「Google Play」ストアで新しいアプリを探しているとき、それがある目的を持ってアプリを探しているのであれ、単に人気ランキングを眺めているのであれ、そのアプリに欠点がないか確認するのにユーザーのレビューが役立つことが多い。ユーザーが開発者の収入に結び付く「インストール」ボタンを押すか押さないかの判断に影響するのは、こういったレビューだ。 そこで当然ながら、開発者は、ユーザーが自分のアプリをインストールしてくれる可能性を高める方法を見つけ、実践する必要がある。 インストール数を増やしたり、偽のレビューを投稿したり、お金を払って高い評価を付けてもらったりすることは、開発者が最終的に得られる利益に影響を与える手段の一部にすぎない。 しかしGoogleは、ユーザーに誤った情報を与えようとする開発者を少しでも減らすため、できる限り取り組もうとしている。同社は米国時間10月31日、不正を検出して
※最新情報はこちらになります 【結論】海外プロダクションによる石橋敬三作品の盗用問題について 本日８月２２日１９時１０分、衝撃的なメールが届きました。 要するに、僕の楽曲の著作権は、”僕ではなく他人にある” という判断を受けたのです。 これまでの流れをわかりやすく以下に書きます。 ① 僕の作品『Aries』がレバノンのプロダクションに無断盗用された。（有名アーティストのMV） ② なぜか先方から著作権侵害の申し立てがあった。 ③ Ariesは僕が２０１１年に作曲したものなので、逆にこちらから侵害の申し立てをした。 ④ 申し立てが却下された！ ← 上記メールの内容です。 ※詳しい内容はこちらの過去記事を御覧ください。 ちなみに、再審査を申し出ることもできるそうですが、それが再度却下された場合は、僕のアカウントが停止になるなどの措置があり得るらしいです。 つまり、僕は海外大手プロダクションから
Googleが、アプリ、ゲーム、映画、テレビ番組、書籍などの購入コンテンツを、最大6人までの家族の間で無料で共有できる「Google Play Family Library」を開始した。 「Google Play Store」で購入され、Family Libraryに加えられたコンテンツは、そのすべてが複数の「Android」デバイスで利用でき、映画、テレビ番組、書籍については、ウェブおよび「iOS」搭載デバイスでも利用できるようになる。 同社によると、ユーザーはどのアイテムを家族間で共有するかを選択でき、子どもについては特定のコンテンツへのアクセスをブロックする選択肢も用意されるという。 ユーザーはサインアップ時に、家族共通の支払い手段として共有するクレジットカードを1つ選ぶよう要求される。ここでも、子どもなどのアカウントについては、支払い承認を求める選択肢が用意される。 Family
「日本三大酷道（こくどう）」のひとつとされる国道425号線で起きたバイク事故が、Googleストリートビューに映り込んでいるとTwitter上で話題になっています。 撮影者の正面にはバイク 転倒 運転手とともに、側溝に落ちています 国道425号線は三重県尾鷲市と和歌山県御坊市をつなぐ一般国道。ツーリングを趣味とする人などのあいだでは美しい自然が見られる山道として知られている一方、道幅が狭くてカーブが多く、整備の行き届いていない悪路としても有名。国道418号線、439号線とともに「日本三大国道」ならぬ「日本三大“酷道”」に数えられています。また、語呂合わせで「死にGO（425）線」と表現されることも。 バイク事故が映り込んでいるのは厳しいカーブで、ガードレールも途切れている場所。Googleストリートビューでは、撮影者の正面に現れたバイクが山側に倒れこみ、運転手が道脇の側溝に落下している様子
検索サイト「グーグル」で名前などを検索すると、過去の記事などで逮捕歴が分かるとして、男性が検索結果の削除を求めた仮処分申し立ての保全抗告審で、東京高裁（杉原則彦裁判長）は１２日、「忘れられる権利」を認めてグーグルに削除を命じた昨年１２月のさいたま地裁の決定を取り消した。 高裁決定は「プライバシー権に基づいてネット上での削除が認められる場合はある」と認めた上で、今回のケースについては「処罰を受けてからの期間などを考慮しても、削除の必要はない」と判断した。 決定などによると、男性は約５年前に女子高生に金を払ってわいせつな行為をしたとして逮捕され、児童買春・児童ポルノ禁止法違反の罪で罰金５０万円の略式命令を受けた。検索すると当時の実名入りの記事を転載した掲示板などが表示されるのは「更生を妨げられない権利」を侵害しているとして昨年、地裁に削除の仮処分を申し立てていた。
