２０は、スプール３の内部空間領域（凹部３Ａ）に設置されており、スプール前端側に回転可能に支持された制動力調整用の調整ツマミ（粗調整ツマミ）２０Ａと、この調整ツマミ２０Ａと後述する切換機構３０を構成する摩擦作動体３３との間に介在される制動部材２１と、を備えている。そして、前記調整ツマミ２０Ａを回転操作することで、それに伴って軸方向に移動する押圧体２２を制動部材２１に対して所定の押圧力で当接させ、これにより、制動部材２１を介してスプール軸３ａに対して固定状態にされた摩擦作動体３３とスプール３との間に所望の制動力を作用させる。

なお、前記摩擦作動体３３は、切換機構３０によって、スプール軸３ａに対して固定状態からフリー状態に切換えられるようになっている。

ここで、切換機構３０の構成について説明する。この場合、切換機構３０は、スプール３を、ドラグ作動状態と非作動状態（スプールフリー状態）に切換えるように構成されていれば良く、本実施形態では、以下に詳述するように、スプール３を、釣糸繰り出し方向と反対方向に回転することで、上記した切換えが成される構成となっている。

すなわち、本実施形態の切換機構３０は、前記スプール軸３ａに対して回り止め固定されると共に、軸方向の移動が規制された円板状の支持部材３１と、この支持部材３１の前方側に配設され、支持部材３１に対して連結状態となる摩擦作動体３３と、前記支持部材３１と摩擦作動体３３との間に位置して両者の連結状態を継脱する継脱機構４０とを備えており、スプール３のドラグ作動状態時に、スプール３を釣糸の引き出し方向と反対方向に回転させることで切換機構３０の連結状態が解除され、スプール３をフリー状態に切換えられるようになっている。具体的には、切換機構３０を構成する摩擦作動体３３は、後述するように、ドラグ作動状態時に、スプール３を釣糸の引き出し方向と反対方向に回転させることで、前記支持部材３１との連結状態が解除されるように構成されており、スプール軸３ａに対してフリー回転可能に支持されている。

前記摩擦作動体３３は、図３に示すように、スプール軸３ａに対してフリー回転可能に支持される本体部３３Ａと、本体部３３Ａから前方に向けて延出する円筒部３３Ｂとを備えている。この場合、円筒部３３Ｂは、スプール軸３ａとの間に所定の空間が生じるような形状となっており、その空間内には、後述するサブドラグ機構２５が収容されている。

前記摩擦作動体３３の円筒部３３Ｂの外周と、スプール３の凹部３Ａとの間には、ドラグ機構２０を構成する前記制動部材２１が配設されている。制動部材２１は、ドラグ機構として一般的に知られているように、スプール３の凹部３Ａを規定する内周面３Ｂ、及び前記摩擦作動体３３の円筒部３３Ｂの外周面に対して回り止めされる複数枚のワッシャ、及び、各ワッシャの間に介在されるライニング材等を備えた構成となっており、前記調整ツマミ２０Ａを回転操作することで、軸方向に移動する押圧体２２が制動部材２１に対して所定の押圧力で当接し、これにより、制動部材２１を介して、スプール軸３ａに対して固定状態となった摩擦作動体３３とスプール３との間に所望の制動力を作用させる。

また、前記摩擦作動体３３の円筒部３３Ｂの内側の空間内に収容されるサブドラグ機構２５は、後述するように、スプール３がフリー状態に切換えられても、スプール３に対して補助的にドラグ力を作用させることを可能にするものである。

具体的には、サブドラグ機構２５は、スプール前端側に回転可能に支持された前記調整ツマミ（粗調整ツマミ）２０Ａの径方向内側に回転可能に支持され、スプール軸３ａに対して、回転可能でかつ軸方向に沿って摺動可能に支持された微調整ツマミ２５Ａと、この微調整ツマミ２５Ａの先端側に設けられた押圧部２７によって押圧される制動部材２６とを備えている。この場合、制動部材２６は、ドラグ機構として一般的に知られているように、スプール軸３ａ、及び前記摩擦作動体３３の円筒部３３Ｂの内側に対して回り止めされる複数枚のワッシャ、及び各ワッシャの間に介在されるライニング材等を備えた構成となっており、微調整ツマミ２５Ａを回転操作することで、微調整ツマミ２５Ａと一体形成された押圧部２７が制動部材２６に対して所定の押圧力で当接し、これにより、制動部材２６、摩擦作動体３３、及び前記制動部材２１を介して、スプール軸３ａとスプール３との間に、補助的に所望の制動力を作用させる。

