JP2013178105A - 手巻時計用戻しばね構造体並びにこれを備えた手巻機構、ムーブメント、手巻時計及び手巻時計の組み立て方法 - Google Patents

Abstract

【課題】揺動丸穴車と角穴車との間において両者に噛合する歯車の組付が容易に行われ得る手巻時計用戻しばね構造体並びにこれを備えた手巻機構、ムーブメント、手巻時計及び手巻時計の組み立て方法の提供。
【解決手段】手巻時計３の手巻機構２の手巻時計用戻しばね構造体１は、揺動丸穴車５０に対して該揺動丸穴車の揺動案内路１９の一方の向きＤ１に該揺動丸穴車を変位させる弾性力を加えるばね部６３と、揺動丸穴車の回転位相φを規定すべく該揺動丸穴車の歯部５４と係合する凹凸を備えた回転位相規定部６７とを有する。回転位相規定部６７が揺動丸穴車の少なくとも一つの歯部５４，５４によって規定される凹凸と丁度噛合って該揺動丸穴車の回転位相を規定する形状の凹凸である。ばね部６３と回転位相規定部６７とが一体的に又は別体で形成される。
【選択図】図４

Description

本発明は、手巻時計用戻しばね構造体並びにこれを備えた手巻機構、手巻時計、ムーブメント及び手巻時計の組み立て方法に係る。

ぜんまいの自動巻機構及び手動巻上げ機構（手巻機構）の両方を備えた時計では、回転錘から角穴車に至る自動巻輪列を構成する車のうちの途中の車（例えば二番伝え車）に手巻機構を構成する輪列の車（揺動丸穴車ないし伝え中間車）がつながる。自動巻機構によるぜんまいの巻上げに際して手巻輪列のうちきち車から揺動丸穴車（伝え中間車）までの間の車を回すことによるエネルギのロスを避けるために、自動巻機構による巻上の際には、揺動丸穴車と二番伝え車との間の噛合が絶たれるように、揺動丸穴車の回転中心軸が揺動して逃げるようになっている（例えば、特許文献１）。

巻真の中心軸線のまわりでりゅうずを回してぜんまいを巻き上げる手動巻上げ（手巻）の際には、非噛合位置に二番伝え車から逃げていた揺動丸穴車が丸穴車による回転力を受けると共に二番伝え車に噛合する噛合位置に至る向きの揺動トルクを受けて二番伝え車と噛合しようとする。揺動丸穴車の非噛合位置から噛合位置への揺動変位を確実に行わせるように、戻しばねを設けることは知られている（例えば、特許文献２）。

特許文献２のこの戻しばね（特許文献２の図６の保持部材８３）は、取付部（８３Ａ）でねじ止めされて板状の押圧部（８３Ｂ）で伝え中間車を径方向に押圧するもので、伝え中間車の回転中心の揺動位置を規定する働きはあるけれども、伝え中間車の回転位相を規定するものではない。

なお、一番受の如き支持基板の取付凹部の所定位置に所定状態で配設するだけで一応の固定（係止）が行われる手巻時計用戻しばね構造体を備えた手巻機構を有する手巻時計として、例えば、図１３から図１６に示したようなものが提案されている。

図１３に示した手巻時計１０５の手巻機構１０３では、通常運針位置にある巻真１１０のＸＡ１方向回転に伴ないつづみ車１１２及びラチェット機構を介してこれに噛合したきち車１１４もＸＡ１方向に回転され、該きち車１１４のＸＡ１方向回転に応じて丸穴車１１６がＸＢ１方向に回転され、これに伴い揺動丸穴車１２０がＸＤ１方向に揺動されると共にＸＥ１方向に回転され、二番伝え車１２２を介して角穴車１３０をＸＧ１方向に回転させて香箱車内のぜんまいを巻き上げる。１５０は一番受、１５２は自動巻輪列受、１３２は角穴ねじ、１４４はこはぜである。

なお、自動巻機構（図示せず）は、回転錘の往復回動を一方向間欠回転として二番伝え車１２２に伝え、二番伝え車１２２をＸＪ１方向に間欠回転させて、角穴車１３０をＸＧ１方向に間欠回転させ、香箱車１４０のぜんまい１４２を巻き上げる。手巻の直後で揺動丸穴車１２０が二番伝え車１２２に噛合していた場合、二番伝え車１２２のＸＪ１方向回転の際に、二番伝え車１２２が揺動丸穴車１２０をＸＥ１方向に回転させると共に丸穴車１１６に噛合状態にある揺動丸穴車１２０をＸＤ２方向に揺動させるので、二番伝え車１２２と揺動丸穴車１２０との噛合が絶たれる。

一方、りゅうず（図示せず）を介して巻真１１０をＸＡ１方向に回転させる手巻の場合、自動巻機構の動作の際に一旦ＸＤ２方向に揺動して逃げていた揺動丸穴車１２０を再度二番伝え車１２２に噛合する揺動位置に向かって確実に変位させ得るように、この従来の手巻時計１０５の手巻機構１０３では、揺動丸穴車１２０をＸＤ１方向の揺動位置に向かって偏倚させるような弾性力ＹＦ１を揺動丸穴車１２０に及ぼす戻しばね乃至揺動丸穴ばね１６０が設けられている。

ここで、戻しばね１６０は、図１３に加えて図１４及び図１５からわかるように、Ｕ字状に曲がった基端側取付部１６１と「Ｕ」の先端側（可動側）脚部１６２を延在してなる押付けばね部１６３とを備える。押付けばね部１６３は、「Ｕ」の先端側脚部１６２に対してＸＨ１，ＸＨ２方向に弾性的に変形ないし揺動可能である。「Ｕ］の基端側（取付側）脚部１６４の基端部ないし基端側の先端部１６５には、戻しばね１６０の位置決めを助ける湾曲係止部１６６が形成されている。この戻しばね１６０は、例えば、一番受１５０の戻しばね配設凹部１５３に配置され、凹部１５３の小凹部１５３ａに湾曲係止部１６６の先端が配置されることにより位置決めされる。

しかしながら、この手巻機構１０３では、拡大説明図である図１５に加えて一部を更に拡大して示した図１６からわかるように、基端側取付部１６１の基端側脚部１６４の基端部ないし基端側の先端部１６５で一番受１５０に支持された戻しばね１６０が、ばね部１６３の弾性的な撓み力によって揺動丸穴車１２０に対してＸＨ１方向の揺動変位力を弾性的に与える際に、先端部１６７の外側縁にある概ね平面状の係合部１６８で揺動丸穴車１２０に当たる。このとき、揺動丸穴車１２０は、実際上、二つの隣接する歯部１２１の先端部１２１ａ，１２１ａで戻しばね１６０の平面状係合部１６８と係合する。

すなわち、手巻機構１０３の戻しばね１６０は、一方では、実際上、ばね部１６３のばね力によって揺動丸穴車１２０を案内穴内でＸＤ１方向に移動させる。このとき、揺動丸穴車１２０は、隣接する二つの歯部１２１ａ，１２１ａの先端部で戻しばね１６０の先端部１６７の外側縁にある係合部１６８に当接した状態を採る。

しかしながら、このとき揺動丸穴車１２０が採る回転位相は、実際上、先端係合部１６８の向き、換言すれば、戻しばね１６０のばね部１６３の延在方向によって概ね規定されるので、揺動丸穴車１２０が所望の回転位相からずれる虞れが高い。

