JP2013117397A - カレンダ機構及びこれを有する時計 - Google Patents

Abstract

【課題】構造の過度な複雑化を避けつつ過度の摩擦負荷を避け得る新しい構造のカレンダ機構及びこれを有する時計を提供すること
【解決手段】時計２のカレンダ機構１は、一ヶ月の日数が３１日の大月と３０日以下の小月とを区別するカム面６５を備え年単位で一回転する月カム６６と、日歯車４５及び月末歯４８を備えた日車４０と、２４時間で一回転され日車４０の日歯車４５に係合して該日車４０を回す日回し爪３３を備えた日回し車３０と、日回し車３０の回転中心に対して偏心した偏心軸３６のまわりで相対回転可能に該偏心軸３６に対して基部７１で摩擦係合された作動レバー構造体７０であって月カム６６に係合されるカム従節をなす第一先端部７５ｃと小月の月末に日車４０に対して一日分の追加の日送りを行うべく日車４０の月末歯４８と係合される小月月末送り爪７８ｄをなす第二先端部７８ｄとを備えたものとを有する。
【選択図】図２

Description

本発明は、カレンダ機構及びこれを有する時計に係る。

カレンダ機構として大の月（１ヶ月の日数が３１日の月であってこの明細書では大月ともいう）と小の月（１ヶ月の日数が３０日以下の月であってこの明細書では小月ともいう）とを区別して月送りするいわゆるオートカレンダ機構の形態にする技術として種々の技術が知られている。

オートカレンダ機構では、二月以外の小の月に月末（３０日）から大の月の月初の間に追加の日送りとして一日分余分に日送りをして二日分だけ日送りをするところ、このために、種々の機構が提案されており、特に、小の月の月末に追加の日送りをし得るように、日送り爪とは別に日車を回す送り爪構造体を日回し車に設けることは提案されている（特許文献１）。

特許文献１のカレンダ機構では、小月の月末に日車に対して追加の日送りを行うべく、月カムにより作動される小月の月末送り爪構造体として、剛性爪を日回し車の回転軸に対して並進可能に設け、小月において月カムにより並進動作を生じさせ、該並進により月末に日車の月末送り歯と係合するようにしている。

しかしながら、この場合剛性爪を日回し車の半径方向の位置制御を行うものであるから、月末送り爪構造体をなす剛性爪を日回し車の回転中心に対して該日回し車の直径の範囲内で該日回し車の半径方向に並進可能に保持し小月において月カムにより半径方向に並進させるために爪構造体の支持構造や月カムの構造が占有可能なスペースの割には複雑化したり高い寸法精度を要求されるのを避け難い。

小の月の月末から大の月の月初の間に追加の日送りをし得るように日送り爪の係合部の位置を変えることも知られている（特許文献２）。

しかしながら、特許文献２のカレンダ機構では、日送り爪の弾性腕部が通常（小の月末以外の日）は強制的に変形されて一日に一歯のみ送るようにしていて、構造的にザラ負荷（輪列の回転に係る負荷）が大きくなり易くエネルギのロスが大きくなり易い。

なお、小の月の月末から大の月の月初の間に追加の日送りをし得るように、日送り爪とは別に日車を回す機構を設けることは種々提案されている。（例えば、特許文献３）。

しかしながら、例えば特許文献３のカレンダ機構では、所定の動作をし得るように歯数が規定された遊星歯車機構が用いられるものであって、構造が極めて複雑化するのを避け難い。

特開２００９−１２８１１９号公報 特許第２６５１１５０号公報 特開２００５−３２６４２０号公報

本発明は前記諸点に鑑みなされたものであって、構造の過度な複雑化を避けつつ過度の摩擦負荷を避け得る新しい構造のカレンダ機構及びこれを有する時計を提供することにある。

本発明のカレンダ機構は、前記目的を達成すべく、一ヶ月の日数が３１日の大月と一ヶ月の日数が３０日以下の小月とを区別するカム面を備え年単位で一回転する月カムと、日歯車及び月末歯を備えた日車と、２４時間で一回転され日車の日歯車に係合して該日車を回す日回し爪を備えた日回し車と、日回し車の回転中心に対して偏心した偏心軸のまわりで相対回転可能に該偏心軸に対して基部において摩擦係合された作動レバー構造体であって月カムに係合されるカム従節をなす第一先端部と小月の月末において日車に対して一日分の追加の日送りを行うべく日車の月末歯と係合される小月月末送り爪をなす第二先端部とを備えたものとを有する。

本発明のカレンダ機構では、「作動レバー構造体が日回し車の回転中心に対して偏心した偏心軸に対して該作動レバー構造体の基部において摩擦係合されている」ので、作動レバー構造体が日回し車とつれ回りし、「作動レバー構造体が月カムに係合されるカム従節をなす第一先端部を備える」ので、作動レバー構造体が日回し車とつれ回りする際にカム従節において月カムに押付けられ、「作動レバー構造体が基部で日回し車の偏心軸に摩擦係合されている」ので、カム従節で月カムに押付けられた際に、作動レバー構造体が偏心軸に対して相対回動し、「作動レバー構造体が、小月の月末において日車に対して一日分の追加の日送りを行うべく日車の月末歯と係合される第二先端部を備える」ので、小月の月末になると、偏心軸に基部で摩擦係合されカム従節になった第一先端部で月カムに押付けられた作動レバー構造体が月カムの制御下で基部において偏心軸に対して相対回動しつつ小月月末送り爪をなす第二先端部で日車の月末歯と係合して日車に対して一歯分だけ追加の日送りを行う。換言すれば、本発明のカレンダ機構では、大月の月末においては、作動レバー構造体の小月月末送り爪の形態の第二先端部が日車の月末歯と係合しないように小月月末送り爪を逃がすべく月カムが作動レバー構造体のカム従節を介して作動レバー構造体を位置決めないし変位させる。すなわち、本発明のカレンダ機構では、作動レバー構造体を日回し車に設けて小月の月末において日車に対して一日分だけ追加の日送りを行えばよいので、構造が過度に複雑化するのを避け得、また、作動レバー構造体と偏心軸との摩擦負荷は作動レバー構造体が日回し車とつれ回りし得る程度で足りるから、摩擦負荷が過度に大きくなるのを避け得る。なお、月カムは典型的には一年で一回転するけれども、所望ならば、複数年で一回転してもよい。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、日回し車が、２４時間で一回転される円板状の日回し車本体と、該日回し車本体の偏心位置に立設された日回しピンと、日回し車本体に対して相対回転可能に該日回し車本体と同軸に設けられた日回し爪であって日回しピンによって回転されるものとを備え、日回し爪が作動レバー構造体の前記基部に摩擦係合された前記偏心軸を備える。

