headless 曰く、

航空機へのレーザー照射が報じられることも多いが、実際に操縦士が業務を継続できなくなるほどの重大なトラブルにつながるケースは少ないという。オーストラリア運輸安全局（ATSB）では、2010年から2014年に報告された操縦士の体調に関するインシデントをまとめている（リポート:PDF、Register）。

5年間でATSBが報告を受けた操縦士の体調に関するインシデントは113件。このうち、86件が定期運航便やチャーター便などを含む、座席数38席または最大積載重量4,200kgを超える航空機（high capacity air transport）のもので、それ以下の航空機（low capacity air transport）のものは12件、ジェネラルアビエーションのものが15件となっている。

high capacity air transportでのインシデント86件中半数以上を占めるのは胃腸の疾病であり、20件以上は発生してから到着するまで該当の操縦士は業務を継続できなくなっている。中には乗員用の軽食で第二操縦士が食中毒になったケースも報告されている。この件では副操縦士も同じものを食べているが、気分が悪くなっただけで業務には支障なかったという。また、機長ともう一人の第二操縦士は別の軽食をとっていたとのこと。ATSBでは操縦士全員が同じ病気にならないよう、それぞれ別の食事をとることを推奨している。

high capacity air transportでのレーザー照射の報告は5年間で1,316件にのぼるが、これにより視覚に問題が生じたとの報告は11件にとどまる。このほか、失神や風邪、視覚不良などが数件ずつ報告されており、半身まひや虫垂炎、乗り物酔い、通気口から侵入したエンジンからのガス吸い込みといったトラブルも1件ずつ報告されている。

taraiok 曰く、

米連邦航空局（FAA）が、ドローンに関する規制を一部緩和することを検討しているそうだ（CNBC、THE VERGE、Slashdot）。

Google XやIntel、GoProなどの業界関係者とともに混雑した場所や公共の場所でのドローン運用のルールを検討するための委員会が立ち上げられており、FAAは4月1日までに最終報告書をまとめる予定だという。

AmazonやGoogleのような企業はドローンを使用したビジネスを検討しており、FAAに対し安全を保ちつつ、最小限かつ柔軟な運用ができるルールを定めるよう求めていた。検討項目として上がっているのは、ドローンと規定されるサイズなどの見直し。FAAは本体重量4.4ポンド（約2kg）以下のマイクロ航空機をドローンと定義していたが、このようなサイズでの規制よりも性能や安全基準の面での規制のほうが好ましいという意見も出ているという。

あるAnonymous Coward 曰く、

米Valeant Pharmaceuticals Internationalsという製薬メーカーが販売する風邪予防薬「Cold-FX」は、偽薬以下の効果しか無いという調査結果が話題になっているという。（Fortune、CBCnews）。

Cold-FXはカナダで広く使われている「風邪予防薬」だそうで、North American ginseng（北米ニンジン）由来の成分を含み、毎日飲むことで風邪を予防できるという。しかし、最近の集団訴訟により法廷に開示されたデータによると、メーカーが非公開としていた2004年の臨床試験では、Cold-FXを使用した際の主要症状継続日数（duration of primary sympthons）は偽薬使用時よりも長かったという（National Post、globalnews、YahooFinance）。

この結果を見て、ブリティッシュコロンビア大学のJames McCormack薬学教授は「この試験結果からは何の利益をも見出すことはできない」とコメントしている。

世界で販売される家電製品などには、EU加盟国の基準を満たしていることを示す「CEマーク」が付けられていることがあるが、これに似た「China Export」なるマークが存在するというデマが最近話題になっているようだ。

「ネットロアをめぐる冒険」ブログによると、「China Export」マークという話は以前からあり、2008年にはEU議会でも話が出たようだ。しかし、そのようなマークの存在は確認されていないという。

CEマークはそれを認定する専門の機関があるわけではなく、所定の基準を満たし、その証拠となる文書があれば独自に掲示できるため、基準を満たしていない製品に不適切にCEマークが付けられるケースや、CEマークの形状が正式なものと異なっているケースはあるようだが、「China Export」マークは存在しないというのが公式見解のようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

「日本スペースガード協会」が発見した小惑星に、元プロ野球選手であり、福岡ソフトバンクホークス取締役会長の王貞治氏の名前が付けられたそうだ。

この小惑星は、2000年7月に発見されたもの。正式名称はローマ字表記で「Ohsadaharu」となる。協会理事の九州大学の山岡均氏はこの名前が付けられた理由として、仲間と小惑星の名前を考えていた際、九州大学がある福岡にゆかりがあり、ホームラン世界記録を達成した王会長の名が浮かんだことから決めたとしている（読売新聞、NHK、東京新聞）。