前記切換機構３０を構成する支持部材３１は、スプール軸３ａに対して回り止め固定されており、前記摩擦作動体３３との間に設置される継脱機構４０により、支持部材３１と摩擦作動体３３の連結状態を継脱するようにしている。

前記摩擦作動体３３の本体部３３Ａには、支持部材３１側に、輪帯状に形成された継脱部３４が固定部材（止めビス３４ａ）を介して固定されている。継脱部３４の外周には、所定間隔をおいて（本実施形態では、９０°間隔で４箇所）凹所３４ｂが形成されており、この凹所３４ｂ内に後述するストッパ５５の係合部５６が入り込むようになっている。この場合、継脱部３４の外周には、図４に示すように、ストッパの係合部が凹所３４ｂ内に案内され易いように、周方向に沿って案内部３４ｃを形成しておいても良い。

また、前記本体部３３Ａには、その中央部に、支持部材３１側に向けて突出する凸部３６が形成されており、その凸部の外周には、所定間隔をおいて（本実施形態では、９０°間隔で４箇所）径方向外方に突出する係合突起３６ａが形成されている。この係合突起３６ａは、以下に説明する継脱機構４０の作動部材に当て付くよう構成されている。

前記継脱機構４０は、図４に示すように、支持部材３１の摩擦作動体側の表面に、周方向に沿って支持される作動部材４２、連結部材４５、及びストッパ５５を備えている。

前記作動部材４２は、支持部４２ａを中心にして回動可能に支持されており、その作動片４３が、図４（ａ）の実線に示すように、前記係合突起３６ａの回転軌跡内に常時位置するように、バネ部材４２ｂによって付勢支持されている。

前記連結部材４５は、その両端側が揺動可能となるように、中央部において支持部４５ａを中心にして支持されており、その一端側の当接部４６に前記作動片４３が当接するようになっている。また、他端側には、図４（ａ）に示す状態から、支持部４５ａを中心にして反時計回り方向に回動された際、ストッパ５５の凸部５７に当接する作動部４７が形成されている。そして、連結部材４５は、支持部材３１との間に設けられる振分けバネ４８によって、図４（ａ）に示す状態（連結状態）と、図４（ｂ）に示す状態（解除状態）との間で振分け保持されるようになっている。

また、前記連結部材４５の当接部４６側には、復帰機構用の係合ピン５０が突設されている。この係合ピン５０は、支持部材３１に形成された長孔３１ａを介してリール本体側に向けて突出しており、連結部材４５が図４（ｂ）に示す解除状態に振分け保持された際、後述する復帰機構の復帰用突部６７の回転軌跡内に位置するようになっている。

前記ストッパ５５は、その両端側が揺動可能となるように、中央部において支持部５５ａを中心にして支持されており、その一端側に形成された係合部５６が、前記継脱部３４の外周に形成された凹所３４ｂに入り込むようになっている。また、他端側には、前記連結部材４５が、図４（ａ）に示す状態から支持部４５ａを中心にして反時計回り方向に回動された際、連結部材４５の作動部４７が当接するように凸部５７が形成されている。そして、ストッパ５５は、支持部材３１との間に設けられる一方向バネ５８によって、その係合部５６が前記継脱部３４の凹所３４ｂに入り込む方向に、常時、回動付勢されている。

上述したように、切換機構３０は、スプール軸３ａに対して回り止め固定される円板状の支持部材３１と、この支持部材３１の前方側に配設され、支持部材３１に対して連結状態となる摩擦作動体３３とを備えており、図４（ａ）に示すドラグ作動状態時にスプール３を釣糸の引き出し方向と反対方向（矢印Ｄ方向）に回転させることで、図４（ａ）に示した摩擦制動体３３と支持部材３１との連結状態を、図４（ｂ）に示すように解除するようになっている（スプールをフリー状態にする）。そして、図４（ｂ）に示すフリー状態は、ハンドル５を巻き取り駆動した際、復帰機構６０によって、自動的に図４（ａ）に示すドラグ作動状態に復帰させるよう構成されている。