すなわち、一方では、角穴車１３０はこはぜ１４４により係止されるので、角穴車１３０の角穴歯車１３４の回転位置（回転位相）は、こはぜ１４４により自動的に規定される。また、上述のように、揺動丸穴車１２０の回転位置（回転位相）は戻しばね１６０のばね部１６３により規定される。その結果、角穴歯車１３４と揺動丸穴車１２０とをつなぐ車が角穴歯車１３４と揺動丸穴車１２０との両方に丁度噛合する状態になることは実際上期待し難い。

すなわち、上述のような手巻時計３の手巻機構２では、二番伝えかな１２３を単に置く（落とす）だけで角穴車１３０と揺動丸穴車１２０との両方に同時に丁度噛合するようにすることは実際上できず、図１６や図１５に示したように、角穴歯車１３４に噛合した二番伝えかな１２３の歯部１２３ａが揺動丸穴車１２０の歯部１２１と噛合わず干渉し合う状態になってしまう。

従って、この状態で、二番伝えかな１２３を所定位置に組込むためには、揺動丸穴車１２０を戻しばね１６０のＸＨ１方向のばね力に抗してＸＤ２方向に戻し且つその状態で揺動丸穴車１２０を所望の状態まで回して回転位相を合わせて嵌込む必要がある。従って、組立は容易ではなく、組立に時間がかかる。

特開２００６−２５８７９５号公報 特開２００３−２７９６６７号公報（図６等）

本発明は前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、揺動丸穴車と角穴車との間において両者に噛合する歯車の組付が容易に行われ得る手巻時計用戻しばね構造体並びにこれを備えた手巻機構、手巻時計及び手巻時計の組み立て方法を提供することにある。

本発明の手巻時計用戻しばね構造体は、前記目的を達成すべく、揺動丸穴車に対して該揺動丸穴車の揺動案内路の一方の向きに該揺動丸穴車を変位させる弾性力を加えるばね部と、揺動丸穴車の回転位相を規定すべく該揺動丸穴車の歯部と係合する凹凸を備えた回転位相規定部とを有する。

本発明の手巻時計用戻しばね構造体では、「揺動丸穴車に対して該揺動丸穴車の揺動案内路の一方の向きに該揺動丸穴車を変位させる弾性力を加えるばね部」が設けられているので手巻の際には揺動丸穴車が確実に伝え車に近接しせしめられることは勿論として、特に、「揺動丸穴車の回転位相を規定すべく該揺動丸穴車の歯部と係合する凹凸を備えた回転位相規定部」が設けられているので、揺動丸穴車が伝え車に近接せしめられる際に、ばね部のバネ力の働く向きに限定されることなく、揺動丸穴車が、伝え車と丁度噛合する回転位相に、回転位相規定部によって設定され得る。従って、組立の際に、こはぜによって回転位相が規定された角穴（歯）車と本発明の手巻時計用戻しばね構造体によって回転位相が規定された揺動丸穴車との間に二番伝え車の如き伝え車が配置されるとき、該伝え車が角穴（歯）車と揺動丸穴車との間の位置に単に載置されるだけで、該伝え車が角穴（歯）車と揺動丸穴車との両方に丁度噛合する状態で組付けられ得る。従って、その組付けが容易に行われ得る。

なお、本発明の手巻時計用戻しばね構造体の上記特徴は、組立が手作業で行われる場合だけでなく、組立機械による自動又は半自動組立が行われる場合にもそのまま利用されて、容易且つ迅速な組立を可能にして生産効率を高め得る。

以上において、回転位相規定部は、揺動丸穴車の回転位相を規定すべく該揺動丸穴車の歯部と係合する凹凸を備え得る限り、曲げ部の如き凸部または凹部によって形成されても、突起部の如き凸部によって形成されてもよい。なお、ここで、「凹凸」とは、揺動丸穴車の回転位相を規定すべく該揺動丸穴車の歯部と係合する、凹部若しくは凸部の一方、又は凹部及び凸部の両方の意で、凹部と凸部との両方がある必要は必ずしもない。

本発明の手巻時計用戻しばね構造体では、典型的には、前記回転位相規定部が揺動丸穴車の少なくとも一つの歯部によって規定される凹凸と丁度噛合って揺動丸穴車の回転位相を規定する形状の凹凸である。

その場合、回転位相規定部を形成し易く、且つ該凹凸の形態の回転位相規定部によって揺動丸穴車の回転位相を確実に所定の状態に規定ないし設定し得る。なお、回転位相規定部を構成する凹凸は、典型的には、揺動丸穴車の隣接する二つの歯部と係合して回転位相を規定するけれども、所望ならば、揺動丸穴車の各歯部（単一の歯部）と係合して回転位相を規定するようになっていてもよい。

本発明の手巻時計用戻しばね構造体では、典型的には、前記ばね部と前記回転位相規定部とが一体的に形成されている。

その場合、部品点数が最低限に抑えられ得る。

この場合、本発明の手巻時計用戻しばね構造体において、典型的には、前記回転位相規定部が、鈍角をなすように折れ曲がった折曲部を備え、該折曲部の外側面で揺動丸穴車の二つの隣接する歯部の間に嵌り込んで、該揺動丸穴車の回転位相を規定するように構成される。

その場合、回転位相規定部を形成し易く、且つ該凹凸の形態の回転位相規定部によって揺動丸穴車の回転位相を確実に所定の状態に規定ないし設定し得る。

但し、本発明の手巻時計用戻しばね構造体において、折曲部の代わりに、前記回転位相規定部が、ドーム状に突出した外側面を備え、該ドーム状の外側面で揺動丸穴車の二つの隣接する歯部の間に嵌り込んで、該揺動丸穴車の回転位相を規定するように構成されていてもよい。

その場合、回転位相規定部の形状が長期間変動する虞れが少ない。

なお、ばね部と回転位相規定部とが一体的に形成される場合において、回転位相規定部は、揺動丸穴車の歯部と係合して揺動丸穴車の回転位相を規定し得る限り、折曲部やドーム状突出部以外の凸部ないし突起や凹部や凹部と凸部との組み合わせであってもよい。

本発明の手巻時計用戻しばね構造体は、典型的には、一番受の如き支持基板の凹部に押付られることにより該支持基板に取付けられるように構成された基板係合部を備える。

その場合、手巻時計用戻しばね構造体の組立（支持基板への組付け）が容易に行われ得る。この基板係合部は、例えば、「Ｕ」字状の曲がり部及び該「Ｕ」の一方の脚部（取付側脚部）からなる。その場合、ばね部は、「Ｕ」の他方の脚部（可動側脚部）の中間部からなり、該他方の脚部の先端部に回転位相規定部が形成される。

本発明の手巻時計用戻しばね構造体において、ばね部と回転位相規定部とが一体に形成される代わりに、前記回転位相規定部が、前記ばね部と別体であって、該ばね部による弾性力を受けて変位された際に、前記凹凸で揺動丸穴車の歯部と係合するように構成されていてもよい。

その場合、回転位相規定部が、ばね部と独立に形成されるので、所望形状に形成され易い。また、ばね部の配設位置が限られるような場合でも、回転位相が所定位相に規定ないし設定され易い。

その場合、典型的には、前記回転位相規定部が支持基板に対して回動可能に支持される。このような回転位相基底部は、例えば、揺動丸穴車の隣接歯部間に係合するジャンパの形態であり得る。