その場合、日回し爪を実際上剛体で形成して該日回し爪の偏心軸に対して作動レバー構造体の基部を摩擦係合させればよい。但し、所望ならば、日回し車の本体部自体に偏心軸を立てて該偏心軸に対して作動レバー構造体の基部を摩擦係合させてもよい。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、作動レバー構造体が、前記基部と前記第一先端部とをつなぐ第一レバー部と、前記基部と前記第二先端部とをつなぐ第二レバー部とを一体的に備える。その場合、第一レバー部や第二レバー部が弾性的に変形可能な弾性レバー部（腕部）として形成され得る。但し、所望ならば、第一及び第二先端部が一つの平面状板状部の異なる二つの端縁部からなっていてもよい。なお、変形可能な第一及び第二レバー部が設けられる場合、第二先端部の小月月末送り爪は、典型的には、日車の月末歯と係合し易いように先端面に凹部を備え、且つ第二レバー部が弾性変形し易いように月末歯に近接した側の側面が外に凸に湾曲した形状を採る。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、前記第二レバー部が弾性変形可能であり、小月の月末における日車の躍制に伴って前記月末歯が前記第二レバー部を弾性変形させて前記第二レバー部の先端部を追い越すように構成されている。

その場合、小月の月末における日車の躍制の際すなわち小月の月末において通常の日送りの最後に日ジャンパの躍制動作が完了する際に月末歯が第二レバー部を弾性変形させて該第二レバー部の先端部を追い越す位置にくるようにし得る。該追い越し位置の月末歯は数時間のうちに第二レバー部の先端部（第二先端部）と再度係合して該第二先端部による追加の日送りが行われ得る。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、前記第一先端部は前記第一レバー部の先端に立設されたピン状カム従節部からなり、該ピン状カム従節部が月カムのカム面に当接し、月カムが板状体からなり、第一レバー部のピン状カム従節部以外の部分が板状体の形態の月カムに対して非干渉状態で重なり得るように構成されている。

その場合、月カムの外周面に対して日回し車の回転中心が近接した位置を採り得、平面的な大きさが最低限に抑えられ得る。但し、所望ならば、第一先端部が第一レバー部と実質的に同一の平面内に位置するようになっていてもよい。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、日車の前記月末歯と、月カムと同心の月星車を回す月送り中間車に係合して該月送り中間車を回す月送り歯とが、日車の周方向にみて同じ部位又は近接した部位に設けられている。

その場合、占有スペースを最低限に抑え得る。なお、その場合、典型的には、日車のうち厚さ方向の異なる部位に月末歯及び月送り歯が設けられる。但し、所望ならば、月末歯及び月送り歯が、周方向に相互に離れた部位に形成されていてもよい。

本発明のカレンダ機構では、典型的には、月カムのカム面が連続的であって且つ全域において滑らかに湾曲している。

その場合、カム従節となる部位の移動の自由度が最大限に高められ得、機構の平面的なサイズが最低限に抑えられ得る。

本発明の時計は、前記目的を達成すべく、上述のようなカレンダ機構を有する。

本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構を備えた本発明の好ましい一実施例の時計を文字板側から見た外観説明図。 図１のカレンダ機構について４月２９日の１５時３０分頃の状態を示す平面説明図。 図２の時計の一部についての断面説明図。 図２の時計の別の一部についての断面説明図。 図１のカレンダ機構について４月３０日の２１時００分頃の状態を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について４月３０日の２２時４４分頃の状態を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について４月３０日の２４時００分頃の状態（日ジャンパの躍制爪部の頂点と歯の頂点とが係合した状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について４月３０日の２４時００分頃の状態（ジャンパの躍制爪部の頂点が歯の頂点を越えた直後の状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月１日の０時００分頃の状態（ジャンパの躍制爪部が隣接歯間に完全に落ちた状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月１日の０時３２分頃の状態（小月の月末において追加の日送りが開始される状態）を示す平面説明図（小月の月末において追加の日送りが開始される状態）。 図１０の状態の一部を拡大して示したもので、(ａ)は一部の拡大平面説明図、（ｂ）は(ａ)のＸＩＢ−ＸＩＢ線断面説明図。 図１のカレンダ機構について５月１日の０時４３分頃の状態（小月の月末において月送りが開始される状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月１日の２時５３分頃の状態（日ジャンパ及び月ジャンパの躍制爪部の頂点と関連する歯の頂点とが係合した状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月１日の２時５３分頃の状態（ジャンパの躍制爪部が隣接歯間に完全に落ちた状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月１日の３時２９分頃の状態を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月３０日の２０時４４分頃の状態を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月３０日の２２時４４分頃の状態を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月３０日の２４時００分頃の状態（日ジャンパの躍制爪部の頂点と歯の頂点とが係合した状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月３１日の０時００分頃の状態（日ジャンパの躍制爪部が隣接歯間に完全に落ちた状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月３１日の２２時４４分頃の状態を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月３１日の２４時００分頃の状態（日ジャンパ及び月ジャンパの躍制爪部の頂点と関連する歯の頂点とが係合した状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について６月１日の０時００分頃の状態（日ジャンパ及び月ジャンパの躍制爪部が関連する隣接歯間に完全に落ちた状態）を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について６月１日の６時頃の状態を示す平面説明図。 図１のカレンダ機構について５月３０日の１０時３６分頃の状態を示す平面説明図。

本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。

図１から図２４には、本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構としてのオートカレンダ機構１を備えた時計、即ち、カレンダ機構付時計２が示されている。

時計２は、図１に示したような外観３を有する。すなわち、時計２は、時針１１ａ、分針１１ｂ及び秒針１１ｃからなる時刻表示針１１を中心軸線Ｃのまわりで時計回りＣ１に回転可能に備える。時計２の文字板１２は、正時の位置を表す植字１２ａを有すると共に、月表示領域１３ａ及び日表示領域１３ｂを備えた月日表示窓１３を有する。１４は時計ケース、１５は巻真１５ａに取付けられたりゅうずである。

図３及び図４の断面図に示した例では、時針１１ａが先端に取付けられた時車ないし筒車１６ａ、分針１１ｂが先端に取付けられた分車１６ｂ、秒針１１ｃが先端に取付けられた秒車ないし四番車１６ｃは、地板６や二番受７ａで支持された中心パイプ７ｂを介して、中心軸線Ｃのまわりで回転自在に支持され、筒車１６ａの歯車部ないし筒歯車、分車１６ｂの分歯車ないし二番歯車及び四番車１６ｃの歯車部ないし四番歯車を相互に繋ぐと共に時計用ぜんまいを備えた香箱の如き駆動源（図示せず）に繋ぐ他の輪列を含む運針用輪列によって回転される。

