スギは風によって花粉を運ぶ植物であり、風媒花といわれます。このため、風に乗って遠くまで花粉が運ばれます。花粉の飛散時期は、地域により前後しますが、主に2月から4月にかけてです。 スギ花粉の大きさは30μmで、形状は円形で先端にパピラと呼ばれる突起があります。また、水を含むと花粉は膨張して外壁が割れ、内容物は分解して放出されます。 スギ花粉を放出する雄花は、7月頃から形成され始め、11月頃には雄花の中の花粉が成熟します。その後、気温の低下や昼の時間が短くなることにより雄花は休眠状態に入りますが、冬の寒さに一定期間さらされることで覚醒し、花粉の飛散に向けた準備を始めます。花粉の飛散開始時期は、覚醒した後に暖かい日が続くと早まり、寒い日が続くと遅くなります。 これまでの調査研究によると、スギ花粉の生産量は、花粉が形成される前年夏の気象条件と密接な関係があり、日射量が多く、降水量が少ないほど、翌春
東京都・青梅市は「市梅の公園」の梅の木について、農林水産省に対し、プラムポックスウイルス（ＰＰＶ）の感染の有無にかかわらず全約１３００本を伐採するように要望した。 同公園では２０１０年度に感染が確認されて以降、同省と都が植物防疫法に基づき部分的な伐採を繰り返してきたが、感染拡大が止まっていない。市は「抜本的な解決」のために、全ての梅の木を切ることが必要と判断した。 市が同省に要望を出したのは２０１３年１１月。要望に対し、同省は「市の意向を踏まえて検討していきたい」としている。 市は要望で、ＰＰＶの「感染拡大阻止」と「早期根絶」には梅の木の全伐採が必要と説明。観梅シーズンの３月頃に市内で行われる「梅まつり」に配慮し、「まつり終了後の早い時期」に実施することを求めた。 同省の規定では、ＰＰＶに感染した梅の木が公園の敷地内に１割以上ある場合、感染の有無にかかわらず全て切ることになっている。同公園
東京は銀座のgggで開催された「指を置く」展は、会期中、大雪に二回も見舞われたにも拘らず、かなり多くの方々に来ていただき、その独特な表象を体験していただきました。330回にもなるgggの展覧会の中で、2月という短い期間だったのですが、歴代3位の来場者数に登ったそうです。 来ていただいたみなさん、ありがとうございました。 そして、今度は、大阪にあるdddに会場を移して展示をいたします。dddは、gggとかなり異なるスペースなので、新たに、会場のデザインやサイン関係のレイアウトを行いました。とても、こぎみよい会場になったと思います。是非、期待して、来ていただければと思います。 佐藤雅彦 ddd ギャラリー 第197回企画展 「指を置く」展 佐藤雅彦＋齋藤達也 場所：ddd ギャラリー 会期：2014年03月12日（水）〜2014年04月26日（土） 開館時間：11:00a.m.- 7:00p.
ウクライナのクリミア自治共和国の激動は歴史の進行なのか逆流なのか。私は分からなくなっている。細部はさておき、大きな図柄で考えてみる。その手がかり。 ≪歴史の進行と逆行が混在？≫ ３月４日、フランスの国連大使は安保理でロシアの威圧行動は１９６８年の「プラハの春」と同じだとモスクワを非難した。同年夏、ソ連は当時のワルシャワ条約４カ国を誘ってプラハに侵攻。「兄弟国」チェコスロバキア（当時）の民主化運動を圧殺した。その再現なら歴史逆行論である。 が、クリミアで「武力による威嚇」に出ているプーチン露政権は、共産主義世界では「兄弟国の主権は制限される」とのブレジネフ・ドクトリンをとっくに放棄、脱イデオロギーの大国主義的権力外交に立つ。この点からは単純な歴史逆行論には立てない。少なくとも逆流と進行が混在している。昔の歴史哲学者に従い、歴史は螺旋状に動くと言うべきか。 クリミア半島の地理的位置ゆえに欧州勢
被災地の復興、特に農林業、水産業に「風評被害」が重くのしかかっている。 東日本大震災から３年の節目に、「被災者を支えるために今、何ができるか」と改めて考えた人は多いと思う。 風評被害は、被災地の生産者にとって「どうにもならない」問題だ。消費者である私たち一人一人が、強い意志を持って風評被害の払拭に取り組まなければならない。 風評被害は、原発事故が起きた福島県だけでなく、東北全県や茨城県などにも及ぶ。厳格な安全基準と検査を経て出荷しても、流通段階で敬遠されたり、震災前よりはるかに安い値段で取引されたりという状況が続いている。放射性物質がまったく検出されない野菜や魚介でも、売れない。 例えば、品質が同等の福島県産と長野県産のリンゴが店頭に並んでいたら、検査結果がどうであれ長野県産を買う。そういう心理が集まって風評が膨らみ、被災者を苦しめている。 福島県産を買って被災者を支えよう、というのではな
米上院（定数１００）は１０日、米軍内での性的嫌がらせや暴行などを阻止するための法案を超党派で可決した。激しい戦闘が展開されるアフガニスタンなどでの戦争と異なり、米社会で「見えない戦争」と呼ばれるこの問題をめぐっては、オバマ大統領が軍幹部に綱紀粛正を指示。つらい体験が原因で除隊した元女性兵らは今回の動きを歓迎しているが、さらに踏み込んだ規制を求める声も出ている。（米南部アトランタ 黒沢潤） 「被害後、精神的に私は私でなくなってしまった」－アトランタに住む元米陸軍兵のブリジット・マコイさん（４３）がつぶやいた。マコイさんは、１９９１年の湾岸戦争当時、駐留していたドイツで性的暴行の被害に遭った。 「普通の仕事に就いていれば、仕事後は家に帰り、店に買い物に行くなどして気を紛らわせることもできる。でも、部隊内ではそれは無理。私の苦しみを他人に経験してほしくない」と述べ、今回の議会の動きを歓迎している
米紙ニューヨーク・タイムズは、安倍晋三首相の歴史認識を批判した２日付の社説について日本政府の抗議を受け、同紙のウエブサイトを通じ、社説の一部を削除したことを明らかにした。削除は５日付。 当初の社説では「安倍政権が『（旧）日本軍により強制的に慰安婦にされた韓国人女性に対し、（過去に政府が行った）謝罪を再検討し、撤回する可能性がある』と言及した」と指摘。これに対し、菅（すが）義偉（よしひで）官房長官が「著しい事実誤認が含まれている」として、抗議する考えを示していた。 同紙の５日付サイトでは「当初の社説は不正確だった」と明記し、「撤回する可能性がある」という表現だけを削除した訂正版を再掲載した。日米外交筋によると、同紙が日本政府の訂正要求に応じるのは珍しいという。 ただ同紙は「安倍首相が『南京大虐殺は起きなかった』と主張している」と明記したことには、日本側の撤回要求に応じなかった。
【ニューヨーク＝黒沢潤】米ニューヨーク市東ハーレム地区のビルで１２日午前、爆発があり、米メディアによれば、付近の住民１１人が軽傷を負った。爆発の原因は不明だが、建物が崩れ、付近の車も吹き飛んでいる。
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