JPH0561518U - トリノブ型自在継手 - Google Patents
トリノブ型自在継手Info
- Publication number
- JPH0561518U JPH0561518U JP288392U JP288392U JPH0561518U JP H0561518 U JPH0561518 U JP H0561518U JP 288392 U JP288392 U JP 288392U JP 288392 U JP288392 U JP 288392U JP H0561518 U JPH0561518 U JP H0561518U
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- trinob
- universal joint
- shaft
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Abstract
(57)【要約】
【目的】 回転時に生じる振動を低減させるトリノブ型
自在継手を提供する。 【構成】 一方の軸(1)と連結した外方部材(2)に
は、円周等配位置の3箇所に切欠き状の軸方向溝(7)
を設ける。他方の軸(3)と連結した内方部材(4)に
は、円周等配位置の3箇所に、径方向に突出するノブ
(9)を設ける。各ノブ(9)には、軸方向に沿って孔
(19)を貫通形成する。このノブ(9)を軸方向溝
(7)内に挿入し、外方部材(2)と内方部材(4)と
を連結する。
自在継手を提供する。 【構成】 一方の軸(1)と連結した外方部材(2)に
は、円周等配位置の3箇所に切欠き状の軸方向溝(7)
を設ける。他方の軸(3)と連結した内方部材(4)に
は、円周等配位置の3箇所に、径方向に突出するノブ
(9)を設ける。各ノブ(9)には、軸方向に沿って孔
(19)を貫通形成する。このノブ(9)を軸方向溝
(7)内に挿入し、外方部材(2)と内方部材(4)と
を連結する。
Description
【0001】
本考案は、亜鉛等の溶融金属中で回転動力伝達用に供されるトリノブ型自在継 手に関するものである。
【0002】
亜鉛等の溶融金属中で二軸間の回転動力の伝達を行なう場合、ボール等を介し て動力の伝達を行なう一般的構造の自在継手では、ボール等及びレース面に熱痩 せ等の不具合が生じ円滑な動力の伝達が行なえない。このため、上記条件下では 、図2に示すようなボール等を用いないトリノブ型自在継手が使用される。以下 、このトリノブ型自在継手の構造を同図に基づいて説明する。
【0003】 トリノブ型自在継手は、駆動軸又は従動軸のうち、一方の軸(1)と連結され る外方部材(2)内に、他方の軸(3)と連結される内方部材(4')を収容して 構成される。前記外方部材(2)は、内方部材(4')側に開口した円筒状の筒部 (6)を備えるもので、筒部(6)には、円周等配位置の3箇所に軸方向に沿っ て切欠き状の軸方向溝(7)が形成されている。一方、前記内方部材(4')は、 略円筒状をなす基部(8)と、基部(8)の円周等配位置の3箇所で径方向に突 出するノブ(9')とを備える。ノブ(9')は、中実樽状体の一部をその軸線方向 に沿って切除した如き形状をなし、切除面(11)を外方に向けて基部(8)と一 体成形されている。このノブ(9')を軸方向溝(7)内に挿入すると、ノブ(9' )と軸方向溝(7)とが係合して回転動力の伝達が行なわれる。また、ノブ(9' )の周方向の両側部(12)は凸球面をなし、外方部材(2)と内方部材(4')と が相対的な角度変位をとる際に、この両側部(12)が軸方向溝(7)に接触案内 される。
【0004】
ところで、トリノブ型自在継手では、外方部材と内方部材との間に角度変位を 付与して回転させると、内方部材の軸心と外方部材の軸心とがノブ配列ピッチ径 と二軸間の作動角に相関した量で偏心し、振れ廻りを生じる。ここで、各ノブは 、上述のように径方向に突出した中実体であり、質量が大きいため、回転時に内 方部材に生じる慣性モーメントも大きくなる傾向にある。従って、従来のトリノ ブ型自在継手では、振れ廻りが増幅され、継手に振動を生じる場合があった。こ のような振動は、継手自体或いは継手両端に連結した機器・設備等に悪影響を及 ぼすため、改善が要望されていた。
【0005】 そこで、本考案は、回転時に継手で発生する振動を低減させ得るトリノブ型自 在継手を提供することを目的とする。
【0006】
本考案にかかるトリノブ型自在継手は、駆動軸又は従動軸のうち一方の軸と連 結される外方部材内に、他方の軸と連結される内方部材を収容してなり、前記外 方部材は、円周等配位置の3箇所に切欠き状の軸方向溝が形成された筒部を内方 部材側に備え、前記内方部材は、前記軸方向溝と係合する径方向のノブを円周等 配位置の3箇所に有し、各ノブの周方向の両壁が、前記軸方向溝に接触案内され る凸球曲面をなすものにおいて、前記内方部材の各ノブに、軸方向の孔を貫通形 成した。
【0007】
内方部材の各ノブに軸方向の孔を貫通形成することにより、この分だけ内方部 材の質量が低減するため、回転時に生じる内方部材の慣性モーメントが小さくな る。これにより、内方部材及び外方部材の軸心が偏心して振れ廻りを生じている 場合でも、振動の発生が抑制される。
【0008】
以下、本考案の実施例を図1に基づいて説明する。
【0009】 本考案にかかるトリノブ型自在継手の基本構造は、図2に示すものと同様であ り、駆動軸又は従動軸のうち、一方の軸(1)と連結される外方部材(2)内に 、他方の軸(3)と連結される内方部材(4)を収容して構成されている。そし て、外方部材(2)の筒部(6)には、3つの軸方向溝(7)が形成され、内方 部材(4)には径方向に突出する3つのノブ(9)が形成されている。内方部材 (4)は、先端部に段部(14)を設けた軸(3)に3個のキー(15)で係留・嵌 合され、さらに、スリーブ(16)を介して2つのナット(17)で軸(3)に固定 されている。
【0010】 本考案では、内方部材(4)の各ノブ(9)に軸方向の孔(19)を貫通形成し てある。これにより、内方部材(4)が軽量化し、回転時に内方部材(4)に生 じる慣性モーメントが低減される。従って、外方部材(2)と内方部材(4)の 軸心のずれによって振れ廻りが生じている場合でも、継手全体に生じる振動が抑 制される。