筒車１６ａの筒歯車１７ａに日回し中間車３８，３９を介して日回し歯車部３１で噛合した日回し車３０は、図２や図３に示したように、中心軸線ＨのまわりでＨ１方向に１回転／日の速度で回転される。日回し車本体部としての日回し歯車部３１のうち中心軸線Ｈから径方向に離れた部位（偏心した部位（偏心位置））には、日回しピン３２が立設されている。日回し車３０の回転中心軸３０ａには該軸３０ａのまわりで回転可能に日回し爪３３が嵌合されている。日回し爪３３は、概ね半円板状の基体部３４と該基体部３４から突出した日回し爪本体部３５とからなり、日回しピン３２によって基体部３４が回転されると該爪本体部３５で日車４０の歯と係合して日送りを行う。なお、日回し爪３３の基体部３４には、回転中心軸３０ａから離れて偏心した部位に、偏心軸としての偏心ピンないし偏心回動中心軸３６が一体的に立設されている。

日車４０は、図２や図３及び図４に加えて後述する図１１の(ａ)及び（ｂ）からわかるように、大径の環状板状の日表示車部４１と、該日表示車部４１の内縁から軸線方向に平行に延びた大径円筒状部４２ａと、該大径円筒状部４２ａの下端から径方向内向きに延びた小幅の厚肉鍔状部４２ｂと、該鍔状部４２ｂの内縁から軸線方向に平行に延びた小径厚肉円筒状部４２ｃと、該小径厚肉円筒状部４２ｃの下端側の内周縁に形成された日歯車部４５と、大径円筒状部４２ａの内周縁の下部に形成された厚肉鍔状部４２ｂの上縁に形成された月回し爪部ないし月送り歯部４６と、大径円筒状部４２ａの内周縁の上部に形成された月末歯としての小月月末送り歯部４８とを有する。ここで、小月月末送り歯部４８及び月送り歯部４６は、日車４０の周方向に見て概ね同じ位置にある。但し、所望ならば、小月月末送り歯部４８及び月送り歯部４６が日車４０の周方向に見て異なる位置ないし周方向に離れた位置にあってもよい。なお、この明細書のうち図３及び図４や図１１の（ｂ）に言及する部分においては、特に断らない限り、「上」とは、時刻表示針１１のある側（文字板１２側）をいう。

日表示車部４１の文字板側表面４１ａには、１〜３１までの３１個の日付を表す文字ＬＤが等間隔に表示されている。日歯車部４５は、３１個の歯部４７を等間隔に備える。日車４０のＣ２方向回転は、日躍制爪部２２ａ、日躍制ばね部２２ｂを備える日ジャンパ２２によって規正される。図３及び図４からわかるように、日車４０の厚さ方向の位置ズレは、日歯車部４５を覆うように地板６に取付けられた日車押さえ２１によって規制されている。

日車４０の月回し爪部ないし月送り歯部４６は、月送り中間車としての月回し車ないし月伝え車５０を介して月車６０を中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に回転させる。

月送り中間車５０は、図２からわかるとおり、中心軸線Ｊのまわりで回転自在な歯車５１からなり、歯車５１の歯５２は、日車４０の月回し爪部ないし月送り歯部４６と係合した際に、該歯部４６によって一歯分だけＪ１方向に回転される。この例では、月送り歯部４６が一つの歯部４６からなるので、月送り中間車５０は、一月に一歯分だけＪ１方向に回転される。

月車ないし月表示車６０は、図３及び図４の如き断面説明図や図２の如き平面説明図からわかるように、筒車１６ａの筒状部１６ａ１が遊嵌され日車押さえ２１に固定された月表示車案内パイプ６１と、ハブ部６２で該案内パイプ６１に回転自在に嵌合され外周に１２個の歯部６３を備えた月星車ないし月歯車６４と、該月星車６４に嵌着され外周にカム面６５が形成された平板状体の形態の月カム６６と、月歯車６４に固定された薄い平板状体の形態の月板ないし月表示板部６７とを有する。

月カム６６のカム面６５は、一ヶ月が３１日である大の月（この明細書では「大月」ともいう）に対応して滑らかに湾曲して全体として多少小径になった小径弧状カム面部の形態をなす大月カム面部６５ａと、一ヶ月が３０日以下である小の月（この明細書では「小月」ともいう）に対応して滑らかに湾曲して多少突出した突出部を月末に含むの形態をなす小月カム面部６５ｂとをなめらかに連続した状態で有する。従って、カム従節部が該カム面６５に対して時計回りＣ１に変位することも反時計回りＣ２に変位することも、所望範囲内でＣ１，Ｃ２方向に往復動することも可能である。

月歯車６４は月送り中間車５０と噛合し、月送り中間車５０が一ヶ月当たり一歯分回転される毎に一歯分回転され、中心軸線ＣのまわりでＣ１方向に、一年で一回転される。

月表示板部６７の文字板側表面６７ａには、１月から１２月までの月を表す文字ＬＭが一つずつ（全体で総計１２個）等間隔に表示されている。月表示板部６７は、図３及び図４からわかるように日車４０の日表示車部４１の内周縁よりも僅かに小径の外周縁を備える。従って、月表示板部６７の文字板側表面６７ａにある月を表す文字ＬＭが日表示車部４１の文字板側表面４１ａにある日を表す文字ＬＤよりも僅かに中心軸線Ｃに近い側で文字板１２の月日表示窓１３内の所定の領域１３ａ，１３ｂにおいて月日として表示される（図１）。

月車６０のＣ１方向回転は、月躍制爪部２４ａ、月躍制ばね部２４ｂを備える月ジャンパ２４によって規正される。図３及び図４からわかるように、月車６０の厚さ方向の位置ズレは、月星車６４の文字板側への変位を規制するように月表示車案内パイプ６１に取付けられた月車押さえ２３によって規制されている。

なお、時計２は、手動カレンダ修正機構５として、Ｖ１，Ｖ２方向に揺動可能な揺動車２５、月修正車２６及び修正伝え車２７を有する。りゅうず１５を引いて巻真１５ａを一段引出した巻真一段目において、巻真１５ａを一方向に回すと、修正伝え車２７を介して揺動車２５がＶ１方向に移動されて日歯車４５と噛合される日修正位置Ｕ１を採り、巻真１５ａの前記一方向の回転に応じて日車４０がＣ２方向に回転されて日修正が行われる。一方、巻真一段目において、巻真１５ａを逆方向に回すと、揺動車２５がＶ２方向に移動されて月歯車６６と噛合される月修正位置Ｕ２を採り、巻真１５ａの前記逆方向の回転に応じて月車６０がＣ１方向に回転されて月修正が行われる。

オートカレンダ機構１は、月カム６６に加えて、小月の月末送りを制御する作動レバー７０を有する。作動レバー構造体としての作動レバー７０は、基部７１と、該基部７１から一体的に延びた第一及び第二のレバー部７４，７７とを備える。