本発明の手巻機構は、前記目的を達成すべく、上述のような手巻時計用戻しばね構造体と、前記揺動丸穴車に動力を伝達する巻真とを備える。
本発明のムーブメントは、前記目的を達成すべく、上述のような手巻時計用戻しばね構造体と、前記手巻時計用戻しばねを含む地板とを備える。

また、手巻時計は、前記目的を達成すべく、上述のような手巻時計用戻しばね構造体と、前記手巻時計用戻しばね構造体を含む地板を有する。
また、本発明の手巻時計の組み立て方法は、揺動丸穴車と、こはぜによって回転位相が規定された角穴車との間において両者に噛合する歯車の組み立てを行う手巻き時計の組み立て方法であって、前記揺動丸穴車に対して該揺動丸穴車の揺動案内路の一方の向きに該揺動丸穴車を変位させる弾性力を加えるばね部と、該揺動丸穴車の回転位相を規定すべく該揺動丸穴車の歯部と係合する凹凸を備えた回転位相規定部とを有する手巻時計用戻しばね構造体を組み込む工程と、前記ばね構造体によって回転位相が規定された揺動丸穴車と、前記角穴車との間に前記両者に噛合する歯車を載置する工程と、を有する。
従って、組立の際に、こはぜによって回転位相が規定された角穴（歯）車と本発明の手巻時計用戻しばね構造体によって回転位相が規定された揺動丸穴車との間に二番伝え車の如き伝え車が配置されるとき、該伝え車が角穴（歯）車と揺動丸穴車との間の位置に単に載置されるだけで、該伝え車が角穴（歯）車と揺動丸穴車との両方に丁度噛合する状態で組付けられ得る。従って、その組付けが容易に行われ得る。

本発明の好ましい一実施例の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体を備えた本発明の好ましい一実施例の手巻機構を有する本発明の好ましい一実施例の手巻時計の一部を示した平面説明図。 図１の手巻時計の一部を断面図で示したもので、（ａ）は図１の手巻時計の手巻機構のうち揺動丸穴ばね構造体及び揺動丸穴車構造体と二番伝え車構造体とを示した断面説明図、（ｂ）は図１の手巻時計の手巻機構のうち揺動丸穴ばね構造体の配設状態を示した断面説明図、（ｃ）は図１の手巻時計の一部を示した断面説明図。 図１の揺動丸穴ばね構造体の斜視説明図。 図１の揺動丸穴ばね構造体を備えた手巻機構を有する手巻時計の一部を拡大して示した平面説明図。 図１の手巻機構において揺動丸穴ばね構造体による揺動丸穴歯車の回転位相の特定位相への規制を拡大して示した拡大平面説明図。 図１の手巻機構における揺動丸穴ばね構造体による揺動丸穴歯車の回転位相の特定位相への規制を図１３の従来の手巻機構における揺動丸穴ばね構造体による揺動丸穴歯車の位置決めと対比して拡大して示した拡大平面説明図。 本発明の別の好ましい一実施例の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体の斜視説明図。 本発明の更に別の好ましい一実施例の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体を備えた本発明の更に別の好ましい一実施例の手巻機構を有する本発明の更に別の好ましい一実施例の手巻時計の一部を示した平面説明図。 図８の手巻時計の一部を断面図で示したもので、（ａ）は図１の手巻時計の手巻機構のうち揺動丸穴ばね構造体及び揺動丸穴車構造体と二番伝え車構造体とを示した断面説明図、（ｂ）は図１の手巻時計の手巻機構のうち揺動丸穴ばね構造体の配設状態を示した断面説明図、（ｃ）は図１の揺動丸穴ばね構造体が一番受の開口で係止されている状態を示した断面説明図、（ｄ）は図１の手巻時計の一部を示した断面説明図。 図８の揺動丸穴ばね構造体の斜視説明図。 図８の揺動丸穴ばね構造体を備えた手巻機構を有する手巻時計の一部を拡大して示した平面説明図。 図８の揺動丸穴ばね構造体を備えた手巻機構を有する手巻時計の一部を拡大して示した図４と同様な平面説明図。 従来の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体を備えた従来の手巻機構を有する従来の手巻時計の一部を図１と同様なやり方で示した平面説明図。 図１３の揺動丸穴ばね構造体の斜視説明図。 図１３の揺動丸穴ばね構造体を備えた手巻機構を有する手巻時計の一部を図４と同様なやり方で拡大して示した平面説明図。 図１３の手巻機構において揺動丸穴ばね構造体による揺動丸穴歯車の位置決め状況を拡大して示した拡大平面説明図。

次に本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。

図１及び図２には、本発明の好ましい一実施例の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１を備えた本発明の好ましい一実施例の手巻機構２を備えた本発明の好ましい一実施例のムーブメント３００を有する本発明の好ましい一実施例の手巻時計３が示されている。

手巻時計３は、図２の（ａ）〜（ｃ）からわかるように、主たる支持基板である地板６に加えて、一番受１０や自動巻輪列受７等からなるムーブメント３００を有する。ムーブメント３００（駆動体）の一例としては、手巻時計３からいわゆる外装部分（ケース、ガラス、針等）を除いた部分であり、動力源の主ゼンマイ、針を動かす駆動歯車（一番受１０、自動巻輪列受７等）等、歯車の回転速度を制御する調速・脱進機構、又は手巻機構２等を含んで構成されており、単体で流通可能なものである。なお、この手巻時計３は、自動巻機構（図示せず）をも備え、自動巻きも可能な手巻時計（手動巻上げも可能な自動巻時計）になっている。

地板６及び一番受１０の間には、香箱車２０が配設されている。香箱車２０は、香箱歯車２１、香箱真２２、ぜんまい２３及び角穴車２４等を有する。渦巻状のぜんまい２３は外周端で香箱歯車２１の内周壁２１ａに摩擦係合され、内周端で香箱真２２に取付られている。角穴車２４は一番受１０の裏蓋側において角穴ねじ２５で香箱真２２に固定されている。香箱真２２は、地板６及び一番受１０において軸受部２２ａ，２２ｂを介して回転可能に支持されている。図１に加えて該図１の一部を拡大して示した図４からわかるように、２６はこはぜであり、こはぜ２６は、係合部２６ａで角穴車２４の隣接する歯部２４ａ，２４ａの間に係合して、角穴車２４の反時計回り（ぜんまい２３が解ける向き）の回転を規制する。すなわち、角穴車２４は、こはぜ２６によってちょうど停止せしめられる間欠回転位置（間欠回転位相）で反時計回りＣ２方向の回転が規正された状態で保持される。

地板６には、中心軸線Ａの周りでＡ１，Ａ２方向に回転可能に且つ中心軸線Ａの延在方向に平行にＡ３，Ａ４方向に出入可能に、巻真３０が配置されている。巻真３０の角柱部３１にはつづみ車３２が巻真３０と一体的にＡ１，Ａ２方向に回転可能に嵌合されている。巻真３０の円柱状部３３には、きち車３４が嵌合され、巻真３０がＡ４方向に押込まれた通常運針位置Ｐ１にある場合、きち車３４及びつづみ車３２の対向ラチェット歯車部３４ａ，３２ａが噛合し、巻真３０がＡ１方向に回転されると、つづみ車３２及びきち車３４もＡ１方向に回転される。なお、巻真３０のＡ２方向回転の際には、つづみ車３２のＡ２方向回転はきち車３４には伝わらず、つづみ車３２ときち車３４との間で空転が生じる。

