JP2011175098A - 変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法 - Google Patents
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Abstract
【課題】変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供する。
【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１の位置は固定であり、各レンズ群Ｇ１〜Ｇ５のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、所定の条件式を満足することを特徴とする。
【選択図】図１
【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１の位置は固定であり、各レンズ群Ｇ１〜Ｇ５のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、所定の条件式を満足することを特徴とする。
【選択図】図１
Description
本発明は、変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法に関する。
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
しかしながら従来の変倍光学系は、変倍時の収差変動や像ぶれ補正時の収差変動が大きいという問題があった。
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置は固定であり、
前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式（１）を満足することを特徴とする変倍光学系を提供する。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置は固定であり、
前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式（１）を満足することを特徴とする変倍光学系を提供する。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
また本発明は、
前記変倍光学系を備えたことを特徴とする光学装置を提供する。
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群が以下の条件式（１）を満足するようにし、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置が固定であるようにし、
前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする変倍光学系の製造方法を提供する。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
前記変倍光学系を備えたことを特徴とする光学装置を提供する。
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群が以下の条件式（１）を満足するようにし、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置が固定であるようにし、
前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする変倍光学系の製造方法を提供する。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
本発明によれば、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することができる。
以下、本願の変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法について説明する。
本願の変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置は固定であり、前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式（１）を満足することを特徴とする。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
本願の変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置は固定であり、前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式（１）を満足することを特徴とする。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
本願の変倍光学系は、第１レンズ群の位置を固定にすることで、変倍のための駆動機構を簡素化することができ、これによって鏡筒の小型化を図ることができる。
条件式（１）は、第２レンズ群の焦点距離に対する第１レンズ群の適正な焦点距離を規定するものである。本願の変倍光学系は、条件式（１）を満足することにより、望遠端状態における球面収差や倍率色収差、及び広角端状態におけるコマ収差や像面湾曲を良好に補正することができる。
本願の変倍光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態における球面収差や倍率色収差を補正することが困難となる。なお、条件式（１）の下限値を５．３０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の変倍光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態におけるコマ収差や像面湾曲を補正することが困難となる。なお、条件式（１）の上限値を６．００に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
以上の構成により、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を実現することができる。
条件式（１）は、第２レンズ群の焦点距離に対する第１レンズ群の適正な焦点距離を規定するものである。本願の変倍光学系は、条件式（１）を満足することにより、望遠端状態における球面収差や倍率色収差、及び広角端状態におけるコマ収差や像面湾曲を良好に補正することができる。
本願の変倍光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態における球面収差や倍率色収差を補正することが困難となる。なお、条件式（１）の下限値を５．３０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の変倍光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態におけるコマ収差や像面湾曲を補正することが困難となる。なお、条件式（１）の上限値を６．００に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
以上の構成により、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を実現することができる。
また本願の変倍光学系は、前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動することが望ましい。この構成により、移動機構の小型化を図ることができる。
また本願の変倍光学系は、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２） ０．２０＜ｆ３／ｆ５＜０．８０
ただし、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
（２） ０．２０＜ｆ３／ｆ５＜０．８０
ただし、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
条件式（２）は、第５レンズ群の焦点距離に対する第３レンズ群の適正な焦点距離を規定するものである。本願の変倍光学系は、条件式（２）を満足することにより、像面湾曲、歪曲収差、及び球面収差を良好に補正することができる。
本願の変倍光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力が大きくなり、球面収差を補正することが困難となる。なお、条件式（２）の下限値を０．４０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の変倍光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第５レンズ群の屈折力が大きくなり、像面湾曲や歪曲収差を補正することが困難となる。なお、条件式（２）の上限値を０．７０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
本願の変倍光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力が大きくなり、球面収差を補正することが困難となる。なお、条件式（２）の下限値を０．４０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の変倍光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第５レンズ群の屈折力が大きくなり、像面湾曲や歪曲収差を補正することが困難となる。なお、条件式（２）の上限値を０．７０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
また本願の変倍光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第４レンズ群が移動することが望ましい。この構成により、迅速な合焦を行うことができ、また合焦時の画角変動と球面収差の変動を小さくすることができる。
また本願の変倍光学系は、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３） ０．２０＜（−ｆ４）／ｆ５＜０．９０
ただし、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
（３） ０．２０＜（−ｆ４）／ｆ５＜０．９０
ただし、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
条件式（３）は、第５レンズ群の焦点距離に対する第４レンズ群の適正な焦点距離を規定するものである。本願の変倍光学系は、条件式（３）を満足することにより、合焦時の収差変動を抑え、像面湾曲や歪曲収差を良好に補正することができる。
本願の変倍光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第４レンズ群の屈折力が大きくなり、合焦時の収差変動が大きくなってしまう。なお、条件式（３）の下限値を０．４０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の変倍光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第５レンズ群の屈折力が大きくなり、像面湾曲や歪曲収差を補正することが困難となる。なお、条件式（３）の上限値を０．８０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
本願の変倍光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第４レンズ群の屈折力が大きくなり、合焦時の収差変動が大きくなってしまう。なお、条件式（３）の下限値を０．４０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の変倍光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第５レンズ群の屈折力が大きくなり、像面湾曲や歪曲収差を補正することが困難となる。なお、条件式（３）の上限値を０．８０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
また本願の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第３レンズ群の位置が固定であることが望ましい。この構成により、変倍時に移動するレンズ群の数を減らすことができるため、変倍のための駆動機構を簡素化することができる。特に、第３レンズ群の少なくとも一部を光軸と直交する方向の成分を含むように移動させる構成とする場合には、移動機構の位置を変倍時に固定とすることができるため、鏡筒の小型化を図ることができる。
また本願の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記レンズ群どうしの間隔が変化することが望ましい。この構成により、変倍時の球面収差の変動、像面湾曲の変動を小さくすることができるため好ましい。
また本願の変倍光学系は、前記第２レンズ群と前記第４レンズ群の間に開口絞りを有することが望ましい。この構成により、コマ収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
また本願の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記レンズ群どうしの間隔が変化することが望ましい。この構成により、変倍時の球面収差の変動、像面湾曲の変動を小さくすることができるため好ましい。
また本願の変倍光学系は、前記第２レンズ群と前記第４レンズ群の間に開口絞りを有することが望ましい。この構成により、コマ収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
また本願の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を備えていることを特徴とする。これにより、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学装置を実現することができる。
また本願の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群が以下の条件式（１）を満足するようにし、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置が固定であるようにし、前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
斯かる本願の変倍光学系の製造方法により、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を製造することができる。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