より詳しくは、作動レバー７０の概ね平板状の基部７１は、丸孔７２ａと該丸孔７２ａにつながったスリット状開口部７２ｂとからなる嵌合部７２を備え、丸孔７２ａの周面７２ｃが日回し爪３３の円柱状の偏心ピン３６の外周面３６ａに対して摩擦係合する状態で、嵌合されている。この嵌合状態では、スリット状開口部７２ｂが弾性的に僅かに開かれて、摩擦係合力を与えおり、作動レバー７０の基部７１は、外力を受けない状態では、日回し車３０の回転に伴う日回し爪３３の回転に応じて回転中心軸線Ｈのまわりで偏心ピン３６とつれ回りする（一体的に回転される）。一方、基部７１が規制を受けた場合であって該規制による強制力が摩擦係合力を超えるレベルになると、作動レバー７０の基部７１の丸孔７２ａの周面７２ｃと偏心ピン３６の外周面３６ａとの間にスベリが生じて、作動レバー７０の基部７１が日回し爪３３の偏心ピン３６に対して回動する。典型的には、偏心ピン３６及び孔７２ａはいずれも円形である。但し、場合によっては、いずれか一方が、角が丸められた多角形（概ね正多角形）のごとく非円形であってもよい。

作動レバー７０の第一レバー部ないし第一のレバー部７４は、時計２の延在面に平行な面に沿って概ね円弧状に湾曲した第一弾性腕部７５の形態であって、基部７１に一体的につながった基端部７５ａと、先端部７５ｂと、該先端部７５ｂにおいて延在面に対して垂直に立上った第一先端部とを備え、該第一先端部がカム従節ないし係合部７５ｃとして働く小円柱状部７５ｄからなる。

従って、第一弾性腕部７５のうちピン状カム従節部以外の部分すなわち基端部７５ａと先端部７５ｂとの間の湾曲腕本体部７５ｅは、例えば図３からわかるように、時計２の厚さ方向にみて平板状体の形態の月カム６６と比較して下方（裏蓋側）にずれた位置にあって、月カム６６の背後（文字板側からみて重なる位置）に非干渉状態で入り得る（詳しくは、後述する図２３や図２４参照）。一方、作動レバー７０の第一レバー部７４のうち小円柱状部７５ｄの先端部をなす係合部７５ｃは、図３からわかるように、時計２の厚さ方向にみて月カム６６と同じレベルにあって、月カム６６の外周面すなわちカム面６５に当接し得る。なお、なお、前述のように、また、例えば図２からわかるように、月カム６６のカム面６５は、実際上滑らかに連続した面になっているので、カム従節ないし係合部７５ｃは、カム面６５に当接した状態のまま該カム面６５対して相対的に時計回りにでも反時計回りにでも相対変位可能である。

なお、作動レバー７０は、図２に示すような相対位置（日回し車３０の回転方向Ｈ１が第一レバー部７４の先端のカム従節部７５ｃを月カム６６のカム面６５に押し付けるような相対配置）において、基部７１において日回し車３０の日回し爪３３の偏心ピン３６に摩擦係合された状態で嵌合されているので、日回し車３０のＨ１方向回転に伴い、作動レバー７０の第一レバー部７４の先端のカム従節ないし係合部７５ｃは、実際上常時、月カム６６のカム面６５に押し付けられる。

作動レバー７０の第二レバー部ないし第二のレバー部７７は、第一レバー部７４と協働して二又を成すように基部７１から時計２の延在面に平行な面に沿って概ね直線状に延びた第二弾性腕部７８の形態である。より詳しくは、第二レバー部７７の第二弾性腕部７８は、基部７１に一体的につながった基端部７８ａと、該基端部７８ａから概ね直線状に延び先端側の湾曲部７８ｂにおいて僅かに湾曲した腕本体部７８ｃと、該腕本体部７８ｃの先端である第二先端部に形成された小月月末送り爪部７８ｄとを有する。送り爪部７８ｄは、月末送り歯４８と確実に係合して該月末歯４８をＣ２方向に押し得るように先端に係合凹部７８ｅを備えた二又形状部７８ｆの形態を備える。

なお、図４及び図２からわかるように、作動レバー７０の第二弾性腕部７８は第一弾性腕部７５よりも文字板１２側に位置し、日車４０の月末歯４８に対して係合可能である。また、第二弾性腕部７８は、先端近傍に湾曲部７８ｂを備え湾曲可能であるので、後で図７や図８に関して詳述するように、月末歯４８が背後から先端部の外側縁７８ｇにＣ２方向に押付けられた際に月末歯４８によって湾曲せしめられて月末歯４８によるＣ２方向に追い越しを許容するように構成されている。

なお、第一及び第二レバー部７４，７７の成す角は、大月において第一レバー部７４の先端のカム従節部７５ｃが月カム６６に当接しているときには第二レバー部７７の送り爪部７８ｄが月末歯４８と干渉しないように月末歯４８の先端よりも径方向内側に位置し、小月において第一レバー部７４の先端のカム従節部７５ｃが月カム６６に当接しているときには月末において追加の日送りを行い得るように第二レバー部７７の送り爪部７８ｄが月末歯４８に当接すべく形成されている。

以上の如く構成された本発明の一実施例の時計２のオートカレンダ機構１の動作について、次に、図１並びに図３及び図４に加えて、図２及び図５〜図２４に基づいて、順をおって説明する。

図２では、４月２９日の１５時３０分頃すなわち小の月の月末以外の日の日中（すなわち日替わり動作に入る前）の状態が示されている。この状態では、作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部ないし係合部７５ｃが月カム６６の小月カム面部６５ｂの頂点６５ｂ１の近傍であるけれども該頂点６５ｂ１から離れた領域６５ｂ２に対面し、日回し車３０のＨ１方向回転に伴う日回しピン３２の押付力の作用下で、該領域６５ｂ２に押付けられている。カム従節部ないし係合部７５ｃが頂点６５ｂ１から離れた領域６５ｂ２に当接しているので、作動レバー７０の第二レバー部７７の先端の送り爪部７８ｄは日車４０の月末歯ないし月送り歯４８の先端から離れたところ、即ち月末送り歯４８の先端よりも径方向内側に位置する。なお、１５時３０分頃は日中の状態であるので、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａは日歯車部４５の隣接歯部４７，４７の間において日歯車部４５を規正している。また、４月２９日と月末に近いけれども月の最終日に達する前の状態であるので、日車４０の月送り歯４６は月送り中間車５０の歯５２から離れたところに位置し、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａは月歯車６４の隣接歯部６３，６３の間において月歯車６４を規正している。従って、月日表示窓１３の月表示領域１３ａには月表示文字ＬＭとして４月を表す「ＡＰＲ」が表示され、日表示領域１３ｂには日表示文字ＬＤとして２９日を表す「２９」が表示されている。

この状態の後、時の経過に伴う日回し車３０の回転に応じて日回し爪本体部３５が日回し車３０に最も近接した位置にある歯部４７ａに係合して日車４０のＣ２方向に回すことにより日送りを行う。これにより、月日表示窓１３の日表示領域１３ｂの日表示文字ＬＤが「２９」から「３０」に替る。日替わり後の４月３０日の２１時頃の状態が、図５に示されている。