一番受１０と自動巻輪列受７との間には、手巻機構２の大半の部分ないし手巻機構本体部４が配置されている。

手巻機構本体部４は、丸穴車構造体４０と、揺動丸穴車構造体５０及び手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１と、二番伝え車構造体７０とを有する。

丸穴車構造体４０は、図２の（ｃ）及び図１からわかるように、一番受１０の地板６側に位置する下段丸穴車４１と該下段丸穴車４１と同心で一番受１０の自動巻輪列受７側において凹部１１内に位置する上段丸穴車４２とを有する。下段及び上段丸穴車４１，４２は共通の中心軸線ＢのまわりでＢ１，Ｂ２方向に一体的に回転可能である。下段丸穴車３１は、きち車３４の外周歯車部３４ｂに噛合しており、巻真３０のＡ１方向回転に伴い、つづみ車３２及びきち車３４がＡ１方向に回転されると、下段丸穴車４１がＢ１方向に回転され、上段丸穴車４２もこれと一体的にＢ１方向に回転される。

揺動丸穴車構造体５０は、軸受部５１と、軸部５２と、揺動丸穴歯車部５３とを有する。軸受部５１は、一番受１０の凹部１１内の薄肉部１２に形成された円弧状長穴１９（図１）の延在方向ないし長手方向Ｄ１，Ｄ２に揺動可能に該円弧状長穴１９に遊嵌されている。この円弧は中心軸線Ｂを中心とする円の一部をなす。軸受部５１は、長穴１９に遊嵌された円筒状の軸受本体部５１ａと、一番受１０の薄肉部１２の地板６側において該軸受本体部５１ａの一端に形成されたフランジ状部５１ｂとを備える。軸部５２は、軸受部５１の円筒状軸受本体部５１ａ内にその中心軸線ＥのまわりにＥ１，Ｅ２方向に摺動回転自在に嵌合された円柱状の軸本体部５２ａと、該軸本体部５２ａの一端側に位置する大径部５２ｂとを備える。大径部５２ｂは、軸受部５１のフランジ状部５１ｂの地板６側に位置する。軸本体部５２ａの自動巻輪列受７側の端部には、揺動丸穴歯車部５３が嵌着されている。すなわち、揺動丸穴車構造体５０は、軸部５２の一端側の大径部５２ｂ及び軸受部５１のフランジ状部５１ｂと軸部５２の他端側の揺動丸穴歯車部５３とに挟まれた状態で、軸受部５１を介して一番受１０の円弧状長穴１９に遊嵌されている。

従って、揺動丸穴車構造体５０は、軸部５２の本体部５２ａが嵌合された軸受５１の本体部５１ａがＤ１方向に偏倚した噛合位置Ｑ１と、軸受５１の本体部５１ａがＤ２方向に偏倚した非噛合位置Ｑ２との間で、Ｄ１，Ｄ２方向に揺動可能である。

揺動丸穴車構造体５０は、後で詳述するように、手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１によって、Ｄ１方向の弾性偏倚力Ｆ１を受けている。

二番伝え車構造体７０は、一番受１０の軸受部７１と自動巻輪列受７の軸受部７２とにより中心軸線ＪのまわりでＪ１，Ｊ２方向に回転可能に支持された軸部７３と、軸部７３に取付けられた二番伝え歯車部７４及び二番伝えかな部７５とを有する。二番伝え歯車部７４は自動巻機構（図示せず）の輪列（図示せず）に噛合され、二番かな部７５は角穴車２４に噛合されている。従って、二番伝え車構造体７０は、一方では、図示しない回転錘の回動に伴う自動巻輪列（図示せず）の回転を角穴車２４に伝えて、角穴車２４を介してぜんまい２３の自動的な巻上げを可能にしている。

揺動丸穴車構造体５０がＤ１方向に偏倚した位置Ｑ１に揺動されると、揺動丸穴車構造体５０の揺動丸穴歯車部５３が二番伝え車構造体７０の二番伝えかな部７５に噛合し得、自動巻機構（図示せず）の作動により二番伝え歯車部７４がＪ１方向に回転されると、揺動丸穴車構造体５０がＥ１方向回転力を受けつつＤ２方向に逃げるように揺動されて離間位置Ｑ２に移動し、揺動丸穴車構造体５０の揺動丸穴歯車部５３と二番伝え車構造体７０の二番伝えかな部７５との噛合が断たれる。

ここで、手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１を構成するばね性合金板の打抜折曲体からなるばね部材６０は、図１及び図３からわかるように、Ｕ字状に曲がった基端側取付部６１と「Ｕ」の先端側（可動側）脚部６２を延在してなる押付けばね部６３とを備える。押付けばね部６３は、「Ｕ」の先端側脚部６２に対してＨ１，Ｈ２方向に弾性的に変形ないし揺動可能である。「Ｕ］の基端側（取付側）脚部６４の先端部６５には、ばね部材６０の位置決めを助ける湾曲係止部６６が形成されている。このばね部材６０は、図１からわかるように、一番受１０の戻しばね配設凹部１３に配置され、凹部１３の小凹部１３ａに湾曲係止部６６の先端が配設されることにより位置決めされる。

ばね部材６０は、揺動丸穴車構造体５０の揺動丸穴歯車部５３に対して該車５３の揺動案内路をなす円弧状長穴１９の一方の向きＤ１に該車５３を変位させる弾性力を加える押付けばね部６３に加えて、揺動丸穴歯車部５３の歯部５４と係合する凹凸を形成するように鈍角に折曲がった回転位相規定部としての折曲部６７を備え、該折曲部６７の角部６７ｃが二つの隣接する歯部５４，５４の間に嵌り込み、折曲部６７の外側面６７ａ，６７ｂで隣接歯部５４，５４の内側縁５４ａ，５４ｂに係合して、該揺動丸穴歯車部５３を特定回転位置（回転位相）φ１に保持し該揺動丸穴歯車部５３の回転位相を規定する。

以上の如く構成された揺動丸穴ばね構造体１を備えた手巻機構２を有する手巻時計３における二番伝え車構造体７０の組立ないし組付について、図１から図３に加えて、図４から図６に基づいてより詳しく説明する。

手巻機構２のうち自動巻輪列にも係わる二番伝え車７０以外の輪列すなわち丸穴車構造体４０及び揺動丸穴車構造体５０が一番受１０に組み込まれた後、二番伝え車７０（及び他の自動巻輪列）を組込む前の状態において、角穴歯車２４の中心軸線Ｃのまわりでの回転位相は、中心ＣのまわりのＣ１方向回転を許容しＣ２方向回転を禁止するこはぜ２６により、特定位置ないし特定位相ψ１に設定されている。

