『「科学至上主義」のみなさんは、どうしてEM菌がそんなに嫌いなんですかね?』と言う釣り針の大きなエントリーが上がっていることに、今頃気づいた。
科学クラスターは言葉足りずところがあって、偽科学の有害性について明確に説明しないからこういうエントリーが出てくるのだと思うが、EM菌の普及促進活動を否定すべき理由は思いつくだけでも4つある。
インターネット上で話題になっている事件を、理論とデータをもとに社会科学的に分析。
『「科学至上主義」のみなさんは、どうしてEM菌がそんなに嫌いなんですかね?』と言う釣り針の大きなエントリーが上がっていることに、今頃気づいた。
科学クラスターは言葉足りずところがあって、偽科学の有害性について明確に説明しないからこういうエントリーが出てくるのだと思うが、EM菌の普及促進活動を否定すべき理由は思いつくだけでも4つある。
“安倍政権について批判的な態度をとる保守層の受け皿”に需要は無かった。個人投資家・作家の山本一郎氏が『前原誠司さんの果敢なチャレンジと、その失敗の代償としての「希望の党支持率0.4%」と』と言うエントリーであれこれ議論しているのだが、なかなかこの単純な事実を認めたがらないのが興味深い。希望の党の他にも、日本維新の会などが保守政党になるのだろうが、結局、大きな支持は得られていない。少なくとも、野党の政権批判のための宿命的な空回りを上回る需要はなかった。
誤差項が正規分布していなくても最小二乗法(OLS)は使えると言う趣旨のツイートにいろいろとコメントがついていた。経済学徒であればコア科目で必ず習う話なのだが、教科書的なことを確認しておきたい。結論は誤差項は正規分布していなくても良いし、実用上はほとんど気にしなくて良い。ただし、中心極限定理が使えない誤差項だと、t検定やF検定ができなくなるので困る事になるのは心に留めておこう。
生後360ヶ月だが職場の空気を読むのが苦手だと言う声が聞こえてきそうだが、最近の研究では生後3、4ヶ月の乳児にも抽象化されたルールを読み取る能力が備わっていることが示されているそうだ。従来研究では聴覚を通じたものしか示されていなかったが、PLOS One誌に掲載されたノースウェスタン大学のチームの研究で、視覚を通じた学習能力もある事が示された*1。これでアイドルと親類者が同じ女性だと思えないなどと言うと、乳児未満の学習能力にされてしまう。
ちょっと前に『採用選考に「AI」を導入しようとしたが、断念した会社の話が面白かった。』と言うエントリーが話題になっていた。ブログ主は医者であってエンジニア等ではないから仕方が無いのだが、ちょっと誤解があると言うか、人工知能に採用判断を、少なくとも一任すべきでは無い真の理由が見落とされていた。それは、人工知能が「なぜこの人を選んだのか。なぜこの人を選ばなかったのか」を説明できないからではない。
試験の時期には奇問・難問がSNSに投稿される。一昨日は早稲田大学の入試問題で、じゃんけんの選択肢グー、チョキ、パーに、キューという選択肢も加えた新しいゲームを提案し、そのゲームの魅力や難点といった特性を説明せよと言う論述問題が出たのが注目されていた。採点基準は分からないが、難しい気がする。分析に用いる均衡概念を明示するように付け加えれば、大学のゲーム理論のレポートに丁度よさそうである。解答例を考えてみた*1。
当たり前に聞こえることでも、個別企業の事例ではなく産業全体の話になると、経験的に示されていないこともある。輸出企業は、高品質の製品を作り、新しい技術に投資をし、高い賃金を払い、さらに労働環境の改善に取り組む傾向が知られているが、その理由は理論的には色々と言えるものの、経験的には良くわかっていなかった。そこで、非EUのデータを使って計量分析にかけてみたところ、輸出先の品質要求が厳しい説が支持されると言う話が紹介されていた*1。
NHKの『2月4日は「風疹の日」 ワクチン接種を』と言うニュースで、中高年の男性を中心に、風疹に感染したことがはっきりしなかったり、接種した記録がなかったりしたら、ワクチンを接種するように示唆しているのだが、具体性に欠けるので「ふーん」で終わってしまう人が多いように思える。ナッジのためには、近くの小児科医、最寄りの保健所に問い合わせを勧めるところまで書いて欲しい*1。
フランスの経済学者で政治コメンテーターのガーブ氏が「欧州のイスラム教徒、40年以内に多数派に」と言い出したのが話題になっていたが、フランスのŒil sur le frontで反論記事が出ていた。
『インフル大流行は「風邪でも絶対に休まないおじさん」のせい?』と言うエッセイで、明治時代の近代化による影響で、日本に病欠を嫌う皆勤賞カルチャーが定着し、インフルエンザが広がりやすくなったと主張している。特に管理職にこの傾向が強く、「上へならえ」社会なので一般従業員にも無理を強いているそうだ。確かに、こういう傾向はあるであろう。しかし、これは日本社会に限らない。米国でもインフルエンザに感染した従業員は休ませろという話がされている。
設備投資が大きなインフラ産業は寡占化しやすく、公営もしくは規制産業になりがちだ。電力もその一つであり、発送電分離を分離しても送電部門は寡占産業となる。米国でも規制産業であるのだが、過少投資が誘発されやすく効率的な規制は難しい。米国は他の先進国と比較して、停電が多い方になっている。もうちょっと上手くやる方法を模索している研究がMicroeconomic Insightsで紹介されていた*1。