JPH1090599A - 防振機能を備えたズームレンズ - Google Patents
防振機能を備えたズームレンズInfo
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- JPH1090599A JPH1090599A JP8265263A JP26526396A JPH1090599A JP H1090599 A JPH1090599 A JP H1090599A JP 8265263 A JP8265263 A JP 8265263A JP 26526396 A JP26526396 A JP 26526396A JP H1090599 A JPH1090599 A JP H1090599A
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- G02B15/167—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective with interdependent non-linearly related movements between one lens or lens group, and another lens or lens group having a first movable lens or lens group and a second movable lens or lens group, both in front of a fixed lens or lens group having an additional fixed front lens or group of lenses
- G02B15/173—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective with interdependent non-linearly related movements between one lens or lens group, and another lens or lens group having a first movable lens or lens group and a second movable lens or lens group, both in front of a fixed lens or lens group having an additional fixed front lens or group of lenses arranged +-+
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- G02B15/1441—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having four groups only the first group being positive
- G02B15/144113—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having four groups only the first group being positive arranged +-++
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- G02B27/00—Optical systems or apparatus not provided for by any of the groups G02B1/00 - G02B26/00, G02B30/00
- G02B27/64—Imaging systems using optical elements for stabilisation of the lateral and angular position of the image
- G02B27/646—Imaging systems using optical elements for stabilisation of the lateral and angular position of the image compensating for small deviations, e.g. due to vibration or shake
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- Lenses (AREA)
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Abstract
(57)【要約】
【課題】一眼レフ用にも適用可能であって、かつ特に内
焦式の長焦点のズームレンズに対応可能な高性能な写真
用やビデオ用ズームレンズを提供する。 【解決手段】物体側から順に第１レンズ群Ｇ1と負の屈
折力を有する第２レンズ群Ｇ2とを有し、最も像側に最
終レンズ群ＧLを有するズームレンズにおいて、第１レ
ンズ群Ｇ1は負の屈折力を有する合焦レンズ群Ｇ1Nを含
み、最終レンズ群ＧLは防振レンズ群ＧVを含み、合焦に
際して、合焦レンズ群Ｇ1Nを光軸方向に移動し、変倍に
際して、少なくとも第２レンズ群Ｇ2を光軸方向に移動
し、防振に際して、防振レンズ群ＧVを光軸とほぼ直交
する方向に移動することを特徴とする。
焦式の長焦点のズームレンズに対応可能な高性能な写真
用やビデオ用ズームレンズを提供する。 【解決手段】物体側から順に第１レンズ群Ｇ1と負の屈
折力を有する第２レンズ群Ｇ2とを有し、最も像側に最
終レンズ群ＧLを有するズームレンズにおいて、第１レ
ンズ群Ｇ1は負の屈折力を有する合焦レンズ群Ｇ1Nを含
み、最終レンズ群ＧLは防振レンズ群ＧVを含み、合焦に
際して、合焦レンズ群Ｇ1Nを光軸方向に移動し、変倍に
際して、少なくとも第２レンズ群Ｇ2を光軸方向に移動
し、防振に際して、防振レンズ群ＧVを光軸とほぼ直交
する方向に移動することを特徴とする。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は写真用レンズ、ビデ
オ用ズームレンズ等の防振技術に関し、特に防振機能を
備えた長焦点のズームレンズに関する。
オ用ズームレンズ等の防振技術に関し、特に防振機能を
備えた長焦点のズームレンズに関する。
【０００２】
【従来の技術】防振機能を備えたズームレンズとして
は、例えば特開平１−１９１１１３号公報に開示された
ものがある。これは、２群以上のレンズ群で構成される
ズームレンズにおいて、ズーミングの際に移動するレン
ズ群ないしは一部のレンズ群で防振するものである。
は、例えば特開平１−１９１１１３号公報に開示された
ものがある。これは、２群以上のレンズ群で構成される
ズームレンズにおいて、ズーミングの際に移動するレン
ズ群ないしは一部のレンズ群で防振するものである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら上記従来
の技術では、望遠側の焦点距離が短いことから長焦点の
ズームレンズに不適であった。また、一眼レフ用や電子
画像機器用に十分なバックフォーカスが得られないこと
等の欠点も有していた。従って、本発明は、一眼レフ用
にも適用可能であって、かつ特に内焦式の長焦点のズー
ムレンズに対応可能な高性能な写真用や電子画像機器用
ズームレンズの提供を課題としている。
の技術では、望遠側の焦点距離が短いことから長焦点の
ズームレンズに不適であった。また、一眼レフ用や電子
画像機器用に十分なバックフォーカスが得られないこと
等の欠点も有していた。従って、本発明は、一眼レフ用
にも適用可能であって、かつ特に内焦式の長焦点のズー
ムレンズに対応可能な高性能な写真用や電子画像機器用
ズームレンズの提供を課題としている。
【０００４】
【課題を解決するための手段】このような課題を解決す
るために、本発明では、物体側から順に第１レンズ群Ｇ
1と負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ2とを有し、最も