この状態で、係合端部６６が凹部１３の小凹部１３ａに嵌り込んで係止されるように、揺動丸穴ばね構造体１を構成するばね部材６０を一番受１０の凹部１３に嵌み込む。そのとき、ばね部材６０は、係合部６６が小凹部１３ａ内で係止されることにより、Ｕ字状の基端側取付部６１が凹部１３内に係止保持される。この保持状態において、ばね部材６０は、図４から図６に示したように、ばね部６３のＨ１方向弾性力の作用下で、折曲部６７の先端部６７ｃが揺動丸穴歯車５３の隣接歯部５４，５４の間に入り込み、折曲部６７の外側面６７ａ，６７ｂが揺動隣接歯部５４，５４の隣接側縁５４ａ，５４ｂに当接するように、折曲部６７を揺動丸穴車５３にＨ１方向に押付ける。ここで、Ｈ１方向は、バネ部材６０のばね部６３の延在方向によって概ね規定される。すなわち、Ｈ１方向は、バネ部材６０のばね部６３の延在方向に対して概ね垂直な方向であって円弧状長穴部１９の延在方向Ｄ１方向に実際上一致する。従って、ばね部材６０は、ばね力Ｆ１により、揺動丸穴歯車５３をＤ１方向に位置Ｑ１まで変位させる。しかも、ばね部材６０では、折曲部６７の先端部６７ｃが揺動丸穴歯車５３の隣接歯部５４，５４の間に入り込み、折曲部６７の外側面６７ａ，６７ｂが揺動隣接歯部５４，５４の隣接側縁５４ａ，５４ｂに当接しているので、揺動丸穴歯車５３は、その歯部５４がばね部６０の折曲部６７の外側面６７ａ，６７ｂによって規定される特定回転位相φ１で位置Ｑ１に位置決めされる。

従って、二番伝え車７０を組付ける前の状態において、角穴歯車２４及び揺動丸穴歯車５３が、夫々、こはぜ２６及びばね部材６０の折曲部６７によって規定された特定の回転位相φ１，ψ１に設定されている。

この状態で、二番伝え車７０の二番伝えかな７５の歯部が例えば所定回転位相ψ１にある角穴歯車２４に噛合するように、角穴歯車２４と揺動丸穴歯車５３との間に二番伝え車７０の二番伝えかな７５を落とすだけで、二番伝えかな７５は所定回転位相φ１にある揺動丸穴歯車５３とも丁度噛合う。したがって、二番伝え車７０の組み付けが容易に行われ得る。また、一旦離間位置Ｑ２に揺動した揺動丸穴車５０が噛合位置Ｑ１に揺動した際に、確実に二番伝えかな７５と噛合い得る。

なお、図６において想像線で示したように、従来の揺動丸穴ばねのばね部材１６０では、ばね部１６３までの部分はバネ部材６０と同様に形成されているけれども、先端部１６７が実際上平面外側面１６８を有するように形成されているので、該外側面１６８で揺動丸穴歯車５３の隣接歯部５４，５４の先端部５４ｃ，５４ｃと係合して、揺動丸穴歯車５３を図６において想像線で示した回転位相φｐに位置決めする。すなわち、この回転位相φｐは、実際上ばね部材１６０のばね部１６３の延在方向によって規定され、上記の特定回転位相φ１と異なり、揺動丸穴歯車５３の歯部５４が二番伝えかな７５の歯部７６と噛合わないでこれと干渉してしまうことになる。すなわち、折曲部６７を備えたばね部材６０の場合、平面状外側面１６８を備えた端部１６７を有するばね部材１６０と異なり、揺動丸穴歯車５３の回転位相をφｐではなくてφ１に設定し得るから、二番伝えかな７５の組付けが容易に行われ得る。

回転位相規定部は、揺動丸穴歯車５３の歯部５４と係合して該揺動丸孔歯車５３の回転位相φを所定の位相φ１に規定し得る限り、折曲部６７の代わりに他のものであってもよい。

図７には、回転位相規定部がドーム状突出部６７Ａからなるばね部材６０Ａの形態の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１Ａが示されている。図７のばね部材６０Ａの要素について、図３に示したばね部材６０の要素と同一の要素には同一の符号が付され、ばね部材６０の要素に対応するけれども異なるところのある要素には対応する符号の後に添字Ａが付されている。

このばね部材６０Ａでは、ドーム状突出部６７Ａが折曲部６７の代わりとして働き、ドーム状突出部６７Ａの湾曲側縁６７ａＡ，６７ｂＡが、夫々、折曲部６７の外側面６７ａ，６７ｂの代わりとして働くことは明らかであるので、詳細な説明は省く。

なお、ドーム状突出部６７Ａの縦断面形状は、典型的には半円形であるけれども、曲率半径が一定である代わりに、頂部ほど曲率半径が小さくなっていてもよい。また、ドーム状突出部６７Ａの横断面形状は、典型的には円形であるけれども、曲率半径が一定である代わりに、揺動丸穴歯車５３の歯部５４，５４の側縁５４ａ，５４ｂと当接する部位の曲率半径が他の部位の曲率半径よりも大きくても小さくてもよい。

手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体は、好ましくは、支持基板への取付がより容易で取付状態での安定性がより高い構造で形成される。

図８並びに図９の（ａ）〜（ｄ）には、本発明の別の好ましい一実施例の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１Ｂを備えた本発明の別の好ましい一実施例の手巻機構２Ｂを有する本発明の別の好ましい一実施例の手巻時計３Ｂが示されている。図１０には、手巻時計３Ｂの手巻機構２Ｂに用いられる揺動丸穴ばね構造体１Ｂが示され、図１１には、揺動丸穴ばね構造体１Ｂを備えた手巻機構２Ｂが拡大して示されている。

図８〜図１１の手巻時計３Ｂの要素について、図１〜図６に示した手巻時計３の要素と同一の要素には同一の符号が付され、手巻時計３の要素に対応するけれども異なるところのある要素には対応する符号の後に添字Ｂが付されている。

手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１Ｂについて詳しく説明する前に、一番受１０Ｂのうち該揺動丸穴ばね構造体１Ｂが配設される部分について、説明する。

一番受１０Ｂは、凹部１１に領域１０ａでつながった揺動丸穴ばね配設用凹部１３Ｂを備える。凹部１３Ｂのうち底面部１３ｈには平面状底部部分１４と該底部部分１４から突出した凸部１５ａ，１５ｂが形成されている。また、底面部１３ｈから少し離れた係止用板状部１３ｂには開口１６が形成されている。図８に加えて図９の（ｃ）に示したように、開口１６は、係止用板状部１３ｂを貫通し、該板状部１３ｂを形成し開口１６を規定する壁部１３ｅの表側の面１３ｃと裏側の面すなわち背面１３ｄとをつないでいる。

手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１Ｂを構成するばね性合金板の打抜折曲体からなるばね部材８０は、図１０に示したように、板状載置部８１と、押込み引掛ばね部８２と、位置決めばね部８３と、戻しばね部８４とを有する。

板状載置部８１は、平板状本体部８１ａからなり、平板状本体部８１ａには位置決め用開口部８１ｂ，８１ｃが形成されている。ばね部材８０は、図８に加えて図９の（ａ）〜（ｃ）に示すように、板状載置部８１を構成する平板状本体部８１ａが背面８１ｄで一番受１０Ｂの凹部１３Ｂの平面状底部部分１４に当接し、且つ底部部分１４の凸部１５ａ，１５ｂが平板状本体部８１ａの位置決め用開口部８１ｂ，８１ｃに嵌るように、凹部１３Ｂの底面部１３ｈに載置される。

