Interview：タグマネジメントにセキュリティー機能搭載で、アドテクノロジー市場の活性化を牽引するFringe81 昨年、Yahoo! Japanの米BrightTag社との提携や、Googleのサービスリリースにより日本でも注目を集めた「タグマネジメント」。ウェブ解析やリターゲティング広告など、ウェブ上でデータを活用した分析・マーケティング・広告施策を実行する上で、サイトへのタグ導入は必要不可欠だが、それと同時に新しいテクノロジーがでてくるたびに、タグの導入・管理が煩雑になりオペレーション的な課題が多く発生している。そこで今や世界中のデジタルマーケティング担当者の熱い支持を得ているのが、シンプルな同一タグを全ページに埋め込むだけで、他のベンダーのタグを一元管理できる「ワンタグ」の仕組みだ。この流れをいち早く察知し、アドテクノロジーのタグマネジメント機能に、セキュリティという付加価値を
無事WWDCからサンフランシスコから帰宅。ぼちぼちWWDCの基調講演の雑感でもあげていこうかと。 まずは新たなる収入源iADについて。とりあえず、できるだけ中立的に考察してみた。 iADの利益率について ちまたで流れている説としてはCPC(1回クリック)が$2らしい。 ＜注：開発者の取り分$2と、出向者の支払いが$2の諸説ありますが、ここでは開発者取り分を$2と仮定）。 市場規模 基調講演で発表された下半期の広告は6,000万ドル。開発者取り分は3600万ドルとなる。 AppStore開設から2年間で開発者に支払われた総額は10億ドル。つまり下半期だけでiPhoneAppの総利益の403.6%にあたる金額が、iADから支払われることになる。 これはローンチ当初の金額なので、場合によっては今年中に10億ドルぐらいあっけなくいってしまうかもしれない。ごめん。 これは市場としては非常に大きい。。
電通総研から毎年恒例の「情報メディア白書2010年」が刊行される。 まだ書店には並んでいないのですが、 セミナーに参加して昨年度のデータを手に入れることが出来ましたので 一足お先にご紹介します。 テレビ 19000億円 →16000億円（17％ダウン） 新聞 8200億円 →6500億円（21%ダウン） ネット 7000億円 →7000億円(現状維持） 雑誌 4000億円 →3000億円(25%ダウン） テレビ、新聞、ラジオの主要三媒体（主要じゃないかも）（笑）は軒並み 二桁ダウン。悲惨ですね。 旧来のメディアにおいては2009年に浮上の予兆がない。 つまり もっと縮む のだ。 伸び続けたNET広告も2009年には現状維持。 メディアの中での相対的ねプレゼンスはさらに高まった。 まぁ、テレビを見れば「パチンコ」のCM ばかり、 新聞を見れば、通販の広告ばかり 雑誌は廃刊が相次いだ
2024年下半期のフィルム写真たち ふと気がつくと2024年も残り僅か。 そしてふと振り返るとこのブログに掲載する写真がGRIIIで撮ったものばかりになっていたのだけど、決してフィルムに飽きたということではなく、フィルムはフィルムで淡々と撮り続けているし、モノクロもカラーネガもいつも通り自宅で…
日本でもさまざまな場所で見られるようになったデジタルサイネージ。米国ではどのようなものが流行しているのか。現地のトレンドを写真とともにお届けする。 デジタルサイネージ普及の背景には、液晶やPDPなどの薄型ディスプレイの低価格化、ブロードバンドの普及、3D（3次元）技術による視覚的魅力の向上、ワイヤレスLAN、Bluetooth、RFIDなどの技術革新がある。企業がデジタルサイネージをプロモーションに使いたいというニーズの変化も要因だ。 米PQ Mediaの調査によれば、デジタルサイネージとDOOH（Digital Out of Home：デジタル家庭外）メディアの2008年の市場は24.3億ドル（約2430億円）で、2012年まで年平均12.1％で拡大する。また米ABI調査では、2008年におけるデジタルサイネージのハードウェア、ソフトウェア、設置・保守サービス（広告コンテンツを除く）の市
アフィリエイトサービスやリスティング広告などを手掛けるトラフィックゲートが、iPhoneおよびiPod touch向けアプリケーションを対象にした広告ネットワーク「TG Ad for iPhone」を提供する。6月15日にはデベロッパー向けにソフトウェア開発キット（SDK）を公開し、7月にも広告の配信を開始する。 TG Ad for iPhoneはiPhoneおよびiPod touchのアプリケーション内に、トラフィックゲートのシステムを使って広告を配信するというもの。開始時点では、広告主やデベロッパーを国内に限定。課金についてはインプレッション課金としているが、将来的にはクリック課金やアフィリエイトなども検討する。 配信する広告は、GIF形式で縦60ピクセル×横320ピクセルのバナーのみ。バナーのレイアウトや表示タイミング（アプリの特定の画面にのみ表示するなど）は自由に設定できる。バナー