４月３０日の２１時頃の状態を示す図５においては、４月２９日の１５時３０分頃の状態を示す図２の場合と同様に、作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部７５ｃが月カム６６の小月カム面部６５ｂの頂点６５ｂ１の近傍の領域６５ｂ２に当接し、第二レバー部７７の先端の送り爪部７８ｄが日車４０の月送り歯４８の先端から離れたところに位置し、日回し爪３３の本体部３５が日歯車部４５の最近接歯４７ａから離れたところにあって、日車４０の月送り歯４６が月送り中間車５０の歯５２から離れたところに位置していて、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａが日歯車部４５の隣接歯部４７，４７の間において日歯車部４５を規正し、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａは月歯車６４の隣接歯部６３，６３の間において月歯車６４を規正している。

一方、小月の月末の日の終りに近い４月３０日の２２時４４分頃になると、図６に示したように、日回し爪３３の本体部３５が日歯車部４５の最近接歯４７ａに当接して、日送りを開始する。なお、この状態では、作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部７５ｃが月カム６６の小月カム面部６５ｂの頂点６５ｂ１に近付くけれどもまだ離れた領域６５ｂ２にあって、第二レバー部７７の先端の送り爪部７８ｄが日車４０の月送り歯４８の先端から離れたところに位置する。

更に時間が経過して、小月の月末の日の終りである４月３０日の２４時００分頃になると、図７に示したように、日回し爪３３の本体部３５が日歯車部４５の最近接歯４７ａに当接して日送りを行い、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点２２ｃが日歯車４５の歯４７の頂点４７ｂに係合する状態に達する。この状態では、月日表示窓１３の日表示領域１３ｂでは日表示文字ＬＤとして３０日を表す「３０」と次の３１日を表す「３１」との中間の部位が表示されている。また、作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部７５ｃが月カム６６の小月カム面部６５ｂの頂点６５ｂ１に実際上係合し、日車４０の月末送り爪部４８が作動レバー７０の第二レバー部７７の先端の送り爪部７８ｄの外側縁７８ｇに近接するか当接して第二レバー部７７の送り爪部７８ｄを押し退け始めるようになる。

図７の状態の直後において概ね同時刻すなわち４月３０日の２４時００分頃に、図８に示したように、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点２２ｃが歯部４７の頂点４７ｂを越えると該日ジャンパ２２のばね部２２ｂのバネ力の作用下で躍制爪部２２ａが該歯部４７から急激に落ちると共に歯部４７をＣ２方向に押す。これに伴って、日車４０が急激にＣ２方向に送られて日送りが進行すると共に、月末送り歯４８が第二レバー部７７の先端の送り爪部７８ｄの外側縁７８ｇを押して第二レバー部７７の第二弾性腕部７８の本体部を７８ｃを想像線で示した非撓み状態Ｓ１から実線で示した撓み状態Ｓ２へとＥ１方向に弾性的に撓めて送り爪部７８ｄを押し退けて送り爪部７８ｄを追い越し送り爪部７８ｄよりもＣ２方向前方に出る。

更に、図８の状態の直後であって概ね同時刻すなわち４月３０日の２４時００分頃、言い換えると５月１日の０時００分頃になると、図９に示したように、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａが完全に次の隣接歯部４７，４７の間に落ちて日車を再度規正する。これに伴って「３０」から「３１」への最後の日送りが行われて、日表示領域１３ｂの表示文字ＬＤが「３１」に替る。この日送りは通常の日送りと同じタイミングで日ジャンパ２２の作用下で日送り爪３３によって行われるものである。また、月末送り歯４８は作動レバー７０の第二レバー部７７の送り爪部７８ｄから完全に離れ、月送り歯４６が月送り中間車５０の歯５２に近付く。

その後、ある程度の時間が経過して、５月１日の０時３２分頃になると、図１０並びに図１１の(ａ)及び（ｂ）の拡大図及び断面説明図に示したように、日回し車３０の回転に伴う日送り爪３３の回転による偏心ピン３６の回動、及び第一レバー部７４のカム従節部７５ｃが月カム６５の小月カム面部６５ｂの頂点６５ｂ１に当接した状態におけるカム従節部作動レバー７０の揺動により、第二作動レバー部７７の送り爪部７８ｄが月末歯４８に当接する。これにより、この後、小月の月末における追加の日送りが開始されることになる。なお、このとき、日車４０の月送り歯部４６も月送り中間車５０の歯部５２に近接した位置にある。

更に、多少時間が経過して、５月１日の０時４３分頃になると、図１２に示したように、日回し車３０の回転に伴う日送り爪３３の回転による偏心ピン３６の回動に応じて、カム従節部７５ｃで小月カム面部６５ｂの頂点６５ｂ１に当接した作動レバー７０の第二作動レバー部７７の送り爪部７８ｄが月末歯４８を送り始め、これに伴なう日車４０のＣ２方向回転により月送り歯４６が月送り中間車５０の歯５２の当接し、この後、月送り歯４６による月送り中間車５０を月歯車６４の回動すなわち月送りが開始される。作動レバー部７７の送り爪部７８ｄが月末歯４８の送りの開始時点と月送り歯４６による月送り中間車５０の送りの開始時点とは、多少ずれていて過度にずれていない限り、その間隔がより短くても、より長くてもよい。

その後時間が経過して、５月１日の２時４３分頃になると、図１３に示したように、作動レバー７０の第二作動レバー部７７の送り爪部７８ｄが月末歯４８を押して日送りを行い、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点２２ｃが日歯車４５の歯４７の頂点４７ｂに係合する状態に達する。この状態では、月日表示窓１３の日表示領域１３ｂでは日表示文字ＬＤとして３１日を表す「３１」と次の１日を表す「１」との中間の部位が表示されている。また、日車４０の回転に伴い月送り歯４６が月送り中間車５０の歯５２に係合して月送り中間車５０を介して月歯車６４を回転させ、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａの頂点２４ｃが月歯車６４の歯６３の頂点６３ａに係合する状態に達する。従って、月日表示窓１３の月表示領域１３ａでは月表示文字ＬＭとして四月を表す「ＡＰＲ」と次の五月を表す「ＭＡＹ」との中間の部位が表示されている。なお、作動レバー７０の第二レバー部７７の送り爪部７８ｄが月末歯４８に係合すると、日回し車３０及び日車４０が該係合状態を許容するＨ１方向及びＣ２方向回転領域にある限り、第二レバー部７７の送り爪部７８ｄが月末歯４８に係合されたままに保たれるので、図１３に示したように、作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部７４ｃが月カム６６のカム面６５から離れた状態になる。