斯かる本願の変倍光学系の製造方法により、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を製造することができる。
以下、本願の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ３５とからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ５４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５５とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と両凸形状の正レンズＬ３４との接合負レンズと、両凸形状の正レンズＬ３５とからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ５４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５５とからなる。
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔、及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の空気間隔がそれぞれ変化するように、第２，第４，第５レンズ群Ｇ２，Ｇ４，Ｇ５が光軸方向へ移動する。なお、このとき第１，第３レンズ群Ｇ１，Ｇ３及び開口絞りＳの位置は固定である。
また本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負メニスカスレンズＬ３１と正レンズＬ３２との接合正レンズが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負メニスカスレンズＬ３１と正レンズＬ３２との接合正レンズが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
以下の表１に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、ＢＦはバックフォーカスを示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、(絞りＳ)は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。
表１において、ｆは焦点距離、ＢＦはバックフォーカスを示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、(絞りＳ)は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。
ｘ＝（ｈ２／ｒ）／［１＋｛１−Ｋ（ｈ／ｒ）２｝１／２］
＋Ａ4ｈ４＋Ａ6ｈ６＋Ａ8ｈ８＋Ａ10ｈ１０＋Ａ12ｈ１２＋Ａ14ｈ１４
ここで、ｘは光軸から垂直方向の高さｈにおける各非球面の頂点の接平面から光軸方向に沿った距離（サグ量）、Ｋを円錐定数、Ａ4,Ａ6,Ａ8,Ａ10,Ａ12,Ａ14を非球面係数、ｒを基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）とする。また、「E−n」（n：整数）は「×10-n」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10-5」を示す。
ｘ＝（ｈ２／ｒ）／［１＋｛１−Ｋ（ｈ／ｒ）２｝１／２］
＋Ａ4ｈ４＋Ａ6ｈ６＋Ａ8ｈ８＋Ａ10ｈ１０＋Ａ12ｈ１２＋Ａ14ｈ１４
ここで、ｘは光軸から垂直方向の高さｈにおける各非球面の頂点の接平面から光軸方向に沿った距離（サグ量）、Ｋを円錐定数、Ａ4,Ａ6,Ａ8,Ａ10,Ａ12,Ａ14を非球面係数、ｒを基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）とする。また、「E−n」（n：整数）は「×10-n」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10-5」を示す。
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｙは像高、ＴＬは光学系全長、di（i：整数）は第i面の可変の面間隔をそれぞれ示す。なお、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態、無限遠は無限遠物体への合焦時、近距離は近距離物体への合焦時をそれぞれ示す。
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
ここで、レンズ全系の焦点距離がｆ、防振係数（ぶれ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比）がＫであるレンズにおいて、角度θの回転ぶれを補正するためには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向へ移動させればよい。したがって、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が０．８６、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０４（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が１．２３、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１３（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が１．４２、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２４（ｍｍ）となる。
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 74.1356 1.800 1.850260 32.35
2 36.0351 7.000 1.497820 82.51
3 3038.1597 0.100
4 36.3362 5.000 1.729157 54.66
5 170.0064 可変
＊6 159.7676 1.000 1.816000 46.62
7 11.1111 5.757
8 -57.3031 0.800 1.816000 46.62
9 32.0791 0.202
10 18.8298 4.000 1.846660 23.78
11 -127.9381 0.317
12 -90.0599 1.000 1.816000 46.62
13 41.7316 可変
14 22.5107 0.800 1.834000 37.16
15 12.0861 2.500 1.603001 65.46
16 -69.1710 1.000
17 864.1596 1.000 1.850260 32.35
18 16.8557 2.200 1.603001 65.46
19 -47.4738 0.100
20 24.2921 1.800 1.729157 54.66
21 -67.1681 1.000
22(絞りＳ) ∞ 可変
23 -43.6868 0.800 1.834807 42.72
24 22.6901 0.800
25 -25.0831 0.800 1.834807 42.72
26 11.7100 1.800 1.846660 23.78
27 -48.7106 可変
28 24.1884 2.500 1.497820 82.51
29 -58.4609 0.200
30 40.9485 1.000 1.834807 42.72
31 15.4156 3.500 1.497820 82.51
32 -46.0872 8.564
33 28.3973 2.500 1.497820 82.51
34 -123.1319 3.765
35 -20.5259 1.000 1.846660 23.78
36 -54.7499 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ -20.0000
Ａ4 ＝ 4.26826E-06
Ａ6 ＝ -9.97395E-09
Ａ8 ＝ 1.52813E-11
Ａ10 ＝ -3.70867E-14
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.6 5.1 5.9
２ω 78.3 19.6 9.2
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 128.784 128.784 128.784
ＢＦ 18.391 18.023 15.384
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 0.800 20.355 28.029 0.800 20.355 28.029
d13 28.052 8.497 0.823 28.052 8.497 0.823
d22 0.800 8.210 13.112 0.855 8.379 13.439
d27 16.136 9.093 6.831 16.081 8.924 6.503
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 57.577
2 6 -10.550
3 14 16.309
4 23 -14.362
5 28 24.289
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.46
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.67
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.59
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 74.1356 1.800 1.850260 32.35
2 36.0351 7.000 1.497820 82.51
3 3038.1597 0.100
4 36.3362 5.000 1.729157 54.66
5 170.0064 可変
＊6 159.7676 1.000 1.816000 46.62
7 11.1111 5.757
8 -57.3031 0.800 1.816000 46.62
9 32.0791 0.202
10 18.8298 4.000 1.846660 23.78
11 -127.9381 0.317
12 -90.0599 1.000 1.816000 46.62
13 41.7316 可変
14 22.5107 0.800 1.834000 37.16
15 12.0861 2.500 1.603001 65.46
16 -69.1710 1.000
17 864.1596 1.000 1.850260 32.35
18 16.8557 2.200 1.603001 65.46
19 -47.4738 0.100
20 24.2921 1.800 1.729157 54.66
21 -67.1681 1.000
22(絞りＳ) ∞ 可変
23 -43.6868 0.800 1.834807 42.72
24 22.6901 0.800
25 -25.0831 0.800 1.834807 42.72
26 11.7100 1.800 1.846660 23.78
27 -48.7106 可変
28 24.1884 2.500 1.497820 82.51
29 -58.4609 0.200
30 40.9485 1.000 1.834807 42.72
31 15.4156 3.500 1.497820 82.51
32 -46.0872 8.564
33 28.3973 2.500 1.497820 82.51
34 -123.1319 3.765
35 -20.5259 1.000 1.846660 23.78
36 -54.7499 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ -20.0000
Ａ4 ＝ 4.26826E-06
Ａ6 ＝ -9.97395E-09
Ａ8 ＝ 1.52813E-11
Ａ10 ＝ -3.70867E-14
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.6 5.1 5.9
２ω 78.3 19.6 9.2
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 128.784 128.784 128.784
ＢＦ 18.391 18.023 15.384
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 0.800 20.355 28.029 0.800 20.355 28.029
d13 28.052 8.497 0.823 28.052 8.497 0.823
d22 0.800 8.210 13.112 0.855 8.379 13.439
d27 16.136 9.093 6.831 16.081 8.924 6.503
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 57.577
2 6 -10.550
3 14 16.309
4 23 -14.362
5 28 24.289
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.46
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.67
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.59
図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図３（ａ）、及び図３（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図４（ａ）、及び図４（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図５（ａ）、図５（ｂ）、及び図５（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
図３（ａ）、及び図３（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図４（ａ）、及び図４（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図５（ａ）、図５（ｂ）、及び図５（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