像側に最終レンズ群ＧLを有するズームレンズにおい
て、第１レンズ群Ｇ1は負の屈折力を有する合焦レンズ
群Ｇ1Nを含み、最終レンズ群ＧLは防振レンズ群ＧVを含
み、合焦に際して合焦レンズ群Ｇ1Nを光軸方向に移動
し、変倍に際して少なくとも第２レンズ群Ｇ2を光軸方
向に移動し、防振に際して防振レンズ群ＧVを光軸とほ
ぼ直交する方向に移動することを特徴とする、防振機能
を備えたズームレンズとした。
るために、本発明では、物体側から順に第１レンズ群Ｇ
1と負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ2とを有し、最も
像側に最終レンズ群ＧLを有するズームレンズにおい
て、第１レンズ群Ｇ1は負の屈折力を有する合焦レンズ
群Ｇ1Nを含み、最終レンズ群ＧLは防振レンズ群ＧVを含
み、合焦に際して合焦レンズ群Ｇ1Nを光軸方向に移動
し、変倍に際して少なくとも第２レンズ群Ｇ2を光軸方
向に移動し、防振に際して防振レンズ群ＧVを光軸とほ
ぼ直交する方向に移動することを特徴とする、防振機能
を備えたズームレンズとした。
【０００５】本発明は、写真用やビデオ用のズームレン
ズに適するように、基本的には物体側より順に、正の屈
折力を持つ第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を持つ第２
レンズ群Ｇ2とを有し、最も像側には正の屈折力を持つ
最終レンズ群ＧLを有し、広角端から望遠端ヘの変倍時
には、少なくとも第２レンズ群Ｇ2を像側に移動する方
式を採用している。さらには、有限距離への合焦は、第
１レンズ群Ｇ1中の一部の負のレンズ群Ｇ1Nを光軸上に
移動させて行うものである。さらには、第２レンズ群Ｇ
2と最終レンズ群ＧLとの間に、正の屈折力を有する第３
レンズ群Ｇ3を配設する構造とすれば、高倍率化、高性
能化が達成出来るのでより好ましい。ここで、本発明に
係るズームレンズの防振機能の手法を説明すると、レン
ズ群またはその一部のレンズを防振変位手段によって光
軸とほぼ直交する方向に移動させることにより、カメラ
の揺れや振動に起因する結像状態の変動を補正する方式
を採用している。
ズに適するように、基本的には物体側より順に、正の屈
折力を持つ第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を持つ第２
レンズ群Ｇ2とを有し、最も像側には正の屈折力を持つ
最終レンズ群ＧLを有し、広角端から望遠端ヘの変倍時
には、少なくとも第２レンズ群Ｇ2を像側に移動する方
式を採用している。さらには、有限距離への合焦は、第
１レンズ群Ｇ1中の一部の負のレンズ群Ｇ1Nを光軸上に
移動させて行うものである。さらには、第２レンズ群Ｇ
2と最終レンズ群ＧLとの間に、正の屈折力を有する第３
レンズ群Ｇ3を配設する構造とすれば、高倍率化、高性
能化が達成出来るのでより好ましい。ここで、本発明に
係るズームレンズの防振機能の手法を説明すると、レン
ズ群またはその一部のレンズを防振変位手段によって光
軸とほぼ直交する方向に移動させることにより、カメラ
の揺れや振動に起因する結像状態の変動を補正する方式
を採用している。
【０００６】さて、初めに、このタイプのズームレンズ
の特徴及び利点について簡単に説明すると、長焦点のズ
ームレンズを達成可能なことと、各焦点距離で良好な結
像性能を得られることがあげられる。例えば、写真用ズ
ームレンズの場合には短焦点側で１５０ｍｍ程度、長焦
点側で５００ｍｍ程度のものが知られている。このよう
な優れた性質により、写真用およびビデオ用等の長焦点
のズームレンズとして広く用いられている。このよう
に、最も物体側の第１レンズ群Ｇ1内で合焦する場合
は、一定撮影距離の被写体に対して合焦群Ｇ1Nの繰り出
し量がズームポジションによらず一定となるため、合焦
のための機構が簡素にでき、好都合である。また、合焦
時の収差変動も概ね小さく好ましいのである。
の特徴及び利点について簡単に説明すると、長焦点のズ
ームレンズを達成可能なことと、各焦点距離で良好な結
像性能を得られることがあげられる。例えば、写真用ズ
ームレンズの場合には短焦点側で１５０ｍｍ程度、長焦
点側で５００ｍｍ程度のものが知られている。このよう
な優れた性質により、写真用およびビデオ用等の長焦点
のズームレンズとして広く用いられている。このよう
に、最も物体側の第１レンズ群Ｇ1内で合焦する場合
は、一定撮影距離の被写体に対して合焦群Ｇ1Nの繰り出
し量がズームポジションによらず一定となるため、合焦
のための機構が簡素にでき、好都合である。また、合焦
時の収差変動も概ね小さく好ましいのである。
【０００７】一般的に、凸レンズ群が先行するズームレ
ンズは、第１レンズ群Ｇ1が最も大型のレンズ群であ
り、このため、第１レンズ群Ｇ1やその一部を防振のた
めに光軸と直交する方向に移動する補正光学系にするこ
とは、保持機構及び駆動機構が大型化し好ましくない。
また、本発明のズームタイプのように、第１レンズ群Ｇ
1内で合焦をする場合は、合焦のための機構が第１レン
ズ群Ｇ1近くに組み込まれるため、構造が複雑になりや
すく、防振のための保持機構及び駆動機構が複雑化し好
ましくない。従って、本発明におけるズームレンズも同
様に、第１レンズ群Ｇ1を防振補正光学系にするのは好
ましくない。また本発明の第２レンズ群Ｇ2、第３レン
ズ群Ｇ3のように、変倍時に光軸方向へ移動するレンズ
群も機構が複雑になるため好ましくない。そこで、本発
明においては、このような理由と防振時の収差特性の良
好なことから、最終レンズ群ＧL中に防振レンズ群ＧVを
設けた。このとき、画面中心近くと周辺で画質の変化に
差をつけずに防振できるため、開口絞りは、防振レンズ
群ＧVの近くに設置することが望ましい。
ンズは、第１レンズ群Ｇ1が最も大型のレンズ群であ
り、このため、第１レンズ群Ｇ1やその一部を防振のた
めに光軸と直交する方向に移動する補正光学系にするこ
とは、保持機構及び駆動機構が大型化し好ましくない。
また、本発明のズームタイプのように、第１レンズ群Ｇ
1内で合焦をする場合は、合焦のための機構が第１レン
ズ群Ｇ1近くに組み込まれるため、構造が複雑になりや
すく、防振のための保持機構及び駆動機構が複雑化し好
ましくない。従って、本発明におけるズームレンズも同
様に、第１レンズ群Ｇ1を防振補正光学系にするのは好
ましくない。また本発明の第２レンズ群Ｇ2、第３レン
ズ群Ｇ3のように、変倍時に光軸方向へ移動するレンズ
群も機構が複雑になるため好ましくない。そこで、本発
明においては、このような理由と防振時の収差特性の良
好なことから、最終レンズ群ＧL中に防振レンズ群ＧVを
設けた。このとき、画面中心近くと周辺で画質の変化に
差をつけずに防振できるため、開口絞りは、防振レンズ
群ＧVの近くに設置することが望ましい。
【０００８】本発明においては、広角端から望遠端ヘの
変倍に際して、第１レンズ群Ｇ1と第２レンズ群Ｇ2との
間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ2とその像側に位置する
レンズ群との間隔が変化することが好ましい。防振レン
ズ群ＧVと開口絞りは、機構の簡素化のため、ズーミン
グ時に固定とすることが望ましい。また開口絞りとは別
に光軸上に固定の固定絞りを設ければ、防振レンズ群Ｇ
Vが変位する際の不用なフレア光線を遮蔽するのに、よ
り効果的である。
変倍に際して、第１レンズ群Ｇ1と第２レンズ群Ｇ2との
間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ2とその像側に位置する
レンズ群との間隔が変化することが好ましい。防振レン
ズ群ＧVと開口絞りは、機構の簡素化のため、ズーミン
グ時に固定とすることが望ましい。また開口絞りとは別
に光軸上に固定の固定絞りを設ければ、防振レンズ群Ｇ
Vが変位する際の不用なフレア光線を遮蔽するのに、よ
り効果的である。
【０００９】また本発明においては、 ΔＳ：防振に際して移動する防振レンズ群ＧVの光軸と