押込み引掛ばね部８２は押込み引掛ばね腕部８５と押込み係止端部８６とを有する。引掛ばね腕部８５は、基端部８５ａにおいて平板状本体部８１ａの一側縁部８１ｅにつながり、該基端部８５ａから延在した基端側腕部８５ｂと、基端側腕部８５ｂの先端部８５ｃにおいて概ね直角に曲がって延在した先端側腕部８５ｄとを備える。押込み係止端部８６は、先端側腕部８５ｄの先端部において、該先端側腕部８５ｄに対して横方向に延びてなる係止用突起部８６ａからなる。係止用突起部８６ａの下縁側には押込み案内傾斜面として働く斜めの案内面８６ｂが形成され、上側には押込み係止面として働く概ね横方向に延びた係止面８６ｃが形成されている。基端側腕部８５ｂ及び先端側腕部８５ｄは、板状載置部８１の開口部８１ｂ，８１ｃが凹部１３Ｂの平板状底部部分１４の凸部１５ａ，１５ｂに嵌合された際に、押込み係止端部８６をなす係止用突起部８６ａが板状部１３ｂの開口１６に丁度臨むような長さを有する。

位置決めばね部８３は、位置決めばね腕部８３ａと押込み係合端部８７とを有する。位置決めばね部８３は、押し込み引掛ばね部８２のうち押込み係止端部８６を構成する係止用突起部８６ａが突出した側とは反対側に位置する。位置決めばね腕部８３ａは、基端部８３ｂにおいて平板状本体部８１ａの側縁部８１ｅにつながり、該基端部８３ｂから押込み引掛ばね腕部８５の基端側腕部８５ｂと平行に延在した基端側腕部８３ｃからなる。押込み係合端部８７は、基端側腕部８３ｃの先端部８３ｄにおいて概ね直角に曲がって延在した先端側腕部８７ａからなる。押込み係合端部８７は、押込み引掛ばね部８２の先端側腕部８５ｄに対面する側とは反対側の一側縁８７ｂにおいて先端部に湾曲傾斜案内面８７ｃを有する。基端側腕部８３ｃは、板状載置部８１の開口部８１ｂ，８１ｃが凹部１３Ｂの平板状底部部分１４の凸部１５ａ，１５ｂに嵌合された際に、先端側の押込み係合端部８７をなす先端側腕部８７ａが板状部１３ｂの開口１６の手前側の縁部１６ａ及び押込み引掛ばね腕部８５のある側とは反対側の縁部１６ｂに丁度臨むような長さを有する。

揺動丸穴ばね構造体１Ｂが一番受１０Ｂの凹部１３Ｂに組込まれる前の状態においては、押込み引掛ばね部８２の先端側腕部８５ｄの外側側縁８５ｆと位置決めばね部８３の先端側の押込み係合端部８７の外側側縁８７ｂとの間隔は、開口１６の幅より少し大きい。

戻しばね部８４は、板状載置部８１をなす平板状本体部８１ａのうち側縁８１ｅに隣接し且つ押込み引掛ばね部８２の突起部８６ａが突出した側とは反対側の側縁８１ｆにつながった戻しばね腕部８８と、揺動丸穴歯車部５３の歯部５４と係合する凹凸を形成するように鈍角に折曲がった回転位相規定部としての折曲部８９を備える。

戻しばね腕部８８は、平板状本体部８１ａの側縁８１ｆにつながると共に該側縁８１ｆに対して概ね直角に折り曲げられてなる基端部８８ａと、該基端部８８ａから押込み引掛ばね部８２の引掛ばね腕部８５の基端側腕部８５ｂや位置決めばね部８３の位置決めばね腕部８３ａと概ね平行な面内で延びた戻しばね腕本体部８８ｂとを有する。なお、戻しばね腕本体部８８ｂは、ばね定数を下げるべく腕の長さを確保し得るように延在面内で曲がった基部側戻しばね腕本体部分８８ｃ及び先端側戻しばね腕本体部分８８ｄを有する。

折曲部８９は、戻しばね腕本体部８８ｂのうち先端側戻しばね腕本体部分８８ｄの先端側につながっているので、戻しばね部８４がＨ２，Ｈ１方向に弾性的に撓む際に、位置決めばね部８３や押込み引掛ばね部８２に近接離間され得る。

回転位相規定部としての折曲部８９は、該折曲部８９の角部８９ｃが二つの隣接する歯部５４，５４の間に嵌り込み、折曲部８９の外側面８９ａ，８９ｂで隣接歯部５４，５４の内側縁５４ａ，５４ｂに係合して、該揺動丸穴歯車部５３を特定回転位置（回転位相）φ１に保持し該揺動丸穴歯車部５３の回転位相を規定するように構成されている。従って、戻しばね部８４がＨ２，Ｈ１方向に弾性的に撓む際に該戻しばね部８４のＨ１方向弾性力の作用下で、該折曲部８９の角部８９ｃが二つの隣接する歯部５４，５４の間に嵌り込み、折曲部８９の外側面８９ａ，８９ｂで隣接歯部５４，５４の内側縁５４ａ，５４ｂに係合して、該揺動丸穴歯車部５３を特定回転位置（回転位相）φ１に保持し該揺動丸穴歯車部５３の回転位相を規定する。

なお、ここでは、説明の便宜上、揺動丸穴ばね構造体１Ｂのばね部材８０の折曲部８９について揺動丸穴ばね構造体１のばね部材６０の折曲部６７と関連のない符号を用いているけれども、揺動丸穴ばね構造体１Ｂのばね部材８０の折曲部８９は、実際上、揺動丸穴ばね構造体１のばね部材６０の折曲部６７と同様な形状を有し、部外側面８９ａ，８９ｂは外側面６７ａ，６７ｂに対応し、折曲凸部（突出部）ないし角部８９ｃは折曲凸部（突出部）ないし角部６７ｃに対応する。

なお、載置安定性が改良されたこの手巻き用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１Ｂは、自動巻輪列受７を組付ける前の状態であって一番受１０Ｂに手巻機構２を構成する輪列のうち二番伝え車７０以外の車等を組み込んだ状態において、揺動丸穴ばね構造体１Ｂとしてのばね部材８０をその板状載置部８１の平板状本体部８１ａの開口部８１ｂ，８１ｃが一番受１０Ｂの凹部１３Ｂの凸部１５ａ，１５ｂに嵌るように所定位置に配置した状態で板状載置部８１並びに押込み引掛ばね部８２及び位置決めばね部８３を含む領域（数ｍｍ²程度の面積領域）を指先等で押込むと、板状載置部８１の開口部８１ｂ，８１ｃと一番受１０Ｂの凸部１５ａ，１５ｂとの嵌合によって概ね位置決めされた揺動丸穴ばね構造体１Ｂの位置決めばね部８３の押込み係合端部８７が開口１６の縁部１６ａ，１６ｂに沿って開口１６内にＭ１方向に押込まれると共に、揺動丸穴ばね構造体１Ｂの押込み引掛ばね部８２の押込み係止端部８６も開口１６の縁部に沿って押込まれる。ここで、押込み引掛ばね部８２の押込み係止端部８６の開口１６の側縁に沿った押し込みの際には、押込み係止端部８６は、前縁側の傾斜案内面８６ｂに沿って押込まれる際にＭ１方向に弾性的に変位され、係止用突起部８６ａが開口１６を規定する壁部１４の背面１３ｄに達すると、押込み係止端部８６の係止面８６ｃが壁部１４の背面１３ｄに当接する状態になる。このとき、多少なりともＭ１方向に湾曲した押込み引掛ばね部８２の引掛ばね腕部８５がＭ２方向に戻ろうとする弾性力により、押込み係止端部８６の係止面８６ｃが壁部１４の背面１３ｄに押付けられる。また、位置決めばね部８３の押込み係合端部８７の側縁８７ｂが開口１６の縁部１６ｂからＴ１方向の力を受けるので、押込み係止端部８６のある側縁部８５ｆもＴ１方向に開口１６の対向側縁部に押付けられる。その結果、不測の外力がかかっても、押込み係止端部８６は、開口１６の壁部１３ｅから外れる虞れが少ない状態で、保持され得る。