米アップル社の携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ ３Ｇ」やデジタル音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ ｔｏｕｃｈ」で産経新聞の紙面そのものが閲覧できる「産経新聞ｉＰｈｏｎｅ版」で、新たな広告サービスが今月からスタートした。 この新サービスは、画面上の記事面を指で飛ばすと、広告が表示されるという仕組み＝写真。ユーザーは、この広告から、関心のある企業のホームページやキャンペーンサイトに容易にアクセスすることができる。 この新しい試みに最初に取り組んでいるのは、生活用品を製造、販売しているアンファー（東京）。薬用シャンプー「スカルプＤ」のＰＲによしもと芸人を起用した独自のキャンペーン「Ｋ－ＢＯ－ＢＯプロジェクト」で知られる。アンファーの担当者、水尻学士さんは「次世代の新しいサービスとして、弊社のユーザー層にマッチしているので協賛させて頂きました。今後の可能性を秘めたプロモーションだと思います。」と話している。 アッ
2009年9月2日(水)〜3日(木)、日本では初となるインタラクティブ・マーケティングイベント「ad:tech(アドテック)TOKYO 2009」(dmg world media主催)が開催予定だ。「ad:tech」は、広告代理店、広告主、メディア、ソリューション事業者に向けて、最先端のデジタルマーケティングの動向や手法を披露し、またお互いにディスカッションを行いながら学びあうことを目的とする国際カンファレンスである。これまで欧米、アジアの7カ国11都市で開催されている。 2月4日には、「ad:tech New York報告及び2009年デジタルマーケティング展望」と題した特別セミナーが行われた。同セミナーでは、広告・メディアビジネス・コンサルタントの織田浩一氏が招かれ、2008年11月に米国で開催された「ad:tech New York」のレポートや、2009年の日本ネット広告についての
Googleも安泰ではない、とするSilicon Alley Insiderの記事がネットで話題だ。 創造的破壊を行っているつもりでも、隣接したエリアの改善を行っているだけになったとき、まったく予期しないベンチャーに、新しいゲームのルールでビジネスを始められてしまうのではないか。 Silicon Alley Insiderは、注目すべき分野として2つをあげている。 1つ目は、動画検索である。 これは、YouTubeの買収の副次的効果として、Googleに分がある。YouTubeの検索は、ComScoreによれは、12月期には、検索サイトとして第2位にまで上昇している。もはや、北米では人々は、Yahoo!ではなくYouTubeで検索するようになっているのだ。YouTubeの動画の44%はYouTube以外で、ブログにエンベッドされた形で視聴されており、そのためか、昨年11月からは、動画の上部
コンテンツあってのネット、コンテンツあってのIT。なのに、どうもコンテンツ市場に元気がない。そんな声を良く伺います。日本のコンテンツ市場は１４兆円。情報サービス産業が１６兆円。通信産業も似たような規模ですから、まあ小さいということはないと思いますが、では、その内訳って、どんなもんでしょうか？数字で見てみると、意外？な面もあるので、今回は、そうした統計を簡単にご紹介しつつ、この１４兆円って何だろう、ということを少し考えてみようと思います。 １．コンテンツ市場の市場規模 ちなみに、以下の数字は、注釈がない限り2007年の推計です。出典は、経済産業省からの委託調査によってデジタルコンテンツ協会が行った調査です。同様の数字は、近刊されるデジタルコンテンツ白書２００７に掲載されることになると思います。リンクされているPDFファイルのP16の図表を見ていただくと一番わかりやすいかもしれません。以下に概
ここしばらく忙しく、テレビをあまり見ていなかったので、久しぶりにまとまった時間をかけて見てみた。いろいろなところで聞いていたが、やはりパチンコの広告がものすごく増えている。それとともにびっくりしたのは、エコネタが段違いに増えていること。これは原油高が大きく影響しているのだと思われるが（パチンコ広告が増える遠因でもあるが）、番組、CM問わず何かと「エコ、エコ」という言葉が出てくるので、世の中変わったなあという気持ちになる。 広告屋的に気になったこととしては、「エコ買い」や「エコ替え」というメッセージングである。「エコ買い」のほうは、スーパーで賞味期限の古いものから買うような、無駄な廃棄を減らす買い方がエコというような意味を持つようだ。「エコ替え」のほうはトヨタのメッセージで、燃費の良いクルマに買い換えようというような意味合いを持つらしい。 もともとエコは広告メッセージとして消化しにくい。
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