ほぼ直交する方向への最大変位量 ｆL：最終レンズ群ＧLの焦点距離 ｆV：防振レンズ群ＧVの焦点距離 ｆ1N：合焦レンズ群Ｇ1Nの焦点距離 ｆ1：第１レンズ群Ｇ1の焦点距離 としたとき、 ΔＳ／｜ｆL｜＜０．１ （１） ０．２＜｜ｆV｜／ｆL＜１０ （２） ０．０５＜｜ｆ1N｜／ｆ1＜１０ （３） なる各条件式を満たすのが好ましい。
ほぼ直交する方向への最大変位量 ｆL：最終レンズ群ＧLの焦点距離 ｆV：防振レンズ群ＧVの焦点距離 ｆ1N：合焦レンズ群Ｇ1Nの焦点距離 ｆ1：第１レンズ群Ｇ1の焦点距離 としたとき、 ΔＳ／｜ｆL｜＜０．１ （１） ０．２＜｜ｆV｜／ｆL＜１０ （２） ０．０５＜｜ｆ1N｜／ｆ1＜１０ （３） なる各条件式を満たすのが好ましい。
【００１０】（１）式は、防振レンズ群ＧVの光軸と直
交する方向の最大変位量ΔＳを、最終レンズ群ＧLの焦
点距離ｆLとの比で適切な範囲を定めたものである。条
件式（１）の上限を越えると、防振レンズ群ＧVの最大
変位量ΔＳが大きくなりすぎ、その結果、防振時の収差
変動量が大きくなり、不都合である。特に、像面上の周
辺位置における、メリディオナル方向の最良像面とサジ
タル方向の最良像面の光軸方向の差が広がり、不都合で
ある。加えて、機構上も、複雑となるため、好ましくな
い。また言うまでもなく、移動しなければ防振の作用は
得られないのであるからΔＳは０よりも大きい（ΔＳ＞
０）のである。なお、条件式（１）の上限を０．０５と
すれば、より好ましい効果が得られる。
交する方向の最大変位量ΔＳを、最終レンズ群ＧLの焦
点距離ｆLとの比で適切な範囲を定めたものである。条
件式（１）の上限を越えると、防振レンズ群ＧVの最大
変位量ΔＳが大きくなりすぎ、その結果、防振時の収差
変動量が大きくなり、不都合である。特に、像面上の周
辺位置における、メリディオナル方向の最良像面とサジ
タル方向の最良像面の光軸方向の差が広がり、不都合で
ある。加えて、機構上も、複雑となるため、好ましくな
い。また言うまでもなく、移動しなければ防振の作用は
得られないのであるからΔＳは０よりも大きい（ΔＳ＞
０）のである。なお、条件式（１）の上限を０．０５と
すれば、より好ましい効果が得られる。
【００１１】条件式（２）は、防振レンズ群ＧVの焦点
距離ｆVを、最終レンズ群ＧLの焦点距離ｆLとの比で、
適切な範囲を定めたものである。条件式（２）の上限を
越えると、防振レンズ群ＧVの焦点距離ｆVの大きさが大
きくなりすぎるため、防振時の移動量が大きくなりす
ぎ、この結果、光軸と直交する方向に移動する際、光束
がけられないようにするために、防振レンズ群ＧVのレ
ンズ径を過度に大きくする必要があり、好ましくない。
また、ズームレンズ全体の全長が長くなり、不都合であ
る。逆に条件式（２）の下限を越えると、防振レンズ群
ＧVの焦点距離ｆVの大きさが小さくなりすぎるため、球
面収差が負側に過大となる傾向になり、不都合である。
また、防振時の像の移動量が大きくなりすぎ、この結
果、防振のため、光軸と直交する方向に移動する際、そ
の方向での微細な位置決めのための制御が困難となるた
め、不都合である。なお、条件式（２）の下限を０．８
とし、上限を４．０とすれば、より好ましい効果が得ら
れる。
距離ｆVを、最終レンズ群ＧLの焦点距離ｆLとの比で、
適切な範囲を定めたものである。条件式（２）の上限を
越えると、防振レンズ群ＧVの焦点距離ｆVの大きさが大
きくなりすぎるため、防振時の移動量が大きくなりす
ぎ、この結果、光軸と直交する方向に移動する際、光束
がけられないようにするために、防振レンズ群ＧVのレ
ンズ径を過度に大きくする必要があり、好ましくない。
また、ズームレンズ全体の全長が長くなり、不都合であ
る。逆に条件式（２）の下限を越えると、防振レンズ群
ＧVの焦点距離ｆVの大きさが小さくなりすぎるため、球
面収差が負側に過大となる傾向になり、不都合である。
また、防振時の像の移動量が大きくなりすぎ、この結
果、防振のため、光軸と直交する方向に移動する際、そ
の方向での微細な位置決めのための制御が困難となるた
め、不都合である。なお、条件式（２）の下限を０．８
とし、上限を４．０とすれば、より好ましい効果が得ら
れる。
【００１２】なお、防振レンズ群ＧVの焦点距離ｆVは正
であっても、負であっても良いが、明るい光学系を構成
するには正である方が好ましい。この場合には、条件式
（２）は、 ０．２＜ｆV／ｆL＜１０ （２Ｐ） となる。そして、防振レンズ群ＧVは最も物側に凸レン
ズを有し、少なくとも１枚の凹レンズを有することが好
ましい。また、防振レンズ群ＧVの焦点距離ｆVが負の場
合は、防振レンズ群ＧVを小型にし易く、全長を短縮し
易い利点がある。そして、防振レンズ群ＧVは最も像側
に凹レンズを有し、少なくとも１枚の凸レンズを有する
ことが好ましい。なお、条件式（２Ｐ）も同様に、下限
を０．８とし、上限を４．０とすれば、より好ましい効
果が得られる。
であっても、負であっても良いが、明るい光学系を構成
するには正である方が好ましい。この場合には、条件式
（２）は、 ０．２＜ｆV／ｆL＜１０ （２Ｐ） となる。そして、防振レンズ群ＧVは最も物側に凸レン
ズを有し、少なくとも１枚の凹レンズを有することが好
ましい。また、防振レンズ群ＧVの焦点距離ｆVが負の場
合は、防振レンズ群ＧVを小型にし易く、全長を短縮し
易い利点がある。そして、防振レンズ群ＧVは最も像側
に凹レンズを有し、少なくとも１枚の凸レンズを有する
ことが好ましい。なお、条件式（２Ｐ）も同様に、下限
を０．８とし、上限を４．０とすれば、より好ましい効
果が得られる。
【００１３】条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ1中の負
の屈折力を有する合焦レンズ群Ｇ1Nの焦点距離ｆ1Nと、
第１レンズ群Ｇ1の焦点距離ｆ1との適切な屈折力の割合
を定めたものである。この式は、合焦時の、良好な結像
性能を達成するために重要である。条件式（３）の上限
を越えると、球面収差が負側に過大となり易く、また全
長が長くなりコンパクト化に向かない。加えて、ペッツ
バール和が正側に過大となりやすくなるばかりか、非点
隔差と像面の曲がりが大きくなり、良好な結像性能は得
られない。逆に条件式（３）の下限を越えると、十分な
長さのバックフォーカスを確保することが困難となり、
不都合である。また、球面収差が負側に過大となり易く
なり、主光線よりも上側の光線に外向性のコマ収差が生
じやすくなるため、不都合である。なお、条件式（３）
の下限を０．１とし、上限を１．０とすれば、より好ま
しい効果が得られる。
の屈折力を有する合焦レンズ群Ｇ1Nの焦点距離ｆ1Nと、
第１レンズ群Ｇ1の焦点距離ｆ1との適切な屈折力の割合
を定めたものである。この式は、合焦時の、良好な結像
性能を達成するために重要である。条件式（３）の上限
を越えると、球面収差が負側に過大となり易く、また全
長が長くなりコンパクト化に向かない。加えて、ペッツ
バール和が正側に過大となりやすくなるばかりか、非点
隔差と像面の曲がりが大きくなり、良好な結像性能は得
られない。逆に条件式（３）の下限を越えると、十分な
長さのバックフォーカスを確保することが困難となり、
不都合である。また、球面収差が負側に過大となり易く
なり、主光線よりも上側の光線に外向性のコマ収差が生
じやすくなるため、不都合である。なお、条件式（３）
の下限を０．１とし、上限を１．０とすれば、より好ま
しい効果が得られる。
【００１４】更に、良好な性能を得るためには、（１）
〜（３）式に加えて、以下の条件式（４）、（５）を満
たすことが望ましい。 ０．３＜｜ｒVL／ｆV｜＜３０．０ （４） ０．０２＜Ｌ／ｆL＜０．３５ （５） 但し、ｒVL：防振レンズ群ＧVの最も像側の面の曲率半
径 Ｌ：防振レンズ群ＧVの光軸上の厚さ である。（４）式の上限を越えても下限を越えても、防
振時に球面収差の変動と像面湾曲、非点収差の変動が過
大となってしまうため、不都合である。なお、条件式
（４）の下限を０．４とし、上限を２０．０とすれば、
より好ましい効果が得られる。条件式（５）は、防振レ