ウェブにはSEOの情報が氾濫している。しかし、どれが正しいのかは、いまいちわからない。最近では「良質なコンテンツを提供するのが一番のSEO対策」という論調が主流になっているが、一方でSEOのテクニックがシェアされる様子もまだ見かける。 良質なコンテンツを提供すれば、SEOの対策はしなくてもいいの？ 一体、正しいSEOって何？ そんな素朴な疑問を、株式会社so.la代表でSEO専門家の辻正浩さんにぶつけてみた。 辻さんは普段からTwitterやブログなどでSEO情報を発信しており、日本でおこなわれる全検索のうち約2.5％は、辻さんが仕事で関わるサイトがクリックされているとのこと。 最近では悪質なSEO業者と熱いバトルを繰り広げたことも記憶に新しい。 そんな“SEOのご意見番”である辻さんの返事は「世の中の99％のサイトは、SEOなんて考えなくてもいいんじゃないでしょうか」というもの。その真意
さよなら、パスワード。 先日開催されたGoogle I/Oにて、Googleが開発するパスワードに代わる仕組みが発表されました。その名もTrust API。これは、もともとはパスワードに代わる新しく安全な方法を研究するProject Abacusというコードネームですすめられていたもの。 Googleは、何をパスワードの代わりにしようとしているのでしょう。指紋、音声、顔認識といろいろ考えられますが、Trust APIに使われるのは、ある意味、それら全部です。何か1つで置き換えるのではなく、様々な情報をミックスして｢本人｣だと判断します。顔認識、音声認識はもちろん、システムを常に裏で動かし続けることで、タイピングやスワイプのパターンなどのスマートフォンの使い方も判断材料にすることができるといいます。 顔認証によるアンロックは、すでに複数のAndroid端末に実装されていますが、安全性が高いと
By TechStage Androidの次期OSとなる「Android N」のプレビュー版がすでに公開されており、2016年内に正式にリリースされる見込みです。しかし、Androidの最新バージョンが公開されても、すぐにアップデートできるのはGoogleのNexusシリーズであり、それ以外のスマートフォンは各メーカーの更新を待つ必要があります。最新のアプリを使ったりセキュリティを強固に保ったりするためにも最新バージョンへのアップグレードが必要である中で、Googleは更新への対応が遅れがちのスマートフォンメーカーに対して圧力をかけて最新バージョンへの早急な対応を促しているようです。 Google Steps Up Pressure on Partners Tardy in Updating Android - Bloomberg http://www.bloomberg.com/news
ＡＦＰ通信によると、仏捜査当局は２４日、米インターネット大手グーグルのパリの拠点を家宅捜索した。正式な捜査に入る前の予備捜査の一環で、脱税の疑いが持たれているという。 グーグルは、欧州では法人税率が低いアイルランドに本社機能を置くなどして複雑な節税対策を取っているとされる。報道によると、仏政府はグーグルに対し、税金の滞納分として約１６億ユーロ（約１９７０億円）を払うように求めていたという。グーグルは英政府との間では１月、２００５年からの滞納分として１億３千万ポンド（約２１０億円）を追加で納めることで合意している。 グーグルの広報担当者は「我々は、事業を展開している他の国と同様、フランスでも税法を順守している。パリの当局の疑問に答えるため、全面的に協力する」とコメントした。（ロンドン＝寺西和男）
How to watch Polaris Dawn astronauts attempt the first commercial spacewalk
Googleは米国時間5月11日、「ペイデイローン」と呼ばれる消費者金融サービスや法外な利息を取る類似商品の広告を禁じることを明らかにした。この禁止措置は7月13日から実施される。 「我々は今後、返済期限が貸出日から60日以内に設定されているローン商品の広告を許可しない」と、Googleでグローバル製品ポリシー担当ディレクターを務めるDavid Graff氏は、11日付のブログ投稿で語った。さらに「米国では利息が年率で36％以上となるローンの広告も禁じる」という。 Googleによれば、同社は2015年の1年間で7億8000万件を超える「Google AdWords」の広告を、さまざまな理由で削除したという。AdWordsプログラムでは、貸金業者を含む誰もが、特定のキーワードに関する検索結果の上部に表示される広告を購入できる。
Googleは開発者に対し、アプリが何らかの種類の広告を含む場合にその旨を明示することを義務づけ、従わない場合はアプリをリストから外すと警告した。これは、「Android」ユーザーの恩恵となるよう導入された規則だ。 「Google Play」ストアのすべての無料アプリは今後、広告を含む場合にそれを明示することになる。Googleの説明によると、これは、広告入りアプリを好まないユーザーのために、透明性を確保することが目的だという。該当するユーザーは、そうしたアプリをインストールせず、別のアプリを探せばいい。 今後、すべての開発者がこの広告タグをサポートするか、あるいはGoogle Playから削除されるリスクを犯して無視するかは、注目に値する。 スマートフォンの画面は小さいので、表示された広告は貴重な表示面積の多くを奪うか、ポップアップ表示によりアプリの動作を止めることもある。だからこそ、A