以上のようにして揺動丸穴ばね構造体１Ｂの安定な載置が完了した状態の手巻機構２Ｂを有する手巻時計３Ｂでは、揺動丸穴ばね構造体１を備えた手巻機構２を有する手巻時計３の場合と実際上全く同様に、ばね部８８のＨ１方向弾性力の作用下で、折曲部８９の折曲突出部８９ｃが揺動丸穴歯車５３の隣接歯部５４，５４の間に入り込み、折曲部８９の外側面８９ａ，８９ｂが揺動隣接歯部５４，５４の隣接側縁５４ａ，５４ｂに当接するように、折曲部８９を揺動丸穴車５３にＨ１方向に押付ける。Ｈ１方向は、バネ部材８０のばね部８８の延在方向によって概ね規定され、円弧状長穴部１９の延在方向Ｄ１方向に実際上一致し、ばね部材８０は、ばね力Ｆ１により、揺動丸穴歯車５３をＤ１方向に位置Ｑ１まで変位させる。ばね部材８０では、折曲部８９の先端部８９ｃが揺動丸穴歯車５３の隣接歯部５４，５４の間に入り込み、折曲部８９の外側面８９ａ，８９ｂが揺動隣接歯部５４，５４の隣接側縁５４ａ，５４ｂに当接しているので、揺動丸穴歯車５３は、その歯部５４がばね部８０の折曲部８９の外側面８９ａ，８９ｂによって規定される特定回転位相φ１で位置Ｑ１に位置決めされる。

一方。前述の通り、二番伝え車７０（及び他の自動巻輪列）を組込む前の状態において、角穴歯車２４の中心軸線Ｃのまわりでの回転位相は、中心ＣのまわりのＣ１方向回転を許容しＣ２方向回転を禁止するこはぜ２６により、特定位置ないし特定位相ψ１に設定されている。

従って、二番伝え車７０を組付ける前の状態において、角穴歯車２４及び揺動丸穴歯車５３が、夫々、こはぜ２６及びばね部材８０の折曲部６７によって規定された特定の回転位相φ１，ψ１に設定されている。

この状態で、二番伝え車７０の二番伝えかな７５の歯部が例えば所定回転位相ψ１にある角穴歯車２４に噛合するように、角穴歯車２４と揺動丸穴歯車５３との間に二番伝え車７０の二番伝えかな７５を落とすだけで、二番伝えかな７５は所定回転位相φ１にある揺動丸穴歯車５３とも丁度噛合う。したがって、二番伝え車７０の組み付けが容易に行われ得る。また、一旦離間位置Ｑ２に揺動した揺動丸穴車５０が噛合位置Ｑ１に揺動した際に、確実に二番伝えかな７５と噛合い得る。

手巻時計用戻しばね構造体は、単一の部材からなる代わりに、複数の部材からなっていてもよい。

図１２には、本発明の更に別の好ましい一実施例の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１Ｃを備えた本発明の更に別の好ましい一実施例の手巻機構２Ｃを有する本発明の更に別の好ましい一実施例の手巻時計３Ｃが示されている。

図１２に手巻時計３Ｃの要素について、図１〜図６に示した手巻時計３の要素と同一の要素には同一の符号が付され、手巻時計３の要素に対応するけれども異なるところのある要素には対応する符号の後に添字Ｃが付されている。

手巻時計３Ｃ及びその手巻機構２Ｃでは、手巻時計用戻しばね構造体が揺動丸穴ばね構造体１からなる代わりに揺動丸穴ばね構造体１Ｃからなる点で手巻時計３及びその手巻機構２と異なり、その他の点では、手巻時計３及びその手巻機構２と同様に構成されている。

手巻時計３Ｃにおいて、手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体１Ｃは、揺動丸穴ばね本体６０Ｃと、揺動丸穴ジャンパ９０とからなる。

揺動丸穴ばね本体６０Ｃは、ばね部６３の先端部に回転位相規定部を欠き該回転位相規定部としての折曲部６７の代わりにジャンパ押圧部６８が一体的に形成されている点で、揺動丸穴ばね６０と異なり、その他の点では、揺動丸穴ばね６０と実際上同一である。なお、Ｕ字状の基部６１の幅や開き角度等は配設位置（距離）や向きの差異に応じて異なり得る。ジャンパ押圧部６８は概ね直線的に延びていて先端部の剛性付与用曲げ部６８ａを除きばね部６３から概ね直線的に延びている。但し、形状としては、折曲部６７の如く（折曲）先端突出部６７ｃと同様な突出部を備えていてもよい。

揺動丸穴ジャンパ９０はレバー体９１の形態で、該レバー体９１の基端部９２において回動軸９３の中心軸線ＫのまわりでＫ１，Ｋ２方向に回動自在に一番受１０Ｃに支持されている。レバー体９１は、先端部９４の一側に被押圧部９５を備えると共に他側に回転位相規定部としての爪部９６を備える。爪部９６は、突出した先端部９６ｃの両側に係合側面部９６ａ，９６ｂを備える。従って、レバー体９１は、先端部９４の被押圧部９５で揺動丸穴ばね本体６０ＣによってＨ１方向に押されると、Ｋ１方向に回動されて、先端部９４の爪部９６がＫ１方向に突出し、該爪部９６の先端部９６ｃが揺動丸穴歯車５３の隣接歯部５４，５４間に入り込むと共に爪部９６が側面部９６ａ，９６ｂで隣接歯部５４の側縁部５４ａ，５４ｂと係合して揺動丸穴歯車５３を所定回転位相φ１に規定した状態で、長穴１９に沿ってＤ１方向に位置Ｑ１まで押込む。

この状態で、二番伝え車７０の二番伝えかな７５を落とすと、該二番伝えかな７５が所定回転位相布ψ１にある角穴歯車２４及び所定回転位相φ１にある揺動丸穴歯車５３の両方に同時に丁度噛合するので、二番伝えかな７５を含む二番伝え車７０の組付けが容易に行われ得ること、及び手巻の際に揺動丸穴歯車５３がＤ１方向に揺動される毎に、揺動丸穴歯車５３が二番伝えかな７５に確実に噛合して手動巻上トルクが角穴車２４に確実に伝達され得ることも前述の場合と同様である。

以上においては、手巻時計用戻しばね構造体の回転位相規定部が、揺動丸穴歯車５３の二つの隣接した歯５４，５４の間に嵌って揺動丸穴歯車５３の回転位相φを所定位相φ１に規定する例について説明したけれども手巻時計用戻しばね構造体のばね部のＨ１方向ばね力の作用下で揺動丸穴歯車５３の歯５４の凹凸形状を利用して揺動丸穴歯車５３の回転位相φを所定位相φ１に設定し得る限り、回転位相規定部が揺動丸穴歯車５３に係合する係合の仕方は異なっていてもよい。例えば単一の歯５４に対して係合しても複数の歯に対して特定の相対的な向きになるように係合してもよい。
なお、以上説明した実施形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではない。そして、上記実施形態の中で説明されている構成の組み合わせ全てが発明の課題解決に必須の手段であるとは限らない。

