ＤＶＤの生みの親が見た東芝の栄光と挫折。１９９６年に世界初の家庭用ＤＶＤプレーヤーを発売しただけでなく、記録用光ディスクとして家電業界のデファクトスタンダード（事実上の標準）を確立してソニーに勝利した。一方で、ＤＶＤの後継争いではそのソニー主導のブルーレイディスク（ＢＤ）に敗れた。２０１５年の経営危機を境に家電やパソコン事業を次々と売却し、インフラ専業に生まれ変わった。ＤＶＤの生みの親、ＤＶＤの神様と呼ばれた元東芝首席技監の山田尚志氏（やまだ・ひさし）の目に、新生・東芝はどう映っているのか。 ―国立科学博物館の重要科学技術史資料（未来技術遺産）として東芝のＤＶＤプレーヤーなどが２０２０年９月に登録されました。 「私がＤＶＤ開発を始めたのは東芝で５０歳になった頃だった。とにかく将来はトーマス・エジソンのように大発明しようと思っていたのに何も成し遂げていなかった。１９９２－９３年に（東芝が当時
東芝は血液1滴から13種類のがんを発見できる検査キットを開発した。がんにかかっているかどうかを2時間以内に99%の精度で判定できるという。2020年にがん患者を対象に実証試験を始め、21～22年に人間ドックの血液検査などで実用化することを目指す。2万円以下で検査できるようにする考えだ。東芝が感染症検査用などで販売している遺伝子検査チップをもとに開発した。がんができると血液中に増える「マイクロR
水島公一氏に総長特別表彰 リチウムイオン電池開発に寄与―東大 2020年02月21日19時25分 東京大の総長特別表彰を受け、あいさつする東芝の水島公一さん＝２１日午後、東京都文京区 東京大は２１日、リチウムイオン電池に欠かせない電極に適した物質を発見した功績をたたえ、東芝研究開発センターの水島公一エグゼクティブフェロー（７９）に「総長特別表彰」を行った。 水島さんは東大理学部助手だった１９７７～７９年に渡英し、ジョン・グッドイナフ教授（９７）の下でリチウムイオン電池の正極材料を研究し、コバルト酸リチウムが適していると発見した。グッドイナフ教授は昨年、旭化成の吉野彰名誉フェロー（７２）らと共にノーベル化学賞を受賞した。 総長特別表彰は、社会への多大な貢献などで東大の名誉を高めた人に贈られる。昨年１１月に設けられ、水島さんが第１号となった。 賞状とメダルを受け取った水島さんは「普通の研究のつ
東芝は2020年2月21日、3つの信号の双方向通信と100mW以上の電力電送が可能な「双方向多重伝送IC」および、データセンターのサーバ用電源システムなどに搭載できる「高速絶縁計測IC」を開発したと発表した。いずれも2022年度以降のサンプル提供を目指している。 今回発表した双方向多重伝送ICは、3つの信号の双方向通信と100mW以上の電力伝送をワンパッケージICで実現した製品だ。放電により破壊しないための厚膜の絶縁膜をICの上層に追加して形成するなど、特殊な製造プロセスを必要としない方法で実現したのは「世界初」（同社）としている。 従来のゲートドライバー用絶縁回路は多数の信号を送受信するため、信号ごとに1つずつICを並べる必要があり、小型、軽量化が困難だった。これに対し同社は、無線通信に利用されているFSK（Frequency shift keying）通信方式を「絶縁ICとして世界で初
東芝デバイス＆ストレージは、5G（第5世代移動通信）対応スマートフォンなどに向けた高周波スイッチ／低雑音アンプ（LNA）ICを製造するためのSOI（Silicon On Insulator）プロセス技術「TaRF11」を新たに開発した。 LNA、高周波スイッチ、制御回路をワンチップに集積 東芝デバイス＆ストレージは2020年2月、5G（第5世代移動通信）対応スマートフォンなどに向けた高周波スイッチ／低雑音アンプ（LNA）ICを製造するためのSOI（Silicon On Insulator）プロセス技術「TaRF11」を新たに開発したと発表した。 スマートフォンやWi-Fiなどの無線機器は、高速・大容量通信に向けて無線帯域が高周波化している。これに伴い、アンテナと受信回路間の信号ロスが増えている。こうした課題を解決するために、LNAの特性向上などが求められているという。 同社は、高周波半導体
東芝は１日、主要４事業のうち火力や原子力発電などエネルギー事業を除く３事業を分社化した。残るエネルギー事業も１０月１日に分社する予定だ。各事業で経営の自立性や機動力を高め、経営再建に向けて競争力を強化する。 鉄道やエレベーターなどの社会インフラ事業は「東芝インフラシステムズ」、半導体メモリー以外の半導体事業は「東芝デバイス＆ストレージ」、情報システムや人工知能（ＡＩ）などのＩＣＴ（情報通信）事業は「東芝デジタルソリューションズ」に分社し、関連するグループ会社も事業継承した。 エネルギー事業も１０月に「東芝エネルギーシステムズ」に分社する。売却手続きを進めている「東芝メモリ」とは異なり、東芝が４社の全株式を保有する。 転籍者は本体従業員の８割にあたる２万人規模、グループ会社を含めると２万４千人になる。処遇は当面維持する。東芝本体には管理部門や研究開発部門などが残る。東芝本体は持ち株会社に近い
