JP3395169B2 - 防振機能を備えたズームレンズ - Google Patents
防振機能を備えたズームレンズInfo
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Description
【０００１】
【産業上の利用分野】本発明はズームレンズの防振方法
に関し、さらに詳細には写真用レンズ、特に望遠ズーム
レンズの防振方法に関する。
に関し、さらに詳細には写真用レンズ、特に望遠ズーム
レンズの防振方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】従来は、特開平第１−１８９６２１号公
報、特開平第１−１９１１１２号公報、および特開平第
１−１９１１１３号公報のように、２群以上のレンズ群
で構成されるズームレンズの任意のレンズ群で光軸を横
切って変位させて補正するズームレンズや、特開平第１
−２８４８２３号公報のように、ズーミング中固定され
た第１レンズ群中の一部のレンズ群で補正するズームレ
ンズが開示されている。
報、特開平第１−１９１１１２号公報、および特開平第
１−１９１１１３号公報のように、２群以上のレンズ群
で構成されるズームレンズの任意のレンズ群で光軸を横
切って変位させて補正するズームレンズや、特開平第１
−２８４８２３号公報のように、ズーミング中固定され
た第１レンズ群中の一部のレンズ群で補正するズームレ
ンズが開示されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、上記の
ような従来の技術では、一眼レフ用に十分なバックフォ
ーカスを確保することができず、所望の大きなズーム比
を実現することができないため、３５ｍｍ写真用の小型
で高性能な一眼レフ用レンズ、特に３５ｍｍ写真用の望
遠レンズに対して不適当であるという不都合があった。
本発明は、前述の課題に鑑みてなされたものであり、十
分なバックフォーカスおよび大きなズーム比を実現し
て、小型で高性能な防振機能を備えたズームレンズを提
供することを目的とする。
ような従来の技術では、一眼レフ用に十分なバックフォ
ーカスを確保することができず、所望の大きなズーム比
を実現することができないため、３５ｍｍ写真用の小型
で高性能な一眼レフ用レンズ、特に３５ｍｍ写真用の望
遠レンズに対して不適当であるという不都合があった。
本発明は、前述の課題に鑑みてなされたものであり、十
分なバックフォーカスおよび大きなズーム比を実現し
て、小型で高性能な防振機能を備えたズームレンズを提
供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】前記課題を解決するため
に、本発明においては、物体側より順に、正の屈折力を
有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レ
ンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３
と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折
力を有する第５レンズ群Ｇ５とを備え、広角端から望遠
端への変倍時には、前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レ
ンズ群Ｇ２との間隔は増大し、前記第２レンズ群Ｇ２と
前記第３レンズ群Ｇ３との間隔は線形または非線形に変
化し、前記第４レンズ群Ｇ４と前記第５レンズ群Ｇ５と
の間隔は減少するようにレンズ群が移動するズームレン
ズであって、前記第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、広角端に
おけるズームレンズ全系の焦点距離をｆＷとしたとき、 １＜−ｆ３／ｆＷ＜２．５ の条件を満足し、 前記第２レンズ群Ｇ２を光軸とほぼ直
交する方向に移動させて防振するための変位手段１を備
えていることを特徴とする防振機能を備えたズームレン
ズを提供する。
に、本発明においては、物体側より順に、正の屈折力を
有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レ
ンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３
と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折
力を有する第５レンズ群Ｇ５とを備え、広角端から望遠
端への変倍時には、前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レ
ンズ群Ｇ２との間隔は増大し、前記第２レンズ群Ｇ２と
前記第３レンズ群Ｇ３との間隔は線形または非線形に変
化し、前記第４レンズ群Ｇ４と前記第５レンズ群Ｇ５と
の間隔は減少するようにレンズ群が移動するズームレン
ズであって、前記第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、広角端に
おけるズームレンズ全系の焦点距離をｆＷとしたとき、 １＜−ｆ３／ｆＷ＜２．５ の条件を満足し、 前記第２レンズ群Ｇ２を光軸とほぼ直
交する方向に移動させて防振するための変位手段１を備
えていることを特徴とする防振機能を備えたズームレン
ズを提供する。
【０００５】本発明の好ましい態様によれば、前記第２
レンズ群Ｇ２はズーミング中固定であり、さらに好まし
くは、前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、前
記第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、広角端にお
けるズームレンズ全系の焦点距離をｆＷとし、望遠端に
おけるズームレンズ全系の焦点距離をｆＴとしたとき、 ０．３＜ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＜１．５ ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆ１ ＜５ の条件を満足する。
レンズ群Ｇ２はズーミング中固定であり、さらに好まし
くは、前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、前
記第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、広角端にお
けるズームレンズ全系の焦点距離をｆＷとし、望遠端に
おけるズームレンズ全系の焦点距離をｆＴとしたとき、 ０．３＜ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＜１．５ ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆ１ ＜５ の条件を満足する。
【０００６】また、本発明の別の局面によれば、物体側
より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負
の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備え、広角端か
ら望遠端への変倍時には、前記第１レンズ群Ｇ１と前記
第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大するようになったズー
ムレンズであって、前記第２レンズ群を光軸とほぼ直交
する方向に移動させて防振するための変位手段１を備え
ていることを特徴とする防振機能を備えたズームレンズ
が提供される。好ましくは、前記第２レンズ群Ｇ２は、
ズーミング中固定であり、さらに好ましくは、前記第１
レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群
Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、広角端におけるズームレン
ズ全系の焦点距離をｆＷとし、望遠端におけるズームレ
ンズ全系の焦点距離をｆＴとしたとき、 ０．３＜ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＜１．５ ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆ１ ＜５ ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆＷ ＜３ の条件を満足する。
より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負
の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備え、広角端か
ら望遠端への変倍時には、前記第１レンズ群Ｇ１と前記
第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大するようになったズー
ムレンズであって、前記第２レンズ群を光軸とほぼ直交
する方向に移動させて防振するための変位手段１を備え
ていることを特徴とする防振機能を備えたズームレンズ
が提供される。好ましくは、前記第２レンズ群Ｇ２は、
ズーミング中固定であり、さらに好ましくは、前記第１
レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群
Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、広角端におけるズームレン
ズ全系の焦点距離をｆＷとし、望遠端におけるズームレ