以下、この復帰機構６０の構成について説明する。

復帰機構６０は、前記ロータ２が釣糸巻き取り方向に回転することで、切換機構３０を介して、スプール３をドラグ作動状態に切換復帰させるものであり、切換機構に係合可能な復帰作動体を備えている。

本実施形態では、復帰作動体は、スプール３に巻回される釣糸の糸落ちを防止する糸落ち防止部材の機能を有する構成となっている。換言すれば、スプール３と共に前後動され、かつロータ２と共に回転する糸落ち防止部材の機能に着目し、復帰作動体を、ロータ２に一体形成される一対のアーム部２Ａとスプール軸３ａとの間に設置される糸落ち防止部材（ラインガードとも称する）６１に関連して設けた構成となっている。

具体的に、糸落ち防止部材６１は、前記スプール軸３ａに対して回転可能に支持されると共に、スプール軸３ａに設けられた止め輪３ｄによって、軸方向に移動しないように位置決め保持されている。そして、糸落ち防止部材６１は、前記一対のアーム部２Ａのそれぞれの内面側に形成された長手溝２ｄに係合する係合部６２を具備しており、ロータ２が回転した際、ロータ２と共に一体回転し、かつ図１及び図６に示すように、スプール軸３ａの往復動に伴って軸方向に一体的に往復動し、スプール３に巻回される釣糸がスプール３内に入り込むこと、及びスプール軸３ａに絡み付くことを防止している。

前記糸落ち防止部材６１のドラグ機構側には、円筒状の支持部６１ａが突出形成されており、この支持部６１ａの中心部分でスプール軸３ａを挿通させている。そして、この支持部６１ａの径方向外方には、輪帯状の復帰体６５がＯリング６６を介して抜け止め保持されている。

前記復帰体６５のドラグ機構側には、所定間隔をおいて（本実施形態では、９０°間隔で４箇所）、復帰用突部（復帰作動体）６７が突出形成されている。この復帰用突部６７は、糸落ち防止部材６１と共に一体回転し、上述した連結部材４５が図４（ｂ）に示すスプールフリー状態に振分け保持された際、連結部材４５の係合ピン５０に対して当て付くようになっている。

なお、復帰体６５、及び各復帰用突部６７には、係合ピン５０が復帰用突部６７の回転軌跡内に移動する際、デッドポイントが生じないように、ノンデッドポイント機構７０が設けられている。このノンデッドポイント機構７０は、係合ピン５０が復帰用突部６７の回転軌跡内に移動する際、係合ピン５０が復帰用突部６７に当て付いても移動できるように、復帰用突部６７の径方向内側に形成される傾斜面６７ａと、糸落ち防止部材６１に保持した復帰体６５を周方向に回転可能にするバネ部材６８によって構成されている。

前記バネ部材６８は、復帰体６５に、リール本体側に向けて突出形成された突片６５ａと糸落ち防止部材６１との間に介在されており、復帰体６５の周方向の回転を許容するように構成されている。すなわち、係合ピン５０の移動経路上に復帰用突部６７が位置していても、係合ピン５０が復帰用突部６７の径方向内側に形成される傾斜面６７ａに当接し、かつ復帰体６５がバネ部材６８の緩衝作用によって周方向に回転できることから、スプールフリー状態に移行するに際してデッドポイントが生じることはない。

上記した復帰機構６０の構成により、ハンドル５を巻き取り駆動した際、図４（ｂ）に示すスプールフリー状態から、図４（ａ）に示すドラグ作動状態に自動復帰される。

以上のように構成される魚釣用スピニングリールの作用について説明する。

通常、魚釣用スピニングリールは、ドラグ作動状態として使用される。このとき、スプール３、すなわち繰り出される釣糸には、ドラグ機構２０によって所定のドラグ力が作用した状態となる。この状態で、調整ツマミ２０Ａを回転操作することで、押圧体２２の制動部材２１に対する押圧力が可変されるため、スプール３に所望のドラグ力を作用させることができる。

なお、ドラグ作動状態では、図４（ａ）に示すように、摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１とは、支持部材３１側のストッパ５５の係合部５６が、摩擦作動体３３側の凹所３４ｂに入り込んでいることで連結状態となっており、スプール３に作用する回転力は、上記した制動部材２１とスプール軸３ａに固定された支持部材３１（摩擦制動体３３）との関係で、所望の制動力が作用する状態となる。