ンズ群ＧVの光軸上の厚さＬを、最終レンズ群ＧLの焦点
距離ｆLに対する比で、適切な範囲を示したものであ
る。条件式（５）の上限を越えると、防振レンズ群ＧV
の光軸上の厚さＬが大きくなりすぎ、防振レンズ群ＧV
が大型化しズームレンズ全体の全長が長くなりすぎ、不
都合であるばかりか、防振機構が複雑となるため、不都
合である。なお、条件式（５）の下限を０．０３とし、
上限を０．１５とすれば、より好ましい効果が得られ
る。
〜（３）式に加えて、以下の条件式（４）、（５）を満
たすことが望ましい。 ０．３＜｜ｒVL／ｆV｜＜３０．０ （４） ０．０２＜Ｌ／ｆL＜０．３５ （５） 但し、ｒVL：防振レンズ群ＧVの最も像側の面の曲率半
径 Ｌ：防振レンズ群ＧVの光軸上の厚さ である。（４）式の上限を越えても下限を越えても、防
振時に球面収差の変動と像面湾曲、非点収差の変動が過
大となってしまうため、不都合である。なお、条件式
（４）の下限を０．４とし、上限を２０．０とすれば、
より好ましい効果が得られる。条件式（５）は、防振レ
ンズ群ＧVの光軸上の厚さＬを、最終レンズ群ＧLの焦点
距離ｆLに対する比で、適切な範囲を示したものであ
る。条件式（５）の上限を越えると、防振レンズ群ＧV
の光軸上の厚さＬが大きくなりすぎ、防振レンズ群ＧV
が大型化しズームレンズ全体の全長が長くなりすぎ、不
都合であるばかりか、防振機構が複雑となるため、不都
合である。なお、条件式（５）の下限を０．０３とし、
上限を０．１５とすれば、より好ましい効果が得られ
る。
【００１５】実際に防振レンズ群ＧVを構成する際は、
前述の諸条件に加えて、以下の条件式（６）、（７）を
満たすことが望ましい。 ０．０６＜Δｎ （６） ５．０＜Δν （７） 但し、Δｎ：防振レンズ群ＧV中の最も物体側の凸レン
ズと、最も物体側の凹レンズとの屈折率の差 Δν：防振レンズ群ＧV中の最も物体側の凸レンズと、
最も物体側の凹レンズとのアッベ数の差 である。条件式（６）の下限を越えると、望遠端での球
面収差の補正が困難となり、その結果、良好な結像性能
が得られなくなるため、不都合である。なお、このとき
最も物体側の凸レンズの屈折率よりも、最も物体側の凹
レンズの屈折率の方が高い。条件式（７）の下限を越え
ると、軸上色収差の発生が過大となり、その結果、良好
な結像性能が得られなくなるため、不都合である。
前述の諸条件に加えて、以下の条件式（６）、（７）を
満たすことが望ましい。 ０．０６＜Δｎ （６） ５．０＜Δν （７） 但し、Δｎ：防振レンズ群ＧV中の最も物体側の凸レン
ズと、最も物体側の凹レンズとの屈折率の差 Δν：防振レンズ群ＧV中の最も物体側の凸レンズと、
最も物体側の凹レンズとのアッベ数の差 である。条件式（６）の下限を越えると、望遠端での球
面収差の補正が困難となり、その結果、良好な結像性能
が得られなくなるため、不都合である。なお、このとき
最も物体側の凸レンズの屈折率よりも、最も物体側の凹
レンズの屈折率の方が高い。条件式（７）の下限を越え
ると、軸上色収差の発生が過大となり、その結果、良好
な結像性能が得られなくなるため、不都合である。
【００１６】さらに、ズームレンズの構成上、第２レン
ズ群Ｇ2と第３レンズ群Ｇ3は変倍系を構成するため、次
の条件も重要である。 ０．１＜｜ｆ2｜／ｆ1＜０．４５ （８） ０．８＜ｆL／ｆ3＜１．７ （９） 但し、ｆ2：第２レンズ群Ｇ2の焦点距離 ｆ3：第３レンズ群Ｇ3の焦点距離 である。条件式（８）の上限を越えると、望遠端での球
面収差が負方向に甚大となるばかりか、コマ収差の変動
が過大となって、不都合である。条件式（８）の下限を
越えると、広角端での非点隔差が大となり、広角端と望
遠端で歪曲収差が負方向に大きく移動し、ペッツバール
和が負側に変移しやすくなり、不都合である。条件式
（９）の上限を越えると、球面収差が負方向に甚大とな
るばかりか、コマ収差の変動が過大となるため、不都合
である。また、ペッツバール和も正側に変移しやすくな
り、不都合である。条件式（９）の下限を越えると、ズ
ームレンズ全体の全長が長くなり不都合であるばかり
か、望遠端で歪曲収差が正方向に過大となり易く、不都
合である。また、第３レンズ群Ｇ3よりも物体側のレン
ズ群の径が大きくなり、不都合である。
ズ群Ｇ2と第３レンズ群Ｇ3は変倍系を構成するため、次
の条件も重要である。 ０．１＜｜ｆ2｜／ｆ1＜０．４５ （８） ０．８＜ｆL／ｆ3＜１．７ （９） 但し、ｆ2：第２レンズ群Ｇ2の焦点距離 ｆ3：第３レンズ群Ｇ3の焦点距離 である。条件式（８）の上限を越えると、望遠端での球
面収差が負方向に甚大となるばかりか、コマ収差の変動
が過大となって、不都合である。条件式（８）の下限を
越えると、広角端での非点隔差が大となり、広角端と望
遠端で歪曲収差が負方向に大きく移動し、ペッツバール
和が負側に変移しやすくなり、不都合である。条件式
（９）の上限を越えると、球面収差が負方向に甚大とな
るばかりか、コマ収差の変動が過大となるため、不都合
である。また、ペッツバール和も正側に変移しやすくな
り、不都合である。条件式（９）の下限を越えると、ズ
ームレンズ全体の全長が長くなり不都合であるばかり
か、望遠端で歪曲収差が正方向に過大となり易く、不都
合である。また、第３レンズ群Ｇ3よりも物体側のレン
ズ群の径が大きくなり、不都合である。
【００１７】また、第１レンズ群Ｇ1は、合焦のための
負レンズ群Ｇ1Nの物側に、凸レンズ群Ｇ11を有すること
が望ましい。そして、以下の条件式を満たすことが望ま
しい。 ０．１５＜Ｌ1N／ｆ1＜０．８ （１０） 但し、Ｌ1N：凸レンズ群Ｇ11と合焦レンズ群Ｇ1Nとの無
限遠撮影時の空気間隔である。条件式（１０）の上限を
越えると、第１レンズ群Ｇ1の全長が大きくなりすぎる
ため、不都合である。また、ペッツバール和も正側に変
移しやすくなり、不都合である。条件式（１０）の下限
を越えると、合焦レンズ群Ｇ1Nのレンズ径が大きくなり
すぎて不都合であるばかりか、合焦レンズ群Ｇ1Nより像
側のレンズ群の径が大きくなり、不都合である。さらに
は、第１レンズ群Ｇ1は、合焦レンズ群Ｇ1Nの像側にも
凸レンズ群Ｇ12を有することが望ましい。このような構
成により、第１レンズ群Ｇ1内における、合焦レンズ群
Ｇ1Nに対する屈折力配分の自由度が増すため、優れた合
焦性能を達成するために好ましいのである。
負レンズ群Ｇ1Nの物側に、凸レンズ群Ｇ11を有すること
が望ましい。そして、以下の条件式を満たすことが望ま
しい。 ０．１５＜Ｌ1N／ｆ1＜０．８ （１０） 但し、Ｌ1N：凸レンズ群Ｇ11と合焦レンズ群Ｇ1Nとの無
限遠撮影時の空気間隔である。条件式（１０）の上限を
越えると、第１レンズ群Ｇ1の全長が大きくなりすぎる
ため、不都合である。また、ペッツバール和も正側に変
移しやすくなり、不都合である。条件式（１０）の下限
を越えると、合焦レンズ群Ｇ1Nのレンズ径が大きくなり
すぎて不都合であるばかりか、合焦レンズ群Ｇ1Nより像
側のレンズ群の径が大きくなり、不都合である。さらに
は、第１レンズ群Ｇ1は、合焦レンズ群Ｇ1Nの像側にも
凸レンズ群Ｇ12を有することが望ましい。このような構
成により、第１レンズ群Ｇ1内における、合焦レンズ群
Ｇ1Nに対する屈折力配分の自由度が増すため、優れた合
焦性能を達成するために好ましいのである。
【００１８】また本発明においては、以下の条件式を満
たすことが望ましい。 ０．２＜ｆ1／（ｆW・Ｚ）＜０．８ （１１） 但し、ｆW：ズームレンズ全体の広角端での焦点距離 Ｚ：ズームレンズ全体のズーム比 である。条件式（１１）の上限を越えると、第１レンズ
群Ｇ1の焦点距離ｆ1の大きさが大きくなりすぎるため、
ズームレンズ全体の長さが大きくなってしまい不都合で
ある。また、第２レンズ群Ｇ2よりも像側のレンズの径
が大きくなりがちとなり、不都合である。条件式（１
１）の下限を越えると、第１レンズ群Ｇ1の焦点距離ｆ1
の大きさが小さくなりすぎるため、変倍時の球面収差が
負方向に甚大となるばかりか、コマ収差の変動が過大と
なるため、不都合である。また、ペッツバール和も正側
に過度に変移しやすくなり、不都合である。