図１３の状態の直後において概ね同時刻すなわち５月１日の２時５３分頃に、図１４に示したように、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点２２ｃが歯部４７の頂点４７ｂを越えると該日ジャンパ２２のばね部２２ｂのバネ力の作用下で躍制爪部２２ａが該歯部４７から急激に落ちると共に歯部４７をＣ２方向に押す。これに伴って、日車４０が急激にＣ２方向に送られて日送りが進行し、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａが完全に次の隣接歯部４７，４７の間に落ちることにより日歯車４５を再度規正する。同様に、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａの頂点２４ｃが歯部６３の頂点６３ａを越えると該月ジャンパ２４のばね部２４ｂのバネ力の作用下で躍制爪部２４ａが該歯部６３から急激に落ち、歯部６３をＣ１方向に押し、月車６０を急激にＣ１方向に送って月送りが進行し、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａが完全に次の隣接歯部６３，６３の間に落ちることにより月歯車６４を再度規正する。その結果、「３１」から「１」への日送りが完了して日表示領域１３ｂの表示文字ＬＤが「１」に替ると共に、「ＡＰＲ」から「ＭＡＹ」への月送りが完了して月表示領域１３ａの表示文字ＬＭが「ＭＡＹ」に替る。このとき、日車４０の月末歯４８は第二作動レバー部７７の送り爪部７８ｄから離れ、月送り中間車５０の歯５２は日車４０の月送り爪４６から離れる。作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部７５ｃは月カム６６のカム面６５から離れた状態のままである。

なお、更に時間が経過して、５月１日の３時２９分頃になると、図１５に示したように、日回し車３０のＨ１方向回転に伴う日送り爪３３の回転により、作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部７５ｃが再び月カム６６のカム面６５に当接する状態になり、第二作動レバー７７の送り爪部７８ｄが径方向内側に移動して月末歯４８から径方向に遠ざかる。

その後は、通常の日送りが繰返され、例えば、５月３０日の２０時４４分頃になると、図１６に示した状態になる。この状態では、日ジャンパ２２及び月ジャンパ２４は日歯車４５及び月歯車６４を規正した状態であり、月日表示窓１３の領域１３ａ，１３ｂには、「ＭＡＹ」及び「３０」が表示されている。作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部７５ｃは月カム６６のカム面６５のうち大月カム面部６５ａの領域に当接し、第二作動レバー７７の送り爪部７８ｄは月末歯４８から径方向に離れたところに位置する。日回し車３０の日送り爪３３の本体部３５は日車４０の最近接歯４７ａに係合する位置よりも２時間程度前に位置する。

その後２時間程度経過して、５月３０日の２２時４４分頃になると、図１７に示したように、日回し車３０の日送り爪３３の本体部３５が日車４０の最近接歯４７ａに係合して、日車４０のＣ２方向の日送りが開始される状態になる。

更に時間が経過して、５月３０日の２４時００分頃になると、図１８に示したように、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点２２ｃが日歯車４５の歯４７の頂点４７ｂに丁度当接する日替わりの進行の最中の状態（完了の直前の状態）になり、月日表示窓１３の領域１３ｂでは、「３０」と「３１」との中間の部位が表示された状態になる。

その直後であって実際上同時刻、すなわち５月３１日の０時００分頃には、図１９に示したように、日ジャンパ２２の躍制爪部２４ａが日歯車４５の隣接する歯部４７，４７間に落ちると、日送りが完了して、日ジャンパ２２が日歯車４５を再度規正し、月日表示窓１３の領域１３ａ，１３ｂには、「ＭＡＹ」及び「３１」が表示された状態に落着く。

その後、時間の経過に伴う筒歯車１７ａの回転に伴う日回し中間車３８，３９の回転に応じて日回し車３０の歯車部３１がＨ１方向に回転され、５月３１日の２２時４４分頃になると、日回し爪３３の本体部３５が日車４０の最近接歯部４７ａに係合して、それ以後、日送りを開始する。この状態は、小月ではなくて大月の終りである点を除いて、４月３０日の２２時４４分頃の状態を示した図６の状態と実際上同様である。なお、この図２０の状態は、大月（この例では「５月」）の終り（３１日の終り）であるので、日車４０が図６の状態よりも一日分だけ進んでいて、日車４０の月送り歯４６が月送り中間車５０の歯５２に係合して、これ以後、月送りも開始する。また、この図２０の状態は、大月の状態であるので、作動レバー７０の第一レバー部７４のカム従節部７５ｃが月カム６６の大月カム面部６５ａに当接しているから、作動レバー７０の第二レバー部７７の爪部７８ｄは日車４０の月末歯４８から離れたところにある。

更に、時間が経過して、５月３１日の２４時００分頃になると、図２１に示したように、日回し爪３３の本体部３５による日送りと日車４０の月送り爪部４６による月送りとが進行して、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点２２ｃが日車４０の歯車部４５の歯４７の頂点４７ｂに係合し、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａの頂点２４ｃが月車６０の歯車部６４の歯６３の頂点６３ａに係合する状態、即ち、日替わりと月替わりが丁度進行途中の状態になり、月日表示窓１３の月表示領域１３ａでは「ＭＡＹ」と「ＪＵＮ」との中間の部位が表示され、日表示領域１３では「３１」と「１」との中間の部位が表示された状態になる。大月の月末における日送りには作動レバー７０は関与しないことは上述の通りである。

その直後で実際上同時刻、換言すれば６月１日の０時００分頃になると、図２２に示したように、日ジャンパ２２の躍制爪部２２ａの頂点２２ｃが日歯車４５の歯部４７の頂点４７ｂを越えて躍制爪部２２ａが隣接歯部４７，４７間に落ちて再度日歯車４５を規正し、月ジャンパ２４の躍制爪部２４ａの頂点２４ｃが月歯車６４の歯部６３の頂点６３ａを越えて躍制爪部２４ａが隣接歯部６３，６３間に落ちて再度月歯車６４を規正するようになって、日替わり及び月替わりが完了する。即ち、月日表示窓１３の領域１３ａ，１３ｂでは、「ＪＵＮ」及び「１」が表示される状態になる。