ンズ全系の焦点距離をｆＴとしたとき、 ０．３＜ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＜１．５ ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆ１ ＜５ ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆＷ ＜３ の条件を満足する。
【０００７】
【作用】本発明は、特に３５ｍｍ判写真用の望遠ズーム
レンズに適するように、物体側より順に、少なくとも正
の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有
する第２レンズ群Ｇ２とを備えたズームレンズを対象と
している。さらに特定すれば、基本的には、物体側より
順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈
折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する
第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群
Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを備え
た５群構成からなるズームレンズを採用している。以下
に、このような５群構成タイプのズームレンズの特徴お
よび利点に着目し、その作用について説明する。
レンズに適するように、物体側より順に、少なくとも正
の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有
する第２レンズ群Ｇ２とを備えたズームレンズを対象と
している。さらに特定すれば、基本的には、物体側より
順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈
折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する
第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群
Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを備え
た５群構成からなるズームレンズを採用している。以下
に、このような５群構成タイプのズームレンズの特徴お
よび利点に着目し、その作用について説明する。
【０００８】上述の５群構成という多群構成の特徴を充
分に生かすことにより、コンパクト（小型）で、結像性
能に優れ、且つ高倍率化にも適用することのできる望遠
ズームレンズを実現することができる。上述のような５
群構成を有するズームレンズには、全長を短縮すること
ができる利点があり、特に広角端において全長を短縮す
ることができる。また、多群構成であることから、レン
ズ群の動きかた（移動軌道）の自由度および収差補正の
自由度が多いため、ズーム比が大きくても優れた結像性
能を確保することができる。
分に生かすことにより、コンパクト（小型）で、結像性
能に優れ、且つ高倍率化にも適用することのできる望遠
ズームレンズを実現することができる。上述のような５
群構成を有するズームレンズには、全長を短縮すること
ができる利点があり、特に広角端において全長を短縮す
ることができる。また、多群構成であることから、レン
ズ群の動きかた（移動軌道）の自由度および収差補正の
自由度が多いため、ズーム比が大きくても優れた結像性
能を確保することができる。
【０００９】特に本発明のズームレンズのように、広角
端において全長が短く、広角端から望遠端へのズーミン
グによる変倍時に全長が伸びるタイプのズームレンズで
は、４群アフォーカルタイプのような従来の望遠ズーム
レンズと比較して、広角端における全長およびズームレ
ンズ全体の重量を軽減することができる。また、広角端
において各レンズ群を通る光線の高さも小さくなるの
で、各レンズ群における収差の発生が小さくなり、特に
広角側の収差補正の際に有利となる。さらに、構成レン
ズ群数が多いため、屈折力配分の選択自由度が増し、一
眼レフ用に充分なバックフォーカスを容易に確保するこ
とができる。
端において全長が短く、広角端から望遠端へのズーミン
グによる変倍時に全長が伸びるタイプのズームレンズで
は、４群アフォーカルタイプのような従来の望遠ズーム
レンズと比較して、広角端における全長およびズームレ
ンズ全体の重量を軽減することができる。また、広角端
において各レンズ群を通る光線の高さも小さくなるの
で、各レンズ群における収差の発生が小さくなり、特に
広角側の収差補正の際に有利となる。さらに、構成レン
ズ群数が多いため、屈折力配分の選択自由度が増し、一
眼レフ用に充分なバックフォーカスを容易に確保するこ
とができる。
【００１０】一般的に、望遠ズームレンズでは、第１レ
ンズ群が最も大型のレンズ群で構成され、フォーカシン
グ時に物体側に繰り出されることが多い。このため、第
１レンズ群を光軸に直交する方向に変位させて防振のた
めの補正光学系にするのは、保持機構および駆動機構の
大型化を招くことになり好ましくない。同様の理由によ
り、本発明におけるズームレンズにおいても、第１レン
ズ群を防振補正光学系にするのは好ましくない。また、
第３レンズ群や第５レンズ群のように変倍時に光軸に沿
って大きく移動するレンズ群を防振補正光学系にする
と、レンズ群の機構が複雑になり易く好ましくない。そ
こで、本発明のズームレンズでは、レンズ系全体の機構
の簡素化のために、防振を行うための変位手段１を第２
レンズ群に設けた。第２レンズ群はズーミング中固定と
するのが好ましい。また、防振のために光軸を横切って
第２レンズ群が変位する際に入射する不用な光線を遮蔽
するために、開口絞りとは別に光軸上に固定のフレア絞
りを設けるのが好ましい。
ンズ群が最も大型のレンズ群で構成され、フォーカシン
グ時に物体側に繰り出されることが多い。このため、第
１レンズ群を光軸に直交する方向に変位させて防振のた
めの補正光学系にするのは、保持機構および駆動機構の
大型化を招くことになり好ましくない。同様の理由によ
り、本発明におけるズームレンズにおいても、第１レン
ズ群を防振補正光学系にするのは好ましくない。また、
第３レンズ群や第５レンズ群のように変倍時に光軸に沿
って大きく移動するレンズ群を防振補正光学系にする
と、レンズ群の機構が複雑になり易く好ましくない。そ
こで、本発明のズームレンズでは、レンズ系全体の機構
の簡素化のために、防振を行うための変位手段１を第２
レンズ群に設けた。第２レンズ群はズーミング中固定と
するのが好ましい。また、防振のために光軸を横切って
第２レンズ群が変位する際に入射する不用な光線を遮蔽
するために、開口絞りとは別に光軸上に固定のフレア絞
りを設けるのが好ましい。
【００１１】さらに、本発明の上記構成において、以下
の条件式（１）乃至（３）を満足することが好ましい。 ０．３＜ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＜１．５ （１） ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆ１ ＜５ （２） ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆＷ ＜３ （３） ここで、 ｆ１： 第１レンズ群Ｇ１の焦点距離 ｆ２： 第２レンズ群Ｇ１の焦点距離 ｆＷ： 広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離 ｆＴ： 望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離
の条件式（１）乃至（３）を満足することが好ましい。 ０．３＜ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＜１．５ （１） ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆ１ ＜５ （２） ０．３＜ ｜ｆ２｜／ｆＷ ＜３ （３） ここで、 ｆ１： 第１レンズ群Ｇ１の焦点距離 ｆ２： 第２レンズ群Ｇ１の焦点距離 ｆＷ： 広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離 ｆＴ： 望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離
【００１２】条件式（１）は、ズームレンズの広角端に
おける焦点距離ｆＷと、ズームレンズの望遠端における
焦点距離ｆＴと、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１とに
関して、適切な範囲を定めたものである。条件式（１）
の上限値を上回ると、望遠端における全長が長くなりコ
ンパクトなズームレンズを実現することができなくなる
とともに、望遠端の周辺光量不足や特に第１レンズ群Ｇ
１のレンズ径の増大を招くので好ましくない。なお、よ
りコンパクトなズームレンズを実現するには、上限値を
１．３以下にするのが好ましい。
おける焦点距離ｆＷと、ズームレンズの望遠端における
焦点距離ｆＴと、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１とに
関して、適切な範囲を定めたものである。条件式（１）
の上限値を上回ると、望遠端における全長が長くなりコ
ンパクトなズームレンズを実現することができなくなる
とともに、望遠端の周辺光量不足や特に第１レンズ群Ｇ
１のレンズ径の増大を招くので好ましくない。なお、よ
りコンパクトなズームレンズを実現するには、上限値を
１．３以下にするのが好ましい。
【００１３】逆に、条件式（１）の下限値を下回ると、