そして、図４（ａ）に示す状態から、スプール３を釣糸の引き出し方向と反対方向（矢印Ｄ方向）に回転すると、上記した継脱機構４０によって、スプールフリー状態（スプールにドラグ機構２０の制動力が作用しない状態）に切換えられる。

すなわち、図４（ａ）において、スプール３を矢印Ｄ方向に回転操作すると、摩擦作動体３３も同方向に回転する。このとき、その本体部３３Ａの凸部３６に形成されている係合突起３６ａが作動部材４２の作動片４３に当接し、作動部材４２をバネ部材４２ｂの付勢力に抗して、支持部４２ａを中心にして時計回り方向に回動させる。そして、作動部材４２の回動により、作動片４３は連結部材４５の一端側の当接部４６に当接し、連結部材４５は、支持部４５ａを中心にして反時計回り方向に回動される。これにより、連結部材４５の他端側の作動部４７がストッパ５５の凸部５７に当接し、ストッパ５５は、一方向バネ５８の付勢力に抗して支持部５５ａを中心にして時計回り方向に回動され、ストッパ５５の係合部５６は、摩擦作動体３３側の凹所３４ｂから外れる。なお、このとき連結部材４５は、振分けバネ４８によって、その位置が保持されているため、ストッパ５５の係合部５６の凹所３４ｂに対する離脱状態は維持される。

上記の継脱機構４０の作用により、支持部材３１と摩擦作動体３３との連結状態が解除されるため、スプール３は、スプール軸３ａに対してフリー回転状態となり、スプール３に釣糸繰り出し方向の力が作用しても、スプール３は、制動部材２１及び摩擦作動体３３と共に回転するだけとなる。すなわち、実釣時において、釣人は、単にスプール３を把持して釣糸繰り出し方向と反対となる矢印Ｄ方向に所定角度（係合突起３６ａが作動部材４２の作動片４３に当接する角度）回転操作するだけで、スプール３をフリー状態に切換操作することができる。

そして、上記したスプールフリー状態において、ハンドル５を巻き取り操作すると、復帰機構６０を介して、継脱機構４０を、図４（ａ）に示す状態に自動復帰させることが可能となる。

上述したように、スプールフリー状態に切換える際、連結部材４５は、図４（ａ）に示す位置から図４（ｂ）に示す位置に回動される。このとき、連結部材４５に突設された係合ピン５０は、ロータ２の回転と共に一体回転する復帰体６５に形成された復帰用突部６７の回転軌跡内に移動する。なお、係合ピン５０が復帰用突部６７の回転軌跡内に移動する際、係合ピン５０の移動経路上に復帰用突部６７が位置していても、上述したノンデッドポイント機構７０によって、その移動を妨げることはない。

そして、ハンドル５を巻き取り操作してロータ３を釣糸巻き取り方向に回転させると、糸落ち防止部材６１も一体的に回転駆動される。この糸落ち防止部材６１には、上記したように、復帰用突部（復帰作動体）６７が突設された復帰体６５が保持されており、復帰用突部６７は、糸落ち防止部材６７と共に、図４（ｂ）の矢印Ｄ１方向に回転駆動される。これにより、復帰用突部６７が係合ピン５０をキックし、連結部材４５を、支持部４５ａを中心にして時計回り方向に回動させ、連結部材４５の他端側の作動部４７は、ストッパ５５の凸部５７から離れる。なお、このとき連結部材４５は、振分けバネ４８によって、図４（ａ）に示す位置に保持される。

この結果、ストッパ５５は、一方向バネ５８の付勢力により支持部５５ａを中心にして反時計回り方向に回動され、ストッパ５５の係合部５６は、摩擦作動体３３側の凹所３４ｂに入り込み、図４（ａ）に示すように、摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１とは、連結状態となる。すなわち、切換機構３０は、上記した制動部材２１とスプール軸３ａに固定された支持部材３１との関係で、所望の制動力がスプール３に作用するドラグ作動状態に切換復帰される。

以上のような構成によれば、スプール３を、再びドラグ作動状態に切換えるための復帰機構６０の復帰用突部（復帰作動体）６７は、スプール軸３ａと連動して前後動するようにスプール軸３ａに設置される構成であることから、前後動するスプール３のストロークを考慮して前後動方向に沿って長く形成する必要はない。すなわち、復帰機構６０の復帰作動体を、スプール軸方向に沿ってコンパクト化することが可能になるため、スプール回りが大型・重量化するようなことがなくなる。特に、本実施形態では、魚釣用スピニングリールに装着される糸落ち防止部材６１の作用（スプールと共に前後動し、ロータとともに回転する）に着目して復帰作動体を設けているため、別途、スプール軸３ａに、専用の復帰作動体を設ける必要性もない。