今年の夏は、節電＆猛暑、ということで 扇風機がよく売れたのだそうです 去年あたりまでは「退役家電」なんて言われていたんですが 本日は昭和11年の芝浦製作所のポスターを モデルは原節子16歳 この時原さんは冬物の赤い洋服を着ていたそうで、もっと涼しい感じにしたいと、撮影後紺地の水玉模様にエアブラシで修正したのだとか 洋服を修正したというより、このポスター全体が絵みたいですけども おそらくこのポスター撮影時 この修正作業をしたのは熊田五郎という人で、山名文夫門下、戦前はレイアウトやグラフィックデザインの仕事で、名取洋之助や土門拳と組んで雑誌「NIPPON」を作った一人です さらにこの修正彩色作業のような、細密な技術にも長けていて、戦後は熊田千佳慕（ちかぼ）という名で、細密画家、絵本画家としても活躍されます 花や昆虫を得意として、日本のプチファーブルなんて呼ばれていましたよ 2009年98歳で亡
特許庁と東芝の新システム開発契約打ち切りについて、なぜこの開発プロジェクトが破綻したのかについて私なりの解説をしようとバックグラウンドを調べたところ、調べれば調べるほど、この問題の根底には（１）コスト意識が欠如し自分たちが「公僕」であることを忘れてしまった霞ヶ関官僚、（２）霞ヶ関から流れて来るお金にたかる IT ゼネコン、（３）そのお金の流れに対する影響力を利用して票を稼ぐ政治家、という原子力業界と全く同じような構図があることが明らかになり、ウンザリしてしまった。 破綻の原因は、ソフトウェア・アーキテクチャやプロジェクト・マネージメントにあったのではなく、「競争原理が正しく働かない社会構造」そのものにあるのだ。これではうまく行くはずがないし、たとえうまくいったとしてもやたらと高くつく。 そもそも破格だと言われた９９億円という落札価格も、私から見ればどうみても高すぎる。特許庁のシステムであれ
TOP Security 東芝REGZA、Tポイントと連携しないと広告が表示され、連携するとテレビの操作情報がCCCに駄々漏れになる件 年が明けた2015年1月1日、東芝の液晶TV REGZAにTポイントカードの広告が表示されるようになったという話題がTwitterを中心に広がっています。 後追いのまとめサイトなどを見ていると、ほとんどのまとめサイトがこのTogetterまとめを元に記事を書いていました。 【炎上】新年早々、東芝のTVでTポイント広告が消えない！ - Togetterまとめ ただ、Togetterや各種まとめサイトを見てみても不思議なことにその広告そのものを撮影しアップしている人がほとんどいません。このことが気になってさらに探してみると、以下のようなツイートをしている方を見つけました。 Regza×T-POINTの広告証拠写真撮りたいけど、数日に一度画面の右下にちらりと出て
「異例の人事」「お家騒動」と騒がれた東芝のトップ交代発表から1年。実力会長の西田厚聡は、東芝を再成長の軌道に乗せようと、社内のあつれき覚悟で経営陣を一新した。西田の決断は吉と出ているのだろうか。役員フロアの緊張昨年10月末、東京・浜松町の東芝本社。関係者によると、決算内容が議論のテーマだった取締役会で、会議室の空気が凍りついた。出席メンバーは西田、6月まで社長だった副会長の佐々木則夫、社長
東芝が30日発表した2013年4～12月期の連結決算（米国会計基準）は営業利益が前年同期比56%増の1533億円で、4～12月期決算としては過去最高となった。スマートフォン（スマホ）向けにNAND型フラッシュメモリー
【ロンドン＝内藤泰朗】東芝が英国の原子力発電事業会社「ニュージェネレーション（ニュージェン）」株のおよそ６０％を買収し、筆頭株主となることが明らかになった。１４日にも正式発表する。日立製作所による一昨年の英国の原発会社買収に続くもので、日本の原発事業が英国で本格的に動き出す。 関係筋によると、英原発事業への新規参入をもくろむ韓国がニュージェンの株価つり上げなどに動いたため、買収に時間がかかったという。今後は韓国のほか、中露などの国営企業の参入も予想され、英原発事業の競争は一層熾烈（しれつ）になるものとみられる。 東芝は昨年末、ニュージェン株の５０％を保有するスペインの電力大手イベルドローラから、同社株すべてを８５００万ポンド（約１４５億円）で取得することで合意。さらに、仏エネルギー大手のＧＤＦスエズから同社株を１０％程度、買い受けることで合意した。 日本側は官民一体となって英国政府に働きか
東芝デジタルソリューションズのPROJECT REPORT-フランス・リヨン市の再開発に挑むのページです。
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