その後多少時間が経過して、例えば、６月１日の６時００分頃になると、図２３に示したように、筒歯車１７ａのＣ１方向回転に伴ない日回し中間車３８，３９を介して日回し歯車３１がＨ１方向に回転され、該回転に応じて、日回しピン３２で押された日回し爪３３もＨ１方向に回転し、それに伴ない、第一レバー部７４の先端のカム従節部７５ｃで月カム６６のカム面６５の小月カム面部６５ｂに当接した作動レバー７０が、基部７１の嵌合部７２において摩擦係合状態で嵌合された偏心回転中心軸ないし偏心ピン３６に対して相対回動される。図２３の状態では、偏心ピン３６が日回し車３０の回転中心軸線Ｈの３時側（図２３で見て右側）に位置するので、日回し車４０の回転に伴って作動レバー７０のカム従節部７５ｃが小月カム面部６５ｂに沿って、Ｄ１，Ｄ２方向に移動する。このとき、作動レバー７０のうち第一レバー部７４の第一弾性腕部７５の湾曲腕本体部７５ｅは、図２３で見た場合は月カム６６の背後に位置して該月カム６６に対して部分的に重なる位置を採る。なお、図３に関連して前述したように、湾曲腕本体部７５ｅは月カム６６に対して間隔をおいてその裏蓋側に位置する（図３でみると下側に位置する）ので、湾曲腕本体部７５ｅが月カム６６と干渉して湾曲腕本体部７５ｅの動きが月カム６６によって妨げられる虞れはない。図２３に示した状態では、日車４０や月車６０は図２２の状態と同じ位置にあって不動である。

更に、時間が経過して、例えば、６月１日の１０時３６分頃になると、図２４に示したように、筒歯車１７ａのＣ１方向回転に伴ない日回し中間車３８，３９を介して日回し歯車３１がＨ１方向に回転され、該回転に応じて、日回しピン３２で押された日回し爪３３もＨ１方向に回転し、それに伴ない、第一レバー部７４の先端のカム従節部７５ｃで月カム６６のカム面６５の小月カム面部６５ｂに当接した作動レバー７０が、基部７１の嵌合部７２において摩擦係合状態で嵌合された偏心回転中心軸ないし偏心ピン３６に対して更に相対回動される。図２４の状態では、偏心ピン３６が日回し車３０の回転中心軸線Ｈとカム従節部７５ｃとを結ぶ仮想線を越えたところに位置するので、日回し車４０の回転に伴って作動レバー７０のカム従節部７５ｃが小月カム面部６５ｂに沿って、Ｄ２方向に頂点に向かって移動する。この場合、作動レバー７０のうち第一レバー部７４の第一弾性腕部７５の湾曲腕本体部７５ｅは、図２３の場合よりも更に広範囲において月カム６６の背後に位置して該月カム６６に対して部分的に重なる位置を採る。なお、前述のように、湾曲腕本体部７５ｅは月カム６６に対して間隔をおいてその裏蓋側に位置するので、湾曲腕本体部７５ｅが月カム６６と干渉して湾曲腕本体部７５ｅの動きが月カム６６によって妨げられる虞れはない。図２４に示した状態でも、日車４０や月車６０は図２３の状態と同じ位置にあって不動である。

その後、通常の日送りが行われ、月末近くになると、例えば、６月２９日の１５時３０分頃になると、６月と４月との差異を除いて小月の月末近くである点は同じであるので、図２と実際上同一の状態に達し、時の経過に応じて、同様な日送りや月送りが行われる。

以上の通り、本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構１では、「作動レバー構造体７０が日回し車３０の回転中心Ｈに対して偏心した偏心軸３６に対して該作動レバー構造体７０の基部７１において摩擦係合されている」ので、作動レバー構造体７０が日回し車４０とつれ回りする。また、カレンダ機構１では、「作動レバー構造体７０が月カム６６に係合されるカム従節７５ｃをなす第一先端部を備える」ので、作動レバー構造体７０が日回し車３０とつれ回りする際にカム従節７５ｃにおいて月カム６６のカム面６５に押付けられる。更に、カレンダ機構１では、「作動レバー構造体７０が基部７１で日回し車４０の偏心軸３６に摩擦係合されている」ので、カム従節７５ｃで月カム６６に押付けられた際に、作動レバー構造体７０が偏心軸３６に対して相対回動する。また、カレンダ機構１では、「作動レバー構造体７０が、小月の月末において日車４０に対して一日分の追加の日送りを行うべく日車４０の月末歯４８と係合される第二先端部７８ｄを備える」ので、小月の月末になると、偏心軸３６に基部７１で摩擦係合されカム従節７５ｃになった第一先端部で月カム６６に押付けられた作動レバー構造体７０が月カム６６の制御下で基部７１において偏心軸３６に対して相対回動しつつ小月月末送り爪７８ｄをなす第二先端部で日車４０の月末歯４８と係合して日車４０に対して一歯分だけ追加の日送りを行う。換言すれば、カレンダ機構１では、大月の月末においては、作動レバー構造体７０の小月月末送り爪７８ｄの形態の第二先端部が日車４０の月末歯４８と係合しないように小月月末送り爪４９を逃がすべく月カム６６が作動レバー構造体７０のカム従節７５ｃを介して作動レバー構造体７０を位置決めないし変位させる。したがって、カレンダ機構１では、作動レバー構造体７０を日回し車３０に設けて小月の月末において日車４０に対して一日分だけ追加の日送りを行えばよいので、構造が過度に複雑化するのを避け得、また、作動レバー構造体７０と偏心軸３６との摩擦負荷は作動レバー構造体７０が日回し車３０とつれ回りし得る程度で足りるから、摩擦負荷が過度に大きくなるのを避け得る。

以上の通り、カレンダ機構１では、「日回し車３０が、２４時間で一回転される円板状の日回し車本体の形態の日歯車部３１と、該日回し車本体３１の偏心位置に立設された日回しピン３２と、日回し車本体３１に対して相対回転可能に該日回し車本体３１と同軸に設けられた日回し爪３３であって日回しピン３２によって回転されるもの３３とを備え、日回し爪３３が作動レバー構造体７０の前記基部７１に摩擦係合された前記偏心軸３６を備える」ので、日回し爪３３を実際上剛体で形成して該日回し爪３３の偏心軸３６に対して作動レバー構造体７０の基部７１を摩擦係合させればよい。

また、カレンダ機構１では、「作動レバー構造体７０が、前記基部７１と前記第一先端部７５ｃとをつなぐ第一レバー部７４と、前記基部７１と前記第二先端部７８ｄとをつなぐ第二レバー部７７とを一体的に備え、前記第二レバー部７７が弾性変形可能であり、小月の月末における日車４０の躍制に伴って前記月末歯４８が前記第二レバー部７７を弾性変形させて前記第二レバー部７７の先端部７８ｄを追い越すように構成されている」ので、小月の月末における日車４０の躍制の際すなわち小月の月末において通常の日送りの最後に日ジャンパ２２の躍制動作が完了する際に月末歯４８が第二レバー部７７を弾性変形させて該第二レバー部７７の先端部７８ｄを追い越す位置にくるようにし得、該追い越し位置の月末歯４８は数時間のうちに第二レバー部７７の先端部（第二先端部）７８ｄと再度係合して該第二先端部７８ｄによる追加の日送りが行われ得る。