第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１が小さくなり過ぎて望
遠端の球面収差が補正不足の傾向になり、ズーミングに
よる変倍時の像面湾曲の変動が著しく増大する。また、
第２レンズ群Ｇ２以降のレンズ系による望遠端での結像
倍率の大きさが過大となり、第１レンズ群Ｇ１で発生し
た軸上色収差が拡大されてしまい、良好な結像性能を確
保することができなくなってしまう。なお、さらに良好
な結像性能を確保するには、下限値を０．６以上にする
のが好ましい。
第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１が小さくなり過ぎて望
遠端の球面収差が補正不足の傾向になり、ズーミングに
よる変倍時の像面湾曲の変動が著しく増大する。また、
第２レンズ群Ｇ２以降のレンズ系による望遠端での結像
倍率の大きさが過大となり、第１レンズ群Ｇ１で発生し
た軸上色収差が拡大されてしまい、良好な結像性能を確
保することができなくなってしまう。なお、さらに良好
な結像性能を確保するには、下限値を０．６以上にする
のが好ましい。
【００１４】条件式（２）は第１レンズ群Ｇ１の焦点距
離ｆ１と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２とに基づき、
適切な屈折力の割合を定めた条件である。条件式（２）
の上限値を上回ると、望遠端での球面収差が正側に過大
となり易く、変倍時のコマ収差の変動が大きくなり、望
遠側の歪曲収差が負側に大きく移動する。また、広角端
で主光線より下側の光線に内向性のコマ収差が発生し、
良好な結像性能は得られない。なお、上限値を２以下に
すれば、さらに良好な結像性能を確保することができ
る。
離ｆ１と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２とに基づき、
適切な屈折力の割合を定めた条件である。条件式（２）
の上限値を上回ると、望遠端での球面収差が正側に過大
となり易く、変倍時のコマ収差の変動が大きくなり、望
遠側の歪曲収差が負側に大きく移動する。また、広角端
で主光線より下側の光線に内向性のコマ収差が発生し、
良好な結像性能は得られない。なお、上限値を２以下に
すれば、さらに良好な結像性能を確保することができ
る。
【００１５】逆に、条件式（２）の下限値を下回ると、
望遠端での球面収差が負側に過大となり易く、変倍時の
コマ収差の変動が大きくなり、望遠側の歪曲収差が正側
に大きく移動する。また、広角端で主光線より下側の光
線に外向性のコマ収差が発生し、良好な結像性能は得ら
れない。なお、下限値を０．５以上にすれば、さらに良
好な結像性能を確保することができる。
望遠端での球面収差が負側に過大となり易く、変倍時の
コマ収差の変動が大きくなり、望遠側の歪曲収差が正側
に大きく移動する。また、広角端で主光線より下側の光
線に外向性のコマ収差が発生し、良好な結像性能は得ら
れない。なお、下限値を０．５以上にすれば、さらに良
好な結像性能を確保することができる。
【００１６】条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点
距離ｆ２の大きさと、広角端でのズームレンズ全系の焦
点距離ｆＷとの適切な割合を規定したものである。条件
式（３）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点
距離ｆ２が長くなり過ぎる。したがって、条件式の意味
を説明するために便宜的に第３レンズ群Ｇ３以降のレン
ズ群が一定の状態を維持するものと仮定して考えると、
広角端でのバックフォーカスの確保が困難になる。ま
た、ズーミングによる変倍時の像面湾曲の変動およびコ
マ収差の変動が大きくなり過ぎて不都合である。さらに
また、防振を行うための第２レンズ群Ｇ２の屈折力が小
さすぎる（焦点距離が長すぎる）と一定の防振性能を発
揮するための所望変位量（光軸と直交する）が大きくな
りすぎ、その結果機構の大型化や複雑化を招き易く不都
合である。
距離ｆ２の大きさと、広角端でのズームレンズ全系の焦
点距離ｆＷとの適切な割合を規定したものである。条件
式（３）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点
距離ｆ２が長くなり過ぎる。したがって、条件式の意味
を説明するために便宜的に第３レンズ群Ｇ３以降のレン
ズ群が一定の状態を維持するものと仮定して考えると、
広角端でのバックフォーカスの確保が困難になる。ま
た、ズーミングによる変倍時の像面湾曲の変動およびコ
マ収差の変動が大きくなり過ぎて不都合である。さらに
また、防振を行うための第２レンズ群Ｇ２の屈折力が小
さすぎる（焦点距離が長すぎる）と一定の防振性能を発
揮するための所望変位量（光軸と直交する）が大きくな
りすぎ、その結果機構の大型化や複雑化を招き易く不都
合である。
【００１７】逆に、条件式（３）の下限値を下回ると、
第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２が短くなり過ぎる。し
たがって、条件式の意味を説明するために便宜的に第３
レンズ群Ｇ３以降のレンズ群が一定の状態を維持するも
のと仮定して考えると、広角端における全長が長くな
り、第５レンズ群Ｇ５のレンズ径が大きくなるため不都
合である。また、防振補正レンズ群である第２レンズ群
Ｇ２の屈折力が大きすぎる（焦点距離が短かすぎる）と
一定の防振性能を発揮するための所望変位量（光軸と直
交する）が小さくなりすぎ、その結果所望の変位量の制
御が困難になり不都合である。
第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２が短くなり過ぎる。し
たがって、条件式の意味を説明するために便宜的に第３
レンズ群Ｇ３以降のレンズ群が一定の状態を維持するも
のと仮定して考えると、広角端における全長が長くな
り、第５レンズ群Ｇ５のレンズ径が大きくなるため不都
合である。また、防振補正レンズ群である第２レンズ群
Ｇ２の屈折力が大きすぎる（焦点距離が短かすぎる）と
一定の防振性能を発揮するための所望変位量（光軸と直
交する）が小さくなりすぎ、その結果所望の変位量の制
御が困難になり不都合である。
【００１８】さらに良好な性能を確保するためには、条
件式（１）乃至（３）に加えて、以下の条件式（４）お
よび（５）を満たすことが好ましい。 ΔＳ／｜ｆ２｜ ＜０．１ （４） ０．２＜ Ｒ２１／ｆ２ ＜２０ （５） ここで、 ｆ２ ： 第２レンズ群Ｇ２の焦点距離 ΔＳ ： 第２レンズ群Ｇ２の防振時における最大変位
量の大きさ Ｒ２１： 第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の面の曲率半
径
件式（１）乃至（３）に加えて、以下の条件式（４）お
よび（５）を満たすことが好ましい。 ΔＳ／｜ｆ２｜ ＜０．１ （４） ０．２＜ Ｒ２１／ｆ２ ＜２０ （５） ここで、 ｆ２ ： 第２レンズ群Ｇ２の焦点距離 ΔＳ ： 第２レンズ群Ｇ２の防振時における最大変位
量の大きさ Ｒ２１： 第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の面の曲率半
径
【００１９】条件式（４）は、第２レンズ群Ｇ２の防振
時における最大変位量の大きさ（光軸と直交する）ΔＳ
と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２の大きさとの比の適
切な範囲を規定するものである。条件式（４）の上限値
を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の最大変位量が大きくな
りすぎ、その結果防振時の収差変動も大きくなり不都合
である。特に、像面上の周辺位置におけるメリディオナ
ル方向の最良像面とサジタル方向の最良像面との光軸方
向の差が広がり不都合である。
時における最大変位量の大きさ（光軸と直交する）ΔＳ
と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２の大きさとの比の適
切な範囲を規定するものである。条件式（４）の上限値
を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の最大変位量が大きくな
りすぎ、その結果防振時の収差変動も大きくなり不都合
である。特に、像面上の周辺位置におけるメリディオナ
ル方向の最良像面とサジタル方向の最良像面との光軸方
向の差が広がり不都合である。
【００２０】条件式（５）の上限値を上回ると、望遠端
での球面収差が正側に過大となり易く、広角端において
主光線より下側の光線に内向性のコマ収差が発生し不都
合である。また、防振時に良好な結像性能を得ることも
できない。逆に、条件式（５）の下限値を下回ると、望
遠端での歪曲収差が正側に過大となり易く、広角端にお
いて主光線より下側の光線に外向性のコマ収差が発生し
不都合である。また、防振時に良好な結像性能を得るこ
ともできない。
での球面収差が正側に過大となり易く、広角端において
主光線より下側の光線に内向性のコマ収差が発生し不都
合である。また、防振時に良好な結像性能を得ることも
できない。逆に、条件式（５）の下限値を下回ると、望
遠端での歪曲収差が正側に過大となり易く、広角端にお
いて主光線より下側の光線に外向性のコマ収差が発生し
不都合である。また、防振時に良好な結像性能を得るこ
ともできない。
【００２１】実際に第２レンズ群Ｇ２を構成する際に
は、前述の諸条件に加え、以下の条件式（６）および
（７）を満たすのが好ましい。 １．５２ ＜ Ｎ- （６） ０．１＜ ｆ２- ／ｆ２ ＜０．７ （７） ここで、 Ｎ- ： 第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の凹レンズの