また、従来技術のように、軸方向に長い復帰作動体の影響を受けることがないため、スプール軸３ａに対するロータ２やスプール３の支持状態が安定し、良好な巻き取り、及びドラグ性能を得ることができる。

さらに、本実施形態の切換機構３０の構成によれば、スプール軸方向に沿って進退するような操作部材を設ける必要がなくなり、ドラグ機構２０は勿論、サブドラグ機構２５についても設置スペースに制約が生じることはない。この結果、十分なドラグ力を発揮することができ、スプール回りを大型・重量化するようなこともない。また、公知技術のように、実釣時に誤って押圧操作したり、他物に当たって切換機構を誤作動させてしまう可能性もない。

そして、上記したようなスプールフリー状態において、サブドラグ機構２５の微調整ツマミ２５Ａを回転操作することで、フリー状態になっているスプール３に対して、制動部材２６による補助的な制動力を作用させておくことも可能となる。

また、上記したスプールフリー状態において、魚がかかった場合など、釣糸が繰り出されてスプール３が釣糸繰り出し方向（図４（ａ）の矢印Ｄと反対方向）に回転した際、上記した係合突起３６ａは、その回転に伴い作動部材４２の作動片４３に当接するものの、作動片４３はバネ部材４２ｂの付勢力に抗して点線で示す位置に逃げることができるため、その方向に支障なく回転することが可能となる。

次に、本発明の第２の実施形態について説明する。
図７から図９は、本発明の第２の実施形態を示す図であり、図７は、スプール部分を拡大して示す図、図８は、図７のＣ−Ｃ線に沿った断面図であり、（ａ）は、ドラグ作動状態を示す図、（ｂ）は、スプールフリー状態を示す図、そして、図９は、図８（ａ）のＤ−Ｄ線に沿った断面図である。なお、この実施形態では、前記実施形態と同一の機能を有する部分については、同一の参照符号を付し、その詳細な説明については、簡略ないしは省略する。

本実施形態では、切換機構を構成する継脱機構に、転がり式一方向クラッチを用いている。すなわち、本実施形態における切換機構３０Ａは、その継脱機構４０Ａとして、摩擦作動体３３と支持部材３１との間に、転がり式一方向クラッチ８０を介在させて、両者の連結状態を継脱するようにしている。

具体的には、摩擦作動体３３の本体部３３Ａには、スプール軸３ａに対して回転可能に配設される軸部３３ｄが形成されており、支持部材３１には、ドラグ機構側に向けて延出する円筒部３１ｄが形成されており、前記転がり式一方向クラッチ８０は、軸部３３ｄと円筒部３１ｄとの間に介在されている。なお、転がり式一方向クラッチ８０は、公知のように、軸部３３ｄと一体化される内輪（本実施形態では軸部３３ｄが内輪とされる）と、円筒部３１ｄに嵌入される外輪８０ａと、前記内輪３３ｄと外輪８０ａとの間で転がり部材８０ｂを保持する保持器８０ｃとを備えた構成となっている。

前記転がり部材８０ｂは、保持器によって、外輪８０ａの内周側に形成された楔領域とフリー回転領域のいずれかに位置付けられ、転がり部材８０ｂが楔領域に移動されると、内輪と外輪（軸部３３ｄと円筒部３１ｄ）は一体化され、摩擦作動体３３と支持部材３１は連結状態となる。また、転がり部材８０ｂがフリー回転領域に移動されると、内輪と外輪（軸部３３ｄと円筒部３１ｄ）はフリーとなり、摩擦作動体３３と支持部材３１との連結状態は解除される（フリー回転状態に切換えられる）。

図８に示すように、前記転がり式一方向クラッチ８０には、保持器８０ｃを一体回転させる作動アーム８１（保持器と一体形成されていても良いし、別体であっても良い）が設けられており、この作動アーム８１を揺動させることで、保持器に保持される転がり部材を、楔領域又はフリー回転領域に移動できるよう構成されている。この作動アーム８１には、係合孔８２が形成されており、この係合孔８２には、以下に説明する作動カム８５に突出形成された第３作動突部８５ｃが係合されている。

