僕が住んでいるギークハウス東日本橋の居間には平日の昼間でも大抵何人かの人間がいる。住人やよく遊びに来る人に、無職や、働いている人でも時間が自由に使える人が多いせいなのだが、結局平日昼間に暇な人の溜まり場のようになっていて毎日誰かしらがやって来てはうだうだとどうでもいい話をしたりゲームをしたりして遊んでいる。そんな木曜の午後にこないだ話していたのは「無職やるのにも向いてる人と向いてない人がいるよね」ということだ。具体的には「お金をそんなに使わずに時間を潰すことができるかどうか」というようなことなんだけど。 例えばここ数ヶ月、僕は豊井（無職・20歳）とPS2で「サムライスピリッツ天草降臨」「Capcom VS SNK2」「King of Fighters 2002」などの古い格闘ゲームで対戦ばっかりしていたんだけど、これらは全てゲーム屋で500円とか1000円くらいで買えるものだ。1000円な
米国労働省（Bureau of Labor Statistics）が、「年内にも労働者人口の過半数が女性になる」という予測を発表した。予測通りならば、もちろん米国史上初めての出来事となる。 女性の人数が増えるだけではない。世論調査によると、女性の4割が自分を一家の稼ぎ頭だと回答し、また、男性の9割が「妻（またはパートナー）の収入が自分より多くても気にならない」と答えている。 この世論調査は、労働者人口の過半数が女性になるという発表を受け、ロックフェラー財団とタイム誌が共同で行ったものだ。 男性の6割と女性の5割が、「職場において女性が昇進することに対する障害がなくなった」と答えている。「社会では男性の方が依然として有利だ」と感じる女性は2割で、男性は1割。女性の7割が、「1世代前よりも女性が経済的に自立した」と考えている。 たった40年前には、最高裁判事、閣僚、知事、FBI捜査官、アイビー
コメント欄にて「何で海外では日本みたいなクソ労働環境で長時間労働をしなくても社会が動くのか？」といった類いのモノを見かけるけど、これは真っ当な疑問だと思う。何せサビ残、休日出勤当たり前、有給も満足に取れないようなエグイ環境で理不尽に耐えながら馬車馬のように長時間労働を強いられてる国が、連日定時退社、有給完全消化でワークライフバランスの取れた国に国民一人当たりGDPで遥かに後塵を拝してるんだから何かがおかしいに決まってるよな。 この件に関して、前回のエントリーで日本のホワイトカラーの生産性の低さについて言及していたドイツ在住のなまけものさんのコメントがspot on（ズバリその通り！）だったのでここで引用したい。 １．シンガポールで働いている場合。（一般的な欧米でもいいです） ■ 無駄な仕事はしなくて良い。 ■ 仕事が終わったらすぐ帰れる。 ■ 無駄な業務を見つけて改善提案した
なんか激しく放置プレイなんだけど、秋葉の事件について、犯人が働いていた工場は、父が正社員として長く勤めている会社のことなので、知っていることを書いておきます。 誰が見てくれるかわからないけど。 ミクシニュースでも書いたんだけど、瞬間最大風速で流れてしまうよりも、はてなに残しておいた方がいいだろうと。 関東自動車はトヨタの関連会社で、下請けではなく、トヨタ車の生産ラインそのものを請け負っている。自動車部品工場という表現をするマスコミもあったけれど、それは正しくない。 トヨタ車として売られている自動車のプレスをし、組み立てをし、塗装をする。 トヨタ本体の一部だと思っても間違いではない。 http://mainichi.jp/select/jiken/news/20080609k0000e040040000c.html 工場での担当は塗装ライン。月曜から金曜の週５日勤務で１週間交代で日勤と夜勤に
いまさら言ってもしょうがないだろうが、SIerに就職を希望したり内定した人たちに一言いっておきたい。 http://blog.miraclelinux.com/yume/2007/11/post_1ab2.html http://d.hatena.ne.jp/itoyosuke/20071101/1193932945 http://www.atmarkit.co.jp/news/200710/31/ipa.html 元の報道や参加者のブログエントリ見たりすると、ありがち過ぎて泣けるのだ。はっきりいうと、SIerの人事は情報工学科出身者は求めていない。それどころか理系出身者すら求めていない。 口先では求めているというよ。また、現場で最後に「技術的になんとかする」のは理系に期待されることが多いし、実際に期待通りに解決するのは大抵理系だ。しかし評価はされないし感謝もされないよ。とくに給料に反映す
人材派遣業界曰くとかそういう問題ではないわけですね。 格差は競争社会の産物であり、競争なくして社会の発展はあり得なかった。我が国は、グローバル化の進展の中で、引き続き国際競争力の維持、確保を図る必要がある。そのためにも、努力に応じた一定程度の格差は容認されるものであろう。格差を全く無くしたら個々人のやる気が失われてしまい、社会の発展が期待できなくなるのは事実であるから、「我が国は、諸外国に比して格差が小さい社会である」とも言われているなか、グローバルでのスタンダードはどこで、我が国はどのレベルを目指していくのかを明確にし、個々人の雇用の安定を図りつつ、労働者のモチベーションを最大限活かすような「格差」はどのあたりまでの差なのかについて議論を尽くすことも重要であろう。 人材派遣協会いわく「派遣は格差社会の元凶ではない」 - GIGAZINE 引用の引用ですが。議論を尽くすとか寝言な訳ですが。
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