たすことが望ましい。 ０．２＜ｆ1／（ｆW・Ｚ）＜０．８ （１１） 但し、ｆW：ズームレンズ全体の広角端での焦点距離 Ｚ：ズームレンズ全体のズーム比 である。条件式（１１）の上限を越えると、第１レンズ
群Ｇ1の焦点距離ｆ1の大きさが大きくなりすぎるため、
ズームレンズ全体の長さが大きくなってしまい不都合で
ある。また、第２レンズ群Ｇ2よりも像側のレンズの径
が大きくなりがちとなり、不都合である。条件式（１
１）の下限を越えると、第１レンズ群Ｇ1の焦点距離ｆ1
の大きさが小さくなりすぎるため、変倍時の球面収差が
負方向に甚大となるばかりか、コマ収差の変動が過大と
なるため、不都合である。また、ペッツバール和も正側
に過度に変移しやすくなり、不都合である。
【００１９】さて、このようなタイプは長焦点のズーム
レンズに向いており、以下の条件式を満たすことが望ま
しい。 ｆt／ＬA＞７．０ （１２） ｆW／ＬA＞３．５ （１３） 但し、ｆt：ズームレンズ全体の望遠端での焦点距離 ＬA：画面対角長 である。条件式（１１）、（１２）をはずれると、本発
明の狙いを逸脱するばかりか、諸収差をバランス良く補
正することが困難となる。特に、像面湾曲とコマ収差の
補正が困難となる。
レンズに向いており、以下の条件式を満たすことが望ま
しい。 ｆt／ＬA＞７．０ （１２） ｆW／ＬA＞３．５ （１３） 但し、ｆt：ズームレンズ全体の望遠端での焦点距離 ＬA：画面対角長 である。条件式（１１）、（１２）をはずれると、本発
明の狙いを逸脱するばかりか、諸収差をバランス良く補
正することが困難となる。特に、像面湾曲とコマ収差の
補正が困難となる。
【００２０】実際に、ズームレンズを構成するときは、
以上に述べた条件に加えて、第１レンズ群Ｇ1と最終レ
ンズ群ＧLを固定とし、第２レンズ群Ｇ2と第３レンズ群
Ｇ3との移動により、または、第２レンズ群Ｇ2と最終レ
ンズ群ＧLとの移動により、ズーミンクを行う構成とす
ることが望ましい。また、第３レンズ群Ｇ3を配置する
ときには、第３レンズ群Ｇ3と最終レンズ群ＧLとの間を
ほぼアフォーカルとすることが望ましい。このような構
成を取ることにより変倍のための機構を簡素な構成とす
ることが可能である。
以上に述べた条件に加えて、第１レンズ群Ｇ1と最終レ
ンズ群ＧLを固定とし、第２レンズ群Ｇ2と第３レンズ群
Ｇ3との移動により、または、第２レンズ群Ｇ2と最終レ
ンズ群ＧLとの移動により、ズーミンクを行う構成とす
ることが望ましい。また、第３レンズ群Ｇ3を配置する
ときには、第３レンズ群Ｇ3と最終レンズ群ＧLとの間を
ほぼアフォーカルとすることが望ましい。このような構
成を取ることにより変倍のための機構を簡素な構成とす
ることが可能である。
【００２１】さて、ここで、具体的に各群を構成すると
きの各群の形状について述べると、最終レンズ群ＧLに
ついては、防振レンズ群ＧVを最終レンズ群ＧLの最も像
側に位置させるか、または凸レンズ群の像側に位置させ
ることが好ましい。凸レンズ群の像側に位置させると、
凸レンズ群の収斂作用により、防振レンズ群ＧVのレン
ズ径を小型に出来るので好都合である。また、最終レン
ズ群ＧLの全長やレンズ径を小さく構成出来る場合は、
最終レンズ群ＧLの全体を防振レンズ群ＧVとしても良
い。
きの各群の形状について述べると、最終レンズ群ＧLに
ついては、防振レンズ群ＧVを最終レンズ群ＧLの最も像
側に位置させるか、または凸レンズ群の像側に位置させ
ることが好ましい。凸レンズ群の像側に位置させると、
凸レンズ群の収斂作用により、防振レンズ群ＧVのレン
ズ径を小型に出来るので好都合である。また、最終レン
ズ群ＧLの全長やレンズ径を小さく構成出来る場合は、
最終レンズ群ＧLの全体を防振レンズ群ＧVとしても良
い。
【００２２】防振レンズ群ＧVを２枚のレンズで構成し
て正屈折力とするときは、両凸レンズと物側に強い凹面
を向けた凹メニスカスレンズとすることが望ましい。防
振レンズ群ＧVを３枚のレンズで構成して正屈折力とす
るときは、両凸レンズと両凹レンズと凸レンズにより構
成することが好ましい。防振レンズ群ＧVを２枚のレン
ズで構成して負屈折力とするときは、防振レンズ群ＧV
は少なくとも１枚の凹レンズを有し、且つ少なくとも１
枚の凸レンズを有することが好ましい。
て正屈折力とするときは、両凸レンズと物側に強い凹面
を向けた凹メニスカスレンズとすることが望ましい。防
振レンズ群ＧVを３枚のレンズで構成して正屈折力とす
るときは、両凸レンズと両凹レンズと凸レンズにより構
成することが好ましい。防振レンズ群ＧVを２枚のレン
ズで構成して負屈折力とするときは、防振レンズ群ＧV
は少なくとも１枚の凹レンズを有し、且つ少なくとも１
枚の凸レンズを有することが好ましい。
【００２３】また、本発明のズームレンズを構成する何
れかのレンズに屈折力分布型レンズや非球面レンズを用
いれば、さらに良好な結像性能や防振性能が得られる。
なお、本発明では、防振レンズ群ＧVを光軸とほぼ直交
する方向に移動させる方法を述べているが、防振レンズ
群ＧVを光軸上または光軸近傍の所定の点を中心に旋回
運動させても良い。つまり、シフト成分以外にチルト成
分を加えて防振駆動することにより、更に良好な防振光
学性能が得られる。加えて、防振レンズ群ＧV中の一部
のレンズ群を偏心駆動させて、防振することも可能であ
る。なお、第１レンズ群中のいずれかの凸レンズ群を光
軸上に動かして合焦しても良い。
れかのレンズに屈折力分布型レンズや非球面レンズを用
いれば、さらに良好な結像性能や防振性能が得られる。
なお、本発明では、防振レンズ群ＧVを光軸とほぼ直交
する方向に移動させる方法を述べているが、防振レンズ
群ＧVを光軸上または光軸近傍の所定の点を中心に旋回
運動させても良い。つまり、シフト成分以外にチルト成
分を加えて防振駆動することにより、更に良好な防振光
学性能が得られる。加えて、防振レンズ群ＧV中の一部
のレンズ群を偏心駆動させて、防振することも可能であ
る。なお、第１レンズ群中のいずれかの凸レンズ群を光
軸上に動かして合焦しても良い。
【００２４】
【発明の実施の形態】以下に、本発明の実施の形態につ
いて説明する。図１、図４及び図７は、それぞれ本発明
の第１、第２及び第３実施例にかかるズームレンズのレ
ンズ構成を示す図である。各実施例のズームレンズと
も、本発明を非常に長焦点の超望遠ズームレンズに適用
したものである。第１実施例のズームレンズは、物体側
から順に、第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を有する第
２レンズ群Ｇ2と、最終レンズ群ＧLとからなる。また第
２実施例と第３実施例のズームレンズは、物体側から順
に、第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を有する第２レン
ズ群Ｇ2と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ3と、最
終レンズ群ＧLとからなる。
いて説明する。図１、図４及び図７は、それぞれ本発明
の第１、第２及び第３実施例にかかるズームレンズのレ
ンズ構成を示す図である。各実施例のズームレンズと
も、本発明を非常に長焦点の超望遠ズームレンズに適用
したものである。第１実施例のズームレンズは、物体側
から順に、第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を有する第
２レンズ群Ｇ2と、最終レンズ群ＧLとからなる。また第
２実施例と第３実施例のズームレンズは、物体側から順
に、第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を有する第２レン
ズ群Ｇ2と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ3と、最
終レンズ群ＧLとからなる。
【００２５】各実施例とも、第１レンズ群Ｇ1は物体側
から順に、凸レンズ群Ｇ11と、負の屈折力を有する合焦
レンズ群Ｇ1Nと、凸レンズ群Ｇ12とからなる。最終レン