グーグル、google.comを危険なサイトと認定してしまう2016.04.20 16:43 渡邊徹則 正直なのかなんなのか…。 グーグルは、フィッシングサイトやマルウェアの感染からユーザーを守るため、セーフブラウジングという機能を提供しています。これは、危険なサイトを訪れようとした際、事前に警告をするもので、赤い警告画面をご覧になった方もいるかもしれません。 そしてこちらのページには、URLを入力するだけで危険なサイトかどうかを判定できる機能があるのですが、ここに｢google.com｣と入力すると、｢Partially dangerous（ちょっと危険）｣というメッセージが表示されるという現象が起きています。 その理由として挙げられているのは、 ・いくつかのページにマルウェアが存在している ・悪意のあるプログラムをダウンロードさせ、情報を抜き取ろうとする可能性がある ・危険なサイトにリ
米最高裁判所は、グーグルの書籍全文検索サービス「Google Books」に著作権を侵害されたと主張する作家団体からの申し立てを退けた。 ニューヨークに拠点を置く業界団体である米作家協会（The Authors Guild）と複数の作家は、初めて提訴した2005年からGoogle Booksと争ってきた。2013年には、米巡回裁判所の判事が、このサービスはフェアユースに当たるとして訴えを棄却した。 2015年10月には、米連邦第2巡回区控訴裁判所が2013年の判決を支持した。判事らは、書籍全体を閲覧できるわけではなく、従って元の書籍の合理的な代替物には当たらないと指摘した。 The Authors GuildのMary Rasenberger氏は声明の中で、「この短期的な公益の代償として、米国文化の将来の活力が失われるだろう」と述べた。 Googleは次のようにコメントした。「当社は、Go
米Googleは4月4日、Androidの脆弱性に関する月例セキュリティ情報を公開し、Nexus向けのセキュリティアップデートをOTA（無線経由）で配信した。パートナー各社には3月16日までに通知され、セキュリティパッチレベル2016年4月2日以降のAndroidで脆弱性を修正している。 Nexusのセキュリティ情報によると、今回のアップデートでは計29項目の脆弱性に対処した。このうち危険度がGoogleの4段階評価で最も高い「Critical」に分類されている8項目（15件）の脆弱性は、「Media Codec」「Mediaserver」「libstagefright」などメディア処理に関連するものが多数を占める。 こうした脆弱性を悪用されると、メールやWeb閲覧、MMSなどを介してメディアファイルが処理された際に、リモートでコードを実行される恐れがある。現時点でユーザーを狙った攻撃の発
米匿名掲示板4chanを立ち上げたMootことクリス・プール氏（27）は3月7日（現地時間）、米Google入りしたことを自身のブログで発表した。 Googleでどのような仕事をするのかは不明だが、「私の十数年にわたるオンラインコミュニティ構築の経験を生かせるようになるのが待ち切れない」としている。 また、Googleで「Googleフォト」や「Google+」を統括するブラッドリー・ホロヴィッツ副社長が自身のTwitterアカウントで「@mootからの通知を見た？ 彼がうちのチームに参加するのが嬉しいよ。ようこそ、クリス！」とツイートした。プール氏はホロヴィッツ氏のチームでソーシャル関連の仕事に従事するようだ。 Googleは「Google Buzz」（2011年11月終了）や「Google＋」などのソーシャルサービスを手掛けているものの、いずれも成功しているとはいえない。 プール氏は2
米Googleは3月2日（現地時間）、「I'll pay with Google（Googleで支払います）」と言うだけでレジでの決済を完了できるiOSおよびAndroidアプリ「Hands Free」のテスト運用をロサンゼルスのサウスベイで開始したと発表した。 Hands Freeは、同社が2015年9月に米国でスタートしたモバイル決済サービス「Android Pay」とは別の、新しい決済アプリ。端末をバッグの中などに入れたまま、「I'll pay with Google」と言うと、それがトリガーとなって端末が店のレジ端末にBluetooth経由でユーザーの顔写真や決済情報を送る。店員は顔写真で本人確認をし、名前のイニシャルを聞いて確認してから手続きを完了する。 ユーザーに必要な準備は、インストールしたアプリに顔写真とクレジットカードあるいはデビットカード情報を入力することだけだ。 店舗
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