【0011】 なお、各孔(19)は、内方部材(3)の軸心から等距離(r)に、しかも同一 容積に形成する必要があるが、この距離(r)を大きくすればするほど、即ち、 各孔(19)の形成位置を切除面(11)に近接させればさせるほど、或いは容積を 大きくすればするほど慣性モーメントの低減作用がより大きく得られ、振動の発 生をより確実に抑制することができる。
【0012】 また、前記孔(19)の断面形状は、図示のようなレーストラック型に限らず、 円形・矩形・楕円形等の種々の断面形状が適用できる。
【0013】
上述のように、内方部材の各ノブに軸方向の孔を貫通形成することにより、内 方部材の慣性モーメントが小さくなり、振れ廻りがある場合でも継手で発生する 振動を抑制することができる。これによって、継手或いは継手両端部に連結した 機器・設備等への悪影響が防止でき、各機器・設備等の信頼性が向上する。また 、このような効果は、従来特に振動の発生しやすかった大型のトリノブ型自在継 手で顕著に得られる。
【図1】本考案にかかるトリノブ型自在継手を示す図で
あり、(a)は側面断面図、(b)は平面図、(c)は
(a)図中のA−A線での断面図である。
あり、(a)は側面断面図、(b)は平面図、(c)は
(a)図中のA−A線での断面図である。
【図2】従来のトリノブ型自在継手を示す図であり、
(a)は側面断面図、(b)は平面図、(c)は(a)
図中のA'−A'線での断面図である。
(a)は側面断面図、(b)は平面図、(c)は(a)
図中のA'−A'線での断面図である。
1 軸 2 外方部材 3 軸 4 内方部材 6 筒部 7 軸方向溝 9 ノブ 19 孔
Claims (1)
- 【請求項1】 駆動軸又は従動軸のうち一方の軸と連結
される外方部材内に、他方の軸と連結される内方部材を
収容してなり、前記外方部材は、円周等配位置の3箇所
に切欠き状の軸方向溝が形成された筒部を内方部材側に
備え、前記内方部材は、前記軸方向溝と係合する径方向
のノブを円周等配位置の3箇所に有し、各ノブの周方向
の両壁が、前記軸方向溝に接触案内される凸球曲面をな
すものにおいて、 前記内方部材の各ノブに、軸方向の孔を貫通形成したこ
とを特徴とするトリノブ型自在継手。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP1992002883U JP2575521Y2 (ja) | 1992-01-30 | 1992-01-30 | トリノブ型自在継手 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP1992002883U JP2575521Y2 (ja) | 1992-01-30 | 1992-01-30 | トリノブ型自在継手 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH0561518U true JPH0561518U (ja) | 1993-08-13 |
JP2575521Y2 JP2575521Y2 (ja) | 1998-07-02 |
Family
ID=11541762
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP1992002883U Expired - Fee Related JP2575521Y2 (ja) | 1992-01-30 | 1992-01-30 | トリノブ型自在継手 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2575521Y2 (ja) |
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2006161932A (ja) * | 2004-12-06 | 2006-06-22 | Ntn Corp | トリポード型等速ジョイント |
JP2007255511A (ja) * | 2006-03-22 | 2007-10-04 | Ntn Corp | トリポード型等速ジョイント |
JP2010060101A (ja) * | 2008-09-05 | 2010-03-18 | Ntn Corp | バイポッド自在継手 |
JP2012247070A (ja) * | 2012-09-14 | 2012-12-13 | Ntn Corp | トリポード型等速ジョイント |
Citations (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS6124730U (ja) * | 1984-07-17 | 1986-02-14 | 勇 川上 | 電子冷却カメラバツク |
JPH02107808A (ja) * | 1988-09-12 | 1990-04-19 | Torrington Co:The | ころ軸受を備えた自在継手 |
JPH0293526U (ja) * | 1989-01-12 | 1990-07-25 | ||
JPH03277824A (ja) * | 1990-03-01 | 1991-12-09 | Toyota Motor Corp | スライド式等速ジョイント |
-
1992
- 1992-01-30 JP JP1992002883U patent/JP2575521Y2/ja not_active Expired - Fee Related
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JPH03277824A (ja) * | 1990-03-01 | 1991-12-09 | Toyota Motor Corp | スライド式等速ジョイント |
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JP2012247070A (ja) * | 2012-09-14 | 2012-12-13 | Ntn Corp | トリポード型等速ジョイント |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP2575521Y2 (ja) | 1998-07-02 |
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