更に、カレンダ機構１では、「前記第一先端部は前記第一レバー部７４の先端に立設されたピン状カム従節部７５ｃからなり、該ピン状カム従節部７５ｃが月カム６６のカム面６５に当接し、月カム６６が板状体からなり、第一レバー部７４のピン状カム従節部７５ｃ以外の部分が板状体の形態の月カム６６に対して非干渉状態で重なり得るように構成されている」ので、月カム６６の外周面に対して日回し車３０の回転中心が近接した位置を採り得、平面的な大きさが最低限に抑えられ得る。

また、カレンダ機構１では、「日車４０の前記月末歯４８と、月カム６６と同心の月星車６４を回す月送り中間車５０に係合して該月送り中間車５０を回す月送り歯４６とが、日車４０の周方向Ｃ１，Ｃ２にみて同じ部位又は近接した部位において日車４０の厚さ方向の異なる部位に設けられている」ので、占有スペースを最低限に抑え得る。その場合、典型的には、月末歯及び月送り歯が設けられる。

更に、カレンダ機構１では、「月カム６６のカム面６５が連続的であって且つ全域において滑らかに湾曲している」ので、カム従節７５ｃとなる部位の移動の自由度が最大限に高められ得、機構の平面的なサイズが最低限に抑えられ得る。

１ カレンダ機構（オートカレンダ機構）
２ カレンダ機構付時計(時計）
３ 外観
５ 手動カレンダ修正機構
６ 地板
７ａ 二番受
７ｂ 中心パイプ
１１ 時刻表示針
１１ａ 時針
１１ｂ 分針
１１ｃ 秒針
１２ 文字板
１２ａ 植字
１３ 月日表示窓
１３ａ 月表示領域
１３ｂ 日表示領域
１４ ケース
１５ りゅうず
１５ａ 巻真
１６ａ 筒車（時車）
１６ａ１ 筒状部
１６ｂ 二番車（分車）
１６ｃ 四番車（秒車）
１７ａ 筒歯車
１７ｂ 二番歯車
１７ｃ 四番歯車
２１ 日車押さえ
２２ 日ジャンパ
２２ａ 日躍制爪部
２２ｂ 日躍制ばね部
２２ｃ 頂点
２３ 月車押さえ
２４ 月ジャンパ
２４ａ 月躍制爪部
２４ｂ 月躍制ばね部
２４ｃ 頂点
２５ 揺動車
２６ 月修正車
２７ 修正伝え車
３０ 日回し車
３０ａ 回転中心軸
３１ 日回し歯車部（日回し車本体部）
３２ 日回しピン
３３ 日回し爪
３４ 基体部
３５ 日回し爪本体部
３６ 偏心ピン（偏心回転中心軸）
３６ａ 外周面
３８，３９ 日回し中間車
４０ 日車
４１ 日表示車部
４１ａ 文字板側表面
４２ａ 大径円筒状部
４２ｂ 鍔状部
４２ｃ 小径厚肉円筒状部
４５ 日歯車部
４６ 月送り歯部（月回し爪部）
４７ 歯部
４７ａ 最近接位置にある歯部
４７ｂ 頂点
４８ 小月月末送り歯（月末歯）
５０ 月伝え車（月送り中間車）
５１ 歯車
５２ 歯
５４ 月送り中間車押さえ
６０ 月車（月表示車）
６１ 月表示車案内パイプ
６２ ハブ部
６３ 歯部
６３ａ 頂点
６４ 月歯車（月星車）
６５ カム面
６５ａ 大月カム面部
６５ｂ 小月カム面部
６５ｂ１ 頂点
６５ｂ２ 頂点に近接しているけれども頂点からずれた部位
６６ 月カム
６７ 月表示板部
６７ａ 文字板側表面
７０ 作動レバー
７１ 基部
７２ 嵌合部
７２ａ 丸孔
７２ｂ スリット状開口部
７２ｃ 周面
７４ 第一レバー部
７５ 第一弾性腕部
７５ａ 基端部
７５ｂ 先端部
７５ｃ 係合部（カム従節）
７５ｄ 小円柱状部
７５ｅ 湾曲腕本体部
７７ 第二レバー部
７８ 第二弾性腕部
７８ａ 基端部
７８ｂ 先端側湾曲部
７８ｃ 腕本体部
７８ｄ 送り爪部（小月月末送り爪）
７８ｅ 係合凹部
７８ｆ 二又形状部
７８ｇ 外側縁
Ｃ，Ｈ，Ｊ 回転中心軸線
Ｃ１，Ｃ２，Ｈ１，Ｊ１ 回転方向
Ｄ１，Ｄ２ 変位方向
Ｅ１ 撓み方向
ＬＤ 日付文字
ＬＭ 月文字
Ｕ１ 日修正位置
Ｕ２ 月修正位置
Ｓ１ 非撓み状態
Ｓ２ 撓み状態
Ｖ１，Ｖ２ 揺動方向

Claims (8)

1. 一ヶ月の日数が３１日の大月と一ヶ月の日数が３０日以下の小月とを区別するカム面を備え年単位で一回転する月カムと、
   日歯車及び月末歯を備えた日車と、
   ２４時間で一回転され日車の日歯車に係合して該日車を回す日回し爪を備えた日回し車と、
   日回し車の回転中心に対して偏心した偏心軸のまわりで相対回転可能に該偏心軸に対して基部において摩擦係合された作動レバー構造体であって月カムに係合されるカム従節をなす第一先端部と小月の月末において日車に対して一日分の追加の日送りを行うべく日車の月末歯と係合される小月月末送り爪をなす第二先端部とを備えたものと
   を有するカレンダ機構。
2. 日回し車が、２４時間で一回転される円板状の日回し車本体と、該日回し車本体の偏心位置に立設された日回しピンと、日回し車本体に対して相対回転可能に該日回し車本体と同軸に設けられた日回し爪であって日回しピンによって回転されるものとを備え、日回し爪が作動レバー構造体の前記基部に摩擦係合された前記偏心軸を備える請求項１に記載のカレンダ機構。
3. 作動レバー構造体が、前記基部と前記第一先端部とをつなぐ第一レバー部と、前記基部と前記第二先端部とをつなぐ第二レバー部とを一体的に備える請求項１又は２に記載のカレンダ機構。
4. 前記第二レバー部が弾性変形可能である請求項３に記載のカレンダ機構。
5. 前記第一先端部は前記第一レバー部の先端に立設されたピン状カム従節部からなり、該ピン状カム従節部が月カムのカム面に当接し、月カムが板状体からなり、第一レバー部のピン状カム従節部以外の部分が板状体の形態の月カムに対して非干渉状態で重なり得るように構成されている請求項３又は４に記載のカレンダ機構。
6. 日車の前記月末歯と、月カムと同心の月星車を回す月送り中間車に係合して該月送り中間車を回す月送り歯とが、日車の周方向にみて同じ部位又は近接した部位に設けられている請求項１から５までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
7. 月カムのカム面が連続的であって且つ全域において滑らかに湾曲している請求項１から６までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
8. 請求項１から７までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構を有する時計。

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