１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ 揺動丸穴ばね構造体（手巻時計用戻しばね構造体）
２，２Ｂ，２Ｃ 手巻機構
３，３Ｂ，３Ｃ 手巻時計
４，４Ｂ 手巻機構本体部
６ 地板
７ 自動巻輪列受
１０，１０Ｂ 一番受
１０ａ 領域
１１ 凹部
１２ 薄肉部
１３，１３Ｂ 揺動丸穴ばね配設用凹部
１３ａ 小凹部
１３ｂ 係止用板状部
１３ｃ 表側面
１３ｄ 裏側面（背面）
１３ｅ 壁部
１３ｈ 底面部
１４ 平面状底部部分
１５ａ，１５ｂ 凸部
１６ 開口
１６ａ，１６ｂ 縁部
１９ 円弧状長穴
２０ 香箱車
２１ 香箱歯車
２１ａ 内周壁
２２ 香箱真
２２ａ，２２ｂ 軸受部
２３ ぜんまい
２４ 角穴車
２５ 角穴ねじ
２６ こはぜ
３０ 巻真
３１ 角柱部
３２ つづみ車
３２ａ，３４ａ ラチェット歯車部
３３ 円柱状部
３４ きち車
３４ｂ 外周歯車部
４０ 丸穴車構造体
４１ 下段丸穴車
４２ 上段丸穴車
５０ 揺動丸穴車構造体
５１ 軸受部
５１ａ 軸受本体部
５１ｂ フランジ状部
５２ 軸部
５２ａ 軸本体部
５２ｂ 大径部
５３ 揺動丸穴歯車部
５４ 歯部
５４ａ，５４ｂ 側縁
６０，６０Ａ，８０ ばね部材
６０Ｃ 揺動丸穴ばね本体
６１ 基端側取付部
６２ 先端側（可動側）脚部
６３ 押付けばね部
６４ 基端側（取付側）脚部
６５ 先端部
６６ 湾曲係止部
６７ 折曲部（回転位相規定部）
６７ａ，６７ｂ 外側面
６７ｃ 先端部（折曲突出部）
６８ ジャンパ押圧部
６８ａ 剛性付与用曲げ部
７０ 二番伝え車構造体
７１，７２ 軸受部
７３ 軸部
７４ 二番伝え歯車部
７５ 二番伝えかな部
８１ 板状載置部
８１ａ 平板状本体部
８１ｂ，８１ｃ 開口部
８１ｄ 背面
８１ｅ，８１ｆ 側縁部
８２ 押込み引掛ばね部
８３ 位置決めばね部
８３ａ 位置決めばね腕部
８３ｂ，８５ａ 基端部
８３ｃ 基端側腕部
８３ｄ，８５ｃ 先端部
８４ 戻しばね部
８５ 押込み引掛ばね腕部
８５ｂ 基端側腕部
８５ｄ 先端側腕部
８５ｆ，８７ｂ 側縁
８６ 押込み係止端部
８６ａ 係止用突起部
８６ｂ 傾斜案内面（押込み案内傾斜面）
８６ｃ 係止面
８７ 押込み係合端部
８７ａ 先端側腕部
８７ｃ 湾曲傾斜案内面
８８ 戻しばね腕部
８８ａ 基端部
８８ｂ 戻しばね腕本体部
８８ｃ 基部側戻しばね腕本体部分
８８ｄ 先端側戻しばね腕本体部分
８９ 折曲部（回転位相規定部）
８９ａ，８９ａｂ 外側面
８９ｃ 先端部（突出部）
９０ 揺動丸穴ジャンパ
９１ レバー体
９２ 基端部
９３ 回動軸
９４ 先端部
９５ 被押圧部
９６ 爪部
９６ａ，９６ｂ 係合側面部
９６ｃ 先端部
３００ ムーブメント
φ 位相
φ１，ψ１ 所定（特定）位相
Ａ，Ｂ，Ｅ，Ｊ，Ｋ 中心軸線
Ａ１，Ａ２，Ｂ１，Ｂ２，Ｅ１，Ｅ２，Ｊ１，Ｊ２，Ｋ１，Ｋ２ 回転方向
Ａ３，Ａ４ 並進方向
Ｄ１，Ｄ２ 長手方向（揺動方向）
Ｆ１ 弾性偏倚力
Ｈ１，Ｈ２ 撓み（揺動）方向
Ｍ１，Ｍ２ 方向
Ｐ１ 通常運針位置
Ｑ１ 噛合位置
Ｑ２ 非噛合位置
Ｔ１ 方向

Claims (12)

1. 揺動丸穴車に対して該揺動丸穴車の揺動案内路の一方の向きに該揺動丸穴車を変位させる弾性力を加えるばね部と、
   該揺動丸穴車の回転位相を規定すべく該揺動丸穴車の歯部と係合する凹凸を備えた回転位相規定部と
   を有する手巻時計用戻しばね構造体。
2. 前記回転位相規定部が前記揺動丸穴車の少なくとも一つの歯部によって規定される凹凸と丁度噛合って該揺動丸穴車の回転位相を規定する形状の凹凸である請求項１に記載の手巻時計用戻しばね構造体。
3. 前記ばね部と前記回転位相規定部とが一体的に形成されている請求項１又は２に記載の手巻時計用戻しばね構造体。
4. 前記回転位相規定部が、鈍角をなすように折れ曲がった折曲部を備え、該折曲部の外側面で揺動丸穴車の二つの隣接する歯部の間に嵌り込んで、該揺動丸穴車の回転位相を規定するように構成されている請求項３に記載の手巻時計用戻しばね構造体。
5. 前記回転位相規定部が、ドーム状に突出した外側面を備え、該ドーム状の外側面で揺動丸穴車の二つの隣接する歯部の間に嵌り込んで、該揺動丸穴車の回転位相を規定するように構成されている請求項３に記載の手巻時計用戻しばね構造体。
6. 支持基板の凹部に押付られることにより該支持基板に取付けられるように構成された基板係合部を備える請求項１から５までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体。
7. 前記回転位相規定部が、前記ばね部と別体であって、該ばね部による弾性力を受けて変位された際に、前記凹凸で揺動丸穴車の歯部と係合するように構成されている請求項１又は２に記載の手巻時計用戻しばね構造体。
8. 前記回転位相規定部が支持基板に対して回動可能に支持されている請求項７に記載の手巻時計用戻しばね構造体。
9. 請求項１から７までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体と、前記揺動丸穴車に動力を伝達する巻真とを備えた手巻機構。
10. 請求項１から７までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体と、前記手巻時計用戻しばねを含む地板とを備えたムーブメント。
11. 請求項１から７までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体と、前記手巻時計用戻しばね構造体を含む地板を備えた手巻時計。
12. 揺動丸穴車と、こはぜによって回転位相が規定された角穴車との間において両者に噛合する歯車の組み立てを行う手巻時計の組み立て方法であって、
    前記揺動丸穴車に対して該揺動丸穴車の揺動案内路の一方の向きに該揺動丸穴車を変位させる弾性力を加えるばね部と、該揺動丸穴車の回転位相を規定すべく該揺動丸穴車の歯部と係合する凹凸を備えた回転位相規定部とを有する手巻時計用戻しばね構造体を組み込む工程と、
    前記ばね構造体によって回転位相が規定された揺動丸穴車と、前記角穴車との間に前記両者に噛合する歯車を載置する工程と、
    を有することを特徴とする手巻時計の組み立て方法。

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