協会が見つけた小惑星は複数あったが、王会長の巨人軍時代の背番号「1」とホークス監督時代の「89」を含む惑星番号「61189」の星を選び、去年7月に本人から了承を得て昨年9月に申請したとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

Androidのコードネームは「Ice Cream Sandwich」や「KitKat」、「Lollipop」といった菓子の名称が使われている。また、頭文字を発表順に並べると「C」「D」「E」……と、アルファベット順になるというルールもある。最新のAndroidのコードネームは「Marshmallow」で、これに従うと、次に発表されるAndroidのコードネームは「N」から始まるお菓子になるはずなのだが、ここにきて次期コードネームは「Nori」（海苔）になるのではという話が出ているという（ギズモード・ジャパン）。

もし「Nori」になった場合、確実に日本人からの受けは悪いと思われるが、実際のところはどうなるのだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

ドワンゴがコンピュータ囲碁ソフトウェア「ZEN」の開発者やコンピュータ将棋ソフトウェア「Ponanza」開発者などと組んで、コンピュータ囲碁ソフトウェアの開発を行うプロジェクト「DeepZenGo」をスタートさせるとのこと（Engadget Japanese、ドワンゴの発表）。

コンピュータ囲碁の世界では、先日GoogleのAlphaGoがプロ棋士に勝利するという事件があった。DeepZenGoの目的はこのAlphaGoに勝利することだという。ドワンゴがGPUサーバーファーム「紅莉栖（くりす）」を提供し、ニューラルネットワークを使った囲碁ソフトウェアの開発を行うとのこと。同社の人工知能研究所による開発支援も行われるそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

ネット通販の普及により非在宅時にも宅配便を受け取れる宅配ボックスの需要が増えているが、宅配ボックスでは受け取り時の署名や捺印が難しいという問題があった。そこでパナソニック エコソリューションズが、捺印機能付き宅配ボックスを開発したという（家電Watch）。

この宅配ボックスは、シヤチハタの印鑑をセットしておくことで、荷物を入れたあと一回のみ捺印が行えるという。電源不要で動作するのも特徴。

そもそも現代において受け取り時の捺印というシステムはどうなのよという感じはあるが、とりあえず問題を解決出来るシステムとしてはアリなのかもしれない。

minato_nakazawa 曰く、

[Rd]メーリングリストにCRANパッケージ数が8,000に到達という投稿があったので推移をグラフにしてみた（グラフ付きのtweet）。

CRANはR言語用のパッケージを配信するシステム。グラフを見ると、CRANに登録されるパッケージ数が加速度的に増えていることがわかる。CRAN以外にも、GitHubだけで公開されているパッケージとかもたくさんあるので、今後どこまで増えていくのかまだ見当もつかない。

あるAnonymous Coward 曰く、

NECが子会社のNECモバイルコミュニケーションズを3月24日付で解散すると発表した（ITmedia、RBB Today）。

同社は2009年にNECおよびカシオ計算機、日立製作所の携帯端末事業を統合して生まれた「NECカシオモバイルコミュニケーションズ」が前身。2013年にはNECが完全子会社しNECモバイルコミュニケーションズとなった。

スマートフォンからは撤退、従来型携帯電話専業のメーカーとして活動。2014年度実績は売上高約230億円、出荷台数は約75万台とのことだが、「独立会社として運営するには非効率な事業規模」として、携帯端末事業のNEC本体への統合を決めたという。

端末としては「N-04B」や「N-01C」、「MEDIAS N-04C」、「MEDIAS LTE N-04D」などをドコモに、「G'zOne TYPE-X（CDMA CAY01）」などをKDDIに、「MEDIAS CH SoftBank 101N」などをソフトバンクに提供していた。

マイナンバーカードを発行している地方公共団体情報システム機構のサーバーで「原因不明のシステム障害」が1日1回のペースで発生しているという。

地方公共団体情報システム機構のシステムでは、1月18日と19日、21日、22日、25日、2月22日に障害が発生していることが発表されているが、産経新聞の記事によるとこれとは別の障害のようだ。発生しているのは「中継サーバー」のデータ処理が平均で1日1回遅延するというもので、これによってカード交付に必要な情報を自治体に伝達できなくなったという。問題が発生した場合、再起動を行うという対応を行っているようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

東芝ライフスタイルが、HD DVDレコーダ、HD DVDプレーヤー製品の修理受付を2016年3月31日で終了するという（AV Watch）。

対象製品の修理部品の在庫が少なくなり、部品調達が難しいことから今後の修理受付が困難になるようだ。 スラドer諸君も手持ちのデッキの動作確認を急がれたい。