前記支持部材３１には、継脱機構４０Ａを構成する作動カム８５が支軸８５Ａを中心にして回動可能に支持されている。この作動カム８５には、ドラグ機構側に向けて第１作動突部８５ａが突出形成されており、この第１作動突部８５ａには、摩擦作動体３３の本体部３３Ａの径方向外方において、リール本体側に向けて突出形成された係合突部３３ｅが当接可能となっている。この場合、本実施形態では、係合突部３３ｅは、略１８０°間隔で２箇所形成されている。

また、前記作動カム８５には、支軸８５Ａを中心として前記第１作動突部８５ａと対向する位置に第２作動突部８５ｂが突出形成されている。この第２作動突部８５ｂは、以下に説明する復帰用連結部材９０の一端側に形成された係合部９１に当接されている。

前記復帰用連結部材９０は、復帰機構６０Ａを構成するものであり、支持部材３１に、支持部９０ａを中心にして回動可能に支持されている。この場合、復帰用連結部材９０は、その一端側に形成された係合部９１が、常時作動カム８５の第２作動部８５ｂに当て付くように、付勢バネ９４によって回動付勢されている。

また、前記復帰用連結部材９０の他端側には、リール本体側に向けて、係合ピン９５が突出形成されており、この係合ピン９５は、支持部材３１に形成された長孔３１ｅを貫通して、支持部材３１の裏面から突出している。この係合ピン９５は、復帰用連結部材９０が、図８（ａ）に示す状態から支軸９０ａを中心にして時計回り方向に回動されると、第１実施形態と同様、図８（ｂ）に示すように、ロータ２の回転と共に一体回転する復帰用突部（復帰作動体）６７の回転軌跡内に移動する。

さらに、前記作動カム８５には、前記転がり式一方向クラッチ８０に設けられた作動アーム８１の係合孔８２内に位置するように、第３作動突部８５ｃが形成されている。この第３作動突部８５ｃは、作動カム８５が摩擦作動体３３の係合突部３３ｅの当接によって反時計回り方向に回動されると、作動アーム８１を図８（ｂ）に示す位置に回動させ、転がり式一方向クラッチ８０の転がり部材８０ｂをフリー回転領域に移動させる。

なお、前記作動カム８５には、支持部材３１との間に振分けバネ９７が設置されており、作動カム８５を、図８（ａ）に示す位置、図８（ｂ）に示す位置に振分け保持する。

以上のように構成される魚釣用スピニングリールの作用について説明する。

図８（ａ）に示すドラグ作動状態では、転がり式一方向クラッチ８０の楔作用によって摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１とは、連結された状態となっており、スプール３に作用する釣糸繰り出し方向の回転力は、上記した制動部材２１とスプール軸３ａに固定された支持部材３１との関係で、所望の制動力が作用する状態となる。

そして、図８（ａ）に示す状態から、スプール３を釣糸の引き出し方向と反対方向（矢印Ｄ方向）に回転操作すると、上記した継脱機構４０Ａによって、スプールフリー状態（スプールにドラグ機構２０の制動力が作用しない状態）に切換えられる。

すなわち、図８（ａ）において、スプール３を矢印Ｄ方向に回転操作すると、摩擦作動体３３も同方向に回転する。このとき、摩擦作動体３３の係合突部３３ｅが作動カム８５の第１作動突部８５ａに当接し、作動カム８５を、支軸８５ａを中心にして反時計回り方向に回動させる。そして、作動カム８５が振分けバネ９７のデッドポイントを超えると、図８（ｂ）に示す位置に保持され、転がり式一方向クラッチ８０は、第３作動突部８５ｃ及び作動アーム８１によって、転がり部材８０ｂがフリー回転領域に移動し、これにより、摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１との連結状態は解除されて、スプール３はフリー状態に切換えられる。

スプールフリー状態では、前記復帰用連結部材９０に突出形成された係合ピン９５は、復帰用連結部材９０の回動により、ロータ２の回転と共に一体回転する復帰用突部６７の回転軌跡内に移動する。