屈折率 ｆ２- ： 第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の凹レンズの
焦点距離
は、前述の諸条件に加え、以下の条件式（６）および
（７）を満たすのが好ましい。 １．５２ ＜ Ｎ- （６） ０．１＜ ｆ２- ／ｆ２ ＜０．７ （７） ここで、 Ｎ- ： 第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の凹レンズの
屈折率 ｆ２- ： 第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の凹レンズの
焦点距離
【００２２】条件式（６）の下限値を下回ると、望遠端
での歪曲収差が正側に過大となり易く、変倍時の諸収差
の変動、特に歪曲収差の変動が大きくなり不都合であ
り。また、ペッツバール和も正側に変移し易くなり不都
合である。一方、条件式（７）の上限値を上回ると、望
遠端での球面収差が負側に過大となり易く、広角端にお
いて主光線より下側の光線に外向性のコマ収差が発生し
不都合である。また、防振時に良好な結像性能も得られ
ない。逆に、条件式（７）の下限値を下回ると、望遠端
での歪曲収差が負側に過大となり易く、広角端において
主光線より下側の光線に内向性のコマ収差が発生し不都
合である。さらに、変倍時の像面湾曲の変動が大きくな
り不都合である。また、防振時に良好な結像性能も得ら
れない。
での歪曲収差が正側に過大となり易く、変倍時の諸収差
の変動、特に歪曲収差の変動が大きくなり不都合であ
り。また、ペッツバール和も正側に変移し易くなり不都
合である。一方、条件式（７）の上限値を上回ると、望
遠端での球面収差が負側に過大となり易く、広角端にお
いて主光線より下側の光線に外向性のコマ収差が発生し
不都合である。また、防振時に良好な結像性能も得られ
ない。逆に、条件式（７）の下限値を下回ると、望遠端
での歪曲収差が負側に過大となり易く、広角端において
主光線より下側の光線に内向性のコマ収差が発生し不都
合である。さらに、変倍時の像面湾曲の変動が大きくな
り不都合である。また、防振時に良好な結像性能も得ら
れない。
【００２３】さらに具体的には、第２レンズ群Ｇ２は、
物体側から順に、凹レンズと凸レンズとの貼合わせレン
ズからなるのが好ましく、前述の諸条件に加えて、以下
の条件式（８）乃至（１０）を満たすのが好ましい。 Ｎ+＜１．５５ （８） −２＜ｑ＜０ （９） Ｚ／Ｔ＜４ （１０） ここで、 Ｎ+：凸レンズの屈折率 ｑ：貼合わせレンズのシェイプファクタシェイプファクタｑは、以下のように定義される。貼合
わせレンズの物体側の面の曲率半径をｒ１とし、貼合わ
せレンズの像側の面の曲率半径をｒ２としたとき、ｑ＝
（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１） Ｔ：防振時における第２レンズ群Ｇ２の移動量の大きさ Ｚ：第２レンズ群Ｇ２の移動量に対応する像の移動量の
大きさ なお、条件式（１０）は微小な像変位量の制御が可能に
なるように、第２レンズ群Ｇ２の移動量の大きさと対応
する像の移動量の大きさとの適切な割合を規定するもの
である。さらに良好な結像性能のために、条件式（１
０）の上限値は２であるのが好ましい。
物体側から順に、凹レンズと凸レンズとの貼合わせレン
ズからなるのが好ましく、前述の諸条件に加えて、以下
の条件式（８）乃至（１０）を満たすのが好ましい。 Ｎ+＜１．５５ （８） −２＜ｑ＜０ （９） Ｚ／Ｔ＜４ （１０） ここで、 Ｎ+：凸レンズの屈折率 ｑ：貼合わせレンズのシェイプファクタシェイプファクタｑは、以下のように定義される。貼合
わせレンズの物体側の面の曲率半径をｒ１とし、貼合わ
せレンズの像側の面の曲率半径をｒ２としたとき、ｑ＝
（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１） Ｔ：防振時における第２レンズ群Ｇ２の移動量の大きさ Ｚ：第２レンズ群Ｇ２の移動量に対応する像の移動量の
大きさ なお、条件式（１０）は微小な像変位量の制御が可能に
なるように、第２レンズ群Ｇ２の移動量の大きさと対応
する像の移動量の大きさとの適切な割合を規定するもの
である。さらに良好な結像性能のために、条件式（１
０）の上限値は２であるのが好ましい。
【００２４】さらに、前述の諸条件に加えて、以下の条
件式（１１）を満たすのが好ましい。 ０．５ ＜ ｆ４／｜ｆ５｜ ＜ ２ （１１） ここで、 ｆ４： 第４レンズ群Ｇ４の焦点距離 ｆ５： 第５レンズ群Ｇ５の焦点距離 条件式（１１）の上限値を上回ると、広角端における非
点隔差が大きくなり、広角端および望遠端において歪曲
収差が正側に大きく移動し、ペッツバール和が負側に変
移し易くなり不都合である。条件式（１１）の下限値を
下回ると、広角端および望遠端において歪曲収差が負側
に甚大となって、コマ収差も大きく発生し不都合であ
る。
件式（１１）を満たすのが好ましい。 ０．５ ＜ ｆ４／｜ｆ５｜ ＜ ２ （１１） ここで、 ｆ４： 第４レンズ群Ｇ４の焦点距離 ｆ５： 第５レンズ群Ｇ５の焦点距離 条件式（１１）の上限値を上回ると、広角端における非
点隔差が大きくなり、広角端および望遠端において歪曲
収差が正側に大きく移動し、ペッツバール和が負側に変
移し易くなり不都合である。条件式（１１）の下限値を
下回ると、広角端および望遠端において歪曲収差が負側
に甚大となって、コマ収差も大きく発生し不都合であ
る。
【００２５】第３レンズ群Ｇ３は、正の屈折力を有する
レンズ群であっても負の屈折力を有するレンズ群であっ
ても良好な性能を得ることができる。しかしながら、よ
り良好な結像性能を確保するためには、第３レンズ群Ｇ
３が正の屈折力を有する場合、以下の条件式（１２）を
満たすのが好ましい。 ０．６ ＜ ｆ３／ｆＷ ＜ ２ （１２） ここで、 ｆ３： 第３レンズ群Ｇ３の焦点距離 ｆＷ： 広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離
レンズ群であっても負の屈折力を有するレンズ群であっ
ても良好な性能を得ることができる。しかしながら、よ
り良好な結像性能を確保するためには、第３レンズ群Ｇ
３が正の屈折力を有する場合、以下の条件式（１２）を
満たすのが好ましい。 ０．６ ＜ ｆ３／ｆＷ ＜ ２ （１２） ここで、 ｆ３： 第３レンズ群Ｇ３の焦点距離 ｆＷ： 広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離
【００２６】条件式（１２）の上限値を上回ると、望遠
端で球面収差が正側に甚大となり、第４レンズ群Ｇ４以
降のレンズ群のレンズ径も大きくなって不都合である。
また、ペッツバール和も負側に変移し易くなり不都合で
ある。逆に、条件式（１２）の下限値を下回ると、望遠
端で球面収差が負側に甚大となり、コマ収差も発生し不
都合である。また、広角端のバックフォーカスが短くな
りがちとなり不都合である。
端で球面収差が正側に甚大となり、第４レンズ群Ｇ４以
降のレンズ群のレンズ径も大きくなって不都合である。
また、ペッツバール和も負側に変移し易くなり不都合で
ある。逆に、条件式（１２）の下限値を下回ると、望遠
端で球面収差が負側に甚大となり、コマ収差も発生し不
都合である。また、広角端のバックフォーカスが短くな
りがちとなり不都合である。
【００２７】一方、第３レンズ群Ｇ３が負の屈折力を有
する場合、より良好な結像性能を確保するためには、以
下の条件式（１３）を満たすのが好ましい。 １ ＜ ｜ｆ３｜／ｆＷ ＜ ２．５ （１３） 条件式（１３）の上限値を上回ると、広角端のバックフ
ォーカスが短くなりがちとなり、変倍時に像面湾曲の変
動およびコマ収差の変動が大きくなり不都合である。逆
に、条件式（１３）の下限値を下回ると、望遠端で球面
収差が正側に甚大となって、第４レンズ群Ｇ４以降のレ
ンズ群のレンズ径が大きくなって不都合である。
する場合、より良好な結像性能を確保するためには、以
下の条件式（１３）を満たすのが好ましい。 １ ＜ ｜ｆ３｜／ｆＷ ＜ ２．５ （１３） 条件式（１３）の上限値を上回ると、広角端のバックフ
ォーカスが短くなりがちとなり、変倍時に像面湾曲の変
動およびコマ収差の変動が大きくなり不都合である。逆
に、条件式（１３）の下限値を下回ると、望遠端で球面
収差が正側に甚大となって、第４レンズ群Ｇ４以降のレ
ンズ群のレンズ径が大きくなって不都合である。
【００２８】
【実施例】本発明による防振機能を備えたズームレンズ
は各実施例において、物体側より順に、正の屈折力を有
する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レン
ズ群Ｇ２と、正または負の屈折力を有する第３レンズ群
Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の
屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを備えている。本発
明によるズームレンズではさらに、広角端から望遠端へ
の変倍時には、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と
の間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３
との間隔は線形または非線形に変化し、第４レンズ群Ｇ
４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は減少するようになって
おり、第２レンズ群Ｇ２を光軸とほぼ直交する方向に移
動させて防振するための変位手段１を備えている。
は各実施例において、物体側より順に、正の屈折力を有