ズ群ＧLは、防振レンズ群ＧVを含んでいる。各実施例と
も、合焦レンズ群Ｇ1Nを光軸方向に移動することによっ
て合焦を行い、防振レンズ群ＧVを光軸とほぼ直交する
方向に移動することによって防振補正を行っている。ま
た第１実施例では、第２レンズ群Ｇ2と最終レンズ群ＧL
とを光軸方向に移動することによって変倍を行ってお
り、第２実施例と第３実施例では、第２レンズ群Ｇ2と
第３レンズ群Ｇ3とを光軸方向に移動することによって
変倍を行っている。
から順に、凸レンズ群Ｇ11と、負の屈折力を有する合焦
レンズ群Ｇ1Nと、凸レンズ群Ｇ12とからなる。最終レン
ズ群ＧLは、防振レンズ群ＧVを含んでいる。各実施例と
も、合焦レンズ群Ｇ1Nを光軸方向に移動することによっ
て合焦を行い、防振レンズ群ＧVを光軸とほぼ直交する
方向に移動することによって防振補正を行っている。ま
た第１実施例では、第２レンズ群Ｇ2と最終レンズ群ＧL
とを光軸方向に移動することによって変倍を行ってお
り、第２実施例と第３実施例では、第２レンズ群Ｇ2と
第３レンズ群Ｇ3とを光軸方向に移動することによって
変倍を行っている。
【００２６】以下の表１〜表３に、それぞれ第１〜第３
実施例の諸元を示す。各表の［レンズ諸元］中、第１欄
Ｎｏは物体側からの各レンズ面の番号、第２欄ｒは各レ
ンズ面の曲率半径、第３欄ｄは各レンズ面の間隔、第４
欄νdは各レンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を基準
としたアッベ数、第５欄ｎdと第６欄ｎgはそれぞれ各レ
ンズのｄ線とｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折
率、第７欄は各レンズの属する群番号を表す。また［防
振データ］中、防振レンズ群ＧVと像の移動は、光路図
上で上方を正としている。また以下の表４に、前記各条
件式（１）〜（１３）に関連する諸値と、各条件式
（１）〜（１３）の値とを示す。
実施例の諸元を示す。各表の［レンズ諸元］中、第１欄
Ｎｏは物体側からの各レンズ面の番号、第２欄ｒは各レ
ンズ面の曲率半径、第３欄ｄは各レンズ面の間隔、第４
欄νdは各レンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を基準
としたアッベ数、第５欄ｎdと第６欄ｎgはそれぞれ各レ
ンズのｄ線とｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折
率、第７欄は各レンズの属する群番号を表す。また［防
振データ］中、防振レンズ群ＧVと像の移動は、光路図
上で上方を正としている。また以下の表４に、前記各条
件式（１）〜（１３）に関連する諸値と、各条件式
（１）〜（１３）の値とを示す。
【００２７】
【表１】 ［レンズ諸元］ Ｎｏ ｒ ｄ νd ｎd ｎg 1 662.5300 15.5000 82.52 1.497820 1.505265 Ｇ11 2 -1317.3200 2.0000 3 366.1710 27.0000 82.52 1.497820 1.505265 Ｇ11 4 -595.5800 8.2000 5 -550.7400 7.0000 35.19 1.749501 1.776948 Ｇ11 6 936.3600 0.3000 7 269.9760 19.0000 82.52 1.497820 1.505265 Ｇ11 8 4433.9970 （ｄ8） 9 -721.9200 4.5000 25.50 1.804581 1.846310 Ｇ1N 10 -331.9570 3.8000 55.60 1.696800 1.712319 Ｇ1N 11 147.0490 9.0000 12 -708.3800 9.8000 25.50 1.804581 1.846310 Ｇ1N 13 -93.4900 2.8000 40.90 1.796310 1.821068 Ｇ1N 14 574.5604 （ｄ14） 15 2151.5997 4.2000 35.19 1.749501 1.776948 Ｇ12 16 279.0760 11.6000 82.52 1.497820 1.505265 Ｇ12 17 -133.6300 （ｄ17） 18 145.2250 7.3000 28.19 1.740000 1.774461 Ｇ2 19 -190.6860 2.9000 51.09 1.733500 1.751403 Ｇ2 20 103.6120 7.0000 21 -165.4190 3.7000 45.37 1.796681 1.818801 Ｇ2 22 338.4810 0.1000 23 88.7090 4.0000 32.17 1.672700 1.699894 Ｇ2 24 91.6570 （ｄ24） 25 107.8234 8.9000 60.03 1.640000 1.653133 ＧL 26 -1108.1819 4.0000 40.90 1.796310 1.821068 ＧL 27 108.4408 5.0000 26 195.2262 8.1000 70.41 1.487490 1.495932 ＧL 29 -183.0491 3.0000 30 364.4336 5.7000 70.41 1.487490 1.495932 ＧL ＧV 31 -492.4989 4.0000 32 -220.0000 1.0000 35.51 1.595071 1.616844 ＧL ＧV 33 263.8906 2.0000 34 224.0339 5.7000 37.90 1.723421 1.748045 ＧL ＧV 35 -427.9968 （ｄ35） 36 （開口絞り） 87.7401 37 （固定絞り） 93.5094 38 ∞ 2.0000 64.10 1.516800 1.526703 39 ∞ 119.7163 ［可変間隔］ 広角端 望遠端 ｄ8 174.55565 174.55565 ｄ14 16.15305 16.15305 ｄ17 84.61909 99.46369 ｄ24 53.41727 1.58577 ｄ35 25.68265 62.66245 ［防振データ］ 防振レンズ群ＧV移動量：ΔＳ＝+5 像の移動量 広角端：+3.970 望遠端：+4.395
【００２８】
【表２】 ［レンズ諸元］ Ｎｏ ｒ ｄ νd ｎd ｎg 1 308.9479 12.0000 82.52 1.497820 1.505260 Ｇ11 2 -789.7229 0.5000 3 138.1325 5.6000 31.62 1.756920 1.787940 Ｇ11 4 94.2767 20.0000 82.52 1.497820 1.565260 Ｇ11 5 538.8153 （ｄ5） 6 -2329.7471 3.5000 53.93 1.713000 1.729410 Ｇ1N 7 163.1848 5.0000 8 -400.1187 3.5000 49.52 1.744430 1.763210 Ｇ1N 9 142.8639 1.5000 10 147.9907 6.7000 31.08 1.688930 1.717750 Ｇ1N 11 -903.7688 （ｄ11） 12 234.0780 5.5000 60.14 1.620410 1.633140 Ｇ12 13 -708.1720 0.2000 14 186.2251 3.6000 27.61 1.755200 1.791120 Ｇ12 15 125.5000 7.2000 82.52 1.497820 1.505260 Ｇ12 16 -452.3328 （ｄ16） 17 7497.9146 2.1000 58.50 1.651600 1.665380 Ｇ2 18 70.7008 5.0000 19 -75.6345 2.3000 53.93 1.713000 1.729410 Ｇ2 20 65.0000 4.0000 23.01 1.860740 1.910650 Ｇ2 21 332.1910 （ｄ21） 22 182.5239 7.2000 58.54 