この場合、復帰用突部６７は、上記第１実施形態の復帰体６５を設けることなく、直接、糸落ち防止部材６１に一体形成している。もちろん、このような復帰用突部６７についても、上記した実施形態のようなノンデッドポイント機構を構成するようにしても良い。例えば、復帰用突部６７を、径方向内側に移動可能に支持したり、或いは、上記した第１の実施形態と同様、糸落ち防止部材６１に対して周方向に変位可能に保持された復帰体に突出形成するようにしても良い。

そして、ハンドル５を巻き取り操作してロータ３を釣糸巻き取り方向に回転させると、糸落ち防止部材６１の回転駆動と共に、復帰用突部６７も図８（ｂ）の矢印Ｄ１方向に回転駆動される。これにより、復帰用突部６７が係合ピン９５をキックし、復帰用連結部材９０を、支持部９０ａを中心にして反時計回り方向に回動させ、復帰用連結部材９０の係合部９１は、第２作動突部８５ｂを介して作動カム８５を、支持部８５ａを中心にして時計回り方向に回動させる。

作動カム８５が振分けバネ９７のデッドポイントを超えると、図８（ａ）に示す位置に保持され、転がり式一方向クラッチ８０は、第３作動突部８５ｃ及び作動アーム８１によって、転がり部材８０ｂが楔領域に移動し、これにより、摩擦作動体３３と、スプール軸３ａに固定された支持部材３１とは連結状態（ドラグ作動状態）となる。

上記したように、切換機構を構成する継脱機構に、転がり式一方向クラッチ８０を用いることにより、切換機構全体の構造が簡略化されると共に、スプール内部に設置される継脱機構の組み込み性の向上が図れるようになる。また、復帰作動体の構成も簡略化することが可能となる。

以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。

本発明は、切換機構によって、スプールをドラグ非作動状態からドラグ作動状態に復帰させる復帰作動体に特徴があり、それ以外の構成については、種々変形することが可能である。このため、切換機構の構成、及び、その操作部材の構成については、上述した実施形態の構造に限定されることはなく、種々変形することが可能である。また、復帰作動体については、スプール軸に設けられて、スプール軸と共に前後動すると共に、ロータの回転と共に回転するような構成であれば良く、上記したように、糸落ち防止部材としての機能を兼ね備えていなくても良い。

本発明に係る魚釣用スピニングリールの第１の実施形態を示す図であり、内部構成を示す図（ドラグ作動状態）。 スプールを前方から見た図。 図１の主要部を拡大した図。 図３のＡ−Ａ線に沿った断面図であり、（ａ）は、ドラグ作動状態を示す図、（ｂ）は、スプールフリー状態を示す図。 図３のＢ−Ｂ線に沿った断面図。 スプールが前方側に移動した状態を示す図。 本発明の第２の実施形態を示す図であり、スプール部分を拡大して示す図。 図７のＣ−Ｃ線に沿った断面図であり、（ａ）は、ドラグ作動状態を示す図、（ｂ）は、スプールフリー状態を示す図。 図８（ａ）のＤ−Ｄ線に沿った断面図。

符号の説明

１ リール本体
２ ロータ
３ スプール
３ａ スプール軸
２０ ドラグ機構
３０，３０Ａ 切換機構
３１ 支持部材
３３ 摩擦作動体
４０，４０Ａ 継脱機構
６０，６０Ａ 復帰機構
６１ 糸落ち防止部材
６７ 復帰作動体
８０ 転がり式一方向クラッチ

Claims (2)

1. スプール軸に設置され、釣糸が巻回されるスプールと、ハンドルの巻き取り操作で回転し、釣糸案内部を介して前記スプールに釣糸を巻回案内するロータと、前記スプールが釣糸繰り出し方向に回転した際、その回転に制動力を与えるドラグ機構と、前記スプールをドラグ作動状態とフリー状態に切換える切換機構と、前記スプールをフリー状態からドラグ作動状態に復帰させる復帰機構と、を有する魚釣用スピニングリールにおいて、
   前記復帰機構は、前記スプール軸と連動して前後動するようにスプール軸に設置されると共に、前記ロータの回転に連動して回転する復帰作動体を備えており、
   前記切換機構は、前記ロータが釣糸巻き取り方向に回転することで前記復帰作動体を介して前記スプールをドラグ作動状態に切換復帰可能としたことを特徴とする魚釣用スピニングリール。
2. 前記復帰作動体は、スプールに巻回される釣糸の糸落ちを防止する糸落ち防止部材としての機能を有することを特徴とする請求項１に記載の魚釣用スピニングリール。

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