する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レン
ズ群Ｇ２と、正または負の屈折力を有する第３レンズ群
Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の
屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを備えている。本発
明によるズームレンズではさらに、広角端から望遠端へ
の変倍時には、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と
の間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３
との間隔は線形または非線形に変化し、第４レンズ群Ｇ
４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は減少するようになって
おり、第２レンズ群Ｇ２を光軸とほぼ直交する方向に移
動させて防振するための変位手段１を備えている。
【００２９】以下、本発明の各実施例を、添付図面に基
づいて説明する。 〔実施例１〕図１は、本発明の第１実施例にかかるズー
ムレンズの構成を示す図である。図示のズームレンズ
は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカ
スレンズと両凸レンズとの貼合わせレンズおよび両凸レ
ンズからなる第１レンズ群Ｇ１と、両凹レンズと物体側
に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼合わせレンズ
からなる第２レンズ群Ｇ２と、両凹レンズと両凸レンズ
との貼合わせレンズからなる第３レンズ群Ｇ３と、両凸
レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの
貼合わせレンズおよび両凸レンズと物体側に凹面を向け
た負メニスカスレンズとの貼合わせレンズからなる第４
レンズ群Ｇ４と、両凸レンズと両凹レンズとの貼合わせ
レンズからなる第５レンズ群Ｇ５とから構成されてい
る。なお、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間
には、開口絞りＳが設けられている。
づいて説明する。 〔実施例１〕図１は、本発明の第１実施例にかかるズー
ムレンズの構成を示す図である。図示のズームレンズ
は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカ
スレンズと両凸レンズとの貼合わせレンズおよび両凸レ
ンズからなる第１レンズ群Ｇ１と、両凹レンズと物体側
に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼合わせレンズ
からなる第２レンズ群Ｇ２と、両凹レンズと両凸レンズ
との貼合わせレンズからなる第３レンズ群Ｇ３と、両凸
レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの
貼合わせレンズおよび両凸レンズと物体側に凹面を向け
た負メニスカスレンズとの貼合わせレンズからなる第４
レンズ群Ｇ４と、両凸レンズと両凹レンズとの貼合わせ
レンズからなる第５レンズ群Ｇ５とから構成されてい
る。なお、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間
には、開口絞りＳが設けられている。
【００３０】図１は、広角端における各レンズ群の位置
関係を示しており、望遠端への変倍時には図中矢印で示
すズーム軌道に沿って光軸上を移動する。ただし、第２
レンズ群Ｇ２はズーミング中固定であり、変位手段であ
る防振機構１によって光軸とほぼ直交する方向に適宜移
動され、ズームレンズの振動に起因する像の揺れが補正
されるようになっている。次の表（１）に、本発明の実
施例１の諸元の値を掲げる。表（１）において、ｆは焦
点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角を、Ｂｆは
バックフォーカスを表す。さらに、左端の数字は物体側
からの各レンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径
を、ｄは各レンズ面間隔を、ｎは屈折率を示している。
関係を示しており、望遠端への変倍時には図中矢印で示
すズーム軌道に沿って光軸上を移動する。ただし、第２
レンズ群Ｇ２はズーミング中固定であり、変位手段であ
る防振機構１によって光軸とほぼ直交する方向に適宜移
動され、ズームレンズの振動に起因する像の揺れが補正
されるようになっている。次の表（１）に、本発明の実
施例１の諸元の値を掲げる。表（１）において、ｆは焦
点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角を、Ｂｆは
バックフォーカスを表す。さらに、左端の数字は物体側
からの各レンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径
を、ｄは各レンズ面間隔を、ｎは屈折率を示している。
【００３１】
【表１】
ｆ＝７６．５〜１５０
ＦNO＝４．６２〜５．６３
２ω＝３２．５６°〜１５．９６°
（変倍における可変間隔）
ｆ 76.500 150.000
D0 ∞ ∞
d5 2.053 25.928
d8 4.134 20.131
d11 55.356 23.734
d17 30.166 21.916
Ｂｆ 41.518 65.393
（条件対応値）
ｆ１＝１３７．３
ｆ２＝−１５１
ｆＷ＝７６．５
ｆＴ＝１５０
Ｒ２１＝−１４２．９７８
ｆ２- ＝−３５．６７１
（１） ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＝１．２８２
（２） ｜ｆ２｜／ｆ１ ＝１．０９９８
（３） ｜ｆ２｜／ｆＷ ＝１．９７４
（４） ΔＳ／｜ｆ２｜ ＝０．００３５６５
（５） Ｒ２１／ｆ２ ＝０．９４６８７
（６） Ｎ- ＝１．５４８１４
（７） ｆ２- ／ｆ２ ＝０．２３６２
（８） Ｎ+ ＝１．６２００４
（９） ｑ ＝−０．７２５５
（１１）ｆ４／｜ｆ５｜ ＝０．８０７
（１３）｜ｆ３｜／ｆＷ ＝１．５３６
（防振データ）
広角端 望遠端
第２レンズ群の光軸
直交方向の移動量（ｍｍ） ０．５３８３ ０．４７４８
像の移動量（ｍｍ） −０．２５５ −０．３５
【００３２】図２および図３は、それぞれ広角端におけ
る諸収差図および望遠端における諸収差図である。各収
差図において、ＦNOはＦナンバーを、Ｙは像高を、Ｄは
ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）をそれぞれ示している。ま
た、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面
を示し、破線はメリディオナル像面を示している。各収
差図から明らかなように、本実施例では、諸収差が良好
に補正されていることがわかる。
る諸収差図および望遠端における諸収差図である。各収
差図において、ＦNOはＦナンバーを、Ｙは像高を、Ｄは
ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）をそれぞれ示している。ま
た、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面
を示し、破線はメリディオナル像面を示している。各収
差図から明らかなように、本実施例では、諸収差が良好
に補正されていることがわかる。
【００３３】〔実施例２〕図４は、本発明の第２実施例
にかかるズームレンズの構成を示す図である。図示のズ
ームレンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた
負メニスカスレンズと両凸レンズとの貼合わせレンズお
よび両凸レンズからなる第１レンズ群Ｇ１と、両凹レン
ズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼合
わせレンズからなる第２レンズ群Ｇ２と、物体側に凸面
を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負
メニスカスレンズとの貼合わせレンズからなる第３レン
ズ群Ｇ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレン
ズ、両凸レンズおよび両凸レンズと物体側に凹面を向け
た負メニスカスレンズとの貼合わせレンズからなる第４
レンズ群Ｇ４と、両凸レンズと両凹レンズとの貼合わせ
レンズからなる第５レンズ群Ｇ５とから構成されてい
る。なお、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間
には、開口絞りＳが設けられている。
にかかるズームレンズの構成を示す図である。図示のズ
ームレンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた
負メニスカスレンズと両凸レンズとの貼合わせレンズお
よび両凸レンズからなる第１レンズ群Ｇ１と、両凹レン
ズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼合
わせレンズからなる第２レンズ群Ｇ２と、物体側に凸面
を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負
メニスカスレンズとの貼合わせレンズからなる第３レン
ズ群Ｇ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレン
ズ、両凸レンズおよび両凸レンズと物体側に凹面を向け
た負メニスカスレンズとの貼合わせレンズからなる第４
レンズ群Ｇ４と、両凸レンズと両凹レンズとの貼合わせ
レンズからなる第５レンズ群Ｇ５とから構成されてい
る。なお、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間
には、開口絞りＳが設けられている。
【００３４】図４は、広角端における各レンズ群の位置
関係を示しており、望遠端への変倍時にはズーム軌道に
沿って光軸上を適宜移動する。ただし、第２レンズ群Ｇ
２はズーミング中固定であり、防振機構１によって光軸
とほぼ直交する方向に適宜移動され、ズームレンズの振
動に起因する像の揺れが補正されるようになっている。
実施例２のズームレンズは、上述した実施例１のズーム
レンズと同様な基本的構成を有するが、各レンズ群の屈
折力および形状等が異なっている。次の表（２）に、本
発明の実施例２の諸元の値を掲げる。表（２）におい
て、ｆは焦点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角
を、Ｂｆはバックフォーカスを表す。さらに、左端の数
字は物体側からの各レンズ面の順序を、ｒは各レンズ面
の曲率半径を、ｄは各レンズ面間隔を、ｎは屈折率を示
している。
関係を示しており、望遠端への変倍時にはズーム軌道に
沿って光軸上を適宜移動する。ただし、第２レンズ群Ｇ
２はズーミング中固定であり、防振機構１によって光軸
とほぼ直交する方向に適宜移動され、ズームレンズの振
動に起因する像の揺れが補正されるようになっている。
実施例２のズームレンズは、上述した実施例１のズーム
レンズと同様な基本的構成を有するが、各レンズ群の屈
折力および形状等が異なっている。次の表（２）に、本
発明の実施例２の諸元の値を掲げる。表（２）におい
て、ｆは焦点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角
を、Ｂｆはバックフォーカスを表す。さらに、左端の数
字は物体側からの各レンズ面の順序を、ｒは各レンズ面
の曲率半径を、ｄは各レンズ面間隔を、ｎは屈折率を示
している。
【００３５】
【表２】
ｆ＝１００〜２９２
ＦNO＝４．６２〜５．６９
２ω＝２３．３２°〜８．１８°
（変倍における可変間隔）
ｆ 100.000 292.000
D0 ∞ ∞
d5 7.866 58.597
d8 9.124 12.282
d11 30.506 5.712
d18 29.499 0.406
Ｂｆ 38.720 89.452
（条件対応値）
ｆ１＝１２０
ｆ２＝−１６７
ｆＷ＝１００
ｆＴ＝２９２
Ｒ２１＝−１５８６．１０５
ｆ２- ＝−２９．９７９
（１） ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＝０．６９３６３
（２） ｜ｆ２｜／ｆ１ ＝１．３９１７
（３） ｜ｆ２｜／ｆＷ ＝１．６２９２９３
（４） ΔＳ／｜ｆ２｜ ＝０．００５１６１
（５） Ｒ２１／ｆ２ ＝９．４９８
（６） Ｎ- ＝１．７５６９２
（７） ｆ２- ／ｆ２ ＝０．１７９５２
（８） Ｎ+ ＝１．８０４５８
（９） ｑ ＝−０．９７１３７
（１１）ｆ４／｜ｆ５｜ ＝１．０６８３４
（１３）｜ｆ３｜／ｆＷ ＝１．７１６
（防振データ）
広角端 望遠端
第２レンズ群の光軸
直交方向の移動量（ｍｍ） ０．４７４８２ ０．８６１８３
像の移動量（ｍｍ） −０．２５５ −０．６８１３６
【００３６】図５および図６は、それぞれ広角端におけ
る諸収差図および望遠端における諸収差図である。各収
差図において、ＦNOはＦナンバーを、Ｙは像高を、Ｄは
ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）をそれぞれ示している。ま
た、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面
を示し、破線はメリディオナル像面を示している。各収
差図から明らかなように、本実施例では、諸収差が良好
に補正されていることがわかる。
る諸収差図および望遠端における諸収差図である。各収
差図において、ＦNOはＦナンバーを、Ｙは像高を、Ｄは
ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）をそれぞれ示している。ま
た、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面
を示し、破線はメリディオナル像面を示している。各収
差図から明らかなように、本実施例では、諸収差が良好
に補正されていることがわかる。
【００３７】〔実施例３〕図７は、本発明の第３実施例
にかかるズームレンズの構成を示す図である。図示のズ
ームレンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた
負メニスカスレンズおよび両凸レンズからなる第１レン
ズ群Ｇ１と、両凹レンズと両凸レンズとの貼合わせレン
ズからなる第２レンズ群Ｇ２と、両凹レンズと両凸レン
ズとの貼合わせレンズからなる第３レンズ群Ｇ３と、両
凸レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズと
の貼合わせレンズからなる第４レンズ群Ｇ４と、物体側
に凹面を向けた正メニスカスレンズおよび両凹レンズか
らなる第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。第２レ
ンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には、開口絞りＳ
が設けられている。
にかかるズームレンズの構成を示す図である。図示のズ
ームレンズは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた
負メニスカスレンズおよび両凸レンズからなる第１レン
ズ群Ｇ１と、両凹レンズと両凸レンズとの貼合わせレン
ズからなる第２レンズ群Ｇ２と、両凹レンズと両凸レン
ズとの貼合わせレンズからなる第３レンズ群Ｇ３と、両
凸レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズと
の貼合わせレンズからなる第４レンズ群Ｇ４と、物体側
に凹面を向けた正メニスカスレンズおよび両凹レンズか
らなる第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。第２レ
ンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には、開口絞りＳ
が設けられている。
【００３８】図７は、広角端における各レンズ群の位置
関係を示しており、望遠端への変倍時には図中矢印で示
すズーム軌道に沿って光軸上を移動する。ただし、第２
レンズ群Ｇ２および第４レンズ群Ｇ４はズーミング中固
定であり、第２レンズ群Ｇ２は防振機構１によって光軸
とほぼ直交する方向に適宜移動され、ズームレンズの振
動に起因する像の揺れが補正されるようになっている。
実施例３のズームレンズは、上述した実施例１のズーム
レンズと同様な基本的構成を有するが、各レンズ群の屈
折力および形状等が異なっている。次の表（３）に、本
発明の実施例３の諸元の値を掲げる。表（３）におい
て、ｆは焦点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角
を、Ｂｆはバックフォーカスを表す。さらに、左端の数
字は物体側からの各レンズ面の順序を、ｒは各レンズ面
の曲率半径を、ｄは各レンズ面間隔を、ｎは屈折率を示
している。
関係を示しており、望遠端への変倍時には図中矢印で示
すズーム軌道に沿って光軸上を移動する。ただし、第２
レンズ群Ｇ２および第４レンズ群Ｇ４はズーミング中固
定であり、第２レンズ群Ｇ２は防振機構１によって光軸
とほぼ直交する方向に適宜移動され、ズームレンズの振
動に起因する像の揺れが補正されるようになっている。
実施例３のズームレンズは、上述した実施例１のズーム
レンズと同様な基本的構成を有するが、各レンズ群の屈
折力および形状等が異なっている。次の表（３）に、本
発明の実施例３の諸元の値を掲げる。表（３）におい
て、ｆは焦点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角
を、Ｂｆはバックフォーカスを表す。さらに、左端の数
字は物体側からの各レンズ面の順序を、ｒは各レンズ面
の曲率半径を、ｄは各レンズ面間隔を、ｎは屈折率を示
している。
【００３９】
【表３】
ｆ＝８３．２〜１６６
ＦNO＝４．６２〜５．８４
２ω＝２８．９２°〜１４．２８°
（変倍における可変間隔）
ｆ 83.196 166.000
D0 ∞ ∞
d4 1.960 35.092
d7 25.240 10.840
d10 0.336 14.727
d13 20.313 5.922
Ｂｆ 40.139 54.530
（条件対応値）
ｆ１＝９７．２３３
ｆ２＝−５６．６９６
ｆＷ＝８３．１９６
ｆＴ＝１６６
Ｒ２１＝−４８．６８０ｆ２- ＝−２４．３８１２
（１） ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2 ＝１．２０９
（２） ｜ｆ２｜／ｆ１ ＝０．５８３
（３） ｜ｆ２｜／ｆＷ ＝０．６８１５
（４） ΔＳ／｜ｆ２｜ ＝０．００２９９８
（５） Ｒ２１／ｆ２ ＝０．８５９
（６） Ｎ- ＝１．８４０４２
（７） ｆ２- ／ｆ２ ＝０．４３００３
（８） Ｎ+ ＝１．８０５１８
（９） ｑ ＝−０．１５３１
（１１）ｆ４／｜ｆ５｜ ＝１．６６４３
（１２）ｆ３／ｆＷ ＝１．１０８
（防振データ）
広角端 望遠端
第２レンズ群の光軸
直交方向の移動量（ｍｍ） ０．１５ ０．１７
像の移動量（ｍｍ） −０．２０６ −０．２９７
【００４０】図８および図９は、それぞれ広角端におけ
る諸収差図および望遠端における諸収差図である。各収
差図において、ＦNOはＦナンバーを、Ｙは像高を、Ｄは
ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）をそれぞれ示している。ま
た、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面
を示し、破線はメリディオナル像面を示している。各収
差図から明らかなように、本実施例では、諸収差が良好
に補正されていることがわかる。
る諸収差図および望遠端における諸収差図である。各収
差図において、ＦNOはＦナンバーを、Ｙは像高を、Ｄは
ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）をそれぞれ示している。ま
た、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面
を示し、破線はメリディオナル像面を示している。各収
差図から明らかなように、本実施例では、諸収差が良好
に補正されていることがわかる。
【００４１】なお、本実施例では、物体側より順に、正
の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する
第２レンズ群と、正または負の屈折力を有する第３レン
ズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折
力を有する第５レンズ群とを備えた５群構成のズームレ
ンズを例にとって本発明を説明したが、物体側より順
に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を
有する第２レンズ群とを備えた一般の複数レンズ群より
なるズームレンズについても本発明を適用することがで
きることは明らかである。また、本実施例では、第２レ
ンズ群全体を変位手段である防振機構によって光軸と直
交する方向に移動させたが、第２レンズ群中の一部のレ
ンズ群またはレンズだけを移動させても本発明の作用効
果を奏することは明らかである。
の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する
第２レンズ群と、正または負の屈折力を有する第３レン
ズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折
力を有する第５レンズ群とを備えた５群構成のズームレ
ンズを例にとって本発明を説明したが、物体側より順
に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を
有する第２レンズ群とを備えた一般の複数レンズ群より
なるズームレンズについても本発明を適用することがで
きることは明らかである。また、本実施例では、第２レ
ンズ群全体を変位手段である防振機構によって光軸と直
交する方向に移動させたが、第２レンズ群中の一部のレ
ンズ群またはレンズだけを移動させても本発明の作用効
果を奏することは明らかである。
【００４２】
【効果】以上説明したように、本発明の防振機能を備え
たズームレンズでは、物体側より順に、正の屈折力を有
する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群
とを備えた５群構成ズームレンズにおいて、ズーミング
中固定の第２レンズ群を光軸とほぼ直交する方向に移動
させて防振するため、十分なバックフォーカスおよび大
きなズーム比を実現することができ、小型で高性能な防
振機能を備えたズームレンズを提供することができる。
たズームレンズでは、物体側より順に、正の屈折力を有
する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群
とを備えた５群構成ズームレンズにおいて、ズーミング
中固定の第２レンズ群を光軸とほぼ直交する方向に移動
させて防振するため、十分なバックフォーカスおよび大
きなズーム比を実現することができ、小型で高性能な防
振機能を備えたズームレンズを提供することができる。
【図１】本発明の第１実施例にかかるズームレンズの構
成を示す図である。
成を示す図である。
【図２】図１の第１実施例の広角端における諸収差図で
ある。
ある。
【図３】図１の第１実施例の望遠端における諸収差図で
ある。
ある。
【図４】本発明の第２実施例にかかるズームレンズの構
成を示す図である。
成を示す図である。
【図５】図４の第２実施例の広角端における諸収差図で
ある。
ある。
【図６】図４の第２実施例の望遠端における諸収差図で
ある。
ある。
【図７】本発明の第３実施例にかかるズームレンズの構
成を示す図である。
成を示す図である。
【図８】図７の第３実施例の広角端における諸収差図で
ある。
ある。
【図９】図７の第３実施例の望遠端における諸収差図で
ある。
ある。
Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇ４ 第４レンズ群
Ｇ５ 第５レンズ群
１ 変位手段（防振機構）
Ｓ 開口絞り
─────────────────────────────────────────────────────
フロントページの続き
(58)調査した分野(Int.Cl.7，ＤＢ名)
G02B 9/00 - 17/08
G02B 21/02 - 21/04
G02B 25/00 - 25/04
Claims (10)
- 【請求項１】 物体側より順に、正の屈折力を有する第
１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、負
の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する
第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とを
備え、広角端から望遠端への変倍時には、前記第１レン
ズ群と前記第２レンズ群との間隔は増大し、前記第２レ
ンズ群と前記第３レンズ群との間隔は線形または非線形
に変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間
隔は減少するようにレンズ群が移動するズームレンズで
あって、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、広角端におけ
るズームレンズ全系の焦点距離をｆＷとしたとき、 １＜−ｆ３／ｆＷ＜２．５ の条件を満足し、 前記第２レンズ群を光軸とほぼ直交する方向に移動させ
て防振するための変位手段を備えていることを特徴とす
る防振機能を備えたズームレンズ。 - 【請求項２】 前記第２レンズ群は、ズーミング中固定
であることを特徴とする請求項１に記載のズームレン
ズ。 - 【請求項３】 前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１と
し、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、広角端に
おけるズームレンズ全系の焦点距離をｆＷとし、望遠端
におけるズームレンズ全系の焦点距離をｆＴとしたと
き、 ０．３＜ｆ１／（ｆＷ・ｆＴ）1/2＜１．５ ０．３＜｜ｆ２｜／ｆ１＜５ の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に
記載のズームレンズ。 - 【請求項４】 前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２と
し、広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離をｆＷ
としたとき、 ０．３＜｜ｆ２｜／ｆＷ＜３ の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至３のい
ずれか１項に記載のズームレンズ。 - 【請求項５】 前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２と
し、前記第２レンズ群の防振時における最大変位量の大
きさをΔＳとしたとき、 ΔＳ／｜ｆ２｜＜０．１ の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至４のい
ずれか１項に記載のズームレンズ。 - 【請求項６】 前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２と
し、前記第２レンズ群の最も物体側の面の曲率半径をＲ
２１としたとき、 ０．２＜Ｒ２１／ｆ２＜２０ の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至５のい
ずれか１項に記載のズームレンズ。 - 【請求項７】 前記第２レンズ群の防振時における移動
量の大きさをＴとし、該第２レンズ群の移動量に対応す
る像の移動量の大きさをＺとしたとき、 Ｚ／Ｔ＜４ の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至６のい
ずれか１項に記載のズームレンズ。 - 【請求項８】 前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２と
し、前記第２レンズ群の最も物体側の凹レンズの屈折率
をＮ-とし、該凹レンズの焦点距離をｆ２-としたとき、 １．５２＜Ｎ- ０．１＜ｆ２-／ｆ２＜０．７ の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至７のい