1.612720 1.625690 Ｇ3 23 -50.2000 2.4000 31.62 1.756920 1.787940 Ｇ3 24 -130.1925 （ｄ24） 25 （開口絞り） 0.5000 26 112.9942 4.6000 82.52 1.497820 1.505260 ＧL 27 245.8845 2.0000 28 158.9831 3.0000 54.55 1.514540 1.526319 ＧL ＧV 29 477.1798 4.8000 30 300.0000 3.0000 38.03 1.603420 1.623810 ＧL ＧV 31 118.8950 4.0000 32 150.8241 4.0000 47.07 1.670030 1.688063 ＧL ＧV 33 -4987.1629 3.0000 34 （固定絞り） 34.6000 35 153.6804 4.7000 53.48 1.547390 1.560219 ＧL 36 42.5831 2.0000 37 50.1508 1.8000 45.37 1.796680 1.818790 ＧL 38 47.4766 5.5000 69.98 1.518601 1.527667 ＧL 39 152.6898 131.3130 ［可変間隔］ 広角端 望遠端 ｄ5 68.43775 68.43775 ｄ11 26.85652 26.85652 ｄ16 4.68513 50.91943 ｄ21 75.62639 1.23629 ｄ24 10.00216 38.15796 ［防振データ］ 防振レンズ群ＧV移動量：ΔＳ＝+2 像の移動量： 広角端：-1.404 望遠端：-1.404
【００２９】
【表３】 ［レンズ諸元］ Ｎｏ ｒ ｄ νd ｎd ｎg 1 308.9479 12.0000 82.52 1.497820 1.505260 Ｇ11 2 -789.7229 0.5000 3 138.1325 5.6000 31.62 1.756920 1.787940 Ｇ11 4 94.2767 20.0000 82.52 1.497820 1.505260 Ｇ11 5 538.8153 （ｄ5） 6 -2329.7471 3.5000 53.93 1.713000 1.729410 Ｇ1N 7 163.1848 5.0000 8 -400.1187 3.5000 49.52 1.744430 1.763210 Ｇ1N 9 142.8639 1.5000 10 147.9907 6.7000 31.08 1.688930 1.717750 Ｇ1N 11 -903.7688 （ｄ11） 12 234.0780 5.5000 60.14 1.620410 1.633140 Ｇ12 13 -708.1720 0.2000 14 186.2251 3.6000 27.61 1.755200 1.791120 Ｇ12 15 125.5000 7.2000 82.52 1.497820 1.505260 Ｇ12 16 -452.3328 （ｄ16） 17 7497.9146 2.1000 58.50 1.651600 1.665380 Ｇ2 18 70.7008 5.0000 19 -75.6345 2.3000 53.93 1.713000 1.729410 Ｇ2 20 65.0000 4.0000 23.01 1.860740 1.910650 Ｇ2 21 332.1910 （ｄ21） 22 182.5239 7.2000 58.54 1.612720 1.625690 Ｇ3 23 -50.2000 2.4000 31.62 1.756920 1.787940 Ｇ3 24 -130.1925 （ｄ24） 25 （開口絞り） 0.5000 26 101.9817 4.6000 82.52 1.497820 1.505260 ＧL 27 393.7533 2.0000 28 275.7897 3.0000 32.17 1.672700 1.699894 ＧL ＧV 29 784.8842 2.0000 30 700.0000 3.0000 39.82 1.869940 1.897730 ＧL ＧV 31 142.7415 4.0000 32 130.8911 4.0000 47.07 1.670030 1.688063 ＧL 33 2674.1894 3.0000 34 （固定絞り） 34.6000 35 156.4656 4.7000 64.10 1.516800 1.526703 ＧL 36 -129.8808 7.8415 37 -95.5445 1.8000 49.45 1.772789 1.792324 ＧL 36 50.1655 5.5000 54.55 1.514540 1.526319 ＧL 39 -139.3284 115.8756 ［可変間隔］ 広角端 望遠端 ｄ5 68.43775 68.43775 ｄ11 26.85652 26.85652 ｄ16 4.68513 50.91943 ｄ21 75.62639 1.23629 ｄ24 14.49508 42.65088 ［防振データ］ 防振レンズ群ＧV移動量：ΔＳ＝+1.5 像の移動量： 広角端：+0.896 望遠端：+0.896
【００３０】
【表４】 実施例番号 １ ２ ３ ΔＳ 5 2 1.5 ｆL 171.689 225.000 225.000 ｆV 433.887 272.470 -312.334 ｆ1N -122.298 -160.000 -160.000 ｆ1 895.485 235.000 235.000 ｆ2 -116.401 -51.500 -51.500 ｆ3 − 160.000 160.000 ｒVL -427.997 -4987.1629 142.7415 Ｌ 18.4 18.8 8 Ｚ 1.417 3.000 3.000 Ｌ1N 174.556 68.438 68.438 ｆW 1200.15 200.000 200.000 ｆT 1699.706 599.998 599.998 ＬA 43.2 43.2 43.2 （１）ΔＳ／｜ｆL｜ 0.0291 0.00889 0.00667 （２）｜ｆV｜／ｆL 2.527 1.211 1.388 （３）｜ｆ1N｜／ｆ1 0.137 0.681 0.681 （４）｜ｒVL／ｆV｜ 0.986 18.304 0.457 （５）Ｌ／ｆL 0.107 0.0836 0.0356 （６）Δｎ 0.107581 0.08888 0.19724 （７）Δν 34.9 16.52 7.65 （８）｜ｆ2｜／ｆ1 0.130 0.219 0.219 （９）ｆL／ｆ3 − 1.406 1.406 （10）Ｌ1N／ｆ1 0.195 0.291 0.291 （11）ｆ1／（ｆW・Ｚ） 0.527 0.392 0.392 （12）ｆt／ＬA 39.345 13.889 13.889 （13）ｆW／ＬA 27.781 4.630 4.630
【００３１】図２と図３に、それぞれ第１実施例の広角
端と望遠端での球面収差、非点収差、歪曲収差、及び横
収差を示す。横収差（Ａ）は防振レンズ群ＧVを光軸上
に配置した状態を示し、横収差（Ｂ）は防振レンズ群Ｇ
Vを光軸と直交する方向にΔＳだけ移動して防振補正を
行った状態を示す。同様に図５と図６に、それぞれ第２
実施例の広角端と望遠端での諸収差を示し、図８と図９
に、それぞれ第３実施例の広角端と望遠端での諸収差を
示す。各収差図において、ＦNOはＦナンバー、Ｙは像高
を表す。非点収差図中、実線Ｓはサジタル像面を示し、
破線Ｍはメリディオナル像面を示す。各収差図から明ら
かなように、各実施例とも、各焦点距離状態において防
振時も含めて諸収差が良好に補正されていることがわか
る。
端と望遠端での球面収差、非点収差、歪曲収差、及び横
収差を示す。横収差（Ａ）は防振レンズ群ＧVを光軸上
に配置した状態を示し、横収差（Ｂ）は防振レンズ群Ｇ
Vを光軸と直交する方向にΔＳだけ移動して防振補正を
行った状態を示す。同様に図５と図６に、それぞれ第２
実施例の広角端と望遠端での諸収差を示し、図８と図９
に、それぞれ第３実施例の広角端と望遠端での諸収差を