図２〜図５の各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角、Ｈ０は物体高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では半画角又は物体高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角又は各物体高の値を示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
（第２実施例）
図６は、本願の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
図６は、本願の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ５４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５５とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ５４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５５とからなる。
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔、及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の空気間隔がそれぞれ変化するように、第２，第４，第５レンズ群Ｇ２，Ｇ４，Ｇ５が光軸方向へ移動する。なお、このとき第１，第３レンズ群Ｇ１，Ｇ３及び開口絞りＳの位置は固定である。
また本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
以下の表２に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が２．０７、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０２（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が２．９５、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０５（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が３．４２、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１０（ｍｍ）となる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が２．０７、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０２（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が２．９５、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０５（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が３．４２、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１０（ｍｍ）となる。
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 93.1619 1.800 1.850260 32.35
2 39.5859 8.000 1.497820 82.51
3 -284.0151 0.100
4 36.5540 5.000 1.729157 54.66
5 159.4459 可変
＊6 127.6881 1.000 1.816000 46.62
7 12.0348 5.060
8 -49.9978 0.800 1.816000 46.62
9 29.2932 0.200
10 18.9882 4.000 1.846660 23.78
11 -37.9737 0.471
12 -28.9543 1.000 1.834807 42.72
13 48.3879 可変
14(絞りＳ) ∞ 0.000
15 37.6996 0.800 1.834000 37.16
16 17.4219 2.500 1.593190 67.90
17 -25.8437 0.100
18 20.8989 2.500 1.518601 69.97
19 -16.6811 0.800 1.846660 23.78
20 -31.8438 可変
21 -36.4910 0.800 1.834807 42.72
22 29.3199 0.896
23 -27.0631 0.800 1.834807 42.72
24 18.2268 1.800 1.846660 23.78
25 -34.6409 可変
26 -50.1069 2.000 1.497820 82.51
27 -19.1363 0.200
28 96.2015 1.000 1.834807 42.72
29 23.1567 4.000 1.497820 82.51
30 -46.1208 0.211
31 23.5512 3.000 1.497820 82.51
32 -152.9275 9.791
33 -37.8588 1.000 1.846660 23.78
34 -283.7365 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 8.8617
Ａ4 ＝ 1.80790E-07
Ａ6 ＝ -6.06139E-09
Ａ8 ＝ 4.62589E-11
Ａ10 ＝ -2.20120E-13
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.7 5.3 6.1
２ω 78.3 19.4 9.1
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 128.784 128.784 128.784
ＢＦ 19.429 17.659 14.429
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 0.800 20.665 28.181 0.800 20.665 28.181
d13 29.606 9.740 2.225 29.606 9.740 2.225
d20 0.800 9.620 15.486 0.855 9.821 15.897
d25 18.520 11.469 8.834 18.465 11.268 8.423
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 57.030
2 6 -10.449
3 15 16.471
4 21 -18.248
5 26 28.038
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.46
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.59
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.65
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 93.1619 1.800 1.850260 32.35
2 39.5859 8.000 1.497820 82.51
3 -284.0151 0.100
4 36.5540 5.000 1.729157 54.66
5 159.4459 可変
＊6 127.6881 1.000 1.816000 46.62
7 12.0348 5.060
8 -49.9978 0.800 1.816000 46.62
9 29.2932 0.200
10 18.9882 4.000 1.846660 23.78
11 -37.9737 0.471
12 -28.9543 1.000 1.834807 42.72
13 48.3879 可変
14(絞りＳ) ∞ 0.000
15 37.6996 0.800 1.834000 37.16
16 17.4219 2.500 1.593190 67.90
17 -25.8437 0.100
18 20.8989 2.500 1.518601 69.97
19 -16.6811 0.800 1.846660 23.78
20 -31.8438 可変
21 -36.4910 0.800 1.834807 42.72
22 29.3199 0.896
23 -27.0631 0.800 1.834807 42.72
24 18.2268 1.800 1.846660 23.78
25 -34.6409 可変
26 -50.1069 2.000 1.497820 82.51
27 -19.1363 0.200
28 96.2015 1.000 1.834807 42.72
29 23.1567 4.000 1.497820 82.51
30 -46.1208 0.211
31 23.5512 3.000 1.497820 82.51
32 -152.9275 9.791
33 -37.8588 1.000 1.846660 23.78
34 -283.7365 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 8.8617
Ａ4 ＝ 1.80790E-07
Ａ6 ＝ -6.06139E-09
Ａ8 ＝ 4.62589E-11
Ａ10 ＝ -2.20120E-13
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.7 5.3 6.1
２ω 78.3 19.4 9.1
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 128.784 128.784 128.784
ＢＦ 19.429 17.659 14.429
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 0.800 20.665 28.181 0.800 20.665 28.181
d13 29.606 9.740 2.225 29.606 9.740 2.225
d20 0.800 9.620 15.486 0.855 9.821 15.897
d25 18.520 11.469 8.834 18.465 11.268 8.423
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 57.030
2 6 -10.449
3 15 16.471
4 21 -18.248
5 26 28.038
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.46
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.59
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.65
図７（ａ）、及び図７（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図８（ａ）、及び図８（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図９（ａ）、及び図９（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１０（ａ）、図１０（ｂ）、及び図１０（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
図８（ａ）、及び図８（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図９（ａ）、及び図９（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１０（ａ）、図１０（ｂ）、及び図１０（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
（第３実施例）
図１１は、本願の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
図１１は、本願の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合正レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合正レンズとからなる。
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔、及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の空気間隔がそれぞれ変化するように、第２，第４，第５レンズ群Ｇ２，Ｇ４，Ｇ５が光軸方向へ移動する。なお、このとき第１，第３レンズ群Ｇ１，Ｇ３及び開口絞りＳの位置は固定である。
また本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
以下の表３に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が２．０８、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０２（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が２．９５、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０５（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が３．４２、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１０（ｍｍ）となる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が２．０８、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０２（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が２．９５、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０５（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が３．４２、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１０（ｍｍ）となる。
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 86.5566 1.600 1.850260 32.35
2 39.0403 8.200 1.497820 82.51
3 -273.4518 0.100
4 33.7862 4.800 1.729157 54.66
5 111.7851 可変
＊6 114.8189 1.000 1.816000 46.62
7 10.7372 5.676
8 -53.6644 0.800 1.816000 46.62
9 36.5687 0.200
10 17.8230 4.000 1.846660 23.78
11 -53.3504 0.342
12 -43.0589 1.000 1.834807 42.72
13 33.3093 可変
14(絞りＳ) ∞ 0.000
15 32.7360 0.800 1.850260 32.35
16 15.8207 2.500 1.593190 67.90
17 -24.5965 0.100
18 22.9169 2.500 1.518601 69.97
19 -20.0347 0.800 1.846660 23.78
20 -37.9415 可変
21 -31.8905 0.800 1.834807 42.72
22 31.4348 1.419
23 -16.4154 0.800 1.834807 42.72
24 39.1141 1.800 1.846660 23.78
25 -18.0688 可変
26 67.8920 4.000 1.497820 82.51
27 -20.3825 4.416
28 32.0419 4.000 1.497820 82.51
29 -17.2951 1.000 1.850260 32.35
30 -184.4460 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 13.3663
Ａ4 ＝ -5.75816E-07
Ａ6 ＝ -3.00768E-10
Ａ8 ＝ -1.33166E-11
Ａ10 ＝ 2.80156E-14
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.7 5.3 6.1
２ω 78.1 19.5 9.1
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 128.784 128.784 128.784
ＢＦ 27.465 24.116 20.465
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 0.810 20.266 27.547 0.810 20.266 27.547
d13 29.126 9.670 2.389 29.126 9.670 2.389
d20 0.801 10.534 16.510 0.855 10.738 16.927
d25 17.930 11.545 9.221 17.875 11.342 8.804
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 55.688
2 6 -10.152
3 15 16.625
4 21 -20.042
5 26 30.416
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.49
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.55
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.66
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 86.5566 1.600 1.850260 32.35
2 39.0403 8.200 1.497820 82.51
3 -273.4518 0.100
4 33.7862 4.800 1.729157 54.66
5 111.7851 可変
＊6 114.8189 1.000 1.816000 46.62
7 10.7372 5.676
8 -53.6644 0.800 1.816000 46.62
9 36.5687 0.200
10 17.8230 4.000 1.846660 23.78
11 -53.3504 0.342
12 -43.0589 1.000 1.834807 42.72
13 33.3093 可変
14(絞りＳ) ∞ 0.000
15 32.7360 0.800 1.850260 32.35
16 15.8207 2.500 1.593190 67.90
17 -24.5965 0.100
18 22.9169 2.500 1.518601 69.97
19 -20.0347 0.800 1.846660 23.78
20 -37.9415 可変
21 -31.8905 0.800 1.834807 42.72
22 31.4348 1.419
23 -16.4154 0.800 1.834807 42.72
24 39.1141 1.800 1.846660 23.78
25 -18.0688 可変
26 67.8920 4.000 1.497820 82.51
27 -20.3825 4.416
28 32.0419 4.000 1.497820 82.51
29 -17.2951 1.000 1.850260 32.35
30 -184.4460 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 13.3663
Ａ4 ＝ -5.75816E-07
Ａ6 ＝ -3.00768E-10
Ａ8 ＝ -1.33166E-11
Ａ10 ＝ 2.80156E-14
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.7 5.3 6.1
２ω 78.1 19.5 9.1
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 128.784 128.784 128.784
ＢＦ 27.465 24.116 20.465
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 0.810 20.266 27.547 0.810 20.266 27.547
d13 29.126 9.670 2.389 29.126 9.670 2.389
d20 0.801 10.534 16.510 0.855 10.738 16.927
d25 17.930 11.545 9.221 17.875 11.342 8.804
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 55.688
2 6 -10.152
3 15 16.625
4 21 -20.042
5 26 30.416
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.49
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.55
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.66
図１２（ａ）、及び図１２（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１３（ａ）、及び図１３（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１４（ａ）、及び図１４（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１５（ａ）、図１５（ｂ）、及び図１５（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
図１３（ａ）、及び図１３（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１４（ａ）、及び図１４（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１５（ａ）、図１５（ｂ）、及び図１５（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
（第４実施例）
図１６は、本願の第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
図１６は、本願の第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と両凹形状の負レンズＬ２４との接合正レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３５とからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５４と両凸形状の正レンズＬ５５との接合負レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と両凹形状の負レンズＬ２４との接合正レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３５とからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５４と両凸形状の正レンズＬ５５との接合負レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６とからなる。
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔、及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の空気間隔がそれぞれ変化するように、第２，第４，第５レンズ群Ｇ２，Ｇ４，Ｇ５が光軸方向へ移動する。なお、このとき第１，第３レンズ群Ｇ１，Ｇ３及び開口絞りＳの位置は固定である。
また本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負メニスカスレンズＬ３１と正レンズＬ３２との接合正レンズが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負メニスカスレンズＬ３１と正レンズＬ３２との接合正レンズが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
以下の表４に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が０．９３、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０４（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が１．３３、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１２（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が１．６２、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２１（ｍｍ）となる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が０．９３、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０４（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が１．３３、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１２（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が１．６２、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２１（ｍｍ）となる。
（表４）第４実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 102.3091 2.000 1.795040 28.69
2 41.8010 10.400 1.497820 82.57
3 -1007.6756 0.100
4 37.6062 5.150 1.834810 42.73
5 98.9884 可変
6 99.2450 0.150 1.553890 38.09
7 94.6723 1.400 1.834810 42.73
8 12.0783 6.000
9 -32.7960 1.000 1.834810 42.73
10 46.9143 0.400
11 25.5606 3.800 1.846660 23.80
12 -54.2180 1.000 1.816000 46.59
13 54.1534 可変
14 34.7874 0.800 1.850260 32.35
15 16.6502 2.600 1.618000 63.34
16 -37.1204 1.200
17 48.7843 2.600 1.497820 82.57
18 -18.5410 0.800 1.850260 32.35
19 -41.7038 0.300
20 47.8525 1.600 1.696800 55.52
21 -59.5425 0.500
22(絞りＳ) ∞ 可変
23 -33.1327 0.800 1.816000 46.59
24 23.8736 0.700
25 -23.1424 0.800 1.816000 46.59
26 16.9872 2.000 1.808090 22.74
27 -33.9829 可変
28 49.4602 3.500 1.589130 61.18
29 -19.7954 0.100
30 23.4122 4.400 1.497820 82.57
31 -23.4006 1.000 1.950000 29.37
32 -80.0819 0.300
33 85.4967 1.000 1.883000 40.66
34 14.9004 4.000 1.517420 52.20
35 -50.2458 1.450
36 -30.3940 1.000 2.000690 25.46
37 -82.9601 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 15.1751
Ａ4 ＝ 4.64891E-06
Ａ6 ＝ -1.26998E-08
Ａ8 ＝ -3.35661E-10
Ａ10 ＝ 2.59761E-12
Ａ12 ＝ -8.51930E-15
Ａ14 ＝ 1.02560E-17
第２９面
Ｋ ＝ 1.2313
Ａ4 ＝ 1.39795E-05
Ａ6 ＝ 3.25121E-08
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.6 5.5 5.9
２ω 78.6 19.4 9.0
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 136.663 136.663 136.663
ＢＦ 21.775 17.923 14.148
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 1.822 23.119 30.744 1.822 23.119 30.744
d13 30.318 9.021 1.396 30.318 9.021 1.396
d22 2.508 12.391 20.536 2.557 12.557 20.874
d27 17.391 11.359 6.988 17.341 11.193 6.650
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 65.224
2 6 -10.504
3 14 16.830
4 23 -14.660
5 28 24.633
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 6.21
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.68
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.60
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 102.3091 2.000 1.795040 28.69
2 41.8010 10.400 1.497820 82.57
3 -1007.6756 0.100
4 37.6062 5.150 1.834810 42.73
5 98.9884 可変
6 99.2450 0.150 1.553890 38.09
7 94.6723 1.400 1.834810 42.73
8 12.0783 6.000
9 -32.7960 1.000 1.834810 42.73
10 46.9143 0.400
11 25.5606 3.800 1.846660 23.80
12 -54.2180 1.000 1.816000 46.59
13 54.1534 可変
14 34.7874 0.800 1.850260 32.35
15 16.6502 2.600 1.618000 63.34
16 -37.1204 1.200
17 48.7843 2.600 1.497820 82.57
18 -18.5410 0.800 1.850260 32.35
19 -41.7038 0.300
20 47.8525 1.600 1.696800 55.52
21 -59.5425 0.500
22(絞りＳ) ∞ 可変
23 -33.1327 0.800 1.816000 46.59
24 23.8736 0.700
25 -23.1424 0.800 1.816000 46.59
26 16.9872 2.000 1.808090 22.74
27 -33.9829 可変
28 49.4602 3.500 1.589130 61.18
29 -19.7954 0.100
30 23.4122 4.400 1.497820 82.57
31 -23.4006 1.000 1.950000 29.37
32 -80.0819 0.300
33 85.4967 1.000 1.883000 40.66
34 14.9004 4.000 1.517420 52.20
35 -50.2458 1.450
36 -30.3940 1.000 2.000690 25.46
37 -82.9601 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 15.1751
Ａ4 ＝ 4.64891E-06
Ａ6 ＝ -1.26998E-08
Ａ8 ＝ -3.35661E-10
Ａ10 ＝ 2.59761E-12
Ａ12 ＝ -8.51930E-15
Ａ14 ＝ 1.02560E-17
第２９面
Ｋ ＝ 1.2313
Ａ4 ＝ 1.39795E-05
Ａ6 ＝ 3.25121E-08
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.6 5.5 5.9
２ω 78.6 19.4 9.0
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 136.663 136.663 136.663
ＢＦ 21.775 17.923 14.148
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 1.822 23.119 30.744 1.822 23.119 30.744
d13 30.318 9.021 1.396 30.318 9.021 1.396
d22 2.508 12.391 20.536 2.557 12.557 20.874
d27 17.391 11.359 6.988 17.341 11.193 6.650
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 65.224
2 6 -10.504
3 14 16.830
4 23 -14.660
5 28 24.633
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 6.21
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.68
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.60
図１７（ａ）、及び図１７（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１８（ａ）、及び図１８（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１９（ａ）、及び図１９（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２０（ａ）、図２０（ｂ）、及び図２０（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
図１８（ａ）、及び図１８（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図１９（ａ）、及び図１９（ｂ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２０（ａ）、図２０（ｂ）、及び図２０（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
（第５実施例）
図２１は、本願の第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
図２１は、本願の第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と両凹形状の負レンズＬ２４との接合正レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３５とからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５４と両凸形状の正レンズＬ５５との接合負レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と両凹形状の負レンズＬ２４との接合正レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合正レンズと、両凸形状の正レンズＬ３５とからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合負レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５４と両凸形状の正レンズＬ５５との接合負レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６とからなる。
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔、及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の空気間隔がそれぞれ変化するように、第２，第４，第５レンズ群Ｇ２，Ｇ４，Ｇ５が光軸方向へ移動する。なお、このとき第１，第３レンズ群Ｇ１，Ｇ３及び開口絞りＳの位置は固定である。
また本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第２レンズ群Ｇ２全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
以下の表５に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が０．８５、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０４（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が２．２４、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０７（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が３．７６、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０９（ｍｍ）となる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が０．８５、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０４（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が２．２４、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０７（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が３．７６、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０９（ｍｍ）となる。
（表５）第５実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 102.3091 2.000 1.795040 28.69
2 41.8010 10.400 1.497820 82.57
3 -1007.6756 0.100
4 37.6062 5.150 1.834810 42.73
5 98.9884 可変
6 99.2450 0.150 1.553890 38.09
7 94.6723 1.400 1.834810 42.73
8 12.0783 6.000
9 -32.7960 1.000 1.834810 42.73
10 46.9143 0.400
11 25.5606 3.800 1.846660 23.80
12 -54.2180 1.000 1.816000 46.59
13 54.1534 可変
14 34.7874 0.800 1.850260 32.35
15 16.6502 2.600 1.618000 63.34
16 -37.1204 1.200
17 48.7843 2.600 1.497820 82.57
18 -18.5410 0.800 1.850260 32.35
19 -41.7038 0.300
20 47.8525 1.600 1.696800 55.52
21 -59.5425 0.500
22(絞りＳ) ∞ 可変
23 -33.1327 0.800 1.816000 46.59
24 23.8736 0.700
25 -23.1424 0.800 1.816000 46.59
26 16.9872 2.000 1.808090 22.74
27 -33.9829 可変
28 49.4602 3.500 1.589130 61.18
29 -19.7954 0.100
30 23.4122 4.400 1.497820 82.57
31 -23.4006 1.000 1.950000 29.37
32 -80.0819 0.300
33 85.4967 1.000 1.883000 40.66
34 14.9004 4.000 1.517420 52.20
35 -50.2458 1.450
36 -30.3940 1.000 2.000690 25.46
37 -82.9601 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 15.1751
Ａ4 ＝ 4.64891E-06
Ａ6 ＝ -1.26998E-08
Ａ8 ＝ -3.35661E-10
Ａ10 ＝ 2.59761E-12
Ａ12 ＝ -8.51930E-15
Ａ14 ＝ 1.02560E-17
第２９面
Ｋ ＝ 1.2313
Ａ4 ＝ 1.39795E-05
Ａ6 ＝ 3.25121E-08
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.6 5.5 5.9
２ω 78.6 19.4 9.0
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 136.663 136.663 136.663
ＢＦ 21.775 17.923 14.148
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 1.822 23.119 30.744 1.822 23.119 30.744
d13 30.318 9.021 1.396 30.318 9.021 1.396
d22 2.508 12.391 20.536 2.557 12.557 20.874
d27 17.391 11.359 6.988 17.341 11.193 6.650
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 65.224
2 6 -10.504
3 14 16.830
4 23 -14.660
5 28 24.633
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 6.21
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.68
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.60
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 102.3091 2.000 1.795040 28.69
2 41.8010 10.400 1.497820 82.57
3 -1007.6756 0.100
4 37.6062 5.150 1.834810 42.73
5 98.9884 可変
6 99.2450 0.150 1.553890 38.09
7 94.6723 1.400 1.834810 42.73
8 12.0783 6.000
9 -32.7960 1.000 1.834810 42.73
10 46.9143 0.400
11 25.5606 3.800 1.846660 23.80
12 -54.2180 1.000 1.816000 46.59
13 54.1534 可変
14 34.7874 0.800 1.850260 32.35
15 16.6502 2.600 1.618000 63.34
16 -37.1204 1.200
17 48.7843 2.600 1.497820 82.57
18 -18.5410 0.800 1.850260 32.35
19 -41.7038 0.300
20 47.8525 1.600 1.696800 55.52
21 -59.5425 0.500
22(絞りＳ) ∞ 可変
23 -33.1327 0.800 1.816000 46.59
24 23.8736 0.700
25 -23.1424 0.800 1.816000 46.59
26 16.9872 2.000 1.808090 22.74
27 -33.9829 可変
28 49.4602 3.500 1.589130 61.18
29 -19.7954 0.100
30 23.4122 4.400 1.497820 82.57
31 -23.4006 1.000 1.950000 29.37
32 -80.0819 0.300
33 85.4967 1.000 1.883000 40.66
34 14.9004 4.000 1.517420 52.20
35 -50.2458 1.450
36 -30.3940 1.000 2.000690 25.46
37 -82.9601 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 15.1751
Ａ4 ＝ 4.64891E-06
Ａ6 ＝ -1.26998E-08
Ａ8 ＝ -3.35661E-10
Ａ10 ＝ 2.59761E-12
Ａ12 ＝ -8.51930E-15
Ａ14 ＝ 1.02560E-17
第２９面
Ｋ ＝ 1.2313
Ａ4 ＝ 1.39795E-05
Ａ6 ＝ 3.25121E-08
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.6 5.5 5.9
２ω 78.6 19.4 9.0
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 136.663 136.663 136.663
ＢＦ 21.775 17.923 14.148
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 1.822 23.119 30.744 1.822 23.119 30.744
d13 30.318 9.021 1.396 30.318 9.021 1.396
d22 2.508 12.391 20.536 2.557 12.557 20.874
d27 17.391 11.359 6.988 17.341 11.193 6.650
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 65.224
2 6 -10.504
3 14 16.830
4 23 -14.660
5 28 24.633
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 6.21
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.68
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.60
図２２（ａ）、及び図２２（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２３（ａ）、及び図２３（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２４（ａ）、及び図２４（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２５（ａ）、図２５（ｂ）、及び図２５（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
図２３（ａ）、及び図２３（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２４（ａ）、及び図２４（ｂ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２５（ａ）、図２５（ｂ）、及び図２５（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
（第６実施例）
図２６は、本願の第６実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
図２６は、本願の第６実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ５４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５５とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４との接合レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と両凸形状の正レンズＬ４３との接合レンズとからなる。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ５４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５５とからなる。
本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４の空気間隔、及び第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の空気間隔がそれぞれ変化するように、第２，第４，第５レンズ群Ｇ２，Ｇ４，Ｇ５が光軸方向へ移動する。なお、このとき第１，第３レンズ群Ｇ１，Ｇ３及び開口絞りＳの位置は固定である。
また本実施例に係る変倍光学系では、第５レンズ群Ｇ５内の負メニスカスレンズＬ５２と正レンズＬ５３との接合レンズと正レンズＬ５４とが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第５レンズ群Ｇ５内の負メニスカスレンズＬ５２と正レンズＬ５３との接合レンズと正レンズＬ５４とが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
以下の表６に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が１．０５、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０３（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が０．９９、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１６（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が０．８７、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９（ｍｍ）となる。
ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が１．０５、焦点距離が１０．３（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．０３（ｍｍ）となる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が０．９９、焦点距離が４５．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．１６（ｍｍ）となる。また、望遠端状態においては防振係数が０．８７、焦点距離が９７．０（ｍｍ）であるため、０．２°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９（ｍｍ）となる。
（表６）第６実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 93.1619 1.800 1.850260 32.35
2 39.5859 8.000 1.497820 82.51
3 -284.0151 0.100
4 36.5540 5.000 1.729157 54.66
5 159.4459 可変
＊6 127.6881 1.000 1.816000 46.62
7 12.0348 5.060
8 -49.9978 0.800 1.816000 46.62
9 29.2932 0.200
10 18.9882 4.000 1.846660 23.78
11 -37.9737 0.471
12 -28.9543 1.000 1.834807 42.72
13 48.3879 可変
14(絞りＳ) ∞ 0.000
15 37.6996 0.800 1.834000 37.16
16 17.4219 2.500 1.593190 67.90
17 -25.8437 0.100
18 20.8989 2.500 1.518601 69.97
19 -16.6811 0.800 1.846660 23.78
20 -31.8438 可変
21 -36.4910 0.800 1.834807 42.72
22 29.3199 0.896
23 -27.0631 0.800 1.834807 42.72
24 18.2268 1.800 1.846660 23.78
25 -34.6409 可変
26 -50.1069 2.000 1.497820 82.51
27 -19.1363 0.200
28 96.2015 1.000 1.834807 42.72
29 23.1567 4.000 1.497820 82.51
30 -46.1208 0.211
31 23.5512 3.000 1.497820 82.51
32 -152.9275 9.791
33 -37.8588 1.000 1.846660 23.78
34 -283.7365 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 8.8617
Ａ4 ＝ 1.80790E-07
Ａ6 ＝ -6.06139E-09
Ａ8 ＝ 4.62589E-11
Ａ10 ＝ -2.20120E-13
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.7 5.3 6.1
２ω 78.3 19.4 9.1
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 128.784 128.784 128.784
ＢＦ 19.429 17.659 14.429
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 0.800 20.665 28.181 0.800 20.665 28.181
d13 29.606 9.740 2.225 29.606 9.740 2.225
d20 0.800 9.620 15.486 0.855 9.821 15.897
d25 18.520 11.469 8.834 18.465 11.268 8.423
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 57.030
2 6 -10.449
3 15 16.471
4 21 -18.248
5 26 28.038
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.46
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.59
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.65
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 93.1619 1.800 1.850260 32.35
2 39.5859 8.000 1.497820 82.51
3 -284.0151 0.100
4 36.5540 5.000 1.729157 54.66
5 159.4459 可変
＊6 127.6881 1.000 1.816000 46.62
7 12.0348 5.060
8 -49.9978 0.800 1.816000 46.62
9 29.2932 0.200
10 18.9882 4.000 1.846660 23.78
11 -37.9737 0.471
12 -28.9543 1.000 1.834807 42.72
13 48.3879 可変
14(絞りＳ) ∞ 0.000
15 37.6996 0.800 1.834000 37.16
16 17.4219 2.500 1.593190 67.90
17 -25.8437 0.100
18 20.8989 2.500 1.518601 69.97
19 -16.6811 0.800 1.846660 23.78
20 -31.8438 可変
21 -36.4910 0.800 1.834807 42.72
22 29.3199 0.896
23 -27.0631 0.800 1.834807 42.72
24 18.2268 1.800 1.846660 23.78
25 -34.6409 可変
26 -50.1069 2.000 1.497820 82.51
27 -19.1363 0.200
28 96.2015 1.000 1.834807 42.72
29 23.1567 4.000 1.497820 82.51
30 -46.1208 0.211
31 23.5512 3.000 1.497820 82.51
32 -152.9275 9.791
33 -37.8588 1.000 1.846660 23.78
34 -283.7365 ＢＦ
像面 ∞
［非球面データ］
第６面
Ｋ ＝ 8.8617
Ａ4 ＝ 1.80790E-07
Ａ6 ＝ -6.06139E-09
Ａ8 ＝ 4.62589E-11
Ａ10 ＝ -2.20120E-13
［各種データ］
変倍比 9.42
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 10.3 45.0 97.0
ＦＮＯ 4.7 5.3 6.1
２ω 78.3 19.4 9.1
Ｙ 8.0 8.0 8.0
ＴＬ 128.784 128.784 128.784
ＢＦ 19.429 17.659 14.429
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d5 0.800 20.665 28.181 0.800 20.665 28.181
d13 29.606 9.740 2.225 29.606 9.740 2.225
d20 0.800 9.620 15.486 0.855 9.821 15.897
d25 18.520 11.469 8.834 18.465 11.268 8.423
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 57.030
2 6 -10.449
3 15 16.471
4 21 -18.248
5 26 28.038
［条件式対応値］
（１） ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.46
（２） ｆ３／ｆ５ ＝ 0.59
（３） （−ｆ４）／ｆ５ ＝ 0.65
図２７（ａ）、及び図２７（ｂ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２８（ａ）、及び図２８（ｂ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２９（ａ）、及び図２９（ｂ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図３０（ａ）、図３０（ｂ）、及び図３０（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
図２８（ａ）、及び図２８（ｂ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図２９（ａ）、及び図２９（ｂ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び０．２°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。
図３０（ａ）、図３０（ｂ）、及び図３０（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の望遠端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
上記各実施例によれば、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を実現することができる。
なお、上記各実施例に係る変倍光学系は、最も像側に配置されるレンズ成分の像側のレンズ面から像面までの光軸上の距離（バックフォーカス）を、最も小さい状態で１０．０〜３０．０ｍｍ程度とすることが好ましい。また、上記各実施例に係る変倍光学系は、像高を５．０〜１２．５ｍｍとすることが好ましく、５．０〜９．５ｍｍとすることがより好ましい。
なお、上記各実施例に係る変倍光学系は、最も像側に配置されるレンズ成分の像側のレンズ面から像面までの光軸上の距離（バックフォーカス）を、最も小さい状態で１０．０〜３０．０ｍｍ程度とすることが好ましい。また、上記各実施例に係る変倍光学系は、像高を５．０〜１２．５ｍｍとすることが好ましく、５．０〜９．５ｍｍとすることがより好ましい。
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
なお、以下の内容は、本願の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
本願の変倍光学系の数値実施例として５群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、６群、７群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本願の変倍光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
なお、以下の内容は、本願の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
本願の変倍光学系の数値実施例として５群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、６群、７群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本願の変倍光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
また、本願の変倍光学系は、遠距離物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第４レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
また、本願の変倍光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の変倍光学系では第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
また、本願の変倍光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の変倍光学系では第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
また、本願の変倍光学系において開口絞りは第３レンズ群近傍に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
また、本願の変倍光学系は、変倍比が５〜２０倍程度である。
また、本願の変倍光学系において第１レンズ群は、正レンズ成分を２つ有することが好ましい。第２レンズ群は、正レンズ成分を１つ有し、負レンズ成分を３つ有することが好ましい。第３レンズ群は、正レンズ成分を３つ有することが好ましい。第４レンズ群は、正レンズ成分を３つ有し、負レンズ成分を１つ有することが好ましい。
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
また、本願の変倍光学系は、変倍比が５〜２０倍程度である。
また、本願の変倍光学系において第１レンズ群は、正レンズ成分を２つ有することが好ましい。第２レンズ群は、正レンズ成分を１つ有し、負レンズ成分を３つ有することが好ましい。第３レンズ群は、正レンズ成分を３つ有することが好ましい。第４レンズ群は、正レンズ成分を３つ有し、負レンズ成分を１つ有することが好ましい。
次に、本願の変倍光学系を備えたカメラを図３１に基づいて説明する。
図３１は、本願の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、図３１に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係る変倍光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
図３１は、本願の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、図３１に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係る変倍光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
以上の構成により、上記第１実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載した本カメラ１は、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑え、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２〜第６実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
以上の構成により、上記第１実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載した本カメラ１は、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑え、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２〜第６実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
以下、本願の変倍光学系の製造方法の概略を図３２に基づいて説明する。
図３２は、本願の変倍光学系の製造方法を示す図である。
本願の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、以下の各ステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
ステップＳ１：第１レンズ群と第２レンズ群が以下の条件式（１）を満足するように各レンズ群を用意し、鏡筒内に物体側から順に配置する。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
図３２は、本願の変倍光学系の製造方法を示す図である。
本願の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、以下の各ステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
ステップＳ１：第１レンズ群と第２レンズ群が以下の条件式（１）を満足するように各レンズ群を用意し、鏡筒内に物体側から順に配置する。
（１） ５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ステップＳ２：公知の移動機構を設ける等することで、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１レンズ群と第２レンズ群の空気間隔、第２レンズ群と第３レンズ群の空気間隔、第３レンズ群と第４レンズ群の空気間隔、及び第４レンズ群と第５レンズ群の空気間隔がそれぞれ変化するようにし、このとき第１レンズ群の位置が固定であるようにする。
ステップＳ３：公知の移動機構を設ける等することで、前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。
斯かる本願の変倍光学系の製造方法によれば、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を製造することができる。
ステップＳ３：公知の移動機構を設ける等することで、前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。
斯かる本願の変倍光学系の製造方法によれば、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を製造することができる。
Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇ４ 第４レンズ群
Ｇ５ 第５レンズ群
Ｉ 像面
Ｓ 開口絞り
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇ４ 第４レンズ群
Ｇ５ 第５レンズ群
Ｉ 像面
Ｓ 開口絞り
Claims (10)
- 物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置は固定であり、
前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離 - 前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動することを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
- 以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の変倍光学系。
０．２０＜ｆ３／ｆ５＜０．８０
ただし、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離 - 無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第４レンズ群が移動することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
- 以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．２０＜（−ｆ４）／ｆ５＜０．９０
ただし、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離 - 広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第３レンズ群の位置が固定であることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
- 広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記レンズ群どうしの間隔が変化することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
- 前記第２レンズ群と前記第４レンズ群の間に開口絞りを有することを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
- 請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の変倍光学系を備えたことを特徴とする光学装置。
- 物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１レンズ群の位置が固定であるようにし、
前記レンズ群のうち、いずれか１つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする変倍光学系の製造方法。
５．２０＜ｆ１／（−ｆ２）＜８．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
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|---|---|
| JP (1) | JP5581730B2 (ja) |
Cited By (18)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2011247964A (ja) * | 2010-05-24 | 2011-12-08 | Tamron Co Ltd | 高変倍率ズームレンズ |
| JP2012220920A (ja) * | 2011-04-14 | 2012-11-12 | Konica Minolta Advanced Layers Inc | ズームレンズ |
| JPWO2012026088A1 (ja) * | 2010-08-24 | 2013-10-28 | パナソニック株式会社 | ズームレンズ系、交換レンズ装置及びカメラシステム |
| JP2014044246A (ja) * | 2012-08-24 | 2014-03-13 | Sigma Corp | ズームレンズ |
| JP2014085494A (ja) * | 2012-10-23 | 2014-05-12 | Nikon Corp | 変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法 |
| JP2014085493A (ja) * | 2012-10-23 | 2014-05-12 | Nikon Corp | 変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法 |
| JP2014085495A (ja) * | 2012-10-23 | 2014-05-12 | Nikon Corp | 変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法 |
| JP2014232273A (ja) * | 2013-05-30 | 2014-12-11 | キヤノン株式会社 | ズームレンズ及びそれを有する撮像装置 |
| JP2015125247A (ja) * | 2013-12-26 | 2015-07-06 | キヤノン株式会社 | ズームレンズおよびそれを有する撮像装置 |
| JP2015215392A (ja) * | 2014-05-08 | 2015-12-03 | キヤノン株式会社 | 光学系及びそれを有する撮像装置 |
| JP2017102487A (ja) * | 2017-03-07 | 2017-06-08 | 株式会社ニコン | 変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法 |
| WO2018092295A1 (ja) * | 2016-11-21 | 2018-05-24 | 株式会社ニコン | 変倍光学系、光学機器、撮像機器および変倍光学系の製造方法 |
| JP2018169635A (ja) * | 2018-08-10 | 2018-11-01 | 株式会社ニコン | 変倍光学系、光学装置 |
| US10295802B2 (en) | 2016-04-06 | 2019-05-21 | Olympus Corporation | Zoom optical system and image pickup apparatus using the same |
| US10502937B2 (en) | 2016-04-06 | 2019-12-10 | Olympus Corporation | Variable magnification optical system and image pickup apparatus using the same |
| US10558025B2 (en) | 2016-04-06 | 2020-02-11 | Olympus Corporation | Variable magnification optical system and image pickup apparatus using the same |
| US10831007B2 (en) | 2012-10-23 | 2020-11-10 | Nikon Corporation | Variable magnification optical system, optical device, and method for producing variable magnification optical system |
| CN112394495A (zh) * | 2019-08-12 | 2021-02-23 | 富士胶片株式会社 | 成像镜头及摄像装置 |
Citations (16)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH05215967A (ja) * | 1992-02-04 | 1993-08-27 | Konica Corp | 正屈折力の固定群を有する広角高変倍ズームレンズ |
| JPH06160712A (ja) * | 1992-11-17 | 1994-06-07 | Konica Corp | ズームレンズ |
| JPH085913A (ja) * | 1994-06-23 | 1996-01-12 | Canon Inc | リヤフォーカス式ズームレンズ |
| JPH08146295A (ja) * | 1994-11-15 | 1996-06-07 | Canon Inc | リヤーフォーカス式のズームレンズ |
| JPH08190051A (ja) * | 1995-01-06 | 1996-07-23 | Canon Inc | リヤーフォーカス式のズームレンズ |
| JPH095624A (ja) * | 1995-06-19 | 1997-01-10 | Fuji Photo Optical Co Ltd | ズームレンズ |
| JPH1031157A (ja) * | 1996-07-16 | 1998-02-03 | Fuji Photo Optical Co Ltd | ズームレンズ |
| JPH10161026A (ja) * | 1996-12-05 | 1998-06-19 | Canon Inc | ズームレンズ |
| JPH1152241A (ja) * | 1997-08-07 | 1999-02-26 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | ズームレンズ及びこれを用いたビデオカメラと電子スチルカメラ |
| JPH11160620A (ja) * | 1997-12-01 | 1999-06-18 | Canon Inc | ズームレンズ |
| JP2000267003A (ja) * | 1999-03-12 | 2000-09-29 | Fuji Photo Optical Co Ltd | ズームレンズ |
| JP2004117827A (ja) * | 2002-09-26 | 2004-04-15 | Minolta Co Ltd | 撮像装置 |
| JP2005352183A (ja) * | 2004-06-10 | 2005-12-22 | Sony Corp | 可変焦点距離レンズ系及び撮像装置 |
| JP2006178244A (ja) * | 2004-12-24 | 2006-07-06 | Nidec Copal Corp | ズームレンズ |
| JP2006337745A (ja) * | 2005-06-02 | 2006-12-14 | Canon Inc | ズームレンズ及びそれを有する撮像装置 |
| JP2008040485A (ja) * | 2006-07-10 | 2008-02-21 | Konica Minolta Opto Inc | レンズユニットおよび撮像装置 |
-
2010
- 2010-02-24 JP JP2010039196A patent/JP5581730B2/ja active Active
Patent Citations (16)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH05215967A (ja) * | 1992-02-04 | 1993-08-27 | Konica Corp | 正屈折力の固定群を有する広角高変倍ズームレンズ |
| JPH06160712A (ja) * | 1992-11-17 | 1994-06-07 | Konica Corp | ズームレンズ |
| JPH085913A (ja) * | 1994-06-23 | 1996-01-12 | Canon Inc | リヤフォーカス式ズームレンズ |
| JPH08146295A (ja) * | 1994-11-15 | 1996-06-07 | Canon Inc | リヤーフォーカス式のズームレンズ |
| JPH08190051A (ja) * | 1995-01-06 | 1996-07-23 | Canon Inc | リヤーフォーカス式のズームレンズ |
| JPH095624A (ja) * | 1995-06-19 | 1997-01-10 | Fuji Photo Optical Co Ltd | ズームレンズ |
| JPH1031157A (ja) * | 1996-07-16 | 1998-02-03 | Fuji Photo Optical Co Ltd | ズームレンズ |
| JPH10161026A (ja) * | 1996-12-05 | 1998-06-19 | Canon Inc | ズームレンズ |
| JPH1152241A (ja) * | 1997-08-07 | 1999-02-26 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | ズームレンズ及びこれを用いたビデオカメラと電子スチルカメラ |
| JPH11160620A (ja) * | 1997-12-01 | 1999-06-18 | Canon Inc | ズームレンズ |
| JP2000267003A (ja) * | 1999-03-12 | 2000-09-29 | Fuji Photo Optical Co Ltd | ズームレンズ |
| JP2004117827A (ja) * | 2002-09-26 | 2004-04-15 | Minolta Co Ltd | 撮像装置 |
| JP2005352183A (ja) * | 2004-06-10 | 2005-12-22 | Sony Corp | 可変焦点距離レンズ系及び撮像装置 |
| JP2006178244A (ja) * | 2004-12-24 | 2006-07-06 | Nidec Copal Corp | ズームレンズ |
| JP2006337745A (ja) * | 2005-06-02 | 2006-12-14 | Canon Inc | ズームレンズ及びそれを有する撮像装置 |
| JP2008040485A (ja) * | 2006-07-10 | 2008-02-21 | Konica Minolta Opto Inc | レンズユニットおよび撮像装置 |
Cited By (24)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2011247964A (ja) * | 2010-05-24 | 2011-12-08 | Tamron Co Ltd | 高変倍率ズームレンズ |
| JPWO2012026088A1 (ja) * | 2010-08-24 | 2013-10-28 | パナソニック株式会社 | ズームレンズ系、交換レンズ装置及びカメラシステム |
| JP2012220920A (ja) * | 2011-04-14 | 2012-11-12 | Konica Minolta Advanced Layers Inc | ズームレンズ |
| JP2014044246A (ja) * | 2012-08-24 | 2014-03-13 | Sigma Corp | ズームレンズ |
| JP2014085494A (ja) * | 2012-10-23 | 2014-05-12 | Nikon Corp | 変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法 |
| JP2014085495A (ja) * | 2012-10-23 | 2014-05-12 | Nikon Corp | 変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法 |
| US11892610B2 (en) | 2012-10-23 | 2024-02-06 | Nikon Corporation | Variable magnification optical system, optical device, and method for producing variable magnification optical system |
| JP2014085493A (ja) * | 2012-10-23 | 2014-05-12 | Nikon Corp | 変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法 |
| US10831007B2 (en) | 2012-10-23 | 2020-11-10 | Nikon Corporation | Variable magnification optical system, optical device, and method for producing variable magnification optical system |
| JP2014232273A (ja) * | 2013-05-30 | 2014-12-11 | キヤノン株式会社 | ズームレンズ及びそれを有する撮像装置 |
| JP2015125247A (ja) * | 2013-12-26 | 2015-07-06 | キヤノン株式会社 | ズームレンズおよびそれを有する撮像装置 |
| JP2015215392A (ja) * | 2014-05-08 | 2015-12-03 | キヤノン株式会社 | 光学系及びそれを有する撮像装置 |
| US10502937B2 (en) | 2016-04-06 | 2019-12-10 | Olympus Corporation | Variable magnification optical system and image pickup apparatus using the same |
| US10295802B2 (en) | 2016-04-06 | 2019-05-21 | Olympus Corporation | Zoom optical system and image pickup apparatus using the same |
| US10558025B2 (en) | 2016-04-06 | 2020-02-11 | Olympus Corporation | Variable magnification optical system and image pickup apparatus using the same |
| WO2018092295A1 (ja) * | 2016-11-21 | 2018-05-24 | 株式会社ニコン | 変倍光学系、光学機器、撮像機器および変倍光学系の製造方法 |
| JPWO2018092295A1 (ja) * | 2016-11-21 | 2019-10-10 | 株式会社ニコン | 変倍光学系、光学機器、撮像機器および変倍光学系の製造方法 |
| US11175485B2 (en) | 2016-11-21 | 2021-11-16 | Nikon Corporation | Zoom optical system, optical apparatus, imaging apparatus and method for manufacturing the zoom optical system |
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