ずれか１項に記載のズームレンズ。 - 【請求項９】 前記第２レンズ群は、物体側から順に、
凹レンズと凸レンズとの貼合わせレンズからなり、該凸
レンズの屈折率をＮ+ とし、前記貼合わせレンズのシェ
イプファクタをｑとしたとき、 Ｎ+＜１．５５ −２＜ｑ＜０ の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至８のい
ずれか１項に記載のズームレンズ。 - 【請求項１０】 前記第２レンズ群が防振のために光軸
とほぼ直交する方向に移動する際に不用な光線を遮蔽す
るための固定のフレア絞りを光軸上に備えていることを
特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載のズー
ムレンズ。
Priority Applications (3)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP14972693A JP3395169B2 (ja) | 1993-05-31 | 1993-05-31 | 防振機能を備えたズームレンズ |
| US08/245,033 US6246519B1 (en) | 1993-05-31 | 1994-05-17 | Zoom lens system with vibration reduction function |
| US08/573,409 US5642224A (en) | 1993-05-31 | 1995-12-15 | Zoom lens system with vibration reduction function |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP14972693A JP3395169B2 (ja) | 1993-05-31 | 1993-05-31 | 防振機能を備えたズームレンズ |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH06337375A JPH06337375A (ja) | 1994-12-06 |
| JP3395169B2 true JP3395169B2 (ja) | 2003-04-07 |
Family
ID=15481473
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP14972693A Expired - Lifetime JP3395169B2 (ja) | 1993-05-31 | 1993-05-31 | 防振機能を備えたズームレンズ |
Country Status (2)
| Country | Link |
|---|---|
| US (2) | US6246519B1 (ja) |
| JP (1) | JP3395169B2 (ja) |
Families Citing this family (28)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US6124972A (en) * | 1994-03-18 | 2000-09-26 | Canon Kabushiki Kaisha | Zoom lens having an image stabilizing function |
| JP3706644B2 (ja) * | 1994-08-24 | 2005-10-12 | キヤノン株式会社 | 防振機能を有した変倍光学系 |
| EP0745878B1 (en) * | 1995-05-30 | 2003-11-26 | Canon Kabushiki Kaisha | Zoom lens of rear focus type |
| JPH0980309A (ja) * | 1995-09-18 | 1997-03-28 | Nikon Corp | 変倍光学系 |
| US6266189B1 (en) | 1996-02-23 | 2001-07-24 | Minolta Co., Ltd. | Zoom lens system having an image blur compensating function |
| JPH09265042A (ja) * | 1996-03-29 | 1997-10-07 | Minolta Co Ltd | 手ぶれ補正機能付き撮影光学系 |
| JPH1039215A (ja) * | 1996-07-19 | 1998-02-13 | Sigma Corp | リアフォーカスの望遠ズームレンズ |
| US6025962A (en) * | 1996-09-12 | 2000-02-15 | Nikon Corporation | Zoom lens with an anti-vibration function |
| US6061180A (en) * | 1996-10-29 | 2000-05-09 | Canon Kabushiki Kaisha | Zoom lens |
| KR19980059098A (ko) * | 1996-12-30 | 1998-10-07 | 이대원 | 줌 렌즈 |
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| JP4586961B2 (ja) * | 2004-03-30 | 2010-11-24 | 株式会社ニコン | 防振機能を有するズームレンズ |
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| US7123421B1 (en) * | 2005-04-22 | 2006-10-17 | Panavision International, L.P. | Compact high performance zoom lens system |
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| US8068280B2 (en) | 2008-04-02 | 2011-11-29 | Panasonic Corporation | Zoom lens system, interchangeable lens apparatus and camera system |
| US8068281B2 (en) | 2008-04-02 | 2011-11-29 | Panasonic Corporation | Zoom lens system, interchangeable lens apparatus and camera system |
| US8194317B2 (en) | 2008-04-02 | 2012-06-05 | Panasonic Corporation | Zoom lens system, interchangeable lens apparatus and camera system |
| US7796344B2 (en) | 2008-04-02 | 2010-09-14 | Panasonic Corporation | Zoom lens system, interchangeable lens apparatus and camera system |
| JP5349844B2 (ja) | 2008-06-03 | 2013-11-20 | キヤノン株式会社 | ズームレンズ及びそれを有する撮像装置 |
| CN101846786A (zh) * | 2009-03-27 | 2010-09-29 | 杰西迪光学有限公司 | 变焦镜头筒的调芯装置 |
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| US20170184824A1 (en) | 2015-12-25 | 2017-06-29 | Panasonic Intellectual Property Management Co., Ltd. | Zoom lens system, imaging apparatus, and camera |
| US10353184B2 (en) | 2016-09-14 | 2019-07-16 | Panasonic Intellectual Property Management Co., Ltd. | Zoom lens system, imaging apparatus and camera |
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-
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- 1993-05-31 JP JP14972693A patent/JP3395169B2/ja not_active Expired - Lifetime
-
1994
- 1994-05-17 US US08/245,033 patent/US6246519B1/en not_active Expired - Lifetime
-
1995
- 1995-12-15 US US08/573,409 patent/US5642224A/en not_active Expired - Lifetime
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| US5642224A (en) | 1997-06-24 |
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| US6246519B1 (en) | 2001-06-12 |
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