示す。各収差図において、ＦNOはＦナンバー、Ｙは像高
を表す。非点収差図中、実線Ｓはサジタル像面を示し、
破線Ｍはメリディオナル像面を示す。各収差図から明ら
かなように、各実施例とも、各焦点距離状態において防
振時も含めて諸収差が良好に補正されていることがわか
る。
【００３２】
【発明の効果】本発明によれば防振機能を備え、長焦点
を有し、写真用およびビデオ用等に好適な高性能のズー
ムレンズを提供することができる。
を有し、写真用およびビデオ用等に好適な高性能のズー
ムレンズを提供することができる。
【図１】本発明による第１実施例のレンズ構成図
【図２】本発明による第１実施例の広角端での諸収差図
【図３】本発明による第１実施例の望遠端での諸収差図
【図４】本発明による第２実施例のレンズ構成図
【図５】本発明による第２実施例の広角端での諸収差図
【図６】本発明による第２実施例の望遠端での諸収差図
【図７】本発明による第３実施例のレンズ構成図
【図８】本発明による第３実施例の広角端での諸収差図
【図９】本発明による第３実施例の望遠端での諸収差図
Ｇ1…第１レンズ群 Ｇ1N…合焦レンズ群 Ｇ11、Ｇ12…凸レンズ群 Ｇ2…第２レンズ群 Ｇ3…第３レンズ群 ＧL…最終レンズ群 ＧV…防振レンズ群 Ｓ…開口絞り ＦＳ…固定絞り
Claims (8)
- 【請求項１】物体側から順に第１レンズ群Ｇ1と負の屈
折力を有する第２レンズ群Ｇ2とを有し、最も像側に最
終レンズ群ＧLを有するズームレンズにおいて、 前記第１レンズ群Ｇ1は負の屈折力を有する合焦レンズ
群Ｇ1Nを含み、前記最終レンズ群ＧLは防振レンズ群ＧV
を含み、 合焦に際して、前記合焦レンズ群Ｇ1Nを光軸方向に移動
し、 変倍に際して、少なくとも前記第２レンズ群Ｇ2を光軸
方向に移動し、 防振に際して、前記防振レンズ群ＧVを光軸とほぼ直交
する方向に移動することを特徴とする、防振機能を備え
たズームレンズ。 - 【請求項２】広角端から望遠端ヘの変倍に際して、前記
第１レンズ群Ｇ1と第２レンズ群Ｇ2との間隔が増大し、
前記第２レンズ群Ｇ2とその像側に位置するレンズ群と
の間隔が変化する、請求項１記載の防振機能を備えたズ
ームレンズ。 - 【請求項３】以下の条件を満足する請求項１又は２記載
の防振機能を備えたズームレンズ。 ΔＳ／｜ｆL｜＜０．１ （１） 但し、ΔＳ：防振に際して移動する前記防振レンズ群Ｇ
Vの光軸とほぼ直交する方向への最大変位量 ｆL：前記最終レンズ群ＧLの焦点距離 である。 - 【請求項４】以下の各条件を満足する請求項１、２又は
３記載の防振機能を備えたズームレンズ。 ０．２＜｜ｆV｜／ｆL＜１０ （２） ０．０５＜｜ｆ1N｜／ｆ1＜１０ （３） 但し、ｆV：前記防振レンズ群ＧVの焦点距離 ｆL：前記最終レンズ群ＧLの焦点距離 ｆ1N：前記合焦レンズ群Ｇ1Nの焦点距離 ｆ1：前記第１レンズ群Ｇ1の焦点距離 である。 - 【請求項５】前記第２レンズ群Ｇ2と最終レンズ群ＧLと
の間に、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ3を少なく
とも有する、請求項１、２、３又は４記載の防振機能を
備えたズームレンズ。 - 【請求項６】変倍に際して、前記第３レンズ群Ｇ3とそ
の像側に位置するレンズ群との間隔が変化する、請求項
５記載の防振機能を備えたズームレンズ。 - 【請求項７】前記第１レンズ群Ｇ1と最終レンズ群Ｇ
Lは、変倍に際して光軸方向に固定されている、請求項
６記載の防振機能を備えたズームレンズ。 - 【請求項８】光軸上に固定された固定絞りを有する、請
求項１、２、３、４、５、６又は７記載の防振機能を備
えたズームレンズ。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP8265263A JPH1090599A (ja) | 1996-09-12 | 1996-09-12 | 防振機能を備えたズームレンズ |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP8265263A JPH1090599A (ja) | 1996-09-12 | 1996-09-12 | 防振機能を備えたズームレンズ |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH1090599A true JPH1090599A (ja) | 1998-04-10 |
Family
ID=17414806
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP8265263A Pending JPH1090599A (ja) | 1996-09-12 | 1996-09-12 | 防振機能を備えたズームレンズ |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPH1090599A (ja) |
Cited By (8)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2003090958A (ja) * | 2001-09-19 | 2003-03-28 | Nikon Corp | ズームレンズ |
| JP2004145304A (ja) * | 2002-10-04 | 2004-05-20 | Nikon Corp | 大口径比内焦式望遠ズームレンズ |
| US7057827B2 (en) | 2004-03-31 | 2006-06-06 | Canon Kabushiki Kaisha | Zoom lens and pickup system |
| JP2007233045A (ja) * | 2006-03-01 | 2007-09-13 | Sony Corp | ズームレンズ及び撮像装置 |
| JP2009086537A (ja) * | 2007-10-02 | 2009-04-23 | Nikon Corp | ズームレンズと、これを有する光学装置 |
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| JP2012118097A (ja) * | 2010-11-29 | 2012-06-21 | Sigma Corp | 防振機能を有する大口径望遠ズームレンズ |
| CN106716215A (zh) * | 2014-07-30 | 2017-05-24 | 株式会社尼康 | 变倍光学系统、光学装置、变倍光学系统的制造方法 |
-
1996
- 1996-09-12 JP JP8265263A patent/JPH1090599A/ja active Pending
Cited By (13)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
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| US10261292B2 (en) | 2014-07-30 | 2019-04-16 | Nikon Corporation | Variable power optical system, optical device, and method for producing variable power optical system |
| CN106716215B (zh) * | 2014-07-30 | 2019-08-13 | 株式会社尼康 | 变倍光学系统及光学装置 |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20050207 |
|
| A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20050823 |
|
| A02 | Decision of refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A02